●マーケティングは、大企業だけのものじゃない11月9日、日本国内で初めて「Facebook Marketing Boot Camp」が開催された。同イベントは中小企業やスタートアップ、個人事業主などを対象に、Facebookを通じたデジタルマーケティングの実施をサポートする目的で行われたイベントだ。世間一般的に、大企業とは異なり、マーケティングにかけられる人材・資金コストが限られているのが中小企業やスタートアップ。これに対し、Facebookはどのようにアプローチしてゆくのか。Facebook Japan 執行役員 SMB(中小企業)事業担当の井上英樹氏に、詳しい話を伺った。○マーケティングがスモールスタートできる時代井上氏 : このたび日本で初の開催となったFacebook Marketing Boot Campは、東京会場で約400名、金沢会場で約100名、大阪会場で約300名と、トータルで800名ほどのお客さまにご来場いただき、大盛況となりました。一昔前まで、マーケティングは膨大な予算が必要で、ノウハウを蓄積した専門知識を持つ人材が、マスメディアに対して時間をかけてやっていくものとして認識されていたと思います。しかし、状況は変わりました。今やデジタルが普及し、生活者は多くの時間をデジタル環境、モバイル環境で過ごしている状況です。それゆえ、中小企業やスタートアップ、個人事業主であっても、デジタルを活用することでマーケティング活動ができる時代になったといえます。Marketing Boot Campを開催した背景には、Facebookのソリューションやサポート体制、海外進出の方法をお伝えするのはもちろん、こういった「現状」をお伝えしながら、中小企業・スタートアップの方々と共に日本を盛り上げていきたい、という思いもありました。――― もともと中小企業・スタートアップは、マーケティング活動を行う上でどういった課題を抱えているのでしょうか?みなさんが共通してお持ちの課題は、やはり資金と人材のリソースが限られていることだと思います。資金面では予算を割けないこと、人材面ではデジタルを理解している方や、広告運用に必要な知識を持つ方が少ないこと、そして情報を学びとる場がないことなどが挙げられます。具体的に言うと、そもそもデジタルを活用して「どんなことが」「どこまで」できるのか知らない・わからないという企業は多いように感じます。現状を知らないがゆえに「マーケティング=大企業がやるもの、マス向けの広告を出すもの」といった、旧来の価値観を持ってしまっている企業もあるのではないでしょうか。とくに小規模な組織だと、デジタルに関する知識を身につける時間を確保しづらい面もあります。自社製品・サービスを作ったり、提供したりすることにリソースの大半を割き、次いで経理や人事などの業務に残りのリソースを割く、ということは当然の流れと言えるでしょう。また、マーケティングは販路を構築するために欠かせない業務ですが、やらなくても事業は回っていきます。そういった背景があり、マーケティングの優先順位を上げきれていない中小企業・スタートアップは少なくないでしょう。○北海道の中小企業がアジアへ、海外売上を30倍に――― 企業の規模に関わらず、デジタルを活用する企業・そうでない企業に二極化している面もあるのでしょうか?そうですね。規模に関わらず、「マーケティング = 事業全体の目標を達成するための柱」だと考え、デジタルを活用すれば予算に応じた施策を打っていけると気づいている企業は、先進的な取り組みをしている印象です。今回のMarketing Boot Campに登壇いただいた、健康食品・化粧品等の企画・製造・販売を行う北の達人コーポレーションさま(本社 : 北海道札幌市)の取り組みは、とてもよい事例だと思います。北の達人コーポレーションさまは、2014年9月からの4カ月、日本で展開する広告と同じ戦略で、言語とターゲットを変えて広告を出稿する「Facebookを活用したアジア圏への海外進出キャンペーン」を香港・台湾・シンガポールに向けて実施し、海外売上を30倍に成長させました。海外売上のうちFacebook広告経由で発生した割合は80%を占めます。加えてこのキャンペーンを実施後、北海道のドラッグストアで同社の商品写真を見せ、「これ置いてないの?」と尋ねる台湾人観光客が続出したそうです。それまで同社は店舗販売をしていなかったのですが、あまりの反響の大きさに、ドラッグストアから商品を卸してほしいと問い合わせがきたのだといいます。インバウンドのお客さまからのニーズが生まれたことで、販売チャネルを増やすことにも成功しました。●Facebookが、中小企業の海外進出プラットフォームへ○Facebookなら、日本から出ることなく"気軽に"海外進出できる―――勝因はどんなところにあったのでしょうか?まずは、いきなり「何か買ってください」と押しつけるのではなく、最初にサンプルをお送りするという、ハードルを一つ下げたアプローチを行ったところです。また、基本的なところになるのですが、複数のクリエイティブをテストし、最も良いものに注力したことが考えられます。このテストでは、キャッチコピーと写真を3種類ずつ用意して、掛け算で全9種類のクリエイティブを同時に出し、反響の良かったクリエイティブの配信を増やしていきました。Facebook広告には複数回している広告のうち、効果の良いものを多く表示する調整機能(自動)があるので、それを活用してもらいましたね。この事例は、海外展開を目指す中小企業・スタートアップに、希望を与えるものになったと感じています。デジタルがない時代であれば、海外進出するとなると、現地調査はもちろん、リアル店舗の準備、現地での人材採用など、非常に高いコストがかかります。しかし、Facebook広告を使えば、どのエリアに対するどの広告が良い結果を出しているか、日本にいながらにしてチェックできるわけです。海外マーケットに挑戦する上で、ほとんど手間をかけることなく、インパクトを出せる可能性がある。もちろん、各国の言語を使って広告コピーを考えるなどの努力は必要ですが、それさえ乗り越えればFacebookという情報発信のプラットフォームを活用することで、数千~数万円で気軽に海外へ挑戦できます。○コミュニティ・Eメール・チャットで広告主のサポートを強化――― 今後、こういった成功事例を見て、あとに続きたい企業も多く出てくると思います。彼らに向けて、どのようなサポートを行っていくご予定ですか?大きく2種類のサポート対象者がいます。1人目は、Facebookに費用を直接支払い、広告を運用する広告主です。以前はオンラインのヘルプセンターを設けていただけでしたが、今春から広告主同士のコミュニティを作りました。その中で相談をあげると、知識のある人が答えてくれるほか、過去の履歴も参照できます。同時に、Facebook社員が正しい回答がなされているか確認したり、誰も回答していない質問に答えたりと、コミュニティを活性化する動きも行っています。さらに同時期から、過去180日間に100円(1ドル)以上、広告出稿をしていただいたお客さまに対し、Eメールでのサポートを開始しました。日本語で質問を書いて送っていただくと、初期対応に関しては1営業日以内に回答をお戻しします。また、トライアルとして、一定額以上出稿いただいているお客さまには、リアルタイムでのチャットサポートを開始しました。どれくらいの規模感で、どういったサポートを提供すれば、お客さまの役に立てるか、私たちの側でも模索している段階です。2人目は、エージェンシーのサポートを受けながら、広告を運用する広告主です。私たちからエージェンシーに対し、積極的に情報提供を行うことで、間接的に支援を行っていきます。○中小企業・スタートアップでも世界相手に勝負できるプラットフォームがある――― 最後に、中小企業・スタートアップに対し、メッセージをお願いします日本では中小企業が会社の数でいうと99.7%、就労人口でいうと70%を占めます。大企業がデジタルを活用している状況があっても、それだけでは国民全員が「成長している」実感は持てないでしょう。皆が「未来がある」と希望を持てる社会を作るためには、中小企業・スタートアップの層を盛り上げていかなければ、と強く思います。人口減少が続く今の日本では、経済成長が頭打ちだと言われ、「5~10年がんばれば景気が良くなる!」といったムードはありません。2020年の東京五輪に伴う観光誘致で、訪日外国人観光客は増えていますが、活気は足りていない印象を受けます。また、日本経済の世界におけるシェアは4%だと言われます。残り96%は別の経済が存在するわけです。しかし、わずか4%の中で「成長しない」「伸びない」と悲観的になるのではなく、96%を含めた世界経済全体に対し挑戦できる世の中にしていきたいと、私は個人的に思っています。そんなチャレンジに貢献できるのが、世界共通のプラットフォームとなるFacebookです。実名のIDベースで、趣味趣向などを元に精緻で多種多様なターゲティングができることが、Facebookの圧倒的な強みです。狙ったターゲットに9割以上の確率でリーチでき、近隣という狭い範囲でも、もちろん海外に対してもアプローチできます。ターゲティングとリーチを掛け合わせたとき、Facebookは大きなパワーを発揮するはずです。一社でも多くの日本企業が、Facebookというグローバルなプラットフォームを通じて、世界に挑戦してほしいと思っています。
2015年12月10日帝国データバンクは、2016年に創業から節目の年を迎える企業(個人経営、特殊法人等含む)を「周年記念企業」として、企業概要データベース「COSMOS2」(146 万社収録)から10年刻み(200 周年以降は 50 年刻み)で抽出し、調査・集計した。それによると、2016年に、創業10周年・50周年・100周年といった節目の年を迎える企業(周年記念企業)は全国で13万5,292社に上り、うち創業100周年を迎えるのは大同特殊鋼や主婦の友社、霧島酒造など1,830社あることが、帝国データバンクが11月16日に発表した「2016 年『周年記念企業』調査」で明らかになった。2016年に周年記念を迎える全国の企業13万5,292社のうち、上場企業は383社あるという。全体では2006年に創業して10周年を迎える企業が2万4,415社と最も多く、1976年創業の40周年が2万2,187社で続く。上場企業では、1946年創業の70周年が92社で最多だった。また、1916年創業の100周年は1,830社、1816年創業の200周年は7社、1566年創業の450周年も4社あったとのこと。このうち、450周年を迎える西川産業は室町時代の1566年、ヒゲタ醤油大阪夏の陣の翌年である1616年に、それぞれ創業した(詳細はこちらを参照)。100周年を迎える企業には、大同特殊鋼や主婦の友社などの大手企業の他、本格芋焼酎「黒霧島」で知られる霧島酒造や、NHK連続ドラマ「マッサン」の主人公のモデルとなったニッカウヰスキー創業者の、妻リタが英語教員をしていた小学校などを運営する帝塚山学院などがある。この他、ジャパネットたかたは30周年を、2011年12月に史上最年少(当時)の25歳でIPOを果たした社長として注目された村上太一氏が創業したリブセンスは10周年を、それぞれ迎える。創業10周年・50周年・100周年企業の社数を業種別に見ると、10周年ではサービス業が8,149社(33.4%)で最多であり、50周年では建設業(6,495社、35.6%)、100周年では小売業(491社、26.8%)がそれぞれ最多だった。同じく創業10周年・50周年・100周年企業の、本社所在の都道府県別に見たところ、10周年・50周年・100周年のいずれも東京都が最多で、大阪府が続く。2016年を前に、既に周年記念への準備を進めている企業も少なくないという。サッポロビールは2015年8月に、札幌市の「サッポロガーデンパーク」を140周年記念事業の一環として2016年春に向けてリニューアルすると発表した。また、主婦の友社は、2008年に部数低迷により休刊した老舗雑誌「主婦の友」のブランドを復活させた雑誌を、100周年を前に2014年秋に刊行し、2015年も第2弾の発売を予定しているという。周年記念は自社ブランドの向上や販売促進に寄与する他、社員の士気を高め、企業活力の向上にも繋がると同社はいう。さらに、各種の周年イベントはギフトやノベルティ関連企業、飲食店やホテルなどにとっても大きなビジネス・チャンスとなっており、2016年も多くの周年記念企業の動向が注目されるとしている。主な周年記念企業(100年以上)
2015年11月17日IDC Japanは14日、国内の企業における、企業向けモビリティソリューション導入/検討状況を調査し、その問題点および導入ポイントについて分析した結果を発表した。これによると、タブレットの導入率が高い企業で「高い導入効果が出た」と回答する企業が多いことが判明した。モビリティソリューションに対する投資を主導する部署は、本社部門や経営者管理部門が35.0%と最も多く、次いでIT部門が25.1%となった。この結果に対し、同社はPCなどの一般的な機器導入は、IT部門が主導することが多いが、モビリティソリューションは企業内における新たな市場分野であり、本社部門や経営/管理部門を中心に運用ルールを定めながら導入することが求められるためと分析している。モビリティソリューションの導入目的としては、50.1%の企業が「生産性の向上」と回答。しかしながら、「販売や売上額の増加」は約23%、「カスタマーサービスの改善」は約12%と低い回答率となり、「工数/業務効率改善」を細分化した目標の項目も同様に低い回答率にとどまっており、導入にあたっての具体的な目標設定がされている企業が少ないことが明らかになった。モビリティソリューション導入した企業の同ソリューション投資に対する評価は、約57%の企業が「会社上層部の期待に添っている」と回答。また、タブレットとスマートフォンの社内導入率と評価を分析すると、それぞれの機器の導入率が40%を超える企業では、タブレット導入企業の「上層部の期待に添っている」とする回答率がスマートフォンよりも高い傾向となった。この結果については、モバイル機器の社内導入率が上昇することで、業務アプリケーションなどへの展開が進み、より大画面のタブレットで導入効果が出やすくなっているためとしている。IDC Japan PC,携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの浅野浩寿氏は、「モビリティソリューションでは効果測定が十分にされないために、継続的な導入が進みにくい傾向が見られる。効果測定が十分にされていない1つの理由は、導入段階で導入目的を十分に細分化できていないことにあると考えられる」と分析結果を述べている。
2015年10月16日サッポロホールディングスのグループ企業であるサッポロビールは12月1日より、サッポロ生ビール黒ラベル「箱根駅伝缶」を全国で数量限定発売する。○大会オリジナル「メモリアルセット」プレゼントキャンペーンも実施来年、第92回を迎える「東京箱根間往復大学駅伝競走」(主催:関東学生陸上競技連盟、通称:箱根駅伝)は大正時代に始まり、いまや日本の新春を飾る国民的な大会となっている。同社では、1987年から同大会に協賛しており、2004年に関東地方1都7県で黒ラベル「箱根駅伝缶」を発売してから12年を迎えた。今回の発売に合わせ、抽選で92名に当たる、サッポロビールオリジナル「メモリアルセット」プレゼントキャンペーンを実施。また缶パッケージは、出場20校と関東学生連合1チーム(合計21チーム)のたすきをモチーフとしたデザインで、10月17日に行われる予選会後に最終決定する。350ml缶で、価格はオープン。インターネット販売価格は、1ケース6,024円(税込・送料込)。販売計画は5万ケース(350ml×24本)となる。プレゼントキャンペーンの応募受付期間は、12月1日~2016年2月1日で当日消印有効。応募抽選式のクローズドキャンペーンで、対象商品のスリーブ内面に印刷された専用応募はがきを郵送にて応募する(専用はがき以外の応募は不可)。賞品はサッポロビールオリジナル「メモリアルセット」で、抽選で92名に進呈。メモリアルセットの内容は、オリジナル「メモリアルプレート」(本大会出場校記録を刻印)、オリジナル「ペアジョッキ」(サッポロロゴ/箱根駅伝ロゴ)となる。抽選結果は、Webページでの当選確認を実施予定(3月上旬を予定)。賞品の発送は、2016年3月上旬を予定。なお、やむを得ない事情により賞品の発送が若干遅れる場合がある。※デザインは仮のもので、10月17日に行われる予選会後に最終決定
2015年10月09日マウスコンピューターは、「東京ゲームショウ2015」で9月20日に開催される「World of Tanks」PCメーカー対抗トーナメントへの参戦を表明した。同社のゲーミングブランド「G-Tune」において、「Team G-Tune」を結成。大会参加とともに、練習の様子をニコニコ生放送を通じて配信する。「World of Tanks」は、戦車を操縦して、他のプレイヤーの戦車と対戦する多人数参加型オンラインゲーム。「World of Tanks」の運営元である「WARGAMING JAPAN」が東京ゲームショウ2015へ出展することを記念し、東京ゲームショウ2015の「WARGAMING JAPAN」ブースにて、「World of Tanks」PCメーカー対抗トーナメントを開催する。大会参加に伴い、マウスコンピューターのゲーミングブランド「G-Tune」では、「Team G-Tune」を結成。メンバーは、人気配信番組「顔TV!」の主催者である総師範 KSKさん、格闘ゲームプレイヤーのふり~ださん、グラビアアイドルの倉持由香さん、G-Tuneのプロダクト&マーケティングチーム室長の杉澤さん、G-Tuneのプロダクト&マーケティング担当の安田さんの5名。ちなみに、総師範 KSKさんと倉持さん以外は「World of Tanks」プレイ未経験者だ。G-Tuneは公約として、大会で「Team G-Tune」が優勝した場合、期間限定で「World of Tanks」推奨PCを3,000円割引で販売すると宣言。さらに、大会後には、倉持由香さんの衣装にハサミを入れる「入刀の儀式」を実施。入刀回数は「Team G-Tune」の勝利回数に応じて変わるという。入刀後には、カメラマンによるスペシャル撮影を行う。撮影した写真は後日、特設Webサイトで公開するとのこと。「World of Tanks」未経験者多数の状態で大会エントリーした「Team G-Tune」。大会当日までの間、総師範KSK氏の指導をあおぎ、緊急特別訓練を実施。その模様をニコニコ生放送にて配信する。第1回放送は9月7日19時30分から、第2回放送は9月14日19時30分からの配信を予定している。詳細は、G-Tuneの特設Webサイトを参照のこと。
2015年09月02日10月3日(土)に埼玉・さいたまスーパーアリーナで開催される「木下グループカップ フィギュアスケート Japan Open 2015 3地域対抗戦」の第1弾出場選手が発表された。【浅田真央出場決定!フィギュア地域対抗戦】出場が発表されたのは、先日1年間の競技休養からの復帰と、現役続行を表明した浅田真央と、2015世界選手権で銀メダルを獲得した宮原知子の日本勢2名と、2015世界選手権で金メダルを獲得したスペインのハビエル・フェルナンデスの欧州勢1名。この3名は同日に同会場で行われるアイスショー「カーニバル・オン・アイス2015」にも出演する。「Japan Open」は、日本、欧州、北米の3地域が、それぞれ男女各ふたりずつ計4名のチームを組み、シングル(フリー演技)の合計点で競う大会。昨年は欧州チームが優勝。日本チームは2013年以来2年ぶりのV奪還を目指す。チケットの一般発売は7月18日(土)午前10時より。なお、一般発売に先がけて、先行抽選プレリザーブを実施。受付は6月27日(土)午前11時から7月6日(月)午前11時まで。■カーニバル・オン・アイス2015日時:10月3日(土)開場18:00 / 開演19:00会場:さいたまスーパーアリーナ (埼玉県)料金:Premium席 24000円 / SS席 22000円 / S席 17000円 / A席 11000円 / B席 8000円■木下グループカップ フィギュアスケート Japan Open 2015 3地域対抗戦日時:10月3日(土)開場12:00 / 開演13:00会場:さいたまスーパーアリーナ (埼玉県)料金:Premium席 23000円 / SS席 21000円 / S席 15000円 / A席 9000円 / B席 7000円
2015年06月26日イノベーティブな発想に基づくプロジェクトを、企業内でビジネスとして成立させるために必要なノウハウとは?イノベーションを起こそうとする企業が、真に大切にすべきこととは?こうしたテーマに特化したセミナーやワークショップ、人材交流会を開催するコミュニティ「Innovation Cafe」が注目を集めている。昨年7月には「業務改革」(vol.0)、今年2月には「事業開発」(vol.1)をテーマにシンポジウムを開催し、数多くの参加者を集めたことからも、このコミュニティに対する期待の大きさ、ニーズの高さが伺える。そして2015年7月15日に秋葉原コンベンションホールにて、「技術開発」をテーマとしたシンポジウム(vol.2)が開催される(お申し込みはこちら)。今回は、これに先立ち、同Cafeの実行委員たちに、コミュニティ起ち上げの経緯や活動の目的などを聞いた。○なぜ今、イノベーションが必要なのか取材当日集まっていただいたのは、大成建設、大成ロテックを経て、現在はビジネスプロセス・コンサルィングなどを行う株式会社オランの代表、木内里美氏、CAC-社会起業家研究ネットワークの代表で、ソーシャルイノベーションに関する著書もある服部篤子氏、そしてITソリューションで企業の情報活用を支援するウイングアーク1st株式会社の奥田哲史氏と平田寛美氏の4人。ウイングアーク1stは、同Cafeのスポンサーであり、事務局の役割も担っている。同Cafe発案の原点は日本の将来に対する危機感だと、発起人の一人、木内氏は語る。「今後日本の高齢化はいっそう進み、20年後には急激に国力が劣化します。その時にも日本が今と同じような力を持ちつづけるには、イノベーションを起こして海外へ発信し、ビジネスにしていかなければなりません」そして、かつての仕事仲間である田辺 要平氏(大成建設)や、データサイエンティストとしても有名な河本 薫氏(大阪ガス)らと、イノベーター支援のための具体的な活動を模索し始めた。これが同Cafe誕生へとつながっていく。○異端・異才ならではの発想と、企業内の壁「イノベーションを起こせるのは、“異端児”です。だから“異端児ネットワーク”をつくり、その多様性の中から得た気づきを、イノベーションにつなげてもらえるような環境を用意したいと考えました。ただ異端児的な人材は、自分がやろうとしていることに対する熱意も知識もある反面、企業という組織の中にある政治を利用することが苦手で、想いを達成することができないことが多いものです」(木内氏)型破りな人材が、既存の事業とかけ離れた分野で何かを始めようとしても、予算取りや上層部の説得という壁にぶつかったり、社内で敬遠されたりするようになるのは、想像に難くない。ウイングアーク1stがスポンサーとなることを決めた理由の一つも、そこにあった。新しいビジネスを起こそうとしている同社のユーザーが、社内の壁を前に行き詰まっているケースをしばしば目にしていたのだ。「個人やチームが持つイノベーションへの熱い想いを、なんとか支援したい、当社製品のユーザー様に限らず、日本企業のイノベーションをしっかり支えていきたいと考え、事務局も引き受けることにしました」(奥田氏)「同Cafeでは企業内の個人やチームが、企業のリソースを上手く使いながらイノベーションを実現していく方法にフォーカスをあてることにしました。その方が効果も大きなものになりえるからです」(平田氏)○それぞれの想いが結実して生まれたInnovation Cafe企業内イノベーションの成功事例をコミュ二ティで役立てていきたいとの考えから、平田氏は、服部氏に参加をオファーする。服部氏は阪神淡路大震災をきっかけに市民の力、特にNPOの活動に着目し、社会起業家、ソーシャルイノベーションへとその研究の幅を拡げていった人物で、企業内イノベーターへの取材をまとめた『未来をつくる企業内イノベーターたち』(近代セールス社)の著者でもある。「今の社会には、政策と市民のニーズの間にギャップがあり、歪みが生じています。それを埋めるために多くのNPOが活動していますが、草の根運動では成果を上げるのに時間がかかってしまいます。だから企業がそうしたギャップ、つまり今目の前にある課題を、自らのビジネスにどう取り込んでいけるかを考えることが必要です。それこそがイノベーションとなり、社会的な成果につながるものとなるはずです」(服部氏)木内氏の抱く将来への危機感とは別の角度から、イノベーションの必要性を捉える服部氏だが、イノベーションを支援したいという想いは同じ。服部氏は実行委員となることを快諾する。こうして同Cafeの骨格ができあがった。○企業の内外からイノベーションを支援同Cafeでは、企業内イノベーションを実現させた(実現させつつある)人材を「バリスタ」としてシンポジウムに招き、その体験談からノウハウを学び取ってもらう他、バリスタたちが実践した人の巻き込み方、政治力の利用の仕方、新規ビジネスを定着させるためのノウハウなどを凝縮し、「イノベーターセオリー」として確立しようともしている。「最初の発想だけでなく、ビジネスとして定着するまで、全体をどうデザインしていくかがわかっていないと、実を取ることができません。そこを我々が『セオリー』にまとめ、ノベーションを起こすための手法として参加者と共有したいと考えています」(ウイング1st奥田氏)こうしたセオリーが必要となるのは、裏を返せば、企業内に新しい発想を評価できる人材がいないということの証でもある。「今の日本企業には、異端な人材の活かし方を知っている人が少ない。経営者も含めて、まず異端・異才を認知する力が必要です」(木内氏)そこで同Cafeでは、きちんとした評価のできる人材、個人を認められるリーダーの育成をも視野に入れつつ、同時に同Cafe自体がイノベーティブなプロジェクトを評価する役割をも担おうとしている。「成功した企業内イノベーターの場合、自社内よりも先に外部から評価されていることが多いですね。まず外部で認められ、何かの賞をとって、ようやく社に認められたという話は良く聞きます」(服部氏)「Innovation Cafeでは今まで表に出てきたことのないイノベーターを採り上げ、社外からその人の仕事の価値を認めることで、企業内イノベーションの支援につなげられればと考えています」(平田氏)○1500いいねを超えCafe Member同士の異業種交流もすすむ参加者や登録者はCafeMemberとされ、Member同士の業種をこえた交流も、同Cafeの大きな活動目的だ。立ち上げ当初から企業内の様々な部門から関心を集めており、Memberは今後ますます増えていくことが予測される。「企業の人は一人ひとりと喋っていると有能さを感じるのに、成果が出せていない人も多い。成果を出すためには、様々な人たちとコラボレーションし、知恵を出し合う場が必要です」(服部氏)「考え方が違う異業種の人から得られる影響は非常に大きいし、自分のヒントや力になります。そういう体験を広く味わってもらえるコミュニティにしたいですね」(木内氏)次回のシンポジウムは7月15日に開催される。イノベーションにつながる発想を持っている方、社命でイノベーションを起こすことを求められている方のみならず、イノベーティブな人材を育てる立場の方にも必見の内容となるだろう。「今は企業にも余裕がなくなってきて、本業に関係ないセミナーには参加できないという話も聞きますが、個としてその雰囲気を打ち破って、ぜひ参加していただきたい。それくらいでないと、社内の壁など打ち破れないでしょう」(木内氏)
2015年06月19日企業業績の改善や株主還元の強化から、5月の決算発表時に、増配を発表する企業が目立ちました。また、配当金について、利益の一定額を配当に回す政策を打ち出す企業も散見されました。今回は、日本企業の配当政策について調べてみました。○配当金と配当政策投資家(株主)は、投資先企業の株価の上昇という形で投資の成果を受け取ることが期待できるほか、投資先の企業が稼いだ利益から配当金という形で受け取ることができます。株価上昇の大きな原動力は企業業績の向上であり、そのため、設備投資や事業拡大などの投資が必要であることから、企業が稼いだ利益を、配当に回すのか、投資に回すのかは重要な問題と言えます。そのため、企業が稼いだ利益の割り振り(利益処分)は、企業の経営方針を決める最高の会議である、株主総会の重要な議題の一つとなっています。こうした利益処分の考え方は、配当政策と呼ばれ、日本企業はこれまで、安定した金額を継続して支払う配当政策を採ることが一般的でした。安定配当を配当政策に掲げる場合、企業は配当金額を減らすこと(減配)に抵抗感があり、増配に対して慎重な姿勢を取ることから、配当金額は低く抑えられる傾向となり、年間配当金額を株価で除した配当利回りは、相対的に低くなっていました。1990年代後半、株価が低迷する中、株式投資において配当金が注目され、海外投資家などからの強い要求もあって、安定した低い水準の配当金ではなく、例え変動したとしても、企業業績に見合った配当金を求める声が徐々に高まりました。ステップアップ安定配当の政策下では、高業績などにより配当金を増やす場合でも、増額する部分を「特別配当」、「記念配当」と称して追加的に支払う形式にし、将来、元の水準に戻した場合に、減配と見られるのを避けるようなことが行なわれていました。○配当性向配当性向とは、その決算期の企業の最終利益に対する配当金の割合を示すものであり、その期の配当金をその期の最終利益で除して算出します。日本企業の配当性向は30%程度と言われており、40%~50%程度といわれる欧米企業に比べると低い水準にあります。なお、利益を配当に回すか投資に振り向けるかは、企業の成長段階や経営スタイルなどによって変わるものであり、配当性向の水準だけで企業の優劣を決めることには注意が必要です。足元で、日本企業は「稼ぐ力」を強く求められるようになっており、ROE(自己資本利益率)の向上や、その先にある株主還元の強化が大きな課題となっています。すでに導入されたスチュワードシップ・コードや、6月から適用予定のコーポレートガバナンス・コードなどにより、これまで利益を蓄えて着実な経営に留まっていた企業は、蓄えた資金を、更なる成長のための投資や、配当や自社株買いなどの株主還元に、振り向けることが求められつつあります。このような流れを受けて、2015年の配当総額は初めて10兆円を上回る見通しとなるなど、増配を発表する企業が目立ちました。また、決算発表時に、配当政策として配当性向の採用を掲げる企業が散見され、そうした政策転換を行なった企業の株価が上昇するケースも見られました。現状では、ROEの向上に注目が集まっていますが、投資家として配当利回りや投資収益を考えた場合、配当の源泉は企業の利益であることから、新たな市場拡大や利益率改善などによるROA(総資産利益率)の向上を通じてROEを引き上げるという、まさに「稼ぐ力」の強化が望まれる時代に変化しつつあると考えられます。ステップアップ配当総額は6年連続で増えています。配当性向は配当額を最終利益で除して算出しますが、配当額に自社株買いを加えた額を最終利益で除して算出する「総還元性向」も注目を集めつつあります。(2015年5月21日 日興アセットマネジメント作成)●日興アセットマネジメントが提供する、投資信託・投資・経済の専門用語をテーマで学べる「語句よみ」からの転載です。→「語句よみ」※1 当資料は、日興アセットマネジメントが経済一般・関連用語についてお伝えすることなどを目的として作成した資料であり、特定ファンドの勧誘資料ではありません。また、当資料に掲載する内容は、弊社ファンドの運用に何等影響を与えるものではありません。なお、掲載されている見解は当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。※2 投資信託は、値動きのある資産(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。投資信託の申込み・保有・換金時には、費用をご負担いただく場合があります。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
2015年05月21日ユーザーローカルは5月12日、ビジネスSNS「LinkedIn」の人気企業ランキングを集計し、その結果を発表した。同ランキングは、「それぞれの企業アカウントを、何人のユーザーがフォローしているか」をもとに順位付けしたもの。これによると、最も人気のある日本企業は日産自動車で、フォロワー数は25万8,611人となった。また、同社は、「LinkedIn人気企業ランキング」のサイトを公開し、同結果のほか、登録社員数のランキングや日別のフォロワー数推移グラフを掲載している。これらのデータは、ユーザーローカルが提供するソーシャルメディア解析ツール「Social Insight」にて、さらに詳しく分析することが可能だ。
2015年05月12日2014年の前半に相次いだAmazon、Google、Microsoftなどの主要海外企業によるクラウドサービスの値下げ。それに対抗するかのように、同年後半には国産のクラウドサービスが次々と安価なプランを発表した。特にIDCフロンティアやNTTコミュニケーションズ、そしてGMOクラウドなどが提供する月額500円のプランは「ワンコインクラウド」などと呼ばれ、多くの注目を集めている。今回、このワンコインクラウドを提供するクラウドベンダーの一角である株式会社IDCフロンティアにて、同サービスの開発とサポートを担当する梶本聡氏と谷口早苗氏に、提供に至った経緯と今後のワンコインクラウドの未来について語っていただいた。○「企業」から「人」へのアプローチ「当時はゲームやシステムの開発者のような専門家が使う、知る人ぞ知るサービスではありましたが、その一方で一般的な知名度はあまりありませんでした」(梶本氏)もっと戦略的に認知度を上げたい。そこで同社が取った戦略が「企業へ」ではなく「人へ」のアプローチだった。「もともと、このような業界にいる方々は新しい技術やサービスが大好きです。実際、私たちの技術スタッフの中にも、個人でクラウドサービスと契約して色々と試している者も大勢います。そこで、まずはその人たちに選んでもらえるようにしようと考えました」(梶本氏)企業にではなく、人に選んでもらうためにどうすべきか。それを知るために、梶本氏らは社内技術者にヒアリングを行った。その結果「個人で気軽に扱うには、当時の価格帯は高すぎる」との反応が多く寄せられたとのことだ。「調べてみると他社のサービスを利用していると答えた技術者もかなりいました(笑)。まずは自分たちの技術者に選んでもらえなければ話にならない。そこで、スペックも十分なものを備えた上で、料金も個人でも利用できるレベルまで思い切って下げてみました。500円に設定したのは、ワンコインという分かりやすさとインパクトを狙ってのことです」(梶本氏)そしてサービスを開始してから約半年、現在では「かなりの社内技術者が、自社のサービスと契約してくれるようになりました(笑)」(梶本氏)とのことだ。○裾野が広がるためには誰でも簡単に使えることが必須「月額500円から」の安価なサービスを提供するにあたり、IDCフロンティアが特にこだわった部分が「導入のわかりやすさ」である。「この料金であれば、個人事業主やSOHOの方々でも気軽に導入ができるようになります。ただ、そのような方々の場合、企業の情報システム担当のような専門家に頼ることもできず、導入から設定までをすべて自分たちで行わなくてはなりません。ですから、とにかくシンプルで分かりやすくすることを心がけました」(谷口氏)登録画面においては、どの段階で離脱する人が多いのかを社内で調査し、できる限り簡単に分かりやすく、直感的に操作できるように繰り返し修正を行ったとのことだ。さらに、具体的な使い方を解説するマニュアル「めちゃ楽ガイド」を作成。これはIDCフロンティアのサイトから自由にダウンロードできるようになっている。「体験イベントやセミナーを実施すると、多くの方がつまずくポイントがあります。そのような箇所については特に詳しく具体的に。またパワーポイントで作るような資料風ではなく、市販されているマニュアル本のような、冊子としての完成度にこだわった作りになっています」(谷口氏)ユーザーの裾野が広がっていけば、分かりやすさと使いやすさは、今以上に求められるようになるだろう。この点については、今後も各社ともに様々な工夫を凝らしてくることが予想される。○ユーザーとのコミュニケーションによってサービスの差別化をIDCFクラウドでは、個人の認知度を上げることを目的に、専用のFacebookページや公式のTwitterアカウントを用意し、SNSを重視したプロモーションを実施した。そしてその結果、これまでとは異なる、新たな流れが生まれてきたとのことだ。「何かあった時には、ユーザーの方々からよせられるツイートが、我々にとっては大きな情報源となります」(梶本氏)現在、同社にはTwitterのタイムラインが表示されるモニターが置かれ、要望や質問があった場合には、担当者自らが返信できるようになっている。実際、Twitterでよせられた要望によって追加された機能もあるとのことだ。「安価で手頃なクラウドサービスは今後も広がっていくことでしょう。一方で、ユーザーの裾野が広がると、シンプルな分かりやすさが求められるようになります。結果、それぞれのサービスが差別化できる領域も小さくなる可能性が高いと思われます。これからは、SNSなどを利用してユーザーとコミュニケーションを行い要望に対して素早く対応する。それが一番の差別化になるのではないでしょうか?」(梶本氏)○IDCFクラウドアカウント登録無料IDCFクラウドでは無料でアカウント登録し、登録からサーバー作成まで僅か1分。「めちゃ楽ガイド」で初めてでも簡単に利用が可能。詳細はこちらから
2015年05月11日ライオンはこのほど、IT企業に勤める20歳代女性を対象とした「ライフスタイル」に関する調査の結果を公表した。同調査は、IT企業(ヤフー、アイスタイル、フリークアウト)に勤める20歳代女性を対象に、今年3月にインターネットを通じて実施。59名から有効回答を得た。○新社会人女子のお手本? 若手女子社員のライフスタイルとは「職場生活の満足度」について聞いたところ、76.5%が満足していると回答した。その理由は「人間関係に恵まれている(79.5%)」が最も多く、以下、「職場環境が整っている(59%)」「仕事が自分に合っている(51.3%)」が続いた。また、将来結婚を考えている人(84.3%)に聞いたところ、9割以上が「結婚後も仕事を続けたい」と回答した。「仕事上で日頃から心掛けていること」を聞くと「コミュニケーションを大切にしている」が78.4%と最も多かった。フリーコメントによると、その秘訣は「デジタルツールに頼らない」「誰に対しても笑顔で接する」フラットコミュニケーションにあることが伺えた。「職場に限らず、日々の生活の中で充実感を得られるのはどのような時か」を聞いたところ、「友人や仲間といる時(59.1%)」に次いで「仕事に打ち込んでいる時(54.6%)」「趣味に打ち込んでいる時(54.6%)」が上位に挙げられた。「週末にしていること」を聞いた。その結果「掃除・洗濯(87.2%)」が最も多く、次いで「休息・寝だめ(74.5%)」となった。それに対し「もっとやりたいと思っていること」では「勉強(57.5%)」が最も多く挙げられた。健康のために日頃から何かしらに取り組んでいる人を対象に「健康のためにしていること」を聞いた。トップ3は「栄養のバランスを考えて食事をする」「野菜をたくさん食べる」「睡眠をしっかりとる」となった。また、「美容のためにしていること」のトップ3では、「スキンケアを怠らない」「野菜をたくさん食べる」「睡眠をしっかりとる」が入った。
2015年05月09日6月より、企業のあるべき行動を記した「コーポレートガバナンス・コード」が導入されることとなり、市場でも注目が集まっています。日本の企業や株価にどのような影響を与えるか、今回はコーポレートガバナンス・コードと資本効率について調べてみました。○コーポレートガバナンス・コードコーポレートガバナンス(企業統治)とは、透明性が高く、迅速な意思決定を行なうための仕組みを意味します。企業が株主から経営を託された者として、また、顧客や従業員などの関係者に対する責任を果たすことをめざし、取るべき行動原則を記した「コーポレートガバナンス・コード」は、そうした仕組みを強化するために、6月1日より導入されることとなりました。同コードでは、OECD(経済協力開発機構)のコーポレートガバナンス原則や、英国のコーポレートガバナンス・コードなどをベースに、東京証券取引所(東証)と金融庁が原案を策定しました。そこには、株主が議決権などの権利を適切に行使できるような環境整備や、経営の透明性を高めるために経営戦略や財務情報などの適切な情報開示を行なうことに加え、企業価値の向上をめざし株主総会以外でも経営陣と株主が対話を行なう体制を整える、といった原則が定められています。東証は、こうした内容を適用した上場規則を同じく6月1日より施行することで、日本の上場企業に同コードの実施を求める予定です。また、実施しない場合はその理由を説明することが求められ、さらに、その説明をしない企業には、東証による社名の公表や、改善報告書の提出などの措置がとられます。同コードは政府の成長戦略の一環として位置付けられており、グローバル競争に打ち勝つための「攻め」の経営判断を後押しする仕組みとして、日本企業の持続的な成長、そして「稼ぐ力」の向上を促すことをねらいとしています。同じく持続的な企業成長を促すという主旨で「スチュワードシップ・コード」が昨年に導入されました。これは、機関投資家が顧客から預かった資金を適切に管理・運用する責任を果たすための「株主」側の行動原則です。「企業」側の行動原則であるコーポレートガバナンス・コードとともに、「企業価値を向上させるための車の両輪」として、日本企業の「稼ぐ力」の向上に寄与することが期待されます。ステップアップ同コードでは、独立した社外取締役を2名以上選任するべきとしています。外部の立場にある社外取締役が株主の視点に立って経営を監視することで、日本企業の収益力や国際競争力の向上につながることが期待されています。○資本効率コーポレートガバナンス・コードで焦点となっているのが、資本効率です。資本効率とは、企業が株式発行などにより調達した資本をどれだけ効率的に活用して利益を上げているかを示すものです。資本効率の指標として代表的なものが、株主が投資したお金(自己資本)を使ってどれだけ効率的に利益を上げているかを示すROE(自己資本利益率)です。近年の日本では、長らく続いた景気低迷を受け、財務の安定を優先して手元資金を積み上げたり、設備投資を控えたことなどから、収益率が低下し、ROEが欧米企業などと比較して低い傾向にありました。同コードでは、外部の声を経営に反映し易くさせることで手元資金の活用が進むと期待されているほか、政府も「グローバル水準のROEの達成」をコーポレートガバナンスの強化の目安の一つとしています。こうした取り組みを受け、ROEを経営目標に設定したり、増配や自社株買いといった株主還元によって資本効率を高める動きがみられるなど、日本企業にも既に変化が現れ始めています。足元では、こうした日本企業の変革の兆しがROEを重視する海外投資家を中心に市場で好感され、日本株式の上昇に寄与しました。6月よりコーポレートガバナンス・コードが適用されることで、日本企業の資本効率改善へ向けた「変革」が更に拡がることが期待されています。ステップアップ最近では、日本の機関投資家の議決権行使の判断基準にROEが用いられるようになり、ROEが一定以下の場合、トップ人事に反対するなど、「物言う株主」としての動きが拡がりつつあります。ROE向上へ向けた動きは企業だけでなく、株主側にも拡がっているようです。(2015年5月7日 日興アセットマネジメント作成)●日興アセットマネジメントが提供する、投資信託・投資・経済の専門用語をテーマで学べる「語句よみ」からの転載です。→「語句よみ」※1 当資料は、日興アセットマネジメントが経済一般・関連用語についてお伝えすることなどを目的として作成した資料であり、特定ファンドの勧誘資料ではありません。また、当資料に掲載する内容は、弊社ファンドの運用に何等影響を与えるものではありません。なお、掲載されている見解は当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。※2 投資信託は、値動きのある資産(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。投資信託の申込み・保有・換金時には、費用をご負担いただく場合があります。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
2015年05月07日2014-2015シーズンの世界ランキング上位6か国による、フィギュアスケートの世界国別対抗戦が4月19日に閉幕した。「男子シングル」「女子シングル」の各2名と「ペア」「アイスダンス」の各カテゴリーで得たポイントの合計で順位を決める今大会。日本は合計103ポイントで3位に終わった。1位は110ポイントのアメリカ、2位は109ポイントのロシアだった。日本からはシングルには羽生結弦選手、無良崇人選手、村上佳菜子選手、宮原知子選手が出場。ペアには古賀亜美、フランシス・ブードロ・オデ組が、アイスダンスにはキャシー・リード、クリス・リード組がそれぞれ出場した。エース・羽生選手はショートプログラム(SP)とフリーで共に1位となり、一人で24ポイントを獲得する活躍を見せた。他の選手たちも各々健闘はしたが、その演技は元選手の目にどのように映ったのだろうか。四大陸選手権4位などの成績を収め、現在はコーチとして活動する元フィギュアスケート選手の澤田亜紀さんに、シングルに出場した選手の演技について解説してもらった。○無良選手、村上選手、宮原選手のSP&フリー無良選手「SPでは細かいミスはありましたが、無良選手らしい大きなジャンプが帰ってきたのではないでしょうか。フリーでも、冒頭の4回転トゥーループで両足着氷になった以外は目立ったミスもなく、見事に『オペラ座の怪人』の主人公・ファントムを演じきったのではないかと思います」。今大会は日本のキャプテンとして、皆をまとめる役も担った無良選手。澤田さんは、演技にもメンバーを引っ張っていこうという姿勢が感じられたと話す。「演技後半は疲れが出てスピードが落ちることもありますが、今回は後半になるにつれてスピードが出てきた感がありました。日本チームのキャプテンとしての責任も果たせたのではないかと思います」。宮原選手「SPでは冒頭に珍しいミスがありましたが、後半のジャンプで見事にリカバリーができました。SPではジャンプコンビネーションが必須要素となっているため、もしリカバリーができていないと大きな損失になっていました。冷静に対応できたのも、万が一に備えて日ごろからきちんとシミュレーションをしているからだと思います」。全日本選手権優勝、世界選手権2位という実績を引っさげて今回初出場を果たした宮原選手。SPは6位ながらもフリーでは僅差(きんさ)で3位になるなど、高い実力を見せつけた。「フリーでは持ち前の体力を生かし、後半のダブルアクセル-3回転トゥーループを2つとも成功させ、大きな得点源となりました。基礎点が1.1倍になるところで要素を行ったうえ、加点がつく非常にいいジャンプでした。スピンなどもすばらしく、『できるものをより質の良いものに』と、コツコツ積み重ねてきたことがきちんと評価されていたという印象です」と澤田さんは称(たた)える。村上選手「SPは大きなミスもなく、見事に『オペラ座の怪人』のヒロイン・クリスティーヌを演じ切りました。気持ちよく曲に乗せてステップも踏めており、村上選手らしさがしっかりと出た演技だったのではないでしょうか」。SPは5位発進となり、演技後は持ち前の「佳菜子スマイル」も出ていた村上選手。ただ、フリーは予定してた3回転フリップが1回転になってしまうなどのミスがあり、スコアを伸ばせず。6位に沈み、演技後はチームメートに申し訳なさそうな表情を見せた。「フリーでは中盤に少しミスが出てしまい、すごく悔しい内容になってしまったと思います。しかし、ミスを終盤まで引きずらず、途中で気持ちが切り替えられたことは、よかったところではないでしょうか。上位選手の引退により、この1年は『自分がみんなを引っ張っていかないと』という気持ちで、とても苦労したはずです。ただ、少しずつ苦しみから抜け出せているのではないかと感じますし、気持ちの面でも成長できた1年になったのではないかと思います」。○来シーズンも日本人選手たちの活躍に期待今回の3位という結果には、少なからずペアとアイスダンスの影響があったといわざるを得ない。どちらの種目もショートとフリーで6位に終わってしまったからだ。澤田さんはその遠因として、競技人口の少なさがあるのではないかとみている。「日本選手はシングルのスケーターが多く、野辺山合宿などを経て仲間同士で切磋琢磨(せっさたくま)し、世界のトップに立つようになってきました。その一方で、日本チームはアイスダンス・ペアの競技人口が少ないことが指摘されていました。今回上位に入ったチーム(カナダなど)はどちらも競技人口が多く、カテゴリー内で競い合ってここまできた選手が多いです」。国内に代表選手が少ないということは、それだけ競い合う機会が限定されることを意味する。国際大会などの大きな大会が、課題発見の場になるというケースも少なくないという。両種目は今後も日本フィギュアスケート界の課題となってきそうな感がある。ただ、そういった現状を打破するための若い力も少しずつ増え、着実に成長してきていると澤田さんは話す。「最近はペア・アイスダンスをやりたいという選手が増え、昨年末の全日本選手権は7組のカップルが出場していました。また、新たにペアを始めようとしている選手たちもいます。シングルだけではなく、ペア・アイスダンスの競技人口も増えていけば、自然とチーム全体が強くなっていくのではないかと思います」。「フィギュア大国」と称されることもあるロシアやアメリカと、肩を並べるぐらいにまできた日本。この2か国に追いつき、追い越すための機は熟しつつあるようだ。来シーズンの日本人選手たちは、今シーズン以上に刮目(かつもく)に値しそうだ。写真と本文は関係ありません○取材協力: 澤田亜紀(さわだ あき)1988年10月7日、大阪府大阪市生まれ。関西大学文学部卒業。5歳でスケートを始め、ジュニアGP大会では、優勝1回を含め、6度表彰台に立った。また2004年の全日本選手権4位、2007年の四大陸選手権4位という成績を残している。2011年に現役を引退し、現在は母校・関西大学を拠点に、コーチとして活動している。
2015年04月21日日本スケート連盟は3月31日、4月16日から東京都・国立代々木競技場第一体育館で開催される「世界フィギュアスケート国別対抗戦2015」に出場する選手を発表した。男子シングルには羽生結弦選手と無良崇人選手が、女子シングルには村上佳菜子選手と宮原知子選手がそれぞれ出場する。ペアは古賀亜美、フランシス・ブードロ・オデ組が、アイスダンスはキャシー・リード、クリス・リード組が出場する。参加国はロシア、アメリカ、日本、カナダ、フランス、中国。「男子シングル」「女子シングル」「ペア」「アイスダンス」の各カテゴリーで得たポイントの合計で順位を決める。各カテゴリーのショートプログラムとフリーの1位には12ポイントが与えられ、以下順位ごとに定められたポイントが付与されていく。羽生選手は、3月28日まで中国・上海で開催されていた世界選手権において、僅差で銀メダルという結果に終わっている。それだけに、Twitter上には「納得のいく演技で、今シーズン締めくくって欲しい」「ゆづくんがみれる。嬉しやー」などのコメントが多数あがっている。一方で、今シーズンはグランプリシリーズで他の選手と激突して負傷したり、世界選手権前に右足首をねんざしたりと、ケガが続いていただけに「あまり無理はしないでほしい」「休ませてあげてほしい」と、羽生選手の体を気遣う意見も見られる(コメントはすべて原文)。
2015年03月31日社会人になって21年目に入った。その半分以上を外資系の企業や団体で働いている。たまに日本企業にお勤めの方から、「日本企業と外資系との違いは何ですか?」と、とてもバッサリとした切り口の質問を受けることがある。「日本企業といってもいろいろあるのと同じで、外資系にもいろいろあるので…違いを一言でなんか言えない」というのが本音だ。だが、それをそのまま言ってしまっては、会話がそこで終わってしまう。だから、「そうはいってもですね…」と、以下の話をする。○日本企業と外資系とのもっとも大きな違い日本企業の中にいると社内での議論や仕事仲間同士の会話で「誰が」「何で」といった「前提」を強く意識することが少ない。これは日本語独特の文法も関係してくるのかもしれない。例えば、「ランチ行かない?」と職場で誰かが私に言ったとする。この会話には「誰が」といった主語や、「何で」といった理由は含まれていない。だが、余程、私が「勘違い」な人間でない限り、「ランチに行く」のは、声をかけた人と、声をかけられた私である。他のメンバーが加わるのかもしれないが、そのメンバーが誰かは、「ふわっ」としている。曖昧であってもあまり問題にはならない。「特に重要な相談ごと」があるわけでもないことは「阿吽の呼吸」で分かる。ランチに行く「理由」については気にもならない。私の想像だが、日本人同士には「そこまで言葉で言わなくても、相手は分かってくれている」という前提と安心感がある。この点、異なる言語、宗教、文化で育った者たち同士のコミュニティの場合、「そこまで言わないと、相手は分かってくれない」というのが前提のことが多い。「ランチに行かない?」と声をかけると「君と僕と二人でかい?」と、日本人同士ではあまり交わさないような会話の流れになることもある。「今度、新しいプロジェクトを始めることになったから相談をしていいか?」と「何で」という「理由」が、会話上続くこともある。「言わなくても相手はすでに分かってくれている」という前提のあるなしは、社員同士のランチのような他愛のない話であれば大きな問題ではない。だが、これが外交問題や、ビジネス上の重要な戦略についての議論、あるいは大きな契約に関わる「前提」の場合、当事者同士の勝手なバイアス(思い込み・先入観)が重大な失敗を招くことがある。だから、特に重要な話の時には、相手から「しつこい」と思われるくらい、前提となる言葉の定義や具体的な意味を、繰り返し確認して聞くクセがついた。自分の「常識」というのをあまり信用しないことにしている。こうして、日本企業と外資系とのもっとも大きな違いを挙げるとするならば、「言葉(文字)で言わないこと(書かれていないこと)」の確認にいかに手間ヒマをかけるかだと感じている。一方、こうした前提(条件)についての「勘違い」「早とちり」は、必ずしも外国人相手や外資系企業などで起こるわけではない。日本に住む者同士でも地域や世代の違い、何よりも個人差によって「前提」のミスコミュニケーションはよく生じる。これは、どちらか一方に責任があるのではなく、双方に原因がある。「異なることが前提」の異文化間よりも、「言わなくても分かってくれている」と思っていた間柄でのミスコミュニケーションの方が、生じてしまった後からの痛手や影響は、双方にとって大きいこともある。親しくて大切な間柄にこそ、丁寧な説明、あるいは、意を察することの胆力が必要なのかもしれない。<著者プロフィール<片岡英彦1970年9月6日東京生まれ神奈川育ち。京都大学卒業後、日本テレビ入社。報道記者、宣伝プロデューサーを経て、2001年アップルコンピュータ株式会社のコミュニケーションマネージャーに。後に、MTVジャパン広報部長、日本マクドナルドマーケティングPR部長、株式会社ミクシィのエグゼクティブプロデューサーを経て、2011年「片岡英彦事務所」を設立。(現 株式会社東京片岡英彦事務所 代表取締役)主に企業の戦略PR、マーケティング支援の他「日本を明るくする」プロジェクトに参加。2011年から国際NGO「世界の医療団」の広報責任者を務める。2013年、一般社団法人日本アドボカシー協会を設立代表理事就任。
2015年01月29日日本ブランド戦略研究所は20日、「企業情報サイトユーザー評価ランキング」の結果を発表した。同調査は業種別に抽出した有力企業252社の企業情報サイトの6コンテンツ(「会社案内」「ニュースリリース」「技術・品質・安全情報」「CSR・環境への取り組み」「IR情報」「理念・ビジョン」)をユーザーが評価するという形式で実施。調査期間は2014年10月、有効回答数は1万2,600人。○20社中10社は食品・水産業調査の結果、1位は食品・水産業の「サントリー」に。コンテンツの豊富さと頻繁な更新、ユーザビリティが評価され、6コンテンツのうち「ニュースリリース」「技術・品質・安全情報」「CSR・環境への取り組み」「理念・ビジョン」の4コンテンツで1位を獲得。前々回1位、前回2位から返り咲いた。次いで2位はWEBサイトを一新した「キリン」。3位「トヨタ自動車」、4位「サッポロビール」、5位「カルビー」という結果になった。業界別に見ると、上位20社のうち10社が「食品・水産業界」。他「機械・輸送用機器」「化学・繊維」「電機・精密」も多数ランクインした。
2015年01月21日富士通マーケティング(FJM)は、中堅中小企業向けマーケットプレイス「azmarche(アズマルシェ)」において、新たに「スタートアップ企業応援プラン」の提供を開始した。同プランは、起業を予定する人や創業から3年以内の法人を対象に、創業に必要なサービスを集約したもの。各種業務システムなどの「業務アプリケーション」や、情報共有やグループウエアなどの「コミュニケーション」、ファイルサーバやセキュリティなどの「ICTインフラ」といった各分野のサービスを用意する。また、「ICT投資はしたいが、費用は最低限にしたい」というニーズに応え、初期費用が無料で初年月額費が特別割引価格となるほか、電話サポートの付くプラン「応援価格」を設ける。なお、同社は今後、日本中小企業情報化支援振興協会(JASISA)やクラウドサービス推進機構(CSPA)、商工会議所、ITコーディネータ協会などと連携し、情報セキュリティのリテラシー向上やICTの利便性の理解促進などの啓蒙活動を実施し、中堅中小企業のICT基盤構築とそれらを活用した効率的な生産活動につながる情報提供を行う考えだ。
2014年12月08日11月26日(水)、六本木ヒルズ ヒルズアリーナ(東京・六本木)にて、アメリカンホーム医療・損害保険による“日本一周駅伝プロジェクト”「アメリカンホーム・ダイレクト みんなのMAEMUKI(まえむき)駅伝2014」のゴールイベントが開催。東ちづるさんや間寛平さんら、豪華メンバーが集結した。○間寛平さんをはじめ、豪華メンバーが多数参加会場へ応援に駆け付けたのは、アメリカンホームイメージキャラクターである東ちづるさんをはじめ、駅伝プロジェクトのメインキャラクターである間寛平さん、本プロジェクトに賛同した元サッカー日本代表の中山雅史さん。また、2010年の年末にガンが寛解、2011年にステージ復帰した、本プロジェクトのスペシャルサポーターでもあるキーボディストの都啓一さんや、それを支えてきた、妻でシンガーソングライターの久宝留理子さん、アメリカンホーム・ダイレクトのCMに出演している小澤真利奈さんも出席した。「アメリカンホーム・ダイレクト みんなの MAEMUKI 駅伝 2014」とは、病気・ケガ、災害などの困難に負けず、「MAEMUKI(まえむき)」に生きる人々を応援し、一般のランナーがたすきをつないで日本一周するプロジェクト。第3回目の今年は、5月14日に東京を出発し、全国47都道府県、約9200kmを、約1900人の一般ランナーや間寛平さん、中山雅史さんら著名人がたすきをつないで走った。同日開催されたイベントは、約6ヶ月間にわたり走行した、この駅伝のゴールを盛り上げるもの。雨が降る中、最終ランナーが会場に到着すると、盛大な拍手が起きた。同日の最終ランナーは、生まれつき聴覚障害を持ち、2013年に乳がんを宣告されたが、今年8月にようやく抗癌剤点滴を終えたという笈川敏子さん。2012年の「みんなのMAEMUKI駅伝」のランナーの思いをまとめた本『前を向いて走る。あなたの支えがあったから』(インフォレスト)に勇気をもらい、辛い治療にも耐えてきたという経験を持つ女性だ。笈川さんは、走り終えると「最初は、今まで走ってこられた方の思いが詰まったたすきを重く感じましたが、いまはそれをかけて走れたことを嬉しく感じます。まだまだ闘病中ですが、これからも『前へ、前へ』という気持ちで生きていきたいです」と語り、東さんは「(走っているとき)素敵な表情でした!」と、仲間の健闘を称えた。○「駅伝」に込められた熱い思いちなみに、トークセッションの中では、間さんは「僕もずっと前向きな気持ちでおらなあかんなと思う」と熱く語ったが、中山さんから「今日は雨もすごいですが、前向きな気持ちだから寒くないですよね?」と問われると、「どこが寒いん? 全然寒くない! 今日は25℃やと思えば良い」と、飄々とした態度に。「駅伝は素晴らしい。みんなに力を与えているこのイベントは4年、5年と続けていきたいですね」と思いを明かすも、最後は「あ~め~ほ~」と絶叫するなど、捉えどころのない様子で会場から笑いを誘っていた。
2014年11月28日福島県内全59市町村53チームが参加する「ふくしま駅伝」が16日、開催された。大会前日には、白河市で開会式が開催。全53チーム59市町村の選手が出席し、前年大会の総合優勝チームの会津若松市と、市町村各部で優勝した会津若松市、会津美里町、泉崎村が、優勝旗と優勝杯をそれぞれ返却。内堀雅雄県知事も出席し、選手たちを激励するとともに、1チームずつにたすきが手渡された。当日は、7時40分に白河市のしらかわカタールスポーツパークから第1区のランナーがスタートを切り、各チームがゴール時点である福島県庁前を目指した。市部門の総合優勝を飾ったのは、いわき市。第4区の村上康則選手(富士通)がトップを独走し、その後の区間も首位を譲らず、大会新記録となる5時間9秒でゴールした。町部門では、5時間16分41秒で猪苗代町が初優勝。村部門は5時間25分29秒の西郷村が2度目の優勝を果たした。また、駅伝に出場する53チームそれぞれの市町村章と応援メッセージと出場選手リストをあしらった53種類の沿道旗が福島民報朝刊に折り込まれ、大会当日に県内全59市町村に配布された。さらに、県内の仮設住宅に暮らす住民にも、それぞれのふるさとの市町村章を記した応援フラッグが配られ、同プロジェクトの目的でもある“地元住民に密着した、きめ細やかな復興支援活動”が行われた。この企画は、福島民報社と協賛するサントリーグループの東日本大震災復興支援活動「サントリー東北サンさんプロジェクト」による共同企画。プロジェクトの活動の一環として、福島の全市町村の住民を激励し、自分のふるさとを応援する歓びをさらなる復興へのエネルギーにしてほしいと願い企画されたもので、福島民報としては初めての試みとなった。なお、1989年に始まった同大会は、今回で第26回目の開催。福島県内の全59市町村53チームが参加し、福島県白河市から福島市に向けて福島県中央部を縦断。全16区間95.1㎞を計848人の選手で走る。2011年の東日本大震災後も途切れることなく続けられる同大会は、年に一度、県民が一堂に会して競い合い、古里の絆をさらに強くし、若い人に夢と希望を与えてくれるスポーツの祭典として地域に定着している。
2014年11月18日日本生命保険はこのたび、企業保険を契約している団体向けに、6月2日よりインターネットを活用した新たなサービス「企業保険インターネットサービス(以下企保ネット)」を提供すると発表した。「企保ネット」は、これまで書類等の送付により行っていた加入者情報の変更手続きや保険料払込案内の確認など、企業保険に関わる手続きの大半をインターネットで行えるようにするもの。これにより、企業保険における各種手続きの迅速化・ペーパーレス化を実現することで、団体の利便性が大きく向上することとなるという。○団体のメリット簡単自動表示サポート機能により、必要最小限の項目を入力するだけで、その他の項目が自動表示され手続きが完了迅速書類等の送付からインターネット上の伝送に変更となるため、これまで1週間程度かかっていた各種手続きがリアルタイムで完了安全インターネット上の伝送により、書類等の紛失・個人情報の漏えいを防止(国際標準の暗号化技術やクライアント認証の導入により、セキュリティを確保)同社はこれまでも、企業年金を契約している団体向けのインターネットサービスとして、「確定給付企業年金オンラインサービス」を提供している。このたび提供を開始する「企保ネット」と合わせて、企業保険・企業年金にわたる団体向けの主要保険商品をカバーし、ほぼ全ての団体に利用してもらえるインターネットを用いた業界トップレベルの網羅的なサービス体制を構築したとしている。
2014年05月20日チームならダイエットも頑張れるオムロンヘルスケアでは、活動量計「カロリスキャン」を使ったチーム対抗戦の参加チームを募集している。1カ月で1㎏の無理のないダイエットを成功させるために、目標の活動カロリー達成を目指すキャンペーンだ。一人ではなかなか長続きしないダイエットやエクササイズも、一緒に頑張るチームメンバーがいて、さらに対抗戦、と言うことであれば、頑張るしかない。オムロンヘルスケアの女性社員もチームとして参加をする。※画像は、『めざせomron式美人2013 みんなでカロリースキャン!』キャンペーンサイトよりチーム参加か、サポーター参加か今回は、参加チームが実際に行っている間、SNSを使ってのサポーターへのプレゼントも行う。日常で行っている「ちょい足しダイエット」プチノウハウを投稿したり、お気に入りのチームを選んでサポーター宣言をしたりすることで参加できる。詳細は、キャンペーンページにて。応募要項(ニュースリリースより引用)■応募対象:国内在住の18歳以上の女性の方 活動量計を使った消費カロリーの実測キャンペーンにご参加頂ける方 ■募集人数:54名(各チーム3名)■応募期間:2013年1月15日(火)~2013年2月6日(水)(午前11時)まで 元の記事を読む
2013年01月17日日本eスポーツエージェンシー株式会社は、市販のコンピューターゲームで競い合うeスポーツのフランチャイズチームによる対抗戦「第4回 eスポーツ JAPAN CUPを、来年1月19日(土)・20日(日)に東京・原宿クエストホールで開催する。今年9月に行われた第3回大会は、日テレG+でテレビ中継されたほか、ニコニコ生放送、USTREAMでも中継されおよそ12万人が視聴、ゲームファンの注目を集めた。今回も前回同様、北海道、埼玉、東京、千葉、沖縄の5チームが参加。「FIFA13 ワールドクラスサッカー」「STARCRAFT2」「鉄拳タッグトーナメント2」の3つのゲームタイトルでチーム対抗戦が行われる。開催当日は、来場者も参加できるゲームイベントや多彩なゲストの出演も予定。■第4回 eスポーツ JAPAN CUP2013年1月19日(土)15時30分開場16時開始2013年1月20日(日)11時30分開場12時開始会場:東京・原宿クエストホールチケット:前売券1500円(2日通しチケット)チケットぴあにて発売中
2012年12月11日サッポロビールは「箱根駅伝缶」の第2弾発売を記念し、箱根駅伝のメモリアルボックスが当たるキャンペーンを実施している。対象商品となるのは、同社商品「黒ラベル」の第89回箱根駅伝缶の第2弾、350ml缶6缶パック。6缶パック内面に印刷された専用応募ハガキを切り取り応募すると、抽選で89名にサッポロビールオリジナルメモリアルボックスをプレゼントする。メモリアルボックスは箱根駅伝の熱戦が伝わるオリジナル仕様で、第89回箱根駅伝出場校一覧が刻印されたボックス、オリジナルペアジョッキ、出場校記念ピンバッジのセット。応募資格は20歳以上の方限定。応募締め切りは2013年1月31日(消印有効)。詳しくはサッポロビールキャンペーンサイトで案内している。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年12月07日サッポロビールは、12月5日発売のサッポロ生ビール黒ラベル「箱根駅伝缶」6缶プレゼントクイズを12月12日まで開催している。同キャンペーンは、「箱根駅伝クイズ」を5問すべて正解のうえ応募した人の中から抽選で100名に、12月5日発売のサッポロ生ビール黒ラベル「箱根駅伝缶」350ml缶を6本プレゼントするというもの。応募資格は満20歳以上で有効なE-mailアドレスを所有している人。1メールアドレスにつき1回限りの応募となり、応募すると同時にWebサイト会員にも登録される。締め切りは12月12日12時。当選は1人1回限りで、賞品の到着は12月下旬を予定している。応募は「サッポロビール箱根駅伝応援サイト」へ。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月30日スポーツイベントの企画・運営などを行っているスポーツワンは、マラソン・駅伝大会「Choco-RUN 2013~チョコレートを愛する人の為のRUN~」を2013年1月20日に開催する。同大会では、大会中にブースやエイドステーション(水分や食べ物を補給する場所)でチョコ菓子が食べ放題。また、マラソンと駅伝を開催するため、個人での参加も、チームでの参加も可能だ。会場は、味の素スタジアム西競技場(東京都調布市西町376-3)。当日の受付時間は、10時30分から11時30分で、開始時間は11時40分とのこと。参加費は、3キロ走る場合は3,000円、5キロ走る場合は3,500円、駅伝(1チーム4名)の場合は12,000円。申し込み締め切りは1月13日まで。なお、申し込み・詳細は、同社ホームページを参照のこと。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月26日有名企業のほとんどが首都圏に集中するなか、ずっと地方に本社を置くご当地企業も数多く存在します。そういったご当地企業というのは、やはり地元民にとっては自慢の1つだったりしますよね。今回は、そんな自慢のご当地企業は何か聞いてみました。●トヨタ自動車(愛知県豊田市)愛知のご当地企業といえばやはりトヨタですね。というより豊田市生まれなので、生まれたときからすでに身近な企業でした。(31歳/女性)日本が世界に誇る大企業ですね!豊田市の名前もトヨタが由来だそうで、影響力は計り知れません!●ミツカン(愛知県半田市)愛知県はトヨタのイメージが強いのですが、『味ポン』で有名なミツカンも愛知の会社です。半田市という所に本社があって、江戸時代から有名なお酢屋さんだったそうですよ。(24歳/女性)おお!ミツカンは愛知県だったのですね!味ポンは愛用しております。●日本食研(愛媛県今治市)自慢といいますか、有名なのはやっぱり日本食研だと思います。本社はヨーロッパの宮殿のような建物で、いくつもある愛媛のご当地企業の中でとりわけ異彩を放っていますよ(笑)。(28歳/男性)本社周辺では焼肉のタレのニオイがするとかしないとか(笑)。●セシール(香川県高松市)「セシ~ル~」のCMが印象深い通販会社のセシールが地元・香川の企業です。社会人になるまで知らなかったんですが(笑)。(23歳/男性)フランスの会社だと思ってました(笑)。●ジャパネットたかた(長崎県佐世保市)いまや知らない人はいないほどのジャパネットたかたですけど、昔はほそぼそとラジオで通販やってる会社でした。まさかあんなにスゴイ企業になるとは……。(39歳/男性)九州の会社だとは聞いていましたが、長崎だったのですね。CMや通販番組も自社のテレビスタジオで撮影したりしているそうですね。●ジャストシステム(徳島県徳島市)ワープロソフトの『一太郎』でおなじみのジャストシステムの本社が徳島市内にあります。田んぼや畑ばかりの場所にドドーンと大きな社屋があるのでスゴク目立っていますよ。(30歳/男性)田んぼの真ん中だと相当目立つでしょうね。●ガトーフェスタ・ハラダ(群馬県高崎市)大きな百貨店などに出店している有名洋菓子店のガトーフェスタ・ハラダですが、実は群馬県高崎市に本店があります。都会のお店だと思っている人も多いんじゃないでしょうか。(34歳/女性)東京のお菓子屋さんだと思っていました。申し訳ないです。●おやつカンパニー(三重県)ベビースターラーメンなどで知られている、おやつカンパニーの本社は三重県津市にあります。ある程度年齢がいっている地元の人間にとってはおやつカンパニーよりも旧社名の松田食品の方がなじみがありますね。(39歳/男性)確かに昔は松田食品でしたね。懐かしい(笑)。●ブルボン(新潟県柏崎市)お菓子メーカーのブルボンの本社が地元にあります。同じ柏崎出身の野島伸司(脚本家)が、自分が手がけたドラマにブルボンのお菓子出したこともありました(笑)。(30歳/男性)ブルボンは新潟だったのですね!知りませんでした。野島伸司さんは上手に地元の企業を盛り上げたのですね(笑)。●大創産業(広島県東広島市)東広島市には100円ショップのザ・ダイソーを運営する大創産業があります。聞いた話ですが、昔は露天商のような形で商売をしていたそうです。(26歳/男性)これも知りませんでした!う~ん、勉強になります。自慢のご当地企業を教えてもらいましたが、あの会社はそんな所に本社があるのか!? とそっちの方に驚きがありました。筆者の地元は京都府北部なのですが、本社移転などでそういったご当地企業がないのでうらやましい限りです。さて、みなさんの自慢のご当地企業はどこですか?(貫井康徳@dcp)
2012年11月20日ルーツ・スポーツ・ジャパンは、2013年1月26日に千葉県袖ヶ浦市の東京ドイツ村にて「東京ドイツ村駅伝」を開催する。現在、エントリーを受け付けている。同イベントは、ドイツをモチーフにしたテーマパーク「東京ドイツ村」の敷地内にコースを設けた駅伝大会。コース上やイベント会場にはドイツの雰囲気をちりばめ、ランナーを迎えるという。1区間の距離は5km、1チーム4人の駅伝なので、仲間や同僚、家族と一緒にチームを作って走ることも可能。初心者でも気軽に参加できる。1周回2.5kmのコース上には、ドイツゆかりの楽器演奏や補給食を用意し、ランナーを応援する。走り終わった後は、バーベキュー交流会を開催(事前申し込みが必要)。本場ドイツのウインナーやビールを味わうことができる。入賞チームには、ドイツゆかりの豪華賞品をプレゼント。さらに、「ドイツ仮装賞」や「東京ドイツ村賞」など、特別賞も充実している。また、普段はあまりお目にかかれない「ドイツのお菓子屋さんブース」や「ドイツの雑貨屋さんブース」などのドイツブーツを設置。走るだけではなく、買い物も楽しめる。同駅伝のエントリーは、2013年1月7日まで。ランネット 東京ドイツ村駅伝で受け付ける。参加費は12,000円。1.5kmコースは小学生(1,000円)と親子ペア(1,500円)のみ設定。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月09日日興アセットマネジメントは13日、同社が提供している資金運用体感ゲーム『世界の投信王』の学生向けレース「2012 日中学生団体対抗戦」において、決勝戦進出チームが決定したと発表した。「2012 日中学生団体対抗戦」は、3人1組で構成される日本と中国の学生チームが、日中学生No.1の座を賭けて競う、『世界の投信王』の特別レース。同レースには、日本から27チーム(81名)、中国から19チーム(57名)の合計46チーム(138名)が参加し、7月と8月の2カ月間、仮想の10億円/1億人民元を使用して、世界35カ国の株式と連動する架空のインデックスファンドに投資した。運用期間終了後、結果をまとめた報告書を基に、当初設定した運用目標の実現度を踏まえ、運用成績・分析能力・報告能力を審査し、決勝戦に進出する6チームを選出した。6チームの内訳は、日本・中国の代表各3チーム。日本からは、武蔵大学(東京)の「freefall」(運用成績9.8%、総合順位2位)、明治大学(東京)の「ohara japan2」(同8.0%、同5位)、早稲田大学(東京)の「wasenavi」(同3.7%、同27位)の3チーム、中国からは、同済大学(上海)の「驰骋冰雪」(同11.9%、同1位)、上海対外貿易学院(上海)の「sift boys」(同6.7%、同8位)、吉林大学珠海分校(広東省)の「sunmonek」(同6.6%、同10位)の3チームが選ばれた。決勝戦に進出した6チームは、9月27日に同社の東京オフィスと香港オフィスで開催される決勝戦において、最終プレゼンを実施。決勝戦では、同グループの日本・中国・香港オフィスのプロフェッショナル6名が、運用成績や分析能力、報告能力を総合審査し、優勝チームを決定する。東京・香港の両会場は、テレビ会議システムをつないで両国チームを審査。日本・中国の学生同士の交流や、プロフェッショナルとの意見交換を行うことで、日本と中国の投資志向やビジネス文化などの差異を実感してもらうことも決勝戦の目的だとしている。優勝チームには、商品券および賞状、同グループの相手国のオフィスを訪問するツアーを贈呈する。なお、同レースは、日中両国国民の交流拡大ならびに相互理解の増進を目的に実施される友好行事として、外務省および2012「日中国民交流友好年」実行委員会より、「2012年日中国交正常化40周年記念事業」の認定行事に選ばれている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年09月14日意外な地方都市にある大企業。「任天堂が京都」や「江崎グリコが大阪」などは有名ですが、日本中の誰もが知っている大企業ながら、実は地方に本社を構えているという企業は少なくないもの。マイナビニュース会員に、地元にある大企業について聞いてみました。調査期間:2012/7/5~2012/7/9アンケート対象:マイナビニュース会員有効回答数 994件(ウェブログイン式)■家電&家具でおなじみの大企業「大手電機メーカーのパナソニックは大阪」(28歳/男性)「家具&インテリアショップのニトリは北海道」(26歳/女性)「ヤマダ電機は群馬の企業」(30歳/男性)インターネット界において「秘境」扱いされてしまっている群馬県には、なんと日本最大の売り上げを誇るヤマダ電機が存在。これを機会に少しは見直してあげてほしいものです。■身近な商品を扱う大企業「サランラップの製造、販売で知られる旭化成は宮崎」(25歳/女性)「100円ショップのダイソーの本社は広島」(23歳/女性)「インキ浸透印のシャチハタを作る、シヤチハタ株式会社は愛知県」(21歳/男性)日々の暮らしで必ずお世話になっている商品も意外な県から。ダイソーの商品が広島からはるばる届いているかと思うと、少し感慨深いような気持ちにもなります。■意外な県にある食品会社「製菓メーカーのブルボンは新潟」(24歳/男性)「ベビースターラーメンのおやつカンパニーは三重県」(24歳/女性)「スルメ・酢イカの『よっちゃん』を作っているよっちゃん食品工業は山梨県」(30歳/男性)子どものころ、遠足に欠かせなかった『よっちゃん』は山梨県に。海なし県でもある山梨県で、なぜ水産加工を行おうと思ったのでしょうか。■テレビでおなじみ「ドモホルンリンクルを販売する再春館製薬所は熊本」(29歳/女性)「CMに宮崎あおいを登用したアパレルブランドearth music & ecologyや上野樹里を使ったE hyphen world galleryは同会社の別レーベル。本社は岡山」(25歳/男性)「ジャパネットたかたは長崎県佐世保市」(23歳/男性)テレビCMやテレビショッピングでおなじみの企業も地方都市に。ジャパネットたかたの高田社長は、確かに少しだけ九州弁なまりがあるような気もします。意外なほどの大企業が集まりましたが、地方都市にはメーカーが多いよう。都会の喧騒の中でライバル企業と修練するよりも、地方にはのびのびと新商品を開発できる環境があるのかもしれません。(山本莉会/プレスラボ)
2012年08月15日日興アセットマネジメント(以下、「日興アセット」)が提供している「世界の投信王」の学生向けレース『2012 日中学生団体対抗戦』が、7月2日スタートした。同レースには、日本から28チーム(84人)、中国から19チーム(57人)の合計47チーム(141人)が参加し、日中学生No.1の座を賭けてファンドの運用成績や分析能力、報告能力を競い合う。また今回、「2012 日中学生団体対抗戦」は「2012 年日中国交正常化40周年記念事業」の認定行事となった。これは日中両国国民の交流拡大および相互理解の増進を目的に実施される友好行事に対して、外務省および2012「日中国民交流友好年」実行委員会が認定するもの。「2012 年日中国交正常化40周年記念事業」は、幅広い国民交流を通じて相互理解を促進し、相互信頼関係の増進を図ることを目的にしている。「2012 日中学生団体対抗戦」は、3人一組で構成される日本と中国の学生チームが参加する「世界の投信王」の特別レース。参加チームは7月2日から8月31日の2カ月間、仮想の10億円/1億人民元を使って、世界35カ国の株式と連動する架空のインデックスファンドに投資し、その運用成績や分析能力、報告能力を競い合う。その後、審査で日中各3組(計6組)の代表チームを選出し、9月27日に日本と中国で同時開催する決勝戦で、日中学生No.1のチームを決定する。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月12日