QUICK ESG研究所、「ESG投資実態調査2021」を公表

(ともに59％)、「環境サプライチェーン」、「生物多様性」(ともに36％)だった。
・生物多様性は前回調査(9％)から急浮上し、最も増加幅の大きいテーマとなった。持続的な原材料の調達といった、事業が生態系に与える影響の緩和に関する方針や取り組みが注目を集めているようだ。
・2020年、21年に日本企業に提出された気候変動関連の株主提案に対しては「気候変動に対する方針、目標設定の状況の国内外企業との比較」の観点から賛否判断したという回答が50％で最も多かった。将来展望もふまえた国内外企業との比較によって判断しているもようだ。

■日本株運用全体に占めるESG投資の割合が7割に上昇、6割強の機関が専門組織を設置
・日本株運用全体に占めるESG投資の割合は70％と、前回調査の68％から上昇した。個別の会社の資産残高に占めるESG投資の割合は「90％以上」との回答が22社(55％)となった。組織については「責任投資やESGリサーチなどの専門部門・部署がある」が31社(63％)で最も多く、前回調査25社(53％)から増加した。経営陣が旗を振り、組織も整ってきているだけに、日本株のESG投資の増加傾向は続きそうだ。