ペンタセキュリティシステムズ(ペンタセキュリティ)は5月18日、IoT(Internet of Things)分野のセキュリティを専門とする研究所「Penta IoT Convergence Lab(ピックル)」を設立したと発表した。IoTの技術を搭載する端末は、今後もさまざまな業種で普及が見込まれている。その一方で、インターネットに接続した端末がサイバー犯罪者にとって格好の餌食になると危険視もされている。例えば、スマートカーが搭載するIoTデバイスが外部からセキュリティ侵害された場合、コントロールを奪われ、最悪、搭乗者の人命に関わる恐れもある(関連記事:スマートカーのセキュリティ事故は「人命に関わる」)。同社は、IoT製品用の防御ツールがセキュリティ市場の主軸となると判断。同社が保有する既存の研究所に加え、IoT分野のセキュリティ研究を進めるピックルを新設した。ピックルでは当面、ペンタセキュリティが保有する暗号化技術をIoT向けに最適化し、製品開発に注力する。同社の最高技術責任者であるDS Kim氏は、「IoTにおけるセキュリティは、最も注目されている分野」とコメント。続けて「自動車の情報セキュリティやマシンラーニングといった新規技術を研究開発し、市場をリードする」と、IoT市場にかける意気込みを述べた。
2015年05月19日日本郵政と日本郵政インフォメーションテクノロジー(JPiT)は5月1日、ソフトバンクモバイル(SBM)と野村総合研究所(NRI)を相手取り、両者に発注した業務の履行遅延から生じた損害に相当する161.5億円の賠償を求め、東京地方裁判所に訴訟提起を行ったと発表した。なお、ソフトバンクモバイルも、4月30日にJPiTを被告とする追加報酬の支払い請求訴訟の提起を行っている。SBMとJPiTは、2013年2月7日に全国の日本郵政グループの事業所拠点を繋げるネットワーク「5次PNET」の通信回線整備の事業契約を締結。SBMは通信回線の敷設工事など、NRIはネットワークの移行管理・調整業務を発注したという。しかし、この移行作業が遅滞しており、納期も3月31日から6月30日に延期されたことから「日本郵政グループに損害が発生」(JPiTリリースより)し、損害賠償の請求を行ったとしている。一方でソフトバンクモバイルは、JPiTから当初の契約における受注業務の範囲を超える業務の依頼を受けており、「追加の業務も実施してきた」(リリースより)という。両社は損害賠償の請求、追加業務に関する報酬の請求など、相互に交渉を続けてきたが、協議による解決には至らなかった。JPiTは4月9日付でSBMに、4月23日付でNRIに訴訟提起を行う旨を通知している。請求額については、SBMからJPiTが約149億円、JPiTからSBMとNRIへは161.5億円となっている。なお、NRIの訴訟に関するプレスリリースは行われていない。
2015年05月02日野村総合研究所(NRI)は4月28日、資生堂が運営する総合美容Webサービス「ワタシプラス(watashi+)」において、アマゾン・ウェブ・サービス(AWS)を利用したハイブリッド化によりシステム基盤を強化したと発表した。同サービスは2015年3月から既に本番稼働している。資生堂のワタシプラスは2012年にサービスを開始、会員数は2014年11月時点で200万人を超えるという。同社はこれまで同サービスを支える情報システムを自社設備で構築・運用していたが、ソーシャル・マーケティングの特徴である「プロモーション施策を打った際に、短時間に大量のアクセスが生じること」に対して、自社のシステム資源を弾力的に運用できず、販促業務の一部で制約を受けていたという。この課題に対して資生堂とNRIは、AWSを利用したハイブリッド(自社設備とクラウドの最適な組み合わせ)化によるシステム基盤の強化に取り組み、約3カ月で完了した。NRIは、ワタシプラスのシステム基盤の一部をAWSに移植する支援を通じて、従来想定の約10倍の大量アクセスに耐えうるシステム基盤を実現。これにより、関連するシステムの安定性を大幅に強化するとともに、ワタシプラスが今後進める戦略的なマーケティング強化にともなう、システム資源の拡張性および運用の弾力性を確保したとしている。NRIは、これまでのAWS導入経験や先端IT分野における研究開発の実績を生かし、性能低下の原因となるボトルネック部分だけをクラウド化するシステム基盤の企画・提案を行い、資生堂と共に検証とその実現を図ったという。これにより、「現状の運用は極力変えずに、必要な時に必要な分だけシステム資源を増やしたい」というビジネス課題を短期間で解決するとともに、ワタシプラスのユーザーに加え、資生堂のサイト管理者にとっても、自社設備とAWSを意識する必要の無い運用を実現した。今回のハイブリッド化では、NRIセキュアテクノロジーズが提供するクラウド対応型セキュリティ運用監視サービス「WAF管理サービスfor AWS」の採用を始め、業界標準のサービスやオープンソースを組み合わせ、セキュアで高い拡張性を持つというAWSの特長を生かすことで、ハイブリッド環境上でもセキュリティ水準の高いシステム基盤を実現した。
2015年04月30日リクルートホールディングスは4月15日、「Recruit Institute of Technology」を人工知能(AI)の研究所として再編し、AI分野の世界的権威を新たにアドバイザーとして迎え、リクルートグループ各社と連携したグローバル規模のAI研究を開始したと発表した。同社は「2020年に総合人材サービス領域でグローバルNo.1、2030年に人材領域・販売促進支援領域でグローバルNo.1」という中長期な戦略ビジョンの実現に向け、破壊的技術(Disruptive Technology)としてのAI研究に着目し、2015年4月1日より、AI分野の研究所として新生RITをスタートさせたという。今回、同研究所のアドバイザーとして就任したのは、Tom M. Mitchell氏(米カーネギーメロン大学教授)、Oren Etzioni氏(Allen Institute for Artificial Intelligence CEO/元・米ワシントン大学教授)、David M. Blei氏(米コロンビア大学教授)の3名。米カーネギーメロン大学のMitchell教授は、黎明期から機械学習の基礎・応用に幅広く取り組んできた代表的な研究者で、機械学習の代表的な教科書『Machine Learning』の著者でもある。あわせて、同社は米マサチューセッツ工科大学メディアラボのコンソーシアム研究所のメンバーになっており、Alex ’Sandy’ Pentland教授のもとに客員研究員を派遣してビッグデータ分析の新しい取り組みの研究を開始している。同社はすでに米国やイスラエルのAI関連企業と協業を開始しており、これらの結果も順次報告していく予定だ。
2015年04月16日日本最大級のファッション総合展「ファッション ワールド 東京 2015 【春】」が、4月1日から3日まで東京ビッグサイトで開催される。あらゆるジャンルのファッションアイテムが世界中から一堂に集まる同展示会は、14年4月より1年に2回のペースで毎年春秋に開催されてきた。規模を前回の2倍に拡大する今回は、総勢410社が出展。「国際アパレルEXPO」、「国際バッグEXPO」、「国際シューズEXPO」、「MEN’S TOKYO 国際メンズファッション」に加え、新進気鋭のファッションデザイナーが出展する「デザイナーズゲート」が展開される。会場では業界活性化や若手応援を目的としたセミナーも開催。4月1日は『WWDジャパン』及び『WWDビューティ』編集長の都築千佳が、世界の最新コレクションから15AWのファッショントレンドを予測。更に、デザイナーの丸山敬太は自身が描くファッション業界の未来地図を語る。また、2日には、三越伊勢丹ホールディングス代表取締役の大西洋による“ファッション業界に必要なイノベーションとは”や、数多くのブランドを手掛けるパルで代表取締役会長を務める井上英隆による“売れ続けるパルグループ その躍進の秘訣を語る“などの講演を予定。最終日の3日には数々のブランドを運営するサザビーリーグ リトルカンパニーのプレジデント、三根広毅が“最先端のトレンドを発信し続ける、ロンハーマンのスタイル”について語る。その他、セレクトショップの運営、小売業店長向け研修などを行う企業の代表者が売上げアップに直結するノウハウについて語るセミナーも開催される。
2015年03月13日日立製作所は2月27日、2015年4月1日付で、現在の中央研究所、日立研究所、横浜研究所の国内3研究所とデザイン本部および海外研究拠点を、「社会イノベーション協創統括本部」、「テクノロジーイノベーション統括本部」、「基礎研究センタ」の2統括本部・1センタに再編すると発表した。今回の再編では、先端技術のベストマッチにより、フロントの研究者が顧客と共に課題解決のソリューションを協創する、顧客起点型の研究開発体制を確立する。新たに設立する「社会イノベーション協創統括本部」は、東京・北米・中国・欧州の4地域センタの研究者が、顧客と共に課題を共有し、新たなソリューションを協創するフロント組織となる。独自のサービスデザイン手法により、顧客とともに課題を可視化し、ビジョンや解決策の策定・検討などを行う。「テクノロジーイノベーション統括本部」は、日立研究所、横浜研究所と中央研究所の一部を統合し、機械、エレクトロニクス、材料、情報通信、制御、エネルギー、生産、システム、ヘルスケアの9つのセンタから構成される。社会イノベーション協創統括本部が開発するソリューションに必要な技術基盤の強化や技術の融合、革新的製品の研究開発に取り組む。「基礎研究センタ」では、将来の社会課題を解決することを研究テーマに、長期的視点で最先端の研究開発を進めるとともに、グローバル・オープンラボとして、さまざまな研究機関との連携を通じ、次の社会イノベーション事業の芽を創生する。今回の再編では、大学や各研究機関との連携を強め、オープンイノベーションによるさらなる基礎研究の強化を図っていく。
2015年02月27日インターネットイニシアティブ(IIJ)の100%子会社であるネットチャートと冨士電線は2月16日、医療業界向けに抗菌加工を施したLANケーブル「medi-patch」、および抗菌ツイストペアケーブル(シールド加工付き)を開発したと発表した。3月1日より発売する。両社は2008年より、軽量で環境に配慮したLANケーブル「eco-patch」を提供してきた。従来型のケーブルと比較して直径が約半分と細く、優れた配線作業性を持つことから、データセンター事業者を中心に利用されており、出荷本数は79万本を超えている。そして今回、「eco-patch」と同様に細径・軽量で、抗菌性に優れた「medi-patch」を医療業界向けに開発した。また、工事用LANケーブルであるツイストペアケーブルにも抗菌処理を行い、加えて、ノイズの影響を抑えるためのシールド加工を施した抗菌ツイストペアケーブルの提供も開始するとしている。
2015年02月17日ブルームバーグはこのほど、同社がまとめた世界の国別イノベーションランキング トップ50で日本が総合2位(総合得点90.58)にランクインしたとことを発表した。同ランキングは、世界200カ国以上の国を対象に、ブルームバーグをはじめIMF(国際通貨基金)、世界銀行、OECD(経済協力開発機構)、ユネスコを含む複数の国際専門機関のデータに基づいて6つの指標を算出し、各国のイノベーションの高さを0~100の得点で評価し、まとめたもの。総合ランキングでは、日本は昨年それぞれ2位、3位であったスウェーデン、米国を抜き、昨年の4位から2位に上昇した。1位は昨年に引き続き韓国(総合得点96.30)となっている。指標項目別では、日本はGDPに占める研究開発投資、先端企業数、特許活動の3つの項目で5位以内にランクインしたが、高等教育では29位と下位ランクだった。総合で1位だった韓国は、研究開発投資額、高等教育、特許活動においても1位を獲得している。また、高価値製造で1位だったスイスは、総合では16位、先端企業数で1位だった米国は、総合では昨年の3位から6位に下落した。研究人材項目では、総合で4位のフィンランドが1位となっている。<データ出典先>ブルームバーグ、IMF(国際通貨基金)、世界銀行、OECD(経済協力開発機構)、世界知的所有権機関(WIPO)、ユネスコ
2015年01月23日三菱電機は1月15日、兵庫県尼崎市の先端技術総合研究所敷地内に「新実験棟」を建設すると発表した。同研究所は、三菱電機グループ全体の事業に関わる最先端技術の開発拠点で、基礎基盤研究から新製品開発、さらには将来の新事業に向けた技術まで、幅広い分野の研究開発が行われている。今回、新たに「新実験棟」を建設し、老朽化した実験設備の更新に合わせて点在している実験施設を統合することで、研究開発力の強化を図る。2015年2月に着工し、2016年2月から順次稼動する予定で、投資総額は約18億円になるという。
2015年01月15日トーアは抗菌効果を持ったiPhone 6向けケース「AGFasT6」を発売した。価格はオープンで、希望価格は2,500円。「AGFasT6」は、抗菌効果を備えているiPhone 6向け保護ケース。素材には、銀イオン系抗菌剤を配合した樹脂素材を配合しており、検査機関から証明された抗菌力を備えているという。また、抗菌効果は半永久的に持続するとしている。そのほか、ブタジエンゴム成分が多く含まれた高衝撃タイプのABS樹脂を使用しており、耐衝撃性能も備えている。「AGFasT6」のサイズは、高さ約140mm×幅約70mm×厚さ約9.4mm。カラーバリエーションは、マゼンタ、シアン、イエロー、ホワイト、ブラックの5色。
2015年01月11日甲南大学と富士通研究所は、富士通研究所が開発した、人が集まったその場で端末や機器をつなげて画面共有や協働作業を可能にするプレイスサービス基盤と、その上で動作する学習支援のサービスを試作開発し、これらを活用した授業(スマート教育)の実証実験を11月より開始したと発表した。実証実験では、教員や学生が所持するタブレットや、教室に設置されたプロジェクターなどを自動的に連携させることにより、講義資料の自動一斉配布・消去、グループ内の協働学習、学習進捗の経過観察、学習結果の大画面共有などのサービスを実現し、それらの有効性を検証する。実験は2015年3月まで行われる予定で、実験成果を基に、甲南大学ではICTを活用した効果的な授業のあり方を検討していくほか、富士通研究所では、富士通グループで推進している明日の学びプロジェクト)との連携も視野に入れて本実験成果の活用を検討。小中高校・大学などの授業向けだけでなく、企業内の会議、店舗での接客など様々な分野に本基盤を展開していく予定だという。
2014年11月20日年末恒例の音楽番組「日本レコード大賞」。第56回となる今年は、総合司会に仲間由紀恵、TBSアナウンサーの安住紳一郎が務めることが発表された。仲間さんは今回が初の「レコード大賞」総合司会、安住アナは3年連続3度目となる。12月30日(火)に東京・新国立劇場から生放送される今年の「レコード大賞」。初の総合司会を務める仲間さんは、今年4月から放送されたNHK連続テレビ小説「花子とアン」でも、吉高由里子演じる主人公の親友・葉山蓮子役の好演も記憶に新しいが、TBSでは現在放送中のドラマ「SAKURA~事件を聞く女~」(毎週月曜20時~)でも、究極の“聞き上手”な極秘潜入捜査官を熱演し話題を集め、2015年には舞台「放浪記」の主演も決定している。さらに、今年9月には俳優の田中哲司との結婚を発表するなど今年、公私共に注目を集めた女優といえる。そんな仲間さんは今回の大抜擢に「初めてのレコード大賞の司会のお話を頂き、大変光栄に思っております。と、同時に今から緊張しております。安住さんとは司会では初めて共演させて頂きますが、安心ですしとても楽しみです。年末を締めくくる音楽の大イベントを盛り上げられますよう、一生懸命頑張りたいと思います」と意気込みを寄せている。出演アーティストはまだ発表されていないが、近日、各賞受賞者が決まり発表される予定のよう。果たして、今年はどんなアーティストが栄冠に輝くのか?「第56回輝く!日本レコード大賞」は12月30日(火)に生放送。(text:cinemacafe.net)
2014年11月17日日本にはいろいろな研究施設があり、自分が知らないだけで、ある特定の分野を徹底的に研究している人達というのは確かに存在します。睡眠科学もその1つ。今回はこの組織がどのような活動をしているのか紹介したいと思います。日本睡眠科学研究所という組織がある「日本睡眠科学研究所」という組織をご存知ですか?知っている! という方はかなりの睡眠マニアに違いありません。ほとんどの人はまだご存知ないかと思いますが、この研究所を運営する母体であれば知っているという方はたくさんいると思います。その母体とは西川産業株式会社。そうです、あの「ふとんの西川」が1984年に設立したのが日本睡眠科学研究所だったのです。西川産業の「睡眠への質」へのこだわりは当時から凄まじく、「健康は睡眠から、快適な睡眠を提供するのが寝具業界の使命である」という考えのもと徹底的に快適な睡眠を求めていったと言われています。母体は「ふとんの西川」当時、「睡眠を科学する」という発想は非常に前衛的だったそうです。そこで社員だけでなく、大学教授など外部スタッフも招き入れ、業界初の取り組みとしてスタートしました。睡眠の質を上げるためであれば睡眠環境(部屋や寝具)を改良することが頭に浮かびますが、この研究所の凄いところはそこにとどまらず、「寝床内(しんしょうない)」と呼ばれる身体と寝具の間にできる空間をも科学で分析し、研究したというところかもしれません。本当に徹底していますよね。この研究所の結果をもとに西川の寝具は開発され、ユーザーの手元に届けられているのだそうです。4つの研究活動現在、日本睡眠科学研究所の研究活動は下記の4つに定めています。1. 睡眠整理の研究2. 寝室環境の研究3. 寝床内の研究4. 寝具の研究開発1は科学の観点から眠りを解明する研究のこと。どうしたら人はより良い眠りを得ることができるのかを解き明かしているのだそうです。2は快適な寝室環境を解明する研究です。寝室環境といっても、広さや色、照明、湿度など条件はさまざま。それら一つひとつを解析しています。3は身体と寝具の間の温度や湿度などのベストな数値を研究するというもの。4は新しい技術や素材を用いた寝具開発の研究です。今後どのような最新研究が進められていくのか、睡眠に興味のある方は注目してみては?Photo by Nic McPhee
2014年11月09日日立製作所は、独立行政法人防災科学技術研究所の「防災情報システム」を構築し、稼働を開始したと発表した。同研究所はこのシステムを利用して、自然災害に関するさまざまなデータをもとに大規模シミュレーション解析を行い、地震、津波、火山噴火、地すべり、風水害、雪氷災害などの自然災害に関する研究を行うとともに、これらの研究結果などをWebサービスとして随時公開していくという。このシステムは、大規模シミュレーションシステムと公開系クラウドシステムによって構成され、日立のテクニカルサーバ「HA8000-tc/HT210」を中核としており、複数のサーバ間でファイルを共有し、高速なデータ転送による並列処理を可能とする、日立独自開発の分散共有ファイルシステム「Hitachi Striping File System」により、データ処理の高速化を実現しているという。さらに、日立のユニファイドストレージ「Hitachi Unified Storage 100 シリーズ」を採用し、合計約3.3PBの大容量ストレージ環境を実現している。システムのうち、大規模シミュレーションシステムは、従来システムの約21倍となる298.9 TFLOPSの総合理論演算性能を実現。 また、公開系クラウドシステムは、「日立クラウド基盤導入ソリューションPowered by Apache CloudStack」を適用し、研究者が研究結果などを公開する際は、ポータル画面から簡単な操作によってWebサーバやストレージなどの必要なITリソースを準備することができ、オンデマンドで利用できるという。また、災害時などWebサービスにアクセスが集中する際には、Webサーバにリソースを優先的に割り当てることが可能で、さらに、従来設置していた多数の物理サーバを集約し、一元管理できるため、セキュリティレベルが統一され、効率的なシステム運用が可能となる。
2014年11月05日10月20日から3日間、日本最大のファッション総合展「ファッションワールド 東京 2014秋」(リード エグジビション ジャパン主催)が東京ビックサイトで開催された。出展社数は昨年比250社増の610社、来場者は約3万人を見込む盛況振りとなった。展示会の目玉となる特別セミナーでは、22日に三越伊勢丹執行役員紳士・スポーツ統括部長の近藤洋が登壇。消費における価値観が多様化する中で、顧客感心の重要性について触れながら、伊勢丹メンズ館の立ち上げ背景から今後の戦略について語った。「今は、自分の好きなものにはこだわり、それ以外は無駄を省くという消費の二極化が進んできている。2000年以降、他の百貨店では紳士の売り上げが低迷する中、伊勢丹は売り上げを伸ばすことが出来た。それは、顧客創造をして様々な仕掛けをしてきたから。当時、紳士売り場では女性の代理購入が多かったが、ファッションに関心が高く、自ら商品を選んでコーディネートすることが出来る男性の潜在ニーズを想定。男性が選ぶ店づくりを目指し、2003年に“男である幸福”をコンセプトにしたメンズ館をオープンした。ブランドの壁を取り払い、世界最高峰のファッション、こだわりの品を取りそろえ、今までにないメンズコスメやメンズアクセサリーの売り場といった、お客様の“思ってもみなかった”“あったらいいな”(という潜在ニーズ)を幅と奥行をもって提案してきた」更に近藤氏は、オープン1年後に、売り上げは伸びていたが新規顧客が40%増えたのに30%流出してしまっていたことについても言及。2007年には、“ウェルネス”や“趣味”をテーマにメンズライフスタイルフロア(8階)を設け、スパやカフェ、男の趣味・書斎をイメージしたライブラリーのコーナーを新設するなど、リニューアルを進めた。「何度でも売り場に足を運んでもらえるような仕掛けとして、“心の豊かさ”に着目した。日本の技術が詰まった良い品を集め、“日本”の良さを再発見できるような新しい価値を提案するということ。また、お客様間の価値共有のきかけとなるよう、元プレイボーイ編集長の島地勝彦氏によるバー『サロン ド シマジ』をオープンした。これによりファッション、シングルモルト、シガーといった男の憧れのライフスタイル、彼の生き方に共感する人が集まるようになった。これからもメンズ館って面白いって思っていただければ」と述べた。これからのメンズファッションビジネスの方向性、伊勢丹メンズ館の今後の課題について、「これから次の10年、価値観の変化(スペンドシフト)に対応するには、ニーズ対応ではなく、“これが欲しかった”と思わせるようなウォンツ対応の品ぞろえを実現し、心が豊かになる共感価値を創出し、伊勢丹メンズ館のファンづくりのマーケティングへの転換が必要。インナーブランディングによる、“これが伊勢丹メンズ館だよね”という価値共有を行ってもらえるように、人・生きざま・生き方までを表現できるような“存在”、チャリティイベントなどの心の表れ方としての“活動”、モノ・コトだけではなく、作り手の思いまで伝える“作品”を軸に取り組んでいく。日本の優れた製品に込められた和の精神気質は、グローバ ル戦略の際に強みにもなる。常に一歩先を読み、新しい情報を発信して挑戦し続けていく」と話した。同展示会では他にも、パルコ代表執行役社長・牧山浩三、バーニーズジャパン代表取締役・上田谷真一、ビームス取締役副社長・遠藤恵司、アーバンリサーチ専務取締役・竹村圭祐による基調講演が行われ、メンズバイヤー達が熱心に耳を傾けていた。なお、今回会場では世界中のハイファッション商材が一堂に集まる特設エリア「PLUS+ ハイファッション ゾーン」が新たに設けられた。メンズでは「サルヴァトーレ ボサ(SALVATORE BOSA)」のシャツや「ミハラヤスヒロ(MIHARAYASUHIRO)」の靴、ウィメンズでは、「ジュリアン・ヘイクス(Julian Hakes)」の“底のない”デザインで話題となったユニークなシューズや、日本初上陸の韓国ブランド「BRHAS PATI」などが注目を集めていた。その他、アパレル、アクセサリーやシューズ、バッグなどの出展ゾーンでも、熱心に商談する姿が見られにぎわいを見せた。
2014年10月24日●シリコンバレー研究所を閉鎖し、研究員を全員リストラ○シリコンバレー研究所を閉鎖し、研究員を全員リストラSatya Nadella氏率いるMicrosoftが過去最大のリストラを発表したのは7月のこと。その際、1万8,000人の人員削減を2015年6月30日までに終えることを明らかにしたが、Mary Jo Foley氏がZDNetに寄稿した記事によれば、同計画は粛々と進められているという。筆者が懸念したのは、続報記事である。そのひとつがMicrosoft製品やサービスの屋台骨として数々の技術を研究してきたMicrosoft Research Silicon Valleyが含まれていることだ。Microsoft Researchは1991年9月にRichard "Rick" Rashid氏が、Microsoftへ入社する条件として設立した同社研究機関。1,000人以上の研究者が米国や中国、インドなど世界7カ国の研究所に在籍するだけでなく、各大学との共同研究も行っている。今回閉鎖されたSilicon Valley研究所について述べるため、各研究所の紹介ページを開いたところ、既に一切の情報は削除済み。そこで情報を集めたところ、同研究所へインターン生として在籍していた大学院生のブログを発見した。それが「Microsoft Research Silicon Valley 最後の日を見て - (iwi)の日記」である。同日記によれば、iwiwi氏は今回のリストラで実質1カ月しか滞在できなかったそうだ。iwiwi氏の記事によると、Silicon Valley研究所の研究員は50人強とさほど多くない。特徴的なのは「本当に研究だけをしていればよい」という点だ。本人は北京のMicrosoft Research Asiaにも3カ月在籍したそうだが、企業(=Microsoft)の意思や希望に添った研究ではなく、純粋な研究だけを突き詰められるのが、Silicon Valley研究所の特徴とだと述べている。Kinectが必要とする各種技術やBingのアルゴリズム、ExcelのPowerMapなど、Microsoft Researchの研究結果が製品に反映されてきた。だが、Silicon Valley研究所は基礎的な分野における研究が中心のため、その成果が製品に反映される可能性は少ない。その結果リストラの対象にSilicon Valley研究所も含まれたのだろう。iwiwi氏は研究者としての日々が短い期間で終わってしまったことを悲しみつつ、素晴らしい研究者たちとの日々を誇りに思うと述べている。●「信頼できるコンピューター」グループもリストラ対象○「信頼できるコンピューター」グループもリストラ対象もうひとつのリストラ対象がTrustworthy Computing グループ(以下、TwC)である。日本ではWindows XP "Service Pack 2 セキュリティ強化機能搭載"とサブタイトルが付けられたように、Microsoftはセキュリティの強化を2002年頃から始めていた。関係者に取材したところ、実際は1998年まで話はさかのぼるらしい。その頃から社内でもセキュリティ強化を必要とする意見は少なくなかったが、設立契機となったのは、MicrosoftのWebサーバーであるIISをターゲットにしたマルウェア「Code Red」の存在だった。2001年7月には感染したPCの数は約36万台におよび、抜本的な改革が求められたという。その結果として当時CEOだったBill Gates氏はTwCグループを設立した。Senior Advisor to the CEOであるCraig Mundie氏は、TwCの枠組みをホワイトペーパーとして残している。その内容はGates氏のリンクと同じくセキュリティやプライバシー、信頼性などを主軸としたものだ。現在のTwCはサイバー犯罪やプライバシー対策に加えて、開発ライフサイクルポリシーの策定、Microsoftのセキュリティ更新プログラムの監督を担っている。Foley氏の記事によれば、リストラ対象外となるエンジニアリングチームやTwCポリシー関連業務に就いていたスタッフの一部は、Cloud and EnterpriseチームもしくはLegal and Corporate Affairsチームに移籍するそうだ。Foley氏も述べているように、この移籍に不安を覚えるユーザーは少なくない。ちょうど2014年8月のセキュリティ更新プログラムは、Windows 7/8/8.1が起動しないケースや、稼働中にBSoD(Blue Scree of Death)を起こすといったトラブルを招いたばかりである。今回だけのケアレスミスであれば、それほど気にする必要はないと思いたいが、約1年前の「KB2823324」でも、PCが起動しなくなる恐れが発生した。確かにセキュリティホールを埋める作業は簡単だが、他のコンポーネントとの連動性や安定性の保持は過酷な作業である。また、読者が一番ご存じのとおりWindowsは、サードパーティー製アプリケーションの組み合わせや、設定によって影響幅が大きく変化するOSだ。エンドユーザーから見れば「それでもOSが起動しなくなるのは致命的」という意見が出てもおかしくないものの、セキュリティ"だけ"を重視した結果、本来求められる信頼性が欠落しつつあるのは否めない。その答えは、TwC担当CVP(コーポレートバイスプレジデント)であるScott Charney氏が明らかにしている。同氏は公式ブログで「TwCチームはすべての責任を持つためにグループを統合し、Cloud and Enterprise部門の一部となる。その結果、SDL(信頼できるコンピューティングのセキュリティ開発ライフサイクル)や、OSA(オンライン・セキュリティ・アシュアランス)プログラムに反映され、顧客の安全につながる」とブログで述べた。噂によればWindows 9(開発コード名:Threshold)をリリースする2015年春頃には、更新プログラムのリリースやサイクルの見直しを行いつつ、組織の再編成が予定されているという。もちろんMicrosoftは明言していないが、TwCチームがCloud and EnterpriseチームやLegal and Corporate Affairsチームに移籍するのもその一環だろう。○新CEOとしてのプレッシャーこれらのリストラが肥大化したMicrosoftをスリムアップし、他社と競える体制を再構築にあることは、改めて述べるまでもない。2011年にはSkype、2013年にはNokiaの携帯端末部門を買収し、従業員数は米国本社だけでも6万1,313人、全世界では12万7,104人(2014年6月時点)まで膨れ上がっている。ちなみに日本マイクロソフトの従業員数は2,182人だ。Microsoftの第3四半期決算を見ると売上高は約204億ドル、第4四半期は約234億ドルと好調で、株価も37.16ドル(2014年1月2日)から47.52ドル(同年9月19日)と右肩上がり。1999年12月に付けた最高値58.719ドルに迫る勢いだ。Dow JonesもNASDAQも堅調であることを差し引いても上々の出来である。だが、Windows Vista以降の低迷期からの脱却や、新たなIT時代への追従、取締役会からのプレッシャーは、Nadella氏の肩に重くのし掛かっていることは急速な革新やリストラを見れば明らかだ。当初筆者はNokiaの従業員を対象にしたリストラ、と高をくくっていた。そしてMicrosoftだけでなくHewlett-PackardやIBMなど他の大手企業も、近年はリストラや再配置を実施している。営利企業としては致し方ない。そのため、今回の研究所の閉鎖やTwCチームの再編成は、Nadella氏時代の新生Microsoftを目指すために、伴わなければならない痛みなのだろう。だが、チーム再編成は致し方ないながらも、未来を見据えるために欠かせない基礎研究を行う研究所の閉鎖が、Microsoftの遠い未来に暗雲をもたらす遠縁になる可能性は拭い切れないはずだ。筆者の推測が夢想になることを祈りたい。阿久津良和(Cactus)
2014年09月29日(画像はプレスリリースより)高級プリン専門店2014年6月、プリン研究所(本店:大阪府大阪市)は、高級プリン専門店「プリン研究所」をオンラインショップ限定でオープンしました。「プリン研究所」では、昔ながらのプリンから、30g1万円の超高級抹茶を使用した濃厚抹茶プリンまで様々なプリンを用意。徹底的に材料にこだわっています。ソースも12種類用意されており、プリン1つにつき、2種類選ぶことが可能。組み合わせ次第で何百種類もの味に。シンプルの究極形!真・プリン商品の一例として、筆頭にあげられるプリンは「真・プリン」。牛乳は静岡宇都宮の「いでぼく」から、卵は福岡・青柳鶏卵場の「おうはん卵」を使用。こだわり抜いた素材から、作られたシンプル代表プリンです。(税別600円)プリンのためにブレンド、コーヒープリンコーヒープリン「プリンブレンド」は、プリンのために焙煎・ブレンドされたコーヒーを使用。卵・牛乳が入る前提でコーヒーをブレンドして、焙煎。種類は「プリンブレンド」「スペシャルティ」「カップオブエクセレンス」と常時3種類を用意。豆による味の違いを楽しむことができます。(税別600円~800円)プリン研究所のポリシープリン研究所では、プリンの原料である、ミルクや卵を「命を紡ぐもの」だと考えます。母親が子どもを育てるために作り出す「ミルク」や、命の源である「卵」。そんな材料を大切に扱い、一つ一つ丁寧に、素材本来の味を生かしながら作るプリンです。是非一度、ご賞味を。天皇杯受賞の最高級抹茶を使用した抹茶プリン「おこい」「おうす」京都、宇治の9代続く老舗茶園『寺川大福園』の抹茶を使用。茶道家の中でも知る人ぞ知る超高級抹茶です。当初は「お茶として飲んでもらいたい」という理由からプリンへの使用を断られていましたが、諦めずに交渉を続けた結果、ついにプリンを実食いただき販売許可が下りました。商品名:抹茶プリン種類:全2種おこい/おうす価格:おこい5,000円(税別)おうす3,000円(税別)(プレスリリースより引用)【参考】・おとりよせ高級プリン専門店『プリン研究所』6月にオープン!・プリン研究所 オンラインショップ
2014年06月20日富士通研究所はMassachusetts Institute of Technology(MIT)のMoshe E. Ben-Akiva教授の研究グループと共同で、利用者の予約により運行する乗合方式のオンデマンド交通に向け、車両の運行を動的に制御して需給バランスを取ることにより、事業者の利益を向上させる運行技術を開発したと発表した。富士通研究所 ソーシャルイノベーション研究所 イノベーションディレクター 阿南泰三氏によれば、現在の地域交通サービスにおいては、タクシーは価格的に日常利用に向かない、路線バスは路線/ダイヤ変更が難しい、コミュニティバスやオンデマンド交通は、需要減少時に空席や空車が増加し、収益性が厳しいという課題があるという。そこで同社では、自家用車に過度に頼らない社会を実現するため、安くて便利で事業者利益も向上可能な地域交通サービスの実現を目指し、MITと車両の運行を動的に制御して需給バランスを取ることにより、多様な移動ニーズに応えながら事業者の利益を向上させるオンデマンド交通運行技術について共同研究を進めてきた。今回開発した技術は、需要変動に応じて車両の余剰や不足を発生させないように、同一の車両を「固定路線モード」、「タクシーモード」、「乗合モード」という異なる3つの運行モードに動的に割り当てて運行し、利用者は複数の運行モードから希望する乗車便を選択できるオンデマンド交通運行技術を開発した。「固定路線モード」は、バスのように路線を固定して運行する形態で、近くの停留所まで歩く必要があるが、料金を低く抑えられるモード。「タクシーモード」は既存のタクシーと同様に運行するモードで、「乗合モード」は、路線を固定せず、複数の乗客と相乗りする方式で、相乗りにはなるが、目的地まで歩くことなく行けるモードだ。今回開発した技術は、利用者がスマートフォンなどからリクエストすると、これら3つのモードそれぞれの乗車可能時間と料金を提示し、利用者に好みのモードを選択させるというもの。技術のポイントは、利用者に3つの選択肢中からどれかを必ず選んでもらえるように、候補を提示することだ。富士通研究所では、MITの行動分析の技術協力を得ながら、料金、待ち時間、乗車時間、運行モードなどからそのモードを選択した場合の利用者の満足度を数値化。各候補が選ばれる確率を計算し、最適な組み合わせ表示するシステムを構築した。また、事業者が利益を出せるように運行指示を与える。同社は実証実験をまだ行っていないが、東京近郊の多摩を想定したシミュレーションでは、タクシーのみ運用の場合にくらべ、事業者の利益を最大1.82倍まで拡大できることを確認したという。ただ、この技術は大都市近郊など、ある程度利用者が多い地域を想定しており、過疎地域には不向きだという。同社では、シミュレーションによる評価と技術改良を進めるとともに、実証実験による検証を進め、2016年度の実用化を目指している。
2014年05月09日LIXIL住宅研究所ジーエルホームカンパニーは26日、「北米デザイン」にこだわった戸建て住宅「New WoodsHill~アーリーアメリカンスタイル~」を発売した。○2×4工法40年の原点に立ち返ったデザイン同商品は、2014年が2×4工法のオープン化40周年に当たることから、オープン化以前より同工法を手掛けてきた同社の原点に立ち返り企画された住宅。北米デザインの代表ともいえる「アーリーアメリカンスタイル」を採用した。商品では、日本家屋でいうところの軒先・縁側である、「カバードポーチ」と呼ばれるミッドテリア空間を提案。また、「アティック」と呼ばれる小部屋空間を設定し、居住スペースとして快適性を備えたデザインとした。さらに、本物にこだわった魅力的なヴィンテージ仕様を投入。外装はアーリーアメリカンを象徴する横張りの外壁のラップサイディングやアンティーク調の屋根材を用意し、内装には無垢フローリングや無垢の室内建具などを採用した。また、さらなる省エネ性能向上を図るため「2×6工法」を採用した「ウッズヒル2×6」も用意した。販売地域は北海道、中四国、九州、沖縄及び一部地域を除く全国。建物本体参考価格帯は2,253万円~2,794万円。初年度は300棟の契約を見込んでいる。
2014年04月30日(リビングくらしHOW研究所より)リビングくらしHOW研究所が行った、美容および栄養ドリンクについてのアンケート調査!「リビングくらしHOW研究所」は、「栄養ドリンクと美容ドリンク」について、アンケート調査を行った。調査方法はシティリビング メール会員に対するWebのアンケートで、集計数は526人だった。首都圏のオフィスで働く女性に対しての質問と回答をまとめてみた。「美容や栄養ドリンクを飲む頻度は?」の質問に対して、ほとんど飲まない方以外は、美容ドリンクも栄養ドリンクも「たまに飲む程度」が最も多かった。以下「月に数回程度」「週に1回または2回程度」などの順位結果だった。次に「美容ドリンクや栄養ドリンクを選ぶ時のポイントは?」の質問に対して、両方のドリンクとも1位は「効果があるか」で、2位は「手ごろな価格」、そして3位は「飲みやすさ」だった。美容と栄養ドリンクで、求められる成分は?さらに美容や栄養ドリンクを飲む方に対して「美容ドリンクや栄養ドリンクを飲む場合、どんな成分を求めるか?」の質問に対して、美容ドリンクについては、「コラーゲン」の成分を求めている方が最も多かった。以下「ビタミン」「ヒアルロン酸」などの順位が続いた。一方、栄養ドリンクについて、求められる成分の1位は「ビタミン」で、2位は「タウリン」、3位「ローヤルゼリー」だった。調査の結果からビタミンとローヤルゼリーは美容ドリンクと栄養ドリンクの両方で、求められる成分であることがわかった。また栄養ドリンクについては、美容ドリンクに比べて、「特に成分を意識しない」方が多いこともわかった。美容ドリンクや栄養ドリンク、どこで購入する?さらに「美容や栄養ドリンクの購入場所は?」の質問に対して、両方のドリンクとも1位は「ドラッグストア」、2位「コンビニ」、3位「スーパー」の順位結果だった。さらに詳しく見ると、美容ドリンクについては、「ネット通販」で購入する方も多いことがわかった。そして美容や栄養ドリンク情報の入手先について1位は「テレビ」で、2位「店頭」、そして3位が「インターネット」の順位結果だった。このような調査結果から、美容や栄養ドリンクを飲む方は、効果や価格などを重視しており、特に美容ドリンクについては、ドリンクに含まれている成分も選ぶ時の大事なポイントであることがわかった。美容ドリンクに興味のある方は、このような調査結果を、今後の参考にしてみては。【参考リンク】▼リビングくらしHOW研究所ttp://www.kurashihow.co.jp/admin/wp-content
2014年02月22日(ドクターシーラボ アンケート結果)みんなのコラーゲン事情ドクターシーラボ『顔のたるみ研究所』がドクターシーラボ会員484名を対象に「コラーゲン」についてのアンケートを行いました。どのようにコラーゲンを取り入れてたるみケアをしているのかなどの調査結果を発表しています。まずは、たるみに関して、『肌の「たるみ」を感じることはありますか?』という質問に対して、約8割が「感じる」または「時々感じる」と回答しています。このうち、たるみケアとしてコラーゲンを取り入れている方は、「積極的に取り入れている」が約1割。「時々取り入れている」が約3割で、コラーゲン使用率4割という結果でした。コラーゲンの取り入れ方の質問では、「コラーゲンドリンクを飲む(53.9%)」が一番多く、次いで「コラーゲンのサプリメントを飲む(36.1%)」、「コラーゲンを含む食材を食べる(29.3%)」という結果で体内に摂取する方法が大多数であるということが分かりました。この他、コラーゲン製品の選び方やコラーゲンに求める効果などのアンケート結果が『顔のたるみ研究所』にて発表されています。「コラーゲン」の補給は美肌に重要ドクターシーラボ『顔のたるみ研究所』ではアンケート結果だけでなく、コラーゲンと美容の関係性について特集されています。コラーゲンは、実は体内で最も多い“タンパク質”の一種と言われています。体内のあらゆる細胞と細胞をつなぐ役割を担うもので、コラーゲンは人体にとって必要不可欠なものなのです。ですから、コラーゲンが減少すると様々な弊害が発生します。特に気になるのは、お肌への影響ですよね。コラーゲンが減少すると、肌内部の保湿効果が衰えてしまい、乾燥やハリ・弾力の低下が起こります。その結果、お肌がたるんでしまうのです。美肌のためには、減少していくコラーゲンを、ドリンクやサプリメント、化粧品などで補うことが大切になります。『顔のたるみ研究所』では、最適なコラーゲンの取り入れ方や選び方が解説されています。プロが教えるコラーゲンによるたるみケアは必見です。【参考リンク】▼ドクターシーラボ 顔のたるみ研究所元の記事を読む
2013年07月01日“衣類を着てから脱ぐまで1日中、イヤなニオイの発生を抑える”ライオンは、除菌力と抗菌力を合わせもつ衣料用液体酸素系漂白剤「ブライトW 除菌&抗菌」の抗菌性能と消臭効果を向上させ、“衣類を着てから脱ぐまで1日中、イヤなニオイの発生を抑える”漂白剤として、2013年2月から全国で改良新発売いたします。*画像はニュースリリースより「除菌・漂白効果」と「抗菌コート」のダブルの効果「ブライトW除菌&抗菌」は、優れた除菌力で、洗濯物に付着する菌を減らし、抗菌成分が、洗濯物に付着した菌の増殖を抑えるW効果で、菌やニオイもスッキリ落とす衣料用液体酸素系漂白剤。通常の洗濯では落としにくい、「シミ、黄ばみ、黒ずみ」にも高い漂白効果を発揮し、色柄物に安心な酸素系タイプで、ウールやシルクなどのデリケートな衣類にも安心して使える。新「ブライトW 除菌&抗菌」は、汚れ・ニオイ・菌をセンイの芯から落とす「除菌・漂白効果」と、衣類の着用後までイヤなニオイの発生を抑える「抗菌コート」のダブルの効果で、1日中衣類のイヤなニオイの発生を抑えるという。元の記事を読む
2013年01月25日生物医学研究所と協同アジア系民族の肌に合う製品を開発フランスの化粧品メーカーロレアルが、アジア系民族の肌質リサーチを重点においた研究所をシンガポールに設立した。新しい研究所は Buona Vista にある研究開発センターBiopolis 内の A*STAR’s Institute of Medical Biologyに設置された。ロレアル・シンガポールオフィスのディレクターへのインタビューによると、新しい研究所ではセンシティブなアジア系民族の肌をリサーチし、製品開発に反映させたいということだ。ロレアルは A*STAR’s Institute of Medical Biologyとパートナーシップを結んでおり、互いに持つ技術と知識でアジア系民族の肌質研究を進めている。2013年半ばからは10人のエキスパートを配属させ研究を深める予定だ。研究開発には300万シンガポールドルをつぎ込み、アジア系民族のドナーから採取した肌サンプルをもとに肌組織や色、シミ、免疫力などを研究し、アジアユーザーのアンチエイジングに活用しようと試みている。現地スタッフも活躍アジア市場に注力担当する職員には若いシンガポール人も含まれ、さまざまな人種が活躍する研究所となっている。研究所所長は、バラエティに富んだ人材がいることは製品開発にも大いに役立つと話している。研究が進むことによって、日本でもアジア系民族の肌質に合った質の良い製品が販売されることが期待できる。ロレアルグループは世界中に店舗展開を進めているが、近年特にアジア市場開発に力を入れている。今後10~15年のうちにロレアル製品利用者を10億人にまで増大させたいと野心を見せている。元の記事を読む
2012年12月27日学校法人近畿大学は3日、サントリーグループのダイナックと連携し、「近大卒の魚と紀州の恵み 近畿大学水産研究所」を出店すると発表した。同店は、近畿大学が卵から成魚まで一貫して養成したクロマグロ(本マグロ)である「近大マグロ」を中心に、近畿大学水産研究所で養殖した魚と和歌山県産の食材に特化したメニューを提供する、生産者発信型の養殖魚専門料理店。「近大マグロ」は、完全養殖を含む人工ふ化のクロマグロで、クロマグロの完全養殖は2002年に近畿大学が世界で初めて成功。現在も同大学のみが有する技術となっている。代表的なフードメニューは「近大マグロの三種盛り」「近大完全養殖選抜刺し盛り」「紀州うめとりのから揚げ山椒タルタル」、ドリンクメニューは「和歌山ハイボール(角瓶+甘露梅+梅酢)」など。刺し盛りには、同大学を卒業した魚の証として卒業証書を添える予定とのこと。開店日は、2013年4月下旬を予定。所在地は、大阪府大阪市北区大深町のうめきた先行開発区域 グランフロント大阪・ナレッジキャピタル6階フューチャーライフショールーム。店舗面積は66.20坪、席数は約100席となる。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年12月12日日本マネジメント総合研究所は、11月19日に開催した「企業ガバナンスフォーラム2012」において、日本初となる「勇気ある監査役大賞」「勇気ある通報者大賞」を発表した。このほど発表した2つの賞は、同研究所が独自に企画したもの。同研究所によると、企業の各種不祥事が相次ぐ中、内部通報者や告発者は、正しい行動を取ったにも関わらず、企業や組織からしっぺ返しをされたり社会から疎外されたりすることがあるという。同研究所は、身の危険や生活の危機に直面されたとしても、正しい行動を貫く内部通報者・告発者・企業を社会的に応援したいと願い、今回のフォーラムで同賞を発表した。「勇気ある監査役大賞」となったのは、トライアイズの元監査役 古川孝宏氏。監査役の職務執行をめぐる取締役等との対立に際し、法的手段を行使してまで正当性を主張しようとすることは極めてまれであったこと、一連の議論を通じて監査役のあり方に一石を投じる結果になったことが評価された。「勇気ある通報者大賞」は、オリンパスの社員 浜田正晴氏が受賞。問題とされる上司の社員引き抜き行為について、社内のホットライン制度を選択したこと、内部通報後に配置転換等の処遇を受けながらも、勤務を継続して裁判の場で争う姿勢を貫いてきたことが評価された。同研究所によると、選定に際しては「私利私欲からではない勇気ある言動・通報・告発かどうか」「被害者や社会など誰かの役に立っているかどうか」「売名行為や意趣返しとしての言動・通報・告発になっていないか」「正義を成すにもその成し方が正しいかどうか」などを重要視したという。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月21日自然科学研究機構生理学研究所の定藤規弘教授、総合研究大学院大の菅原翔大学院生、名古屋工業大学の田中悟志テニュア・トラック准教授の研究グループは8日、東京大学先端科学技術研究センターの渡邊克巳准教授と共同で、運動トレーニングを行った際に他人から褒められると”上手”に運動技能を取得できることを科学的に証明したと発表した。実験では、48人の成人にトレーニングを行い、ある連続的な指の動かし方(30秒間のうちにキーボードのキーをある順番にできるだけ早くたたく)を覚えてもらった。そして、この指運動トレーニングの直後に、被験者を”自分が評価者から褒められる”グループ、”他人が評価者から褒められるのを見る”グループ、”自分の成績だけをグラフで見る”グループの3つにわけ、”褒められ”実験を行った。自分が評価者から褒められたグループは、次の日に覚えたことを思いだして再度指を動かしてもらうときに、他のグループに比べて、より”上手”に指運動ができることがわかった。運動トレーニングの直後に褒められることが、その後の運動技能の習得を促したことが確認された。定藤教授は「”褒められる”ということは、脳にとっては金銭的報酬にも匹敵する社会的報酬であるといえる。運動トレーニングをした後、この社会的報酬を得ることによって、運動技能の取得をより”上手”に促すことを科学的に証明できた。”褒めて伸ばす”という標語に科学的妥当性を提示するもので、教育やリハビリテーションにおいて、より簡便で効果的な”褒め”の方略につながる可能性がある」と話している。今回の研究成果は、米国科学誌プロスワン(電子版、11月7日号)に掲載された。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月12日博報堂のシンクタンク「博報堂生活総合研究所」は、1992年から20年間にかけて、生活者意識の定点観測調査『生活定点』を隔年で実施してきた。そのデータ約1,500項目を、無償で一般公開することをこのほど発表した。定点観測調査『生活定点』は、同研究所のオリジナル定点観測調査。同地域(首都圏・阪神圏)、同対象者設定(20~69歳の男女)に向けて、同じ質問を偶数年の5月に継続して投げ掛け、回答の変化を時系列で観測している。サンプル数は3,232名(有効回収数)。最新の調査は2012年5月15日~6月4日に実施したもの。項目数は約1,500項目。衣、食、住はもちろん、健康、働き、家族、恋愛・結婚、交際、社会意識、国際化と日本、地球環境など、多くの領域を網羅している。同研究所は、過去20年分の回答値を全体・性年代別・地区別に一覧できる集計データと、時系列グラフを自動で簡単に作成できるプログラムを、無償で一般公開する。数表とプログラムは、生活総研のウェブサイトから自由にダウンロード可能。シンプルな操作で時系列グラフを自動作成することができる。調査の時系列データからは、生活者の意識や欲求の変化を多面的に分析することができる。その時々によって上昇する欲求、下降する価値観、その一方、全く変化しない意識など、過去のデータから、将来を展望することも可能だ。利用にあたり登録は不要。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年10月02日総合情報サイト「All About」を運営するオールアバウトは、マーケティング・チャンネル「生活トレンド研究所」を新たに設立。専門家ならではの視点で、生活者における新潮流を解き明かすという。第一弾のレポートとして、「最新家電」に関するアンケート調査を実施した。同調査は、8月29日~8月30日にかけて、インターネット調査会社マクロミル協力のもと実施。女性1,000人から有効回答を得た。まず、最新家電のうち、現在所有しているものを尋ねたところ、最も多かったのは「空気清浄機」(40.1%)、次いて「体組成計」(36.5%)、「LED 電球」(30.2%)となった。体脂肪や筋肉量、骨量など人間の体の組成を計測する「体組成計」が2位になるなど、健康管理へのニーズの高まりがうかがえる。続いて、今後最新家電の購入を検討している人に、最も購入したい家電を質問。最も多かったのは「ホームベーカリー」(20.1%)で、次いで「LED 電球」(16.4%)、「サイクロン掃除機」(10.8%)という結果になった。「ホームベーカリー」の購入意欲が高いのは30 代であり、「LED 電球」については、年齢が上がるほど購入意欲が高まっていることが分かった。また、最も購入を検討する商品と現在の住居形態をクロス集計も実施。「分譲マンション」に住んでいる人は、他の住居形態に比べ「LED電球」の購入意欲が高い傾向(26.4%)であることが分かった。また、「ホームベーカリー」については、「賃貸マンション」に住んでいる人が他の住居形態よりも購入意欲が高い(26.9%)傾向にあるようだ。詳しい調査結果については、「All About」の「生活トレンド研究所」で公開している。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年09月19日八千代銀行は12日から、顧客が安心して利用できるようATMタッチパネル画面に光触媒抗菌フィルムを貼付する試みを、川崎市内4店舗にて開始している。この試みは、インフルエンザの拡散や病原性大腸菌O157などによる食中毒の発生などを背景に、近年高まっている抗菌志向への対応策の一環として取り組むもの。対象店舗登戸支店(川崎市多摩区) : ATM4台のうち1台稲田堤支店(川崎市多摩区) : ATM4台のうち1台新百合ヶ丘支店(川崎市麻生区) : ATM3台のうち1台久地支店(川崎市高津区) : ATM3台のうち1台なお、光触媒抗菌フィルムを貼付しているATMには、ポスター及びステッカーの表示を行う。光触媒抗菌フィルムの概要貼付する光触媒抗菌フィルムは、同行の取引先である末吉ネームプレート製作所が、富士通の所有する知的財産(開放特許)「チタンアパタイト」の技術導入により開発した抗菌塗料「SNP-α」を使用して製品化したもの。同フィルムをATMに貼付することにより、抗菌効果に加え、後方等からの覗き見防止効果も高まるという。また同塗料は、2010年度に川崎市が市内の優れた工業製品・技術に対し、その価値を高め、広めていくブランド化支援として推進している「川崎ものづくりブランド」の認定を受けている。同行は、今回の光触媒抗菌フィルムの試行貼付に対する顧客の意見や評価などに基づき、貼付するATMの拡大を検討していくという。このたびの取り組みは、川崎市、取引先及び同行が連携を深めるなかで具体化したものであり、同行は今後とも自治体との連携・協働により、自治体が実施する諸施策との連動性を高め、地元の中小企業の顧客に向けたサポートを行い、地域金融機関として地域との共存共栄を目指していくとしている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年09月12日民間のシンクタンク機関である産労総合研究所は、同社が発行する定期刊行誌「賃金事情」において、2012年4月入社の新卒「決定初任給」に関する調査結果を発表した。調査期間は2012年4月中旬から5月下旬。対象は同社会員企業および、上場企業から一定の方法で抽出した3,000社。その中から230社の回答を得た。同調査結果によれば、初任給を引き上げた企業は11.3%、据え置いた企業が85.2%であり、2009年から4年連続でほぼ同様の傾向となっている。据え置きの理由は、「現在の水準でも十分採用できる」が60.2%で最も多く、「在職者のベースアップがなかった」が35.7%だった。また、初任給額には職種やコースによる格差がなく、一律に初任給を決定している企業の場合、大学卒は203,362円、高校卒は162,983円となっている。さらに、今年4月に入社した新入社員に夏季賞与を支給する企業の割合は87.4%で、大多数の企業が何らかの形で賞与を支給している。平均支給額は、大卒90,743円、高卒77,235円。業種別では、製造業がそれぞれ97,245円、80,025円、非製造業が86,625円、73,723円となっている。なお、調査の結果は、同誌2012年7月5日号に掲載される他、同社Webサイトで詳細なデータやグラフ、現場の意見などを確認できる。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月10日