DX化が進むいま、点呼もクラウドで管理しませんか?要件把握から運用開始までデジタルでつながる遠隔点呼を徹底解説します!アルコール検知システム、 IT点呼システム、 運行管理システムを開発・販売する東海電子株式会社(本社:静岡県富士市 代表取締役 杉本 哲也)は、 この度、『らくらく点呼でDX遠隔点呼』ウェビナーを2月28日(水)に無料開催いたします。DX化が進むいま、点呼もクラウドで管理しませんか?要件把握から運用開始までデジタルでつながる遠隔点呼を徹底解説します!【コンテンツ内容】・IT点呼との違いTenko-PRO2とe点呼PROの違いとは?・遠隔点呼のメリット・遠隔点呼実施可能範囲・遠隔点呼の要件 「機器・システム要件」「施設・環境要件」「運用上の遵守事項」・遠隔点呼を開始するまでの手順・共同点呼・事業者間点呼今後の同行についてスピーカー:東海電子株式会社 安全・健康システム営業部静岡営業所今井央宙開催日時:2024年2月28日(水)13:30~14:30■お申し込みはこちらから 開催方法:ZOOMによるオンライン形式【受付】:ご登録頂いたメールアドレスに詳細をお送り致します。開始時刻の30分前よりご参加頂けるように調整致します。■詳細はこちらから:らくらく点呼でDX遠隔点呼 ■お問合せ先: td-seminar@tokai-denshi.co.jp ■東海電子は安全・安心な社会へ向けて無料オンラインセミナーを開催しています ■点呼機器及びアルコール検知器を開発・販売する東海電子は、社会の「安全」「安心」「健康」を創造し、 社会に貢献する企業です。東海電子コーポレートサイト: 東海電子公式 EC サイト : 東海電子メディアサイト : 詳細はこちら プレスリリース提供元:NEWSCAST
2024年01月30日事業者間遠隔点呼のメリットや開始するまでの手順を詳しくお伝えします!アルコール検知システム、 IT点呼システム、 運行管理システムを開発・販売する東海電子株式会社(本社:静岡県富士市 代表取締役 杉本 哲也)は、 この度、「ついに解禁!事業者間遠隔点呼解説セミナー」ウェビナーを1月30日(火)に無料開催いたします。国交省において旅客や貨物の輸送の安全の確保のため、運送事業者に対して事業者間遠隔点呼(受委託点呼)制度が導入。他社の点呼が可能に!事業者間遠隔点呼のメリットや開始するまでの手順を詳しくお伝えします!【コンテンツ内容】・事業者間遠隔点呼とは?・従来のIT点呼・遠隔点呼との違いについて・事業者間遠隔点呼のメリット1「機器・システム要件」2「施設・環境要件」3「運用上の遵守事項」・事業者間遠隔点呼を開始するまでの手順スピーカー:東海電子株式会社 安全・健康システム営業部大阪営業所松川佳行開催日時:2024年1月30日(火)13:30~14:30■お申し込みはこちらから 会場【開催方法】:ZOOMによるオンライン形式【受付】:ご登録頂いたメールアドレスに詳細をお送り致します。開始時刻の30分前よりご参加頂けるように調整致します。■詳細はこちらから:ついに解禁!事業者間遠隔点呼解説セミナー ■お問合せ先: td-seminar@tokai-denshi.co.jp ■東海電子は安全・安心な社会へ向けて無料オンラインセミナーを開催しています ■点呼機器及びアルコール検知器を開発・販売する東海電子は、社会の「安全」「安心」「健康」を創造し、 社会に貢献する企業です。東海電子コーポレートサイト: 東海電子公式 EC サイト : 東海電子メディアサイト : 詳細はこちら プレスリリース提供元:NEWSCAST
2023年12月18日ALSOKからは「遠隔点呼のハードルとALSOKによる導入支援」について、東海電子からは「クラウド型点呼システムe点呼PRO」のご紹介をいたします。飲酒運転防止のための点呼機器およびアルコール検知器を開発・販売する東海電子株式会社(本社:静岡県富士市 代表:杉本 哲也)は、 この度、ALSOK(本社:東京都港区、代表取締役 社長:栢木 伊久二)との合同セミナー「遠隔点呼導入で直面するハードルについて」を12月21日(水)に無料開催いたします。ALSOKからは「遠隔点呼のハードルとALSOKによる導入支援」について、東海電子からは「クラウド型点呼システムe点呼PRO」のご紹介をいたします。---内容---【ALSOKパート】13:30~14:00テーマ「遠隔点呼のハードルと(ALSOKによる)導入支援」・遠隔点呼の制度概要、整備すべき要件について解説・遠隔点呼を活用することでどのようなメリットがあるのか・遠隔点呼の始め方:導入時のハードルと導入以後のハードル・ALSOKによる導入支援についてスピーカー:綜合警備保障株式会社(ALSOK)商品サービス戦略部警備・FM戦略室島村大樹【東海電子パート】14:00~14:30テーマ「クラウド型点呼システムe点呼PROとは」・クラウド型点呼システムとは?・運行管理総合システム「運輸安全PRO」のご紹介・e点呼PROの持つ新機能とは?・e点呼PROによる遠隔点呼対応は?スピーカー:東海電子株式会社東京営業所 主任鈴木善郎【開催日時】2022年12月21日(水)13:30~14:40■お申し込みはコチラから ■詳細はこちらから:【ALSOK×東海電子合同ウェビナー】遠隔点呼導入で直面するハードルについて 【開催方法】:ZOOMによるオンライン形式【受付】:ご登録頂いたメールアドレスに詳細をお送り致します。開始時刻の30分前よりご参加頂けるように調整致します。■お問合せ先: td-seminar@tokai-denshi.co.jp ■ALSOKリモートで実施可能にする「遠隔点呼導入支援ソリューション」 ■東海電子クラウドベースのプラットフォーム「運輸安全PRO」特設サイト ■東海電子クラウド型点呼システム「e点呼PRO」特設サイト ■東海電子「遠隔点呼」特設サイト ■東海電子は安全・安心な社会へ向けて無料オンラインセミナーを開催しています ■点呼機器及びアルコール検知器を開発・販売する東海電子は、社会の「安全」「安心」「健康」を創造し、 社会に貢献する企業です。東海電子コーポレートサイト: 東海電子公式 EC サイト : 東海電子メディアサイト : 詳細はこちら プレスリリース提供元:NEWSCAST
2022年12月09日遠隔点呼の申請採用までの準備の方法を実例紹介を交えて教えます!飲酒運転防止のためのアルコール検知器及びIT点呼システムを開発・販売する東海電子株式会社(本社:静岡県富士市 代表取締役:杉本 哲也)は、 この度、 「遠隔点呼【業界実績No.1】遠隔点呼申請のツボ教えます!」セミナーを12月12日(月)に無料開催いたします。遠隔点呼業界実績No.1!《トラックシェア率51.5%、バスシェア率52.2%、タクシーシェア率63.6%》を誇る東海電子にて、IT点呼機器と遠隔点呼機器の違いや遠隔点呼のメリットなど詳しく解説します。また、申請採用までの準備の方法を実例紹介を交えて教えます!【開催日時】2022年12月12日(月)13:30~14:45■お申し込みはコチラから ■詳細はこちらから:遠隔点呼【業界実績No.1】遠隔点呼申請のツボ教えます! 【開催方法】:ZOOMによるオンライン形式【受付】:ご登録頂いたメールアドレスに詳細をお送り致します。開始時刻の30分前よりご参加頂けるように調整致します。■お問合せ先: td-seminar@tokai-denshi.co.jp ■東海電子は安全・安心な社会へ向けて無料オンラインセミナーを開催しています ■点呼機器及びアルコール検知器を開発・販売する東海電子は、社会の「安全」「安心」「健康」を創造し、 社会に貢献する企業です。東海電子コーポレートサイト: 東海電子公式 EC サイト : 東海電子メディアサイト : 詳細はこちら プレスリリース提供元:NEWSCAST
2022年11月10日明治大学総合数理学部・宮下芳明研究室の宮下芳明教授、小林未侑さん(先端数理科学研究科 博士前期課程1年)が、遠隔でも同じ濃さの塩味をリアルタイムで体験できる通信システム「TeleSalty」を開発しました。送信部は、塩分センサで計測された値を塩化ナトリウム換算での濃度値として常時送信しています。受信部は、規定濃度の食塩水内のイオンを電気で泳動させ、同じ塩分濃度を常に再現します。実際に、岐阜県と東京都を結んだ実証実験を行い、合わせ味噌によって作られた味噌汁の塩味を、東京都にリアルタイムで伝送することに成功しました。味噌汁を新幹線で運搬し、同じ味が再現されていることを確認しました。また、岐阜で味噌汁を水で薄めたり、塩を足したりすると、東京でも瞬時に味の変化を感じ取ることができます。実証実験の様子はYouTubeの動画で閲覧可能です。 動画1: このシステムを用いると、遠隔でも同じ食体験を共有したり、調理過程を双方が確認しながら指導を行うなど、多様な応用が考えられます。研究の詳細は、情報処理学会 エンタテインメントコンピューティング研究会が主催する「エンタテインメントコンピューティング2021」( ) にて、9月1日に発表される予定です。小林未侑,宮下芳明.TeleSalty:リアルタイムで塩味を伝える通信システム,エンタテインメントコンピューティングシンポジウム2021論文集,Vol.2021,pp.276-280,2021. 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2021年08月30日新型コロナの影響で、「遠隔診療」という言葉が広く認知された。この遠隔診療を使って、新しい終末医療に挑む医師がいる。東京都葛飾区、金町駅前脳神経内科の内野勝行院長(37)だ。この試みによって、患者は残された時間を病院に縛り付けられることなく、”最後の望み”を叶えられるようになるのだという。内野医師の求める終末医療にはマンパワーがいる。そこでタッグを組むのが、「かなえるナース」という看護師の付き添いサービスを提供する、株式会社ハレの代表で看護師の前田和哉氏だ。前田氏は、依頼人のニーズや状態に応じてオーダーメイドな看護を実現する。しかし、一般的に入院患者の付き添いサービスには1つ障壁がある。「退院できない」ケースがあるのだ。責任を回避したい病院側が、リスクの高い患者の退院を認めないことがあるからだ。そこで内野医師が鍵となり、医療者の常識の枠を超えた挑戦をする。■末期がん患者が20年ぶりに故郷・沖縄へ60歳の山下幹雄さん(仮名)は、20年前に親と絶縁して沖縄を飛び出し、都内で職を転々としてきた。3月下旬に病院に運ばれた時には、ステージ4の末期がんに全身が侵されていた。余命は半月、もって1カ月と宣告された。姉の静江さん(仮名)が病院に駆けつけた。高齢の両親は共に足が悪く車椅子で、沖縄を出ることができなかった。幹雄さんは、「最後に沖縄に帰って、両親に会いたい」と告げた。静江さんは病院に退院の希望を伝えた。病院側は、一度は許可したものの、幹雄さんの容体が悪化。「移動中に何かあっても責任が取れない」と、許可を取り消した。そこで、静江さんはすがる思いで「かなえるナース」に依頼。前田氏は、すぐに内野医師に連絡し、「残された時間は少ない」と告げた。そこからはスピード勝負だった。内野医師は幹雄さんを遠隔で診療。幹雄さんはほとんど会話ができないほど衰弱していて、うなずくのが精一杯だった。代わりに静江さんが「本人の希望通り、沖縄に帰したい」と画面越しに家族の決意を伝えた。しかし、主治医でなければ退院の許可が出せない。それならばと、内野医師自らが幹雄さんの主治医になったのだ。これで退院の準備は整った。そのわずか2日後、3月30日の朝6時、幹雄さんと静江さんは沖縄に向けて出発した。24時間体制で前田氏が付き添い、内野医師も遠隔で診察を続けた。飛行機が那覇空港に到着すると、ゲートには幹雄さんの両親が迎えに来ていた。幹雄さんは最後の力を振り絞って父と抱き合った。20年ぶりに家族全員が集まった瞬間だった。幹雄さんはそのまま地元の病院に入院し、翌々日、息を引き取った。故郷の地で、家族に見守られながらの最後だった。■「最後にタッチした人が”負け”」内野医師は、男性を退院させるとき、元の主治医から「なぜこんなリスクの高いことをするのか?」と問われたと言う。「『医療の革命です』って答えたら、苦笑いされましたよ(笑)。リスクしかないことは承知しています。言葉は悪いですが、最後にタッチした人が”負け”なんですよ。病院の先生だって患者さんの望みを叶えたいという気持ちはあるんですが、リスクは冒せない。でも、僕が主治医になれば、病院は責任から逃れられるので退院させられます。僕のクビくらい、別にいいんです」実際、訴訟のリスクはある。幹雄さんのケースでも、事前に免責の同意書にサインはもらっているものの、「実際に効力はない」と内野医師は言う。ジュネーブ宣言によって、弱い立場である患者は、インフォームドコンセントによるいかなる同意も撤回できるという決まりがあるからだ。つまり何かあった場合、患者側が訴えれば、退院を許可した内野医師が”被告”になることは避けられないのだ。では、なぜそこまでするのか。「終末期や急性期医療をやっている人は絶対に”ある壁”にぶつかるんです。救命は全力でやります。それ自体は崇高なことです。でもそれは生命の維持が目的で、その人の人生や精神は見ません。ただ助ければいいのかという無力感が拭えない。綺麗事だけでは済まされないんです。1日でも長く心臓が動いていれば、それでいいのかって考えてしまうんです」そんな葛藤を抱える内野医師の転機となる出来事があった。■遺族からの訴訟を覚悟した「お花見外出」「いわゆる”看取り病院”で院長をしていたときに、気管にチューブを挿していて食べることも飲むこともできず、半年間『死にたい』と言い続けているおじいさんに出会いました。ご家族とも相談して管を抜いたら、少し喋れるようになり、今後は『ビールが飲みたい』と言う。だからビールを飲ませてあげると、少しずつ元気になって、食事もわずかながらできるようになりました。そしたら今度は『花見がしたい』って言うんで、外出してお花見もしたんです。その日の夜に、その患者さんは亡くなりました」内野医師は訴訟を覚悟した。しかし、翌日に驚いたことが起きた。「家族親族が20人くらいで病院に来て、『ありがとうございます。こんな素晴らしい最後を迎えられるとは思ってなかった』と感謝の言葉をくれたんです。『これだ』と思いました。この人の最後の1週間こそが、”生きた”ということなんだと思いました」責任を負う覚悟ひとつで、生かせる命がある。だから、内野医師は訴訟のリスクを恐れない。「むしろ訴訟になれば、社会問題として終末医療のあり方を問題提起できる」とさえ言う。内野医師は、遠隔診療で広がる終末期医療の可能性について次のように話す。「最後のときをどう過ごすかという選択肢が増えます。今は、病院か、施設か、自宅のどこかで死を待つしかない人がほとんどです。遠隔診療なら自由に旅行も行けます。また、距離の制限がなくなるので、全国どこに住んでいても、好きな医師に診療してもらうことも可能になります。オンラインが進めば、閉塞していた医療に風穴が開くでしょう」幹雄さんの家族から、内野医師のもとに感謝のビデオレターが届いた。「家族が一緒の時間を過ごすのは絶対に無理だと思っていたので、夢のようでした」内野医師は、「普段あんまり思わないんだけど、『医者をやっててよかったな』と思った」と素っ気なく言う。遠隔診療の浸透によって、終末医療の可能性が今後さらに拡がることになりそうだ。
2020年07月04日不倫関係にある男女も、自粛生活下では、いつものようなデートができず苦戦しているよう。なんとか遠隔デートを実現すべく、あの手この手で工夫をしているようです。複雑怪奇な人間模様分析を得意とする並木まきが、そんな身勝手なデートを3つご紹介します。文・並木まき1:寝室で…「不倫相手とは自宅が離れていることもあって、リモート勤務になってからは一切会っていません。けれど、やっぱり顔は見たいし、どうしているかお互い気になるので、オンラインデートをしています。ただ、コソコソすると妻にバレるので、あえて昼の時間を使って『大事な打ち合わせがある』という体裁にし、ひとりで寝室にこもりながら不倫相手と話していますよ。彼女からは『へぇ〜。その部屋で昔は奥さんとイチャイチャしてたんだ?』なんてイヤミを言われますが、しばらくは仕方ありませんね」(40歳男性/IT)このご時世なので、ビデオチャットを通じて遠隔デートをしているカップルも少なくないのかもしれません。しかもこの男は、夫婦の聖域とも言える寝室を不倫相手に堂々と見せているようです。にわかには信じられません……。2:不機嫌を装って…「不倫相手とは、週1くらいでオンラインデートをしています。だけど我が家はマンションだし、そこまで広くないので、ひとりになるのが結構大変。そこで僕は、不倫相手とオンラインデートをする予定がある日は、その1時間くらい前にわざと妻とケンカして、別の部屋にこもる理由を作っています。妻には申し訳ないな……って思いますが、気まずい雰囲気を作っておかないと、オンラインデート中に妻が部屋に入ってきてしまうかもしれませんから」(38歳男性/自営業)夫婦ゲンカをわざと引き起こし、ひとりになれる時間を作るとは、なんとも身勝手です。不倫男に誠実さを求めるのが間違いなのかもしれませんが、たまったものではありませんね。3:妻に外出させ…「アパート暮らしなので、オンラインでも、不倫相手とはなかなかデートができません。そこで最近は、妻に外でウォーキングをするように促して、30分ほどデート時間を捻出しています。妻は元々ぽっちゃりなのですが、自粛生活以降さらに太ってきたので、少し運動したほうがいいんじゃないかと思い、提案しました。妻の健康づくりにもなるし、俺は彼女と安心して会話ができるし、我ながらいいアイディアだと思っています」(45歳男性/サービス)不倫相手と会話したいがために、妻を言いくるめて外に追いやるとは……。いくらなんでも身勝手すぎます。妻がこのことを知ったらと思うと、やり切れません。以上、「不倫男の身勝手な遠隔デート」をご紹介しました。非常事態の下でも、身勝手な不倫男は、自分のことしか考えていないようです。あなたの周りにも、こんな裏切り行為を働く夫がいるかもしれません……。©vanko_Brnjakovic/gettyimages©PeopleImages/gettyimages
2020年05月09日遠隔診療でオンライン通院愛知県名古屋市の佐井泌尿器科・皮フ科クリニックでは、7月5日より、遠隔診療を導入した外来の受付を開始している。このシステムの導入にあたっては、株式会社メドレーが提供している「CLINICS(クリニクス)」というオンライン通院システムを採用している。愛知県の泌尿器科クリニックとしては初めての導入事例となる背景には、現在の多忙過ぎるサラリーマンなどに配慮した結果がある。というのは、今回のオンライン通院で提供する予定の診療メニューは、ED(勃起障害)、AGA(男性型脱毛症)、そして女性びまん性脱毛症であり、これらの治療には定期的な通院が不可欠だという。さらにこの病気の患者傾向をみてみると、30~50代に増加傾向だ。つまり、一番働盛りで忙しいために、最初は受診したとしてもそのうちに通院を諦めてしまったり、最初から諦めてしまう人が多いという状況を打破するためなのだ。厚生労働省も推奨実は、オンラインを活用した遠隔診療の分野の促進は、厚生労働省も推奨している。もとは、離島など遠隔地にいる患者と医師をつなぐための遠隔診療に対する解釈であり、遠隔地意外ではこのシステムを導入することを原則禁止していた。しかし2015年8月に解釈を変更し、遠隔地だけではなく、患者側の希望があり、かつ患者側の利点があれば、対面診療と組み合わせることで他の医療機関も導入しても良いという方針に変わったという。しかも、処方した薬についても、予約時に登録した住所に配送してくれるというから、大変便利なシステムではないだろうか。ストレス社会に救いの手今の社会は特にストレス社会と言われ、ただ生活をおくるだけでも過酷な精神環境、また紫外線の増加など過酷な自然環境下で生活している。女性の脱毛症が増加しているのは、そういったことも要因の一つとみられている。今回の愛知県での導入事例が全国に展開していく日も、そう遠くはないかもしれない。【参考】※株式会社メドレー※佐井泌尿器科・皮フ科クリニック※株式会社メドレー プレスリリース(Dream News)
2016年07月13日歌舞伎役者の市川染五郎が7日、アメリカ・ラスベガスから都内の会場に向けて、擬似3Dによる遠隔舞台あいさつを行った。松竹と日本電信電話(NTT)による技術実験で、4月29日~30日に行われたイベント・ニコニコ超会議内の「超歌舞伎」に続き、イマーシブテレプレゼンス技術「Kirari!」を使用している。現在ラスベガスで『KABUKI LION 獅子王』公演を行っている染五郎は、擬似3D虚像による立体表示で都内会場に登場。擬似3Dとは、平面映像を使いながら錯覚で立体的に見せることで、被写体抽出技術と組み合わせ、演者がその場にいるかのような映像をリアルタイムに届けた。「超歌舞伎」では「分身の術」として披露されている。染五郎は「この映像技術、伝送技術等々、歌舞伎の技術として一つのジャンルになるのではないかとも感じています」と新たな技術に期待を寄せた。また、映像技術と歌舞伎はは「色彩の豊かさ、美しさというものが、共通言語」と語り、「生という武器は、舞台には大事なものだとは思いますけども、あえて映像の中で画面を見ることによって初めて成立する歌舞伎もあるのではと思います」と今後の展望を示した。NTT代表取締役副社長 篠原弘道氏は、今回の取り組みを「共同実験のスタート」として「2020年、その先も含めて」視野に入れていると発言。ただし「主役は歌舞伎」であり、「ICT技術はあくまでも黒子です。どんどんチャレンジしてまいりたいと思います」と語った。また、舞台天井、花道なども含めて360度で映像を同期し、実際の舞台の感覚で中継を見ることができる4Kマルチ映像、ヘッドマウントディスプレイによる視聴など、様々な技術が紹介された。
2016年05月07日日本マイクロソフトとこだまリサーチは3月17日、大学教育におけるクラウド型eラーニングによる遠隔授業の活用促進において連携することを発表した。文教向けシステムの開発を手がけるこだまリサーチは、大学・教育機関向けに「Microsoft Azure」による初の文教向け動画配信ソリューションである「Streaming Player with AES encryption(for Azure Media Services and Moodle)」を4月1日より提供を開始する。日本マイクロソフトは技術面からこだまリサーチを支援し、協同販売活動を行う。Streaming Player with AES encryptionは、Azureの「Azure Media Services」を活用し、大学・教育機関が保有している動画コンテンツを「Moodle」上で再生するためのプラグインモジュール。同モジュールを利用することで、PC用、スマートフォン用に別々の動画コンテンツを用意する必要がなくなり、従来のソリューションに比べて低コストで、品質を向上したストリーミング動画を配信できるようになるという。今後、両社ではオープンソース学習管理ソフト「Moodle(ムードル)」を利用している大学・教育機関向けに、同モジュールを展開していく。これにより、教室での授業とオンライン学習を融合させるブレンデッドラーニングや、インターネット上で誰もが無料で受講可能な大規模で開かれたな講義であるMOOCといった最新のeラーニング方法を容易に実現できる。また、詳細な視聴履歴を取得することができ、学生が動画のどの範囲を見たか、何回見たかといった統計データを管理し、視聴データに基づいた自動採点も可能。両社は、協同販売活動として、同モジュールの導入展開をサポートするパートナー企業の誘致および、大学・教育機関の顧客に向けた協同マーケティングを展開し、1年間で20の教育機関への導入を目指す。
2016年03月18日富士通研究所は3月17日、作業者側のカメラで撮影した時系列画像から、作業現場の全景がわかる3次元パノラマ合成画面を生成し、AR技術と組み合わせることで、遠隔支援者が的確に指示可能な作業支援技術を開発したと発表した。近年、熟練作業者の不足に伴い、経験不足の現場作業者に対して熟練者が遠隔で作業支援を行う技術が注目されている。しかし、作業者側のカメラ画像を使った遠隔支援技術は、一般的に映る範囲が狭くブレもあるため、遠隔支援者が現場の状況を掴みづらいという課題があった。そこで同社は今回、作業者側のカメラ画像を使って立体的なパノラマ画像を生成する画像の3次元合成技術と、遠隔地から現場に直接指示可能なユーザーインターフェースと作業指示のAR提示技術を開発した。画像の3次元合成技術では、現場のカメラ画像から複数の画像特徴点を抽出することでカメラの位置と向きをリアルタイムに追跡し、作業員の位置と向きを継続的に推定。この結果からブレのない映像を選択し、3次元の位置および向きの情報と一緒に遠隔支援者へ送信する。遠隔支援者側では、カメラのパラメーターとなる焦点距離および画像の中心にあわせて3次元空間上に画像がリアルタイムに配置され、カメラと環境特徴点との距離も加味して画像のサイズが調整される。生成された3次元画像は、実際の作業現場の3次元空間構造が忠実に反映されており、複数のセンサー情報を加えて作業員の位置と向きを高精度に推定することで、作業員はパノラマ合成された画像の中に3次元モデルとして仮想的に描画される。これにより、遠隔支援者は自分の好きな視点から作業員の行動を把握できるうえ、3次元画像に対してポインターや注釈の形で指示を行うことが可能。この指示は、即座に作業員のスマートデバイスなどに伝達され、作業員の位置と向きにあわせたリアルタイムなAR情報として提示されるという。AR情報が作業員の視野外にある場合は、そこまで作業員を誘導することが可能となっている。同社は、これらの技術を実際の設備点検やメンテナンス現場で検証し、2016年度中の実用化を目指すとしている。
2016年03月17日サタケは3月10日、稲作農家・農業生産法人向けとして、穀物乾燥機遠隔監視サービスを6月1日より開始すると発表した。3月1日より、サービス利用のための「サタケフレンドリークラブ」会員の登録受付を開始している。近年、稲作農業における栽培・調製作業の中でも収穫後の乾燥調製作業については、大規模農家や農業生産法人など担い手への集約化が進んでおり、担い手には綿密な作業計画に基づいた、効率的な作業が求められている。しかし、乾燥調製作業では機械が停止した場合、翌日以降のスケジュールに支障を来す恐れがあるという。特に乾燥作業では、生活の場と作業場所が離れているケースも多く、トラブルの発生時に発見が遅れてしまうという問題があった。このような問題を解決するため、同社は稲作農家や農業生産法人向けに新たなシステムを開発し、穀物乾燥機遠隔監視サービスを開始。同サービスは、穀物乾燥機の「ソラーナネックスSMART(スマート)」シリーズのユーザーが運転状況などをインターネットを介してスマートフォンやタブレット、PCなどの情報端末から遠隔監視できるようにするもの。乾燥運転中の穀物水分、熱風温度、残時間などを常時閲覧できるほか、乾燥終了時とトラブル発生時はメールで通知を受け取ることが可能。さらに、トラブル発生時は、その内容と対処方法を確認でき、乾燥終了した作業はすべて履歴として記録され、作業改善などに活用できる。同サービスの利用料金は年会費が初年度3万円(2年目以降は2万円)と通信費が9600円から(いずれも税別)。
2016年03月11日三菱電機は3月7日、板金加工向けレーザー加工機の稼働状況などを遠隔地からリアルタイムで確認・診断する新サービス「iQ Care Remote4U」の提供を4月1日に開始すると発表した。同サービスはNECのIoT技術を活用し、レーザー加工機の生産性向上・ランニングコスト低減に貢献するとともに、遠隔診断による保守サービスの向上を実現する。具体的には、市販のPC、スマートフォン、タブレットで専用ソフトなしでレーザー加工機の稼働情報・加工予測時間などをリアルタイムで確認することが可能となる。また、加工・稼働実績や電力・ガス消費量などをNECのIoTプラットフォームで収集・蓄積し、複数の情報をまとめて表示すると同時に汎用の表計算ソフトに出力することで、生産プロセスの改善およびランニングコスト低減に貢献するとしている。さらに、NECのソフトウェアVPNサービスを活用し、三菱電機のサービスセンターに設置した端末から直接顧客のレーザー加工機の状況を遠隔診断することで予防保全情報を提供し、故障時の迅速な対応を実現する。サービスセンターからはソフトウェアのバージョンアップや加工条件変更なども実施可能となる。
2016年03月07日Microsoftは2月4日(現地時間)、Arduino(アルドゥイーノ)をUWP(ユニバーサルWindowsプラットフォーム)アプリケーションから遠隔制御するデモンストレーションを公開した。ライブラリはNuGetから「Windows Remote Arduino for Windows 10 and Windows 10 IoT core」からダウンロードできる。Windows Remote Arduinoライブラリは、ArduinoのGPIO(汎用入出力)ポートから、デジタルリード/ライトやアナログリード/ライト(PWM)、ピンモードの設定、ピン値が変更した際のイベント受信が可能。また、I2C経由でデータの送受信が行える。さらにMicrosoftは上級者向けとしてカスタムコマンドの使用を薦めている。公式ブログでは、サンプルコードや各種技術資料に関するリンクを用意。記事を執筆したWindows and Devices Connected Everyday ThingsチームのDevin Valenciano氏とJesse Frush氏はHackster.ioの「World’s Largest Arduino Maker Challenge」を引き合いに、「(同コンテストは)予備段階で3,000人以上の参加者と1,000以上のアイディアが集まっている。UWPアプリケーションを開発してほしい」とアピールした。ArduinoはArduino LLCおよびArduinoSRLが設計・製造しているが、ハードウェア設計および開発環境はオープンソース化しているため、昨今のIoTブームと相まって大きな注目を集めている。阿久津良和(Cactus)
2016年02月08日オプティムとMRTは2月4日、スマートフォン、タブレットを用いた遠隔診療サービス「ポケットドクター」を発表した。2016年4月のサービス提供開始を予定している。同サービスは、医療を必要としている人々と遠隔地にいる医療の専門家をつなぎ、スマートフォンやタブレットに搭載されているカメラやウェアラブル機器を利用することで、相談者の顔色や患部の状況、ウェアラブル機器から収集されるさまざまなバイタルデータをもとに、医師が具体的なアドバイスや診療を行うというもの。映像や画像の共有を行う際には、赤ペン機能や指差し機能を用いて、映してほしい箇所の指示や、症状の説明を的確に行うことができる。再診の遠隔診療患者は、スマートフォンやタブレットで「ポケットドクター」の「かかりつけ医診療」を利用することで、医療機関に行くことなく、保険適用しながら自身の体調を相談したり、怪我などの患部の状態を診察してもらうことができる。このサービスは、当面の間「ポケットドクター」に参画する医療機関へ無料で提供されるさらに医師は、医師の時間を予約できる「予約相談」、24時間365日健康相談できる「今すぐ相談」を診療の合間の空き時間に受け付けることが可能。「予約相談」は「かかりつけ医診療」サービスに続けて順次開始、「今すぐ相談」は2016年度内の開始を予定している。「ポケットドクター」は、iOS8.0以降のiPhoneやiPad、Android 4.0以降のスマートデバイスにアプリをインストールすることで利用可能となっている。
2016年02月05日村田機械は1月14日、VPNルーターの新製品「GriDRIVE GDR-1250」を1月18日に発売すると発表した。同製品は産業機械の遠隔保守サービス事業者や社内管理部門と対象の産業機械・機器との間にアクセスが必要な時だけテンポラリーに簡易VPNを構築し、セキュアな通信を担保する基本機能に加え、制御装置(MCプロトコル対応PLC)から稼働情報を収集してメモリに保存する機能を搭載。遠隔保守サービス事業者や社内管理部門が必要に応じてこの情報を取り出すことで、機器の稼働状況を容易に監視することが可能となった。また、収集する稼働情報にしきい値を設定することで、トラブル時にはアラートメールを自動送信する機能も搭載している。さらに、セキュアな双方向通信を通じたPLCの設定変更による機器の制御が可能で、産業機械・産業機器の「監視」と「制御」の双方を含む遠隔保守システムを容易に構築することができる。機器間通信はMVMO SIMの3G通信に対応。「GriDRIVE GDR」シリーズとしては、先行発売したLTE通信モジュール(KDDI回線対応)内蔵の「GDR-1150」に、SIMフリー・3G回線利用の「GDR-1250」が加わった形となる。今後同シリーズは、 海外各国の通信規格に対する機器認証に対応したモデルの販売や、 対応PLCの拡大を計画しているとしている。「GriDRIVE GDR-1250」の価格は24万8000円(税別、取付費用別)で、同社は年間300セットの販売を計画している。
2016年01月14日ストレージクラフト テクノロジーは12月17日、同社の「StorageCraft ShadowProtect」シリーズの無償遠隔監視ツール「StorageCraft ShadowControl」の強化版、「StorageCraft ShadowControl v.3.5」を発表した。同バージョンでは、最新リモート管理機能で時間短縮する「プッシュ・インストール」「CSV形式の情報開示」「ライセンスの集中管理」などの機能が刷新されている。また、システムとデータのバックアップを遠隔設定・管理する機能が追加されており、ShadowControl アプライアンスのデータベースや設定を保護するために、定期的に自動でバックアップを行う「アプライアンスのバックアップ・スケジュール」や、証明書署名要求をShadowControlアプライアンスから直接作成可能とする「アプライアンスから証明書署名要求(CSR:Certificate Signing Request)の生成」、ローカルのShadowProtect SPXコンソールで、ユーザーがバックアップジョブを変更、削除、スケジュール外実行することを防ぐ「ShadowProtect SPX バックアップジョブのロック」といった強化が施されている。さらに、ITSM(ITサービスマネジメント)通知機能の拡張として、通知メールの受け取り条件に、エンドポイントのステータスが変化した時のみ、エンドポイントのアラートが発生した時はいつでも、または、エンドポイントのステータスが変化していない時でも、といった設定を可能としたほか、アプライアンス設定として、リマインダ機能が、ShadowControlのアプライアンス・ソフトウェアのベストプラクティス情報を提供し、更新の推奨を通知するといったアプライアンス更新のインストラクションの向上なども図られている。なお、すでに同バージョンについては同社Webサイトよりダウンロードが可能となっている。
2015年12月18日デンソーセールスは14日、スマートフォンを遠隔操作できるコントローラー「KKP(くるくるピ)」(Braveridge製)を発売した。価格は税込み5,400円。「KKP(くるくるピ)」は、専用のスマートフォンアプリ「スピン アンド クリック」を遠隔操作できる円形のコントローラー。Bluetoothによってスマートフォンと接続し、音楽や動画の再生、写真の閲覧などを端末に触れることなく行える。デンソーセールスは、自動車のハンドルなどに取り付けることで、車内でのスマートフォン操作をサポートできるとしている。サイズは直径49×高さ11.5mm。対応端末は、iOS 8.3以降のiPhone 5s/6/6 Plus、第3世代以降のiPad、iPad mini、Android 4.4以降を搭載した、Nexus 5/6、Galaxy S4、Xperia Z3/Z4。
2015年12月14日EIZOは12月9日、4K超高精細映像伝送による血管内治療・遠隔指導システムの共同研究契約を、金沢大学とPFUビジネスフォアランナーと締結したと発表した。CTなどの画像診断装置で体内を見ながら、細いカテーテルなどを用いて血管の中から病巣に到達して行う血管内治療は、患者の身体に負担が少なく大きな効果も期待できるが、高度な専門的知識と医療技術が必要とされる。そのため、高難度の治療においては熟練した専門医の確認のもとでの施術が望まれるが、常にそのような体制で実施できる施設は多くない。こうした課題に対し、今回の共同研究では、4K超高精細映像のリアルタイム伝送技術を用いることで、遠隔地からカテーテルによる血管内治療の手技指導を可能にするシステムを開発し、2017年に実用化することを目指す。同システムはEIZOの4Kタッチモニタを含む医療ソリューションと、PFUビジネスフォアランナーの超低遅延・4K高精細映像伝送技術を組み合わせ、治療に必要な複数の医用画像を4K映像に合成して遠隔地へ伝送し、遠隔地から指導医が音声と自身の手差し映像を伝送することで、映像伝送の遅延が極めて小さいリアルタイムな遠隔指導を実現するというもの。研究では金沢大学が医療現場からのアドバイスおよび実証実験を、EIZOが医療用4Kタッチモニタおよび4K映像合成装置を、PFUビジネスフォアランナーが4K映像伝送装置およびカメラ、音声機器とシステム全体のインテグレートを担当する。3者は、同システムを実用化することで、地域遠隔医療の発展や指導下での施術機会増加による手技技術、安定性、治療効果の向上、指導医の負荷軽減、施術スケジュール調整の容易化などの効果が期待できるとしている。
2015年12月09日アプリックスIPホールディングスは11月25日、Bluetooh通信機能を小型センサーやスマートロックを遠隔地から操作するソリューションの提供を開始したと発表した。スマートロックや小型のセンサーは現状、設置場所に制約がなく、電源ケーブルなどの配線工事をしなくて済むように、消費電力が低くて電池駆動が可能なBluetooth方式の通信モジュールを採用しているものが大多数を占めている。ただ、これらの機器は、Bluetoothで近くにある端末と直接通信するものであり、遠隔地のデータセンターで情報を受信したり遠く離れた管理センターから操作したりといった利用は想定されていない。同社が提供するソリューションは、同梱する「BLE/Wi-Fiゲートウェイ」を活用する。Bluetoot搭載の小型センサーが送信した情報をWi-Fi端末が受信し、そこからインターネット上にあるクラウドサービスに転送する。これにより、小型センサーの情報をリアルタイムでクラウドに蓄積できるようになるほか、クラウドサービス経由で遠隔地から小型のセンサーを操作できる。同ソリューションはさまざまなシーンでの活用が想定されており、例えば、身の回りのスマート家電の利用状況や身に付けた活動量計から直接クラウドに情報を上げることで、利用者に負担の少ないながら精度の高い介護や見守りサービスを実現できるという。また、安価なセンサーを大量に設置して効率よく情報を収集できるようになるため、オフィスや店舗などの状態を大量にクラウドに収集してビッグデータとして活用できるほか、今後急速に拡大すると見込まれているペットビジネス市場におけるペットの健康管理や見守りなどのサービスにも活用が期待できる。同社は、ホテルやアパートなどの管理会社や家・オフィス・店舗などにセンサーを設置して遠隔監視などのサービスの供給企業にソリューションを提供していくとしている。
2015年11月26日情報技術開発の連結子会社であるTDIプロダクトソリューション(TDIPS)は10月5日、農業向け遠隔監視制御システムの販売を11月2日に開始すると発表した。価格はシステム構成(例:温度湿度1点、土壌水分1点、システム構成は顧客が測定したいセンサー、個数での構成で異なる)で16万円(税別)~。なお、センサー数は追加可能で温度湿度計測1点で1万3000円(同)、土壌水分計測1点で6万3000円(同)、カメラと動体検知カメラパトランプは別売。同システムは、農業用ハウス内に設置したカメラや温度・湿度・土壌水分センサーのデータをスマートデバイス・PCに送信することで、その場にいなくても農業用ハウス内の状態を把握することができるシステム。主な特徴として、複数ある機能のうち必要な機能のみを選択できるため小規模農業の従事者でも利用可能な価格で提供できるほか、小型軽量により大規模な工事なしでシステムの設置・センサーの配置などの変更が可能となっている。また、動体検知カメラによる侵入検知により、動画保存やパトランプ起動、メール配信を行うことができる。同社では、これまで培ってきたネットワーク制御技術を活用し、その課題を解決するため、遠隔監視制御システムを開発。将来的に農作物の育成プロセスのデータなどを蓄積・分析し、IT技術により農作物の自動育成の実現に取り組んでいく方針だ。
2015年10月05日オプティムは9月4日、IoTへの「乗っ取り」「のぞき見」「なりすまし」といった不正遠隔操作を防止する、出口対策セキュリティの世界特許技術を発表した。同社はこの技術を利用し、機密性の高い個人情報を不正遠隔操作から守り、IoT時代に必要なセキュリティを提供するとしている。この特許技術では、万が一ウイルス対策ソフトが検知できない新しい不正な遠隔操作ウイルスがネット端末に混入した場合であっても、それを検知し、不正遠隔操作対策を行える。この技術を利用した製品・サービスを全世界で展開する予定で、日本と韓国では特許取得を完了。そのほか米国、中国、欧州などでも特許出願中だという。同技術では、遠隔操作をする場合に呼び出されるコンピューターの「API」コマンドに注目し、不正ソフトにAPIが呼びだされていないかを監視する。このAPIのリアルタイム監視(APIフック)にもとづいた不正遠隔操作防止技術は広範囲に応用できる。特許技術を実用化した不正遠隔操作対策ソフト「Optimal Guard」のPC遠隔操作ウイルス対策機能は、PCへの外部操作を監視し、第三者からの不正な遠隔操作を防止する「遠隔操作監視」とユーザーの意図しない不正な書き込みを監視し防止する「なりすまし書き込み防止」、画面の表示内容の転送やキーボード操作の記録を検知して不正な第三者への送信を防止する「盗み見対策」、不正プログラムが行った通信を記録して身に覚えのないパソコン操作を明らかにする「通信記録の保存」の4種類。このうち、「なりすまし防止」は従来対策が難しいとされてきた機能だという。
2015年09月07日オプティムとテレパシージャパンは8月5日、遠隔作業支援専用スマートグラス「Remote Action」の販売を同日より開始すると発表した。「Remote Action」は、カメラ映像共有、音声通話、資料送信などの機能を備えたスマートグラスで、遠隔地の専門知識を持ったオペレーターが現場の作業者の目の前の状況をリアルタイムの映像で確認できるため、あたかも現場に専門知識を持ったオペレーターがいるかのような、きめ細かいサポートの提供が可能となる。また、ユーザーが自社でシステムを構築する必要がなく、すぐに「Remote Action」の利用を開始することができるほか、MDMサービスOptimal Bizによる対応したWDM(Wearable Device Management)機能による端末の一括管理などが可能となっている。価格は初期費用が20万円(税別、以下同)で、基本利用料が月額6万円(スマートグラス1台分+オペレーター1台分の利用料含む)となっており、端末台数により追加の月額利用料が必要となる。
2015年08月05日イッツ・コミュニケーションズは、スマートフォンを利用して遠隔からもドアの施錠・解錠が行える「スマートロック(電子錠)」を8月20日より提供する。8月1日から申し込み受付を開始する。スマートロックは、スマートフォン専用アプリで遠隔からでも施錠、解錠、施錠の確認ができる製品。付属のカードキーや、暗証番号の入力でも解錠可能。また、同社が提供する「家電コントローラー」と連携させることで、解錠時に照明やエアコンをつけたり、子供の帰宅時間に解錠されるとIPカメラで撮影してメールで通知したりすることもできる。機能は、施錠、解錠、状態確認のほか、オートロック、手動ロック、パスワードの盗み見を防ぐランダムテンキー機能、音声ガイダンスがある。解錠は、4~10桁のパスワード入力、カード認証、スマートフォン・タブレットの専用アプリ、パソコンのユーザー管理画面から可能。サイズは室外リーダーが58mm(W)×113mm(H)×16.8mm(D)、室内ボディが70.4mm(W)×163.8mm(H)×38mm(D)。電源はアルカリ乾電池の単3形×4で、1日6回の使用で10カ月利用可能。電池残量が少なくなるとアラーム機能で通知する。利用にあたっては、スマートロックのレンタル代として月額700円かかるが、このほかに、インテリジェントホーム基本利用料、インテリジェントホームゲートウェイ料も必要。
2015年07月28日東京エレクトロン デバイス(TED)は4月23日、各種機器・装置のセキュアな遠隔制御を可能とする「Falcon Link」の販売を開始した。同製品は、既存のシステムを変更することなく対象装置のRGB出力とUSBポートに接続するだけで遠隔制御が可能になるという特徴をもつ。また安全対策としては、リモート/ローカルの切り替えをスイッチ1つで可能とする排他制御機能、対象装置の特定の操作禁止を事前に設定するティーチング機能、強制的にローカル操作に切り替えるインターロック機能などが搭載されている。TEDは、同製品を導入することで、現地の立ち入り作業により生じる費用や時間のロスを抑制し、装置の運用管理コストを抑えることができるとしている。「Falcon Link」のサイズは118.2(幅)×66.5(高さ)×108(奥行)mmで、価格はオープン価格となっている。
2015年04月23日Steinberg Media Technologiesは、インターネットを通じて遠隔地のミュージシャンとのコラボレートを可能にするリモートレコーディングシステム「VST CONNECT PRO 3」を発売した。ダウンロード限定販売で、価格は1万5,000円。同製品では、オーディオ信号の交換を安全に行う暗号化転送処理をはじめ、マルチトラック録音(最大16チャンネル)、ビデオチャット機能を装備し、オーディオシグナル/MIDIデータの送受信にも対応。サンプル単位の同期が可能なP2P接続により、世界中のミュージシャンやプロデューサーとのコラボレーションを実現する。また、VSTインストゥルメントを使ったレコーディングや、ローカルネットワークでの接続もサポート。最新バージョンでは、デザインが刷新されたほか、Cubase Pro 8でのリモートセッションを即座に設定できるワンクリックセットアップ、フローティングビデオウィンドウ、ドラッグ&ドロップでのファイル送信、FXインサートをVST Connect Performerに設定可能になるなどの新機能が追加されている。なお、同製品の利用には、Cubase 7.5.40 / Cubase Pro 8 / Nuendo 6.5.40以降が必須となる。
2015年03月18日○多拠点展開をする企業の強い味方拠点数が多く、頻繁な打ち合わせが難しい企業にとって遠隔会議システムは強い味方だ。古くはテレビ会議システムからはじまり、現在では簡単に利用できるWeb会議システムが増えたことからも積極的に利用している企業は多い。特に、早くから多拠点展開してきた企業の場合、そうした遠隔会議システムを導入している。しかし、旧来のシステムに不満を感じているという声は少なくない。音質の悪さや設定の難しさといった部分に加えて、大人数が参加する会議では集音能力という課題も出てくる。そうした企業が、大人数参加のある拠点から徐々に導入をはじめているのが「YVC-1000」だ。ヤマハのユニファイドコミュニケーションマイクスピーカーシステム「YVC-1000」は、マイクとスピーカー部を分離して設置できるため、話しやすく聞きやすい配置に自由にレイアウトできる大きな特徴があるのだ。○システム刷新で会議開催回数を大幅に伸ばした日世ソフトクリームの総合メーカーである日世株式会社は、ソフトクリームの材料や専用のフリーザーなどを扱っている。日本全国に営業所や工場を構えており、海外を含めると26拠点に上る。社内での意思伝達のために遠隔会議システムを早くから導入している企業だ。しかし、導入したシステムは初期設定が難しく、音声調整にも手間がかかったため現場での利用はあまり進まなかったという。音声品質にも課題があり、社内に設置したサーバの運用も負担がかかることなどからリプレースを検討。その結果、2009年に新たな遠隔会議システムとして導入したのが、ジャパンメディアシステムのWeb会議システム「LiveOn」と、ヤマハのマイクスピーカーだ。全26拠点のうち、25拠点についてはヤマハの一体型マイクスピーカーである「PJPシリーズ」を選択。参加者が多く、より集音能力や臨場感を必要した本社会議室には「YVC-1000」が導入された。「LiveOn」を選択したのは、地域防災システムなど公的機関での導入実績があり信頼性が高いという理由に加えて、煩雑な設定や調整が不要であるということもポイントだったという。これに「YVC-1000」を組み合わせたことで、容易な設定で臨場感のある遠隔会議が可能になった。本社会議室では10~15名程度の出席者がコの字型のテーブルに着席。マイクを2台連結し、スピーカーを搭載した本体を大型モニターの前に設置して利用している。大人数が参加する会議でも十分な収音能力があり、クリアな音声で臨場感のある会話ができるため、会議の開催頻度向上にも貢献したという。「現場間で日常的な打ち合わせ会議が頻繁に行われるようになり、大きな成果が出ました。今後は品質をより高め、社員全員へのライセンス配布を検討するなど、さらに有効な活用方法を追求していきたいと思います」と語るのは、日世 情報システム部 運用管理課の大坪一博氏だ。社内での会議開催回数は、更改前の2008年が49回だったのに対して、2013年には364回と飛躍的に伸びている。今後はさらに「YVC-1000」などを拡充し、臨場感のある会議のあり方を追求したいとしている。
2015年02月10日IPAは、コンピュータウイルスや不正プログラムの状況分析から、「今月の呼びかけ」を発表している。今月は、遠隔操作を行うソフトに関わる事例を取り上げている。○遠隔操作ソフトとは?遠隔操作ソフトといって、どんなイメージがあるだろうか? ちょっと古くなるが、2012年にはIESYSという遠隔操作ソフトを思い出す人もいるだろう。遠隔操作によって、脅迫メールの送信や書き込みを行われた。結果、無実の人間が、誤認逮捕や有罪判決を受けた。また、犯人の挑発的な行動も注目を集めた。最終的には、犯人自らの愚行により、解決へとつながった。また、スマートフォン用のアプリで、交際相手の居場所をGPSを使って追跡するものもあった(追跡はPCで行う)。双方が同意していれば、合法ともいえなくもない。しかし、その機能から、問題視されることも少なくなかった。その後、なくなっては新しいアプリが登場するといった状況を繰り返している。最新のその手のアプリでは、マルチプラットフォーム化し、機能も拡大してきている。位置情報の共有連絡先へのアクセステキストメッセージのチェックフェイスブックのチャット読み取りまた、2014年4月にはセキュリティ対策ソフトと偽り、遠隔操作ソフトを女性のPCにインストールさせ、その後、脅迫などを繰り返していた男性が逮捕された。ここで使われた遠隔操作ソフトは、市販されているもので、PCのメンテナンスや無人観測所のデータ回収などに使われるもので、正しく使う限りは合法なソフトウェアである。本誌でもWindows XPからの移行をサポートするサービスなどを紹介したが、ここでも遠隔操作ソフトが使われている。初心者などを対象に、やや難しいと思われる操作や設定などを代行するのが目的で利用される。しかし、それを逆手にとったような事例が報告されている。○遠隔操作によるプロバイダ変更勧誘トラブル2014年以降、IPAの安心相談窓口に「プロバイダ料金が安くなるという電話勧誘から、遠隔操作ソフトをインストールしてPCの設定を変更してもらった。しかし、PCをこのまま利用して大丈夫か」という相談がよせられている。同様の事例は、国民生活センターにも寄せられている。この遠隔操作によるプロバイダ変更の勧誘トラブルは、2013年以降、急増している。図2は、国民生活センターの発表から作成されたものである。この事例では、実際にプロバイダ料金がどのくらい安くなるのか、文書による変更内容の確認といったことが行われず、また、十分に内容を考慮する時間もなかったとのことである。国民生活センターは、少しでも疑問に思ったら、最寄りの消費生活センターに相談してほしいとのことだ。○遠隔操作された場合のリスク2014年4月の事件では、メール内容や保存していた写真のの閲覧、なりすましを行い、SNSなどへの書き込みが行われた。さらに、年齢などを偽っていたことが知れると脅迫なども行い始めた。遠隔操作ソフトであるが合法なソフトもあるので、セキュリティ対策ソフトでは検知されないこともある。しかし、PCの挙動を注意深くみることで、発見することも不可能ではない。具体的には、勝手にマウスカーソルが動く、ウィンドウが開くファイルが増える(または減る)といったものである。遠隔操作ソフトが疑われる場合、PCから離れず、不審な動きがないか画面に注意を払うことが求められる。しかし、遠隔操作を行う攻撃者が、被害者の操作内容や画面を見ているだけということもある。必ずしも、不審な動きがあるとは限らない点にも注意してほしい。○遠隔操作ソフトを利用したサービスを受ける際の注意点遠隔操作ソフトを利用する流れは、図4のようになる。これをふまえ、IPAでは、遠隔操作ソフトによるサービスを受ける場合の注意点について、以下をあげている。遠隔操作を行う担当者の企業名、所属、名前、連絡先をできるかぎり確認する遠隔操作による作業の内容や目的を事前に確認する遠隔操作ソフトの名称、開発元、ダウンロードサイト(URL)、主な機能を確認する遠隔操作による作業実施中はPCから目を離さず、操作内容を確認する作業完了後は、遠隔操作ソフトを確実にアンインストール(削除)するもし、不審な動きがあった場合には、無線LAN機能をオフにするネットワークケーブルを抜くルータの電源を落とすといったように、ネットワーク接続を遮断すればよい。さらにIPAでは、利用目的などがはっきりしないような場合には、いわれるままに遠隔操作ソフトをインストールしないことが、重要と指摘する。
2014年11月05日アイ・オー・データ機器は29日、既存のネットワークを変える事なく、遠隔地間でバックアップを作成できるVPN専用ボックス「BX-VP1」シリーズを発表した。11月中旬より発売する。価格(税別)は親機と子機のセットが39,800円、増設用子機が22,800円。既存のネットワークをそのままに、低コストでバックアップ専用ネットワークを構築できる遠隔地レプリケーション用VPN専用ボックス。遠隔地で接続する場合、バックアップ元に親機を、バックアップ先に子機を設置する。その後、ルータのIPSecパススルーを有効にすれば、バックアップ専用ネットワークが構築され、遠隔地にあるデータがバックアップ先に保存されるようになる。親機と子機はペアリング済みなので導入も簡単に行える。VPN接続方式はL2TP over IPSecに対応。セキュリティ暗号化方式がDES / 3DES / AES128bit / AES192bit / AES256bit、認証方式がMD5 / SHA1、カプセル方式がAH / ESP。インタフェースはGigabit Ethernet対応有線LAN×1、WAN×1。IPSecスループットは最大約108Mbps。本体サイズはW120×D170×H35mm、重量は約550g。対応OSはWindows Vista / 7 / 8 / 8.1、Mac OS X 10.6~10.9、Android 4.0~4.4、iOS 6~7。
2014年10月29日NECソリューションイノベータは、遠隔地農業指導を可能にする圃場管理システムを開発したと発表した。NECなどがイチゴのハウス栽培ノウハウを日本からインドに展開する「インドICHIGOプロジェクト」に導入し、今年7月から稼働を開始しているという。このシステムは、日本のクラウドサーバを通じて、インドにある複数のハウスで管理している環境データを日本から遠隔監視し、現地に適切なアドバイスを提供するもの。クラウド環境を利用して、栽培ノウハウを持った日本の農業専門家が遠隔で支援することで、日本が得意とする商品価値の高いイチゴの海外栽培を実現する。具体的には、インドの現地作業員が、圃場に設置したセンサーのデータや日々の作業記録などをタブレットに保存し、インターネット環境が存在する場所からまとめてアップロードすることで、日本のクラウドサーバに圃場データを集約。農業生産法人GRAが、圃場管理システム上に可視化されたデータを日本で分析し、遠隔監視・指導を行う。管理するデータとしては、ハウス内の日照量、温湿度、養液や土壌のEC値/pH値、日々の育成状況の写真があり、これらを専門家の目から総合的に判断し、肥料の量や空調の調整などを行うという。
2014年10月21日