残された時間=あなたの恋の魅力?映画『TIME/タイム』の公開に先駆けて、新しい恋をはじめるために残された時間・恋愛消費期限と恋のアドバイスを教えてくれる、「恋愛消費期限チェッカー」が登場。<チェック結果例>恋愛消費期限=120時間15分消費期限は迫っています。この残り時間では受け身ではどうにもならないので、自分からアタックしてすべき。少しでも可能性の高い相手に至急告白してください。アタックできる相手の職業・年齢:銀行員・32歳その結果に驚愕する人が続出中!さぁ、あなたの魅力はいつまで?さっそくチェックしてみよう。作品情報『TIME/タイム』監督:アンドリュー・ニコル出演:ジャスティン・ティンバーレイク、アマンダ・セイフライド、キリアン・マーフィほか配給:20世紀フォックス映画2012年2月17日(金)TOHOシネマズ 日劇ほか全国ロードショー!(C)2011 TWENTIETH CENTURY FOX 恋愛消費期限チェッカーはこちら
2011年12月30日会員数2000万人を誇る世界最大のオンライン旅行コミュニティ「トリップアドバイザー」は、旅行に関するさまざまな情報をインフォグラフィックにして毎週公開する「tripgraphics(トリップグラフィックス)」を実施している。第13回の調査は「世界のワイン消費量と代表的なワインボトルの種類」。この調査データによると、一人あたりの消費量で比較して、世界一ワインを飲むのはやはりフランス人!その量、なんと52.1リットル。一般的なワインボトル(750ml)換算でおよそ70本にものぼる。以下、2位はルクセンブルグ、3位はイタリア、4位はポルトガルという順位に。ちなみに日本の平均は2リットル。17日はボジョレーヌボー解禁日だが、この日1日だけで日本人の平均消費量を飲みほしてしまう猛者もいるかも?プレスリリース提供元: PR TIMES
2011年11月15日オムロンヘルスケアは、1ヶ月のダイエット目標体重を達成するために必要な1日の目標消費カロリーを表示し、目標消費カロリーを達成したらお知らせする活動量計「オムロン活動量計 カロリスキャン HJA-310」を、11月1日から発売。また、女性の「ちょうどいい」健康と美をサポートする女性のための情報サイト「オムロン式美人」を10月11日よりオープンした。オムロンでは、女性の社会進出、結婚・出産といったライフスタイルの変化や価値観の 多様化、月経や更年期など女性特有の体の変化と、「健康で美しくありたい」という思いをサポートするために、社内で「オムロン式美人プロジェクト」を立ち上げた。プロジェクトでは、「ちょうどいい」をコンセプトに、一人ひとりが自分にあったペースで、健やかで美しい毎日を過ごすことができるような商品・サービスの開発に取り組んでいる。このたび発売する「オムロン活動量計 カロリスキャン HJA-310」は、その「オムロン式美人」の第一弾商品。1ヶ月の減量目標値を設定すると、目標達成するために必要な1日の総消費カロリーを自動計算。目標を達成すると「バンザイマーク」が表示され、さらに目標以上のカロリーを消費すると、100kcalごとにプリンマークを1つ表示。がんばった分の成果が「ごほうびプリンマーク」でわかるので、モチベーションがアップする。また、目標消費カロリーを達成するための目安となる残りの歩行時間を表示するので、 あとどれぐらい活動すればよいのかが簡単にわかる。色は、ホワイト、ピンク、ブルーの3色。小さくて軽いので、装着にも便利だ。詳しくは、「オムロン式美人」にて。 お問い合わせ先:オムロン ヘルスケア お客様サービスセンターフリーダイヤル:0120-30-6606(受付時間 9:00~19:00[祝日を除く月~金]) プレスリリース提供元:日経プレスリリース
2011年10月11日30日の東京新聞によると、政府税制調査会が2011年度税制改正で、地方税である住民税の各種控除を廃止する検討に入った。生命保険料控除と地震保険料控除、退職所得の税額控除が対象という。国税である給与所得などが控除の縮小を進めていることから、地方税を管轄する総務省が、長年の懸案を持ち出したもの。生命保険料・地震保険料控除の住民税分を廃止と…生命保険料控除は、支払った保険料の一部を所得から差し引き、課税対象所得を減らす仕組みで、これは所得税と住民税の双方にある。総務省の見解では、「地域社会の会費という性格が強い住民税に、保険加入を促す政策誘導的な措置はそぐわない」として、住民税分の廃止を提案したというわけ。また、地震保険加入者が支払った保険料の2分の1を所得から差し引くことができる地震保険料控除も同様に廃止するが、ともに所得税分については存続させるという。住民税で同控除の適用を受ける一人当たり平均減税額は、年額で生命保険料分が約4千円、地震保険料分が約1千円とのことだ。なお給与所得者の場合には、勤務先企業が源泉徴収票を地方自治体へ提出しているため、住民税の翌年分の控除に影響することになる。退職所得の税額控除も廃止に!?また、住民税だけにある退職所得の税額控除も廃止するという。退職金から勤続年数などに応じた控除額を差し引き、税額を軽減していたが、元々これは1967年の創設時に暫定的な措置としていたもので、今回改めて見直すというわけ。勤続38年での平均退職金2,500万円に当てはめた場合、減税額2万5千円分に影響するという。
2010年12月02日二重課税あらまし本年7月6日の最高裁判例において、遺族が年金形式で受け取る生命保険金のうち、相続税の対象となったものは、所得税の課税対象とならないとした判決が下された。それをうけて国税庁は、「遺族が年金形式で受け取る生命保険金に対する所得税の課税の取消しについて」とする発表を行った。最大22万件も発表ではまず、判決の翌日に野田財務大臣が行った発言をひき、過去5年分の所得税ついては、該当者による更正請求を経て、減額更正を行い、すみやかに返金するとしている。ただ、5年を超える部分の納税については、「制度上の対応が必要」として、政令の改正か、新たな法的措置を検討して判断するとした。この問題に関しては、生命保険協会の渡辺光一郎会長が9月17日の記者会見で、対象となる契約が、生保業界で最大22万件にのぼることを発表した。
2010年09月23日