富士通研究所は3月10日、居住空間や人間に着けたさまざまなセンサーから、対象者の隠れた運動機能異常を早期発見する技術を開発したと発表した。これまで、センサーから得られる膨大な量のデータから、機能異常など医療従事者にとって有意なデータを抽出すること、また個人ごとの状態に応じた判定は困難とされていた。同社が開発した技術では、環境センサー、体の動作センサー、バイタルセンサーを用いて、起立や歩行など日常の動作(生体イベント)を継続的に抽出し、個人や症例ごとに特長を数値化する。また、個人に合わせて歩行速度などの基準値を設定することができるのでより正確な生体イベントの検出が可能となり、行動や健康状態に応じた特長の変化を定量的に比較することが可能となる。さらに、大量に抽出される歩行特長などの生体イベント情報と、扉の開閉など居住環境の変化の情報から関係の深いパターンを抽出する技術も開発。各患者の症状に関係する生体イベントと発生条件に関わる環境イベントの関係性を繰り返し抽出することで、これまで医療従事者が気付かなかった新たな運動機能不全の事象を発見することが可能となる。例えば、ベッドから起きた後に歩行に異常がある場合、関節のこわばりや起床後の血圧異常が疑われるという。同社は2013年7月からアイルランドの研究機関であるCASALA、INSIGHT@UCDと共同で、スマートハウスに居住する高齢者などを対象に、センサーから収集したデータを可視化・分析する研究を実施している。今後、同技術の2017年度中の実用化を目指し、アイルランドでの研究を通じて、さまざまな症例やスマートハウス外での適用・検証を進めるとしている。
2015年03月11日DeNAライフサイエンスは2月27日、一般消費者向け遺伝子検査サービス「MYCODE」に新たな検査項目の「祖先」を追加した、新メニュー「ディスカバリー」の提供を開始すると発表した。MYCODEはオンラインで検査キットを申し込み、検査キットで自分の唾液を返送することで遺伝子の統計学的特徴や、疾病リスクを低減する可能性のある生活習慣へのアドバイスなどを提供するというもの。調べる検査項目数に応じて複数の検査メニューが設定されている。新メニュー「ディスカバリー」は、「遺伝子で自分のルーツを知る旅へ」をテーマに、自分の体質の遺伝的な傾向のほか、ハプログループと呼ばれるミトコンドリアDNAの遺伝的グループを分析することで、人類発祥の地から日本に至るまで自分の祖先がどのように移動したかを知ることができるという。また、祖先によって判明するハプログループを表現したキャラクターを結果と併せて提供する。通常価格は9800円(税別)で、2月16日以前に「MYCODE」を購入した人は、4月末まで先着1万名に無料で提供されるほか(提供開始は3月後半を予定)、以降は追加料金980円(税別)を支払うことで検査結果を閲覧できるという。また、280項目に対応した「オールインワン280+」と、がん・生活習慣病・体質など100項目を選んだ「ヘルスケア100+」の2つの検査メニューについては、検査内容はそのままに、それぞれの名称が「ヘルスケア」(2万9800円・税別)、「ヘルスケアLite」(1万9800円・税別)に変更された。なお、「カラダ30+」については、2月27日以降の購入ができなくなったほか、「カラダ30+」を受けた人は「ディスカバリー」の無料キャンペーン、有料での閲覧ともに対象外となるの。
2015年02月27日STマイクロエレクトロニクス(ST)は2月26日、UVセンサ「UVIS25」を発表した。同製品は人体に最も影響を与えると考えられているUV-A(波長範囲315~400nm)およびUV-B(波長範囲280~315nm)を含む、波長範囲200~400nmのUV波を検出することができる。紫外線の検出だけでなく、紫外線指数(UVI)の計算も行うため、外部処理アルゴリズムや製造ラインでの較正も不要となる。主な仕様は、0~15のUVI出力範囲(1/16分解能)、SPI/I2Cインターフェース、電源電圧範囲が1.7~3.6V。UVI値は毎秒更新される。また、同製品は透過モールド・パッケージ(LGA-10L、2.5×2.5×0.76mm)で提供される。現在サンプル出荷中で、2015年第2四半期末に量産を開始する予定。単価は1000個購入時に約1.70ドルとなる。
2015年02月26日シグマは10日、新開発のFoveon X3 ダイレクトイメージセンサーを搭載した高画質コンパクトデジタルカメラ「SIGMA dp3 Quattro」を発表した。発売は未定。価格はオープン。2月12日から神奈川県のパシフィコ横浜で開催の「CP+ 2015」にて展示される。従来の単焦点固定式というスタイルを継承した高画質コンパクトデジタルカメラ。望遠域やマクロ撮影に向けた焦点距離50mm(35mm判換算:約75mm)F2.8レンズを搭載する。絞り開放からシャープな描写を発揮し、一眼レフカメラに匹敵する画像処理能力を内蔵したという。撮影範囲は22.6cm~で、LIMITモードによるマクロ撮影にも対応する。最大撮影倍率は1:3。ボディはマグネシウム合金製で、高い剛性と強度を持つ。また、オプションのコンバージョンレンズ「FT1201」を装着すると、焦点距離が1.2倍になる。垂直色分離方式を採用したFoveonセンサーは、単一セル内ですべてを記録できるため、豊かなグラデーションやトーン表現に有利。さらに新開発の「Foveon X3 ダイレクトイメージセンサー」と画像処理エンジン「TRUE III」によって、画像を劣化させることなく高速処理し高精細で立体的な画像を描写する。主な仕様は、撮像素子が有効画素数約2,900万画素のFoveon X3 ダイレクトイメージセンサー(CMOS)で、撮像素子サイズが23.5×15.7mm、レンズが焦点距離約50mm(35mmフィルム換算時:約75mm)、開放F値がF2.8、レンズ構成が8群10枚、絞り羽枚数が7枚、対応感度がISO100~ISO6400。背面のディスプレイは約92万ドット・3型の液晶方式。記録メディアはSD/SDHC/SDXCメモリーカードが利用可能で、記録形式は静止画がJPEGおよびRAW。電源は専用充電池「BP-51」を使用する。撮影可能枚数は約200枚。本体サイズは約W161.4×D101.8×H67mm、重量は約465g(電池およびSDメモリーカード除く)。
2015年02月10日新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は2月4日、新しく開発したグリーンMEMS(微小電気機械システム)センサーを用いたネットワークシステムを構築し、その実証実験を行ったところ10%以上の省エネ効果を確認したと発表した。NEDOは2011年度より、従来センサーの課題とされていた無線通信機能、自立電源機能および超低消費電力機能を搭載するグリーンMEMSセンサーの開発と、開発したセンサーを用いたネットワークシステムの構築およびその導入による先進的エネルギーマネジメントの省エネ効果について実証実験を進めていた。実験では、コンビニエンスストア約2000店舗に無線借電型電流センサー、無線環境(温湿度)センサー、コンセントレータを設置。設備機器の状態・設置環境、ウォークイン扉の開閉状況などを見える化・改善することで、10%の省エネ効果を得ることができた。また、中小規模(500m2未満)のオフィスに赤外線アレーセンサー、コンセントレータを設置し、フロア全体の温度分布・人位置の見える化に基づく省エネ指示を実施したことで、10%以上の省エネ効果が得られたという。2015年上期には、このプロジェクトの成果を活用した人感センサーがオムロンより、主に実証実験を目的として販売が開始される予定で、今後さらなる実用化が進むことが期待される。
2015年02月04日ソニーは2月2日、ソニーセミコンダクタにおいて、積層型CMOSイメージセンサーの生産能力増強を目的とした設備投資を2015年度に実施すると発表した。具体的には、長崎テクノロジーセンターに約780億円、山形テクノロジーセンターに100億円、熊本テクノロジーセンターに約170億円、合計約1050億円の設備投資が見込まれている。これにより、同社のイメージセンサーの総生産能力は、現在の月間約6万枚から2016年6月末時点で約月間8万枚まで増強されるというあわせて、ソニーセミコンダクタはLSIを中心とした半導体高密度実装の開発・生産拠点である大分テクノロジーセンターでの事業を2016年3月末で収束することが発表された。大分テクノロジーセンターの従業員約220名は集中領域であるイメージセンサーの拠点および業務移管先となる他のソニーセミコンダクタの拠点への異動が予定されている。
2015年02月03日NECとNECプラットフォームズは1月7日、スマートフォンなどから遠隔で留守宅のペットの様子を確認できる、センサ機能付きネットワークカメラ「AtermHC100RC Wi-Fiアクセスポイントセット」を発表した。2月上旬より発売する。同製品は、スマートフォン用の無償アプリ「Atermホームコントローラー」を利用することで、外出先からネットワークカメラを簡単に操作できる。ネットワークカメラは、解像度100万画素でパン/チルト機能に対応しており、スマートフォンの操作で、部屋のほぼ全体を高画質画像で見渡すことができる。また、照度センサにより、部屋が暗くなった場合でも自動的に暗視機能が働き、部屋の様子を確認することが可能である。さらに、温度センサや赤外線リモコン機能の搭載により、留守宅の室温をスマートフォンで確認した上で、エアコンのスイッチを付けるなどの温度調節や、テレビ、照明のコントロールが可能で、寒暖に応じて留守宅のペットに快適な環境を提供することができる。そして、動体検知(カメラ映像内の動き検知)時および音声検知時に、スマートフォンに通知するお知らせ機能により、スマートフォンでアラートを受け取れる他、ネットワークカメラ本体にmicroSDカードをセットすることで、動きや音声検知時の動画や静止画を記録できる。加えて、スマートフォンのメールへ動きや音声検知時の動画・静止画を添付ファイルとして送信することも可能となっている。この他、Wi-Fi設定済みのアクセスポイントとして専用の「AtermW300P」が同梱されているため、ユーザーは所有するルータの有線LANポートに同アクセスポイントを接続するだけで、設置できる。
2015年01月08日NECとNECプラットフォームズは、センサー付きネットワークカメラ「AtermHC100RC Wi-Fiアクセスポイントセット」を2月上旬に発売する。両社はペットの見守りカメラとしての利用を想定しているが、エアコンのON/OFF、テレビ・照明のコントロールができ、幅広い使い方ができそうだ。価格はオープン。同製品は、温度センサーやエアコンなどのON/OFFが可能な赤外線リモコンを搭載したネットワークカメラ。スマートフォン専用アプリ「Atermホームコントローラー」を使うことで、外出先からネットワークカメラを操作して室内を見渡したり、留守宅の室温を確認して、エアコンのスイッチのON/OFFを行ったり、テレビや照明のコントロールもできたりする。部屋が暗くなった場合でも自動的に暗視機能が働き、室内の様子を確認することが可能。また、カメラ映像内の動きを検知する動体検知や音声検知時に、スマートフォンに通知する機能も備える。ネットワークカメラ本体にmicroSDカードをセットすることで、動きや音声県知事の動画、静止画の記録も行える。さらに、スマートフォンのメールへ動体や音声検知時の動画や静止画を添付ファイルとして送信することもできる。また、ネットワークカメラとWi-Fi設定済みのアクセスポイント「AtermW300P」が同梱されており、ルータの有線LANポートに同アクセスポイントを接続するだけで設置が可能。(記事提供: AndroWire編集部)
2015年01月07日東京大学は12月19日、粘着性のあるゲルを開発し、湿布のように体に貼り付けるだけで生体情報を計測できるシート型センサを作製したと発表した。同成果は、同大大学院 工学系研究科の染谷隆夫教授、リー・ソンウォン博士研究員らによるもの。詳細は、「Nature Communications」に掲載された。ビッグデータなど情報通信技術の目覚ましい発展に伴い、生体情報を計測する技術の重要性が増している。計測の精度を良くするためには、センサを測定対象に直接接触させることが理想的で、近年、センサを生体に直接貼り付けた際の装着感や違和感を低減するために、高分子フィルムなど柔らかい素材の上に電子部品を作製する研究が活発に進められている。中でも、生体に直接接触するセンサの表面には、生体との親和性や粘着性など高度な性能を実現することが求められていた。今回、研究グループは生体適合性に優れる素材だけで、粘着性があり、かつ光で形成できるゲルを作ることに成功した。また、このゲルを応用して、湿布のように体に貼り付けるだけで生体情報の計測を行うことができるシート型センサを開発した。同シート型センサは、人間の皮膚やラットの心臓の表面に直接貼り付けて、ひずみのような物理量や心電など生理電気信号を計測することができる。さらに、表面に粘着性があるため、ダイナミックに対象物の表面が動いても、シート型センサは表面からずれたり取れたりすることなく長時間安定に計測が可能となった。今回の成果により、湿布や絆創膏のように体に直接貼り付けるシート型センサを使って生体情報を計測する技術が一層発展し、ヘルスケア、スポーツ、医療、福祉など多方面で活用されることが期待されるとコメントしている。
2014年12月24日冬のスポット暖房器具として活躍するのが、コンパクトなカーボンヒーターやセラミックファンヒーター。中でも、この冬注目されているのが人感センサー付きのセラミックファンヒーターだ。カーボンヒーターにしてもセラミックファンヒーターにしても、1Wの電力で1Wぶんだけ暖かくなる機器だ。エアコンなどのヒートポンプを採用した機器に比べると効率は落ちる。そのぶん、必要な場所で必要なときだけ使用できるように作られている製品が多い。アイリスオーヤマが2014年10月に発表した「JCH-D081T」は、コンパクトな人感センサー付きセラミックファンヒーター。"必要なときだけ"の部分を自動化したモデルだ。持ち運び用の取っ手も付けられており、"必要な場所"で使うための可搬性も優れている。同社によると、セラミックファンヒーターの売り上げは、前年比で140%を超えており、中でもこのJCH-D081Tが、その好調さを牽引しているという。下の写真が、JCH-D081Tの操作パネルだ。ボタンは3つで、左から「モード切替」「電源O切/入」「ヒーター切替」となっている。モード切替ボタンを押すと、連続モードと人感センサーモードが切り替わる。ヒーター切替ボタンは、強・弱・送風で切り替わる。スイッチを入れると、数秒ほどで温風が吹き出してくる。吹き出し口での風速を測定したところ、1.3~1.5m/sだった。風速計を離していくと、約60cm離れたところで筆者の持っている風速計の検知範囲外となった。手をかざすとまだ風は感じるのだが、そこまで離れると温風ではない。暖かさを感じるのはだいたい4~50cmの範囲のようだ。○動作モードによる消費電力の違いは?JCH-D081Tの取扱説明書には、定格消費電力が、50Hz地域では760Wで、60Hz地域では710Wと書かれている。これはおそらく強運転を行ったときのものだろう。それ以外の消費電力は記載されていないので、ワットチェッカーで測定してみた。ワットチェッカーによると、待機時が0.3W、送風時が14.5W、弱運転時が360W前後、強運転時が750W前後だ。測定した場所は50Hz地域だ。弱運転にすると、強運転の約1/2の消費電力になるようだ。2014年12月現在の東京電力の従量料金(第3段階)は、1kWhあたり29.93円だ。JCH-D081Tを1時間、強運転すると約22.4円、弱運転の場合は約10.8円の電気代がかかることになる。JCH-D081Tを強運転で1日8時間使用すると、JCH-D081Tの分だけで5,000円以上の電気代がかかることになる。しかし、JCH-D081Tは、そういった使い方をするための暖房器具ではない。そのための人感センサーだ。○温風の届く範囲は限られるが人感センサーの検知範囲は広い人感センサーの検知範囲は。仕様では左右は約60度で前方は約2mとなっている。しかし、実際に使用してみると、3mほど離れたところでも検知する場合がある。ヒーターに向かって歩いていくと、ちょうどヒーターの前に来たときに暖かくなっているという感じだろうか。ただし、距離が離れている場合、動いていないと検知はされないようだ。近くに置いている場合にはそのようなことはなく、例えば足元に置いておいて、突然スイッチがオフになるというようなことはなかった。電気で暖房を行うのならば、エアコンのほうが明らかに効率的だ。しかし、エアコンは、暖かくなるまでに時間がかかる。また、家中すべての場所でエアコンによる空調を行うわけにもいかないだろう。キッチンや洗面所など、必要な場所に手軽に持ち運んで使用することができるのは大きなメリットだ。また、オフィスなどでデスクの下に小型のヒーターを入れている場合があるが、JCH-D081Tの場合、離席してもわざわざ電源をオフにする必要がないのは楽だ。JCH-D081Tは、そういった、エアコンではカバーしにくいポイントに向いた、小回りの利く暖房器具だといえるだろう。
2014年12月16日ロームは12月11日、スマートフォンやウェアラブル機器、活動量計などに向けて、高度や高低差検出に利用できる気圧センサ「BM1383GLV」を開発したと発表した。近年、スマートフォンやウェアラブル機器などに向けて、GPSのような平面の位置検知から立体的な位置検知を可能にし、インドアナビ用の高度検出や活動量の高低差検出機能を付加するために、気圧センサの導入が始まっている。気圧センサには、用途が拡がるにつれて、より高精度な気圧検知・高度検出が要求されるようになっている。また、従来の気圧センサは低温時での気圧検出精度を追求することが難しいという課題があった。同製品は、高精度な検出用MEMSと低消費電力かつ高精度なA/Dコンバータ(ADC)を搭載し、業界最高クラスの相対高度精度±20cm(相対気圧精度±0.024hPa)を実現した。また、高低温まで網羅した独自の補正演算アルゴリズムによる温度補正をIC内部で行うことで、低温時にも高精度な気圧検出ができるようにした。これにより、外部のマイコンに温度補正機能を搭載する必要がなくなるため、設計負荷の削減にも貢献するとしている。この他、長年培ってきたセンサ開発のノウハウを駆使して、センシングブロックと演算ブロックを小型化し、温度補正機能内蔵の気圧センサとしては業界最小クラスの2.5mm×2.5mm×0.95mmサイズのパッケージを実現した。なお、サンプル価格は800円(税抜き)。11月よりサンプル出荷を開始しており、2015年4月から当面月産50万個体制で量産を開始する予定。生産拠点は、前工程がローム本社(京都市)、後工程がROHM Electronics Philippinesである。
2014年12月11日秋葉原に本拠地を構える株式会社GM3は、小型・省電力のセンサー技術をコアにした2009年創業のベンチャー企業です。独自の設計思想で開発したセンサーをベースにした製品は、同類の製品群では競合が発生しないユニークなポジションを確立しています。そのセンサー技術のプロたちは、ハード面ではプロトラブズの射出成形見積りProtoQuoteの3Dによるフィードバックを筐体構造の改善に活用するなど、効率的かつユニークな設計も展開しています。課題- 金型設計者との密な連携による最適な筐体の設計と製造- 顧客からの短納期要求に耐えうる開発スピードの実現- 小ロットでもコストメリットのある筐体製造プロセスの実現解決- ProtoQuote見積りをベースとしたカスタマーサポートとのコミュニケーション- 数百から数千程度の小規模量産にも使用できるProtomoldによる射出成形- 10日の標準納期とデータアップロード後、数時間で得られる見積り○短納期射出成形プロセスからのフィードバックが新機構を実現医療、産業、そして一般の民生機器に至るまで、いまやビッグデータの活用が珍しくはない時代になってきていますが、ビッグデータの活用には、広範なデータを長時間にわたって集める必要があります。その際に欠かすことができないものが「センサー」です。センサーに求められるのは、小型で、利用に負担がかからず、また電池交換などを長時間にわたって気にせずに使い続けられる高度な省電力性が求められます。株式会社GM3は、このようなセンサーの開発にあたり、汎用技術に頼ることなくソフトを含めた独自設計の機能をコアにして開発を進めています。同社の取締役である小野聖士氏は「独自の技術を用いることにより汎用的な技術と比較して大幅な省電力を実現しており、それが我々の強みになっています」と述べています。この強みを活かして、今や同社のセンサーやその技術は、発電設備やコンビニ店舗など様々な産業分野で大規模に活用されており、その分野は多岐にわたっています。今や幅広く活躍するセンサーも、元々の出発点は医療分野での開発によるものであり、同社の製品である「ワイヤレス生体センサー RF-ECG2 EK」も存分に同社の技術を活かしたものです。つけていることすら忘れてしまうこのセンサーは、心拍数だけではなく、心電図の様々な情報をノイズに邪魔されることなく記録でき、すぐにパソコン上で確認できます。小野氏によれば「これを試しにつけてみた仲間が、偶然にも心筋梗塞の兆候を発見し早期に治療を行えました」とのこと。この筐体の開発で同社は、短納期射出成形サービスProtomoldを活用しました。小野氏によれば、従来の製造プロセスでは、図面を金型業者に渡して、しばらくして見積りをもらうという流れで、その途中に密なコミュニケーションを持つことができない、という不満があったと述べています。「プロトラブズでは、サポートの技術者の方とじっくりコミュニケーションができます。単に見積りがあるだけでなく、どこをどう直せば、具体的にいくらコストが削減できるのか、などが手に取るようにわかります」と小野氏はそのメリットを述べています。「さらには、見積りの3Dイメージを合わせてみることで発想が生まれ、ボタン電池を収める部分の機構の改良にもつながりました」と、小野氏は、意義ある設計へのフィードバックが成果につながった点についても評価しています。○超短納期にも耐える製造プロセス小野氏は同社の主力ビジネスは、むしろ様々な企業から委託を受けての受託開発であると述べています。実際、RF-ECG2 EKも販売のための最終製品ではなく、これを使って自社の最終製品を開発しようしている企業のためのツールキットとして販売しているとのことです。受託開発も含めて、小野氏は「顧客からかなりの短納期を求められることは珍しくありません」と語ります。当然、筐体の設計から実際に製造に至る流れも超短納期が求められます。「以前は、図面のやり取りが中心でしたし、3Dで設計をしていたのは外部のデザイナーだったのが、現在では社内にも3D CADを導入して積極的に活用していますとのこと。プロトラブズを使う場合には、3Dデータを、図面を介すことなく、そのままアップロードができるので、「プロトラブズさんでは、射出成形品が標準でも10日、追加料金を払えばさらに早く作れるだけではなく、見積りも3、4時間で入手することができます」と、全体のスピード感についてもメリットを述べています。設計変更も容易に行うことができ、試しながら改良することもできるので、従来一ヶ月以上かかっていた納期が半分以下に短縮されました。○小ロットでのコストメリットと利便性を両立した製造プロセスの実現同社の製品は、産業用のセンサーのように数を要求するものもありますが、医療用の製品の場合には、年間数百台から数千台程度であり、量産としては比較的小規模です。従来の金型では、イニシャルコストが大きくなるため、この規模の量産は難しいところがありました。しかし、Protomold射出成形では、数百という規模の製造でも、十分に受け入れられるコストでの製造が可能です。コストに納得できるだけではありません。品質面でも納得感が充分にあります。「もちろん、要求を高めていけばきりはないと思います。しかし、これまでの成形で問題があったことはありません。その品質にも満足しています」と小野氏は言います。同社では3D CADでの設計を活かして、初期の試作には3Dプリンターによる出力サービスを活用しています。その次のステップとして、他の製品でもProtomold射出成形を活用していますが、小野氏は「是非、プロトラブズさんでも、3Dプリンターでの出力サービスをやってもらえれば、私たちとしてはワンストップサービス的に活用したいですね」と将来の一層の利便性への期待を述べています。株式会社GM3特許取得済みの小型・省電力センサー技術を活かして、医療用、産業用、民生用など様々な分野に使用されるセンサー関連製品を開発。自社製品の開発だけではなく、多様な企業からのリクエストに応えてOEM製品の供給、関連製品の受託開発、技術供与も行う。他の追随を許さない技術と、近年のビッグデータ活用のベースとなるデータに必須のセンサー技術開発のプロフェッショナルとして近年急速に業績を伸ばしている。本連載は、「日経ものづくり」2014年12月号に掲載されたコンテンツを再編集したものです。プロトラブズおよびProtomold射出成形の詳細:
2014年11月27日ディー・エヌ・エーの子会社、DeNAライフサイエンスはこのほど、「遺伝子検査」に関する調査の結果を公表した。同調査は、同社と東京大学医科学研究所との共同研究で、8月より遺伝子検査サービスの提供を開始し約3カ月が経過したことに伴い行った。調査は、全国の20代から70代の一般の男女を対象に10月、ディー・エヌ・エーが主体となり実施。1,200人の有効回答を得た。○知りたいことは三大疾病のリスク遺伝子検査の認知率は、6月実施の調査から12.7%アップして、100%に到達した。「遺伝子検査を受けてみたい」(32.5%)が、「受けてみたいと思わない」(23.8%)を上回る結果となった。一方で「今はわからない」(43.7%)が最も多い回答だった。「受けてみたい」と回答した世代別ランキングでは、1位が「20代」で50.5%となった。以下、2位が「30代」(49.0%)、3位は「50代」(30.5%)となった。遺伝子検査商品を選択する際に重視する上位項目は、「公的な研究機関が行っている」(63.5%)、「有名な検査機関が行っている」(56.7%)、「アフターケアが充実している」(52.6%)と、6月実施の調査と変わらない結果となった。遺伝子検査で知りたいことは、「病気のリスク」という回答が、「体質」関連の項目を大きく上回った。また、遺伝子検査で三大疾病のリスクを知りたくないと感じているのは、6.3%という回答になった。一般消費者は遺伝子検査で病気のリスクを「知りたい」という意識が、「知りたくない」を大きく上回っていることがわかったという。女優のアンジェリーナ・ジョリーが、遺伝子検査を受けて乳房を予防切除したことを知っている人は79.1%。遺伝子検査に関する知識のレベルに関する質問では、「ない」(21.7%)、「あまりない」(60.2%)という結果となった。多くの人が遺伝子検査に関する知識は自信がない、ということが浮き彫りになったという。
2014年11月25日NXP Semiconductorsは、「常時ON」センサの信号処理を低消費電力で実現することを可能とするマイコン「LPC54100シリーズ」を発表した。同シリーズは、センサ・リスニング時に必要な電流を3μAに抑えているほか、非対称デュアルコア・アーキテクチャを採用することで、スケーラブルなアクティブ消費電力/性能の最適化を実現することが可能となっている。このため、競合製品に対し平均消費電力を20%低減することが可能だという。また、センサ・データの収集や蓄積、外部との通信には55μA/MHz Cortex-M0+コアを用い、高度な数値演算を伴うアルゴリズム(モーション・センサ・フュージョンなど)ではCortex-M4Fコア(100μA/MHz)を使用することで処理時間を短縮することから、全体的な消費電力の節減が可能となっている。さらに、電力効率向上のためにゼロから開発したアナログ/デジタル・インタフェースを採用しており、センサ信号処理ではクラス最小の消費電力を実現しているほか、全電圧範囲(1.62V~3.6V)でフルスペック性能の実現を可能にする12ビット、4.8MspsのA/Dコンバータ(ADC)や低消費電力のシリアル・インタフェースなども含まれているという。なお同シリーズは3.2mm角のWLCSP49と10mm角のLQFP64パッケージで2015年第1四半期から出荷開始予定で、単価は1万個で1.99ドルからとなっている。
2014年11月13日ロームと神戸大学は11月11日、次世代ウェアラブル生体センサに最適な世界最小クラスの超低消費電力技術を開発したと発表した。同成果は、ロームと神戸大大学院 システム情報学研究科 情報科学専攻の吉本雅彦教授らによるもの。詳細は、10月22~24日にスイスで開催されたIEEEが認定する国際学会「BioCAS」にて発表された。11月10~12日に台湾で開催される「ASSCC」でも発表される予定。同技術は不揮発性メモリを活用して、処理がない時間は電源を積極的にオフして待機電力の発生を抑制し、必要に応じて電源を即座にオンするノーマリーオフ動作を実現して消費電力の極小化を達成した。具体的には、消費電力が大きい心拍取得アナログ部に、新開発のノイズ耐性に優れた心拍波形取得アルゴリズムを適用し、さらに一部をノーマリーオフデジタル処理に置き換えることで、従来比1/20となる低消費電力化に成功した。また、FeRAMを応用した新構造の不揮発性RAMを搭載することで、動作に必要なスタンバイ電流を削減し、メモリ部の平均電力を1/10以下まで低減した。さらに、ARM Cortex-M0を含むデジタル回路ブロックに不揮発性ロジックを適応することでノーマリーオフ化し、ロジック部の消費電力を半分以下に削減した。なお、同技術を用いたウェアラブル生体センサモジュールは、体表面のわずかな電位差(心電波形)から心拍数を取得するほか、世界最小クラスの消費電流6μAで、加速度センサなど他のデジタル出力センサの情報も取得し、演算、記録することができる。加えて、通信機能も搭載しており、スマートフォンからウェアラブル生体センサを制御したり、データの入出力が可能である。これらの動作を消費電流38μAと従来比1/5の低消費電力で実現するとしている。
2014年11月12日Analog Devices(ADI)は、業界最高クラスの精度かつ最高クラスの速度を実現した磁気角度センサ「ADA4571」を発表した。同製品は、競合製品の角度センサ比で4倍高精度となる0.5°maxを実現しつつ、60%の高速化ならびに40%の低消費電力化を実現しており、モーター位置を直接測定することを可能としている。これにより、ブラシレスDC(BLDC)モーターの設計者はノイズを低減し、平滑性とトルク性能を最適化して、より厳しい環境やノイズ、さらにエネルギー要件に対応した設計を実現することが可能になるという。また、自動車用認証を取得済みで、カスタム・ミクスド・シグナル・コンディショニングICや異方性磁気抵抗(AMR)技術に基づくセンシング素子を集積しているため、エレクトリックパワー・アシスト・ステアリングやブレーキ、アクティブ・サスペンション、安定性制御などの車載システムを含む広範囲のモーター・アプリケーションにおいて、直接接触なくかつ摩耗のない角度測定を実現することが可能だという。さらに、AMRと高精度シグナル・コンディショニング技術も集積しているため、ライフタイムや熱影響、あるいは機械的ストレスによる磁石のドリフトとは関係なく動作でき、過酷な環境においても高精度の読み出しを実現することが可能だ。電源電圧2.7Vから5.5Vで動作し、消費電流は6.5mA。低消費電力のスリープ・モードを搭載することで、アプリケーションの用途を遠隔駆動システムにまで拡げることが可能なほか、高磁場条件下でもダメージを受けず、ヒステリシスもほぼなく、低温度ドリフトおよび低ライフタイム・ドリフトであるため、キャリブレーションの必要性を低減もしくは不要にすることも可能としている。なお、同製品はすでに量産出荷を開始しており、1万個受注時の単価(米国における販売価格)は1.98ドルとしている。
2014年10月29日MasterCardはこのほど、ノルウェーのZwipeと提携し、世界初の指紋センサーを搭載した非接触決済カード「Zwipe MasterCardカード」を発行すると発表した。迅速かつ便利でありながら、高い安全性を確保できる決済ソリューションとなっているという。同カードは、生体認証センサーを搭載し、カード会員の生体認証データを記録する安全性の高いZwipeの生体認証技術を使用している。加えて、EMV(決済カードのための国際標準ICカード仕様)認定を受けたセキュア・エレメント、およびMasterCardの非接触決済アプリケーションも搭載。これにより、世界で初めて、生体認証の安全性と非接触決済の迅速性や利便性を両立するカードを実現したという。カード会員の指紋データは、外部データベースではなく、直接カードに記録。カード利用者は、簡単な方法で指紋をスキャンするだけで、非接触決済が可能になる。市場に出回っている他の非接触決済カードと異なり、金額に係わらずPINコード(暗証番号)入力の代わりに生体認証を行うだけで、支払いができる。なお、決済端末の電力を利用するため、カードそのものにはバッテリーが不要となっている。ノルウェーの金融機関であるSparebanken DIN(Eikaグループ)での試験運用の成功を経て、2015年の提供開始を目指す。Zwipeは2009年に創業。以来、多くの特許申請を生かした革新的な技術開発と改良を続けているという。
2014年10月23日米MasterCardとノルウェーのZwipeは17日(英国時間)、世界初の指紋認証センサー内蔵クレジットカードを共同で開発したことを発表した。Zwipeが持つ生体認証技術を用いて、PINコードに代わる指紋認証決済の実現を目指す。今回、開発発表された指紋認証センサー内蔵クレジットカードは、ノルウェーでの試験運用を経て正式にリリースされる。カード保有者の指紋データは外部のデータベースに蓄積されることなく、クレジットカード上に直接記録されるため、アクティベーションや決済を簡単に行えるという。Zwipeではすでに次世代の指紋認証センサー内蔵クレジットカードの開発を進めている。2015年のリリースを予定している次世代カードでは、決済ターミナル端末から電力供給を受けるため、カード自体にバッテリーを搭載する必要がなくなる。
2014年10月20日ユニットコムは17日、USBバスパワーで駆動するセンサ付きライト「E250 Home Security TV(NT)」を発表した。パソコン工房通販サイト内にある雑貨専門店「Nantena」にて販売中で、価格は税別2,280円。電源を入れるとライトがカラフルに点灯し、誰もいない部屋でも誰かがテレビを見ているような発色を作り出す。家にいないときの防犯対策やパーティーなどで利用できるという。本体に光りセンサとタイマーを搭載し、周囲が暗くなったことを光センサが感知して、その後4時間にわたって点灯する「Dusk+4」モード、すぐに赤いランプが8時間点灯する「Dusk+8」モード、常時点灯し続ける「ON」モードという3種類の動作モードを備え、用途に合わせて使い分けることができる。電源はUSBバスパワー。本体サイズはW70×D80×H60mm、重量は約71g。ケーブル長は約400mm。
2014年10月17日村田製作所は、SMDタイプのNTCサーミスタとFPC(Flexible Printed Circuit)を用いたフィルム温度センサを2014年10月から量産を開始すると発表した。近年、スマートフォンやタブレットPCの小型・高機能化に伴い、限られた筐体空間での熱設計が重要となっている。また、ウェアラブル機器においては、ヒトやモノの状態をモニタリングするパラメータの一つとして温度情報を使う研究が進められている。同社では、これらのニーズに応えるべく、小型低背素子と、薄くフレキシブルな配線材を用い、フィルム温度センサを開発。厚み約100μmのFPCを採用しているため、複雑な構造や狭い空間でも柔軟に配線を引き回すことが可能となっており、素子部の熱容量が少ないため、熱応答性に優れている。なお、同製品は2014年10月7日~10月11日に幕張メッセで開催される「CEATEC JAPAN 2014」にて展示される予定。
2014年09月18日パナソニックは6月20日、ホームエネルギーマネジメントシステム(HEMS)におけるエネルギーと温湿度情報の一元管理を行うための「温湿度センサー」として屋内用「MKN7511W」と屋外用「MKN7512F」を発表した。発売は6月21日で、希望小売価格はMKN7511Wが11,800円、MKN7512Fが13,800円となっている(いずれも税別)。リビング、寝室、洗面、廊下などセンサーを設置した屋内の各所や、屋外の温度、湿度を計測し、専用モニターやスマートフォンなどでそれらの情報を確認できるようにするセンサー。同社では、HEMSによるエネルギーの見える化に加えて、将来的には温湿度情報に応じて空調機器などと連携させるシステムを目指すという。温湿度センサーは最大で10台の取り付けが可能。屋外用は、鉛直から60度の範囲で落ちてくる水滴による有害な影響がないIPX3相当の防水性能を備えており、屋内用ともに電源の配線が不要な電池式となっている。また、スマートHEMSで通信の中心を担う「AiSEG(アイセグ)」とは920MHz帯の特定小電力無線を使用。電子レンジやコードレス電話機など家庭で多く使用されている他機器からの電波の影響を受けにくくなっている。温湿度の計測周期は屋内用が10分に1回、屋外用が15分に1回、電波の到達距離は水平見通し距離で約100m(障害物のない場所で)となっている。電源は専用リチウム電池「MKN7511W2520」(製品に1個付属)で、電池寿命は約5年(使用環境により異なる)。本体サイズはW84×D32×H84mm、質量は約130g(電池含む)となっている。
2014年06月20日アドバンテストは5月14日、中国車載市場向けタイヤ空気圧監視システム(TPMS)に搭載されるMEMSセンサの最終テスト用にテストシステム「V93000」プラットフォームのテストセルを発表した。テストセルはOSATを含む複数の顧客施設で生産稼働中という。今回のテストセルは「V93000 Smart Scale」プラットフォームと、最大1024ピンで高効率マルチサイトテストを可能にするスモールテストヘッド「A-class」、デジタルチャネルモジュール「Pin Scale 1600 ユニバーサル・ピン」に加え、他社のハンドラと圧力刺激装置で構成されている。このテストセルは、リソースを切り替えることなくMEMSセンサデバイスのすべてのテスト項目を包括的にカバーし、高いスループットを実現している。最大1.6GbpsのデジタルI/Oプロトコル、組み込みフラッシュ(eFlash)などの不揮発性メモリ、A/DおよびD/Aコンバータ、315~433MHzのUHFトランスミッタのテストに対応する。また、同社のソフトウェア「SmarTest」は、テストセルの運用効率を向上させる。「SmarTest」は複数台のハンドラを接続したテストセル構造を可能とし、将来の量産能力拡大を実現する。さらに、豊富なセンサテストライブラリを備え、容易でスピーディなテストプログラム開発に寄与する。「V93000 Smart Scale」は、デジタルとアナログのテスト機能を兼ね備え、高い同時測定性能と、フルパフォーマンスのウェハソートテストソリューションでテストコストを削減する。「V93000」で最もテストヘッドの小さい「A-Class」構成は、省スペースと低消費電力に優れ、テストコスト削減に貢献する。「Pin Scale 1600」はマルチサイト効率の高いパーピン試験を可能とし、高いスケーラビリティを提供する。DC~1.6Gbpsのデータレート、従来ピンカード比2倍もしくは4倍の集積度、ピンごとの非同期なクロック設定が可能なclock-domain-per-pinの他、protocol-engine-per-pin、PRBS-per-pin、SmartLoopなどの機能が搭載され、デバイスの実使用環境に近いシステムライクストレステストを提供する。
2014年05月15日スイッチサイエンスは、ドライバだけで組み立て可能な人型模型ロボットキット「RAPIRO(ラピロ)」の国内販売を開始したことを発表した。同ロボットの詳細は、企画者である機楽の石渡氏のインタビューを参照していただければ幸いだが、ボディはプラスチック製パーツ30個で構成されており、サーボモーターは片足2個ずつ、片腕3個ずつ、腰1個、首1個の合計12個が用いられている。また、両目部分はフルカラーLEDを採用しており、自由は発色で光らせることが可能だ。さらに、制御基板はArduino互換であるため、ユーザーのプログラミングに対する障壁を下げることが可能なほか、頭部に超小型・低価格Linuxパソコン「Raspberry Pi」を搭載することが可能であり、そちらの機能を活用することでBluetoothや無線LANによる外部接続なども可能となる。加えて、頭部にはRaspberry Pi専用オプションのカメラモジュールを搭載することも可能だ。電源はACアダプタ接続、もしくはニッケル水素充電池(単3形5個)で、ニッケル水素電池では45~90分程度の動作が可能だという。なお、販売は同社Webサイト、アマゾンマーケットプレイスのほか、同社の販売代理店にて取り扱われる予定。価格は4万4100円(消費税5%時)または4万5360円(消費税8%時)で、ロボット工学およびソフトウェアの分野での研究、教育、学習に加え、ホビーとしての使用を想定しているという。
2014年03月04日STMicroelectronicsは、スマートフォンをはじめとするモバイル機器内の厳しい環境に対応可能な3軸MEMS加速度センサ「LIS2HH12」を発表した。現在のモバイル機器は、高い処理能力を要するアプリや超薄型設計により、温度変化や曲げ応力に対してより脆弱になっている。一方で、傾斜計、ジェスチャ認識、ゲーム、カメラの人工水平線、屋内ナビゲーション、拡張現実などの機能を搭載するため、これまで以上に正確性、安定性、および応答性を備えたモーション検知機能が求められている。同製品は、安定した機械構造と信号処理回路を採用しており、薄型化が進むモバイル機器の厳しい熱環境下において、高い性能を維持できるという。また、2mm×2mm×1mmサイズのLGA-12パッケージで提供されるため、モバイル機器の基板レイアウトルールに対し、これまで以上に柔軟に対応でき、機器全体の小型化に寄与する。さらに、±2/±4/±8gで選択可能な検出範囲、16ビットのデジタル出力、内蔵温度センサ、I2C/SPIインタフェース、1.71V~3.6Vと広範な電源電圧、2個のプログラマブル割り込み発生器など、システム設計を最適化する機能を搭載している。この他、温度に対するゼロgレベルの変化は±0.25mg/C(標準値)であり、従来品と比べ、安定性が2倍に改善されている。加えて、曲げによって標準オフセット精度±30mgを逸脱する不良は、既存ソリューションよりも25%改善されている。なお、価格は1000個購入時で0.90ドル。2014年第1四半期より量産開始の予定。
2013年12月16日人工心臓弁、血行動態モニタリング技術等を手掛けるエドワーズライフサイエンスは26日、「心臓弁膜症に関する意識調査」の調査結果を発表した。この調査は、毎年9月29日に行われる心血管病予防キャンペーン「世界ハートの日」に向けた、一般の人向けの認知度調査。全国40歳以上の男女を対象に、40代はインターネット、その他は電話で8月1日から5日まで実施され、合計1,000名から回答を得た。「心臓弁膜症の認知度」を聞いたところ、「名前程度は知っている」「詳しく知っている」を合わせ、約80%の人が知っていた。年代別では、50代以降に比べ、40代の認知度が低いことが明らかになった。心臓弁膜症とは、心臓の弁の働きが悪くなり、血液の流れが滞ったり、逆流したりする病気。心臓に負担がかかり、息切れやめまい、胸が痛くなるなどの症状のほか、ひどい場合は失神、心不全などを引き起こし死に至ることもある。自然に治ることはなく、重症になると手術が必要となる。「心臓弁膜症は、本人に自覚症状がないまま悪化することがあると知っているか」との問いに「知っている」と答えた人は30%だった。この結果について、イムス葛飾ハートセンター院長の田鎖治医師(心臓血管外科)は、「心臓は筋肉でできているので、多少の負担がかかっても耐える能力があります。しかし、気づかずに放置してしまうと、かかり続けた負担で筋肉が弱り、手術で心臓弁を取り換えても元に戻らなくなってしまうこともあります」と解説している。「心臓弁膜症を身近な病気だと感じるか」との問いには、「身近だとは思えない」との回答が57%を占めた。また、「心臓弁膜症の原因」についての質問では、「生まれつきかかりやすい人がいると思う」が55%を超えた。一方で「高齢による動脈硬化に関連したものだと思う」との回答は25.5%に止まった。田鎖医師は「日本における心臓弁膜症の推定患者数は200~300万人とも言われています。最近の心臓弁膜症の主な原因は動脈硬化。長生きすれば誰もがかかりうる病気です」と解説している。「家族や友人などに自覚症状がある場合、医師への相談を勧めるか」との質問には、70%が「勧める」と回答した。一方で「自分に自覚症状がある場合、医師に相談に行くか」との質問に「行く」と答えた人は14%に止まった。アンケートの詳細報告と解説は「ニュースリリースのページ」で閲覧できる。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年10月01日メディアサイエンス・エスポアは19日、不足がちな酸素の摂取を補助する高濃度酵素リキッド「WOX(ウォックス)」300mlを自社サイトにて発売開始した。同製品は、酵素が水の中に長期間安定して溶存する新しいタイプのリキッドで、消化管から水と一緒に酵素が体内に吸収される。酸素は寝ている間に血液とともに体中を巡り、細胞の新陳代謝を活発にして疲労物質の除去とメンテナンスを行う働きがある。体のエネルギーを作り、若さを維持するために必要不可欠。酸素を効率的に摂取するには呼吸が重要とされるが、現状では加齢やストレス、生活習慣、疾病などで、多くの人が十分な酸素量を取り込めていない。同製品は、消化管からの酵素摂取を目的に開発されたもので、水と酸素を成分とし、開放(開栓)状態であっても30日以上30ppm以上の溶存酸素濃度を維持する。同製品は1本350円、同社サイト にて販売。1日1本が目安で、数回に分けてこまめに飲用する。特に就寝前や起床時など体が酸素を欲しているときが効果的とのこと。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月23日神奈川県は、今後も高い成長が期待される新産業分野(ライフサイエンス、環境、そのほかロボットや航空宇宙分野等)を中心に、新規事業の立ち上げを目指すプロジェクトを全国から募集している。4月20日までの募集で認定件数は7件ほどの見込み。公募対象となるプロジェクトと申請者は、ライフサイエンス、環境、そのほかロボットや航空宇宙分野等を中心とした新産業分野のプロジェクトに取り組む人で、別に定める起業化支援パートナーを有するプロジェクトが対象となる。応募されたプロジェクトは、認定委員会による選考のうえ決定。プロジェクトに取り組むベンチャーや個人を、「次世代を担うかながわベンチャー」として認定し、原則として500万円を上限に、事業費の一部を支援する。神奈川県によると、この事業は平成17年度から実施しており、これまで61社の支援を実施してきたとのこと。平成24年度の認定予定件数は7件程度になる見込み。募集期間は平成24年3月26日~4月20日まで(当日消印有効)。募集要項・申請書は神奈川県ホームページよりダウンロードできる。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月18日