睡眠障害にはさまざまなタイプがあるため、それだけ多種多様な悩みが存在すると言えます。認知症との併発もまさにその1つかもしれません。今回は、認知症と睡眠障害の関係、またその対応について考えてみたいと思います。認知症と睡眠障害の関係認知症と睡眠障害には深い関連性があると言われています。それはデータにも表れていて、じつに認知症患者の約7割が何らかの睡眠障害に悩んでいるというものです。認知症患者の睡眠障害(夜間頻尿や昼夜逆転)は介護をする側の負担を激増させるので、介護破綻につながる可能性があると考えられています。今後、日本は高齢化社会へ突入していき、在宅介護がますます増えていくことが予想されるので、これは他人事ではない深刻な問題と言えるかもしれません。とは言っても、なかなか専門知識のない一般人には睡眠障害の対処法はわからないものです。何か良い方法はないのでしょうか?自宅でできるケア独立行政法人国立長寿医療研究センターは、すぐにできるケアとして次のような項目をあげています。・楽しめる活動やレクリエーションを活用する・つねに規則正しい就寝・起床時刻を保つ・有酸素運動を取り入れる(16時前が理想)・ベッド上で読書やテレビを見るなどの生活をしない・就寝3時間前は、食事・カフェイン摂取・喫煙をやめる・眠れない場合は一度起きて、眠くなってから再度ベッドに入る・温めた牛乳やバナナなどの軽食を摂る・日中は、なるべく日光を浴びるようにする・昼寝を制限する(寝すぎない)どれもやろうと思えば、すぐにできそうなものばかりですよね。カフェインの効果的な使い方上記の項目にあるカフェインは摂取の方法によっては、昼寝後の覚醒レベルを高めるなどの効果があります。具体的には、お茶やコーヒーなどカフェインの入ったものを飲むと30分後ぐらいを目安にカフェインの血中濃度が上がるため、覚醒しやすくなるのだそうです。つまり、夜眠る前にカフェイン入りの飲料を摂取してしまうと目が覚めてしまって逆効果ですが、昼寝などパッと短時間寝て、パッと起きるようなときには効果的に活用できる、ということですね。まずは、いろいろと上の項目を試してみて、自分に合った方法を探ってみるというのがよいかもしれません。ただし、それでも改善されない場合は、お医者さんに相談するようにしましょう。Photo by vic xia
2014年11月13日多くの方が親の介護の不安について語るとき、認知症の発症をあげます。それはまた自分におきかえても同じことです。パートナーや肉親に迷惑をかけたくないという思いから、認知症となることへの恐れを抱く方も少なくないよう。まだまだわからないことが多い認知症ですが、よいとされている睡眠での予防策をご紹介します!なかなか知られていない睡眠と認知症との意外な関係性とは?睡眠時は、成長ホルモンを分泌するなど身体的な回復を図る時間であると同時に、脳の記憶を整理するという働きがあります。まさにこの記憶の整理こそが重要で、きちんと自分が行ってきたことを時系列に引き出しにしまっておくことができるようになるのです。認知症の研究は日進月歩ですが、どういった要因で発症するのかはまだはっきりわかっていません。気になるのは、どんな睡眠の取り方をすれば認知症予防につながるのか? ということですよね。詳しく見ていきましょう。「知っておきたい」認知症予防につながる睡眠の取り方認知症を防ぐための睡眠の取り方にはいくつかポイントがあるようです。まずは、朝しっかりと太陽の光を浴びること。光には体内時計を調整する働きがあります。夜眠くなり、朝目が覚めるというリズムを生み出すために、日光を浴びることを意識しましょう。2つ目は、就寝時間と起床時間を定めること。これは、朝きちんと日光を浴びることにリンクしており、体内のリズムを整える上で重要です。そういう意味で、決まった時間にきちんと三食とることも重要です。ここでのポイントは、朝食をきちんと食べることで1日を活動的に過ごすこと、就寝2時間以上前に夕食をとっておくことです。そして、夕方以降はアルコールやニコチンをとることも控えましょう。最後に、部屋の照明や温度、湿度を管理して、睡眠環境を整えましょう。部屋の温度は16~26度くらいに設定します。暑すぎても、冷えすぎても眠りは阻害されてしまうので注意してくださいね。認知症になった場合、どんな睡眠の悩みを解消する方法があるのか?認知症になると、まずは脳の記憶を管理する部分が障害にさらされるといわれています。その後、さまざまな派生の仕方をし、睡眠と覚醒のリズムが狂うこともあります。不眠症を併発したり、昼夜逆転を引き起こしたりすることがあるのはそのためです。また重度の認知症の場合は、わずか1時間すら連続で眠っていられないこともあるようです。このような認知症の方の場合、介護者の睡眠時間もばらばらになり負担が増加してしまうという問題もあります。このような認知症の症状にも、上記の「認知症予防につながる睡眠の取り方」が有効です。認知症予防につながるような睡眠の取り方は健康にも効果的。心身ともに元気に活動できるように、睡眠を上手に活用してくださいね。Photo by Alba García Aguado
2014年10月31日作業記憶や処理速度、知識などの「認知機能」は、年々積み重ねていく知識を除き、20歳をピークにして低下していく。厚生労働省の発表では、認知症を有する高齢者は2010年で226万人、2020年で325万人に達するという。そんな中、より効率的な認知症予防として、筋トレと有酸素運動が注目されている。○運動で血が巡り、脳のボリュームが増すそもそも筋トレや有酸素運動などという運動は、どう認知機能に影響を与えうるのか。東北大学災害科学国際研究所の野内類助教授によると、運動による心拍数増加によって全身への血流量が増えると、同時に脳への血流量も増加するという。その結果、神経細胞が活性化され、脳のボリュームが大きくなる。この脳の拡大が、認知機能の向上に関わっていると推測されている。では、筋トレや有酸素運動を組み合わせて行った場合、認知機能にどのような影響があるのか。東北大学とカーブスジャパンは、60歳以上の日本語を母語とする健康な男女64人を対象に研究を実施。運動は筋トレと有酸素運動を30秒間隔で繰り返すサーキットトレーニングを、1日30分、4週間続けて行った。○組み合わせることでより効率的に認知機能検査をサーキットトレーニングの介入前と介入後に2回実施し、その得点によって認知機能の変化を検証。その結果、介入群(サーキットトレーニングを実施した32人)は無介入群(サーキットトレーニングを実施しなかった32人)に比べて、処理速度やエピソード記憶、実行機能(行動や思考を制御し、実行する能力)により向上が見られたという。なお、無介入群でも向上している理由としては、被験者が検査に慣れてしまうという練習効果が関係していると考えられる。野内助教授は、筋トレや有酸素運動が認知機能に作用するメカニズムは同じといえるが、実際に影響を受ける神経細胞や脳の場所が異なるため、具体的な認知機能への影響もも変わってくると指摘している。筋トレの場合は処理速度や実行機能、有酸素運動の場合はエピソード記憶や実行機能の改善が促されるという。今回の研究では、この2つの運動を単独ではなく組み合わせて行うことで、より効率的な認知症予防が見込めることを示した。なお、今回は高齢者を対象に研究を行ったが、若年・中年層では高齢者以上の効果が期待できると野内助教授は推測している。
2013年10月24日エス・エム・エスが運営するケアマネジャー向けコミュニティサービス「ケアマネドットコム」はこのほど、「認知症介護の実態と認知症治療薬の認知度」についての調査結果を発表した。同調査は8月31日~9月7日まで同サイトにてインターネットアンケートとして行われ、ケアマネジャー資格保有者500人から回答を得た。まず「認知症介護について家族から相談を受ける内容」について聞いたところ、ケアマネジャーの85%が「服薬」をあげた。以下「入浴」が69%、「着衣」が47%、「食事の準備」が45%と続いた。次に「薬剤の説明ができる知識があるか」を聞いたところ、ケアマネジャーの50%は、代表的な薬剤であるアリセプトについて「説明できる知識がある」と答えた。その一方で、新薬であるイクセロンパッチなどのパッチ剤について十分な知識を保有しているケアマネジャーは15%程度だった。「各認知症薬剤を担当利用者や家族に情報提供しているか」との問いには、77%のケアマネジャーが「家族に対してアリセプトについての情報提供を行った」と回答した。一方、アリセプト以外の認知症治療薬の情報提供をしたことがないと答えた人は約60%にのぼった。今回の結果について、認知症専門医であり、医療法人社団翠会和光病院院長兼日本社会事業大学大学院特任教授の今井幸充氏は、「それぞれの認知症治療薬の効果の出方や副作用は異なるので、仮にある薬剤での効果が薄い場合や副作用が出てしまった場合でもあきらめずに他の薬剤をいろいろ試すことが重要」と解説している。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月20日東京都福祉保健局は12月初旬、65歳未満で発症する若年性認知症のハンドブックを作成、Webで無償公開した。若年性認知症で早期に現れる特徴などの基礎知識、医療機関を受診する際のポイントのほか、家族が相談できる窓口、各制度の問い合わせ先などを紹介・掲載している。早期に発見し、適切な支援に繋げるのが目的65歳未満で発症する「若年性認知症」の人は、働き盛りの時期と重なるため、最初に職場において異変に気がつくことも多く、職場内での正しい理解と支援が必要とされている。そこで都は、産業医及び企業団体の人事・労務担当者等を対象に、職場内で若年性認知症の人を早期に発見し、適切な支援に繋げることを目的に、同書を作成したという。早期発見・診断と早期治療の重要性を説明し、就労時から利用できる制度の紹介のほか、企業と産業医の連携による支援が行われた事例と行われなかった事例も取り上げている。また、退職後に利用できる制度、相談窓口、各制度の問い合わせ先などの情報のほか、介護保険制度の各サービスの特徴や負担割合も一覧表で示されている。(全60ページ、PDF形式)
2010年12月13日