新日鐵住金は4月16日、燃料電池内の基幹部品における腐食環境に対して優れた耐食性を有する特殊圧延チタン箔の製造方法を開発、トヨタ自動車が販売する燃料電池自動車「MIRAI」の燃料電池スタック内のセルを構成する部品として採用されたことを明らかにした。チタンは軽い、強い、耐食性に優れているといった機能を有する素材であり、航空機や電力・化学プラント、自動車部品、眼鏡や時計といった民生品まで幅広い分野で用いられている。同社では、1987年よりチタン箔製品の提供を行ってきており、MIRAIへの採用は、そうした高品質、高付加価値製品として評価された結果となる。なお、同社では今回のMIRAIへの採用により、将来期待される水素社会の一翼を担う、先進性の高い事業分野への進出を加速するなど、チタン製品の新たな需要分野を開拓し、適用拡大を進めていく方針としている。
2015年04月16日●高効率技術の結集でセルからモジュールまでの一貫生産を可能にした生産拠点○BLACKSOLAR生産の戦略的拠点シャープが、大阪府堺市の堺太陽電池工場の様子を公開した。堺太陽電池工場は、奈良県葛城市の葛城事業所とともに、同社のソーラー事業の中核拠点のひとつであり、報道関係者に同工場が公開されるのは初めてのことだ。堺太陽電池工場は、畳5畳分におよぶ第10世代のマザーガラスにより、液晶パネルの生産を行う堺ディスプレイプロダクツなどと同じグリーンフロント堺のなかに位置する。2007年7月に建設を決定。2010年3月には薄膜太陽電池生産ラインが稼働。2010年12月には、単結晶太陽電池「BLACKSOLAR」の生産ライン導入を発表し、2011年3月から同生産ラインが稼働。2015年6月には、「BLACKSOLAR」の新製品を発売するのにあわせて、今年3月までに4億円、6月までに10億円の合計14億円を投資。生産能力を現在の200MWから、210MWにまで拡張する予定だ。シャープ 常務執行役員 エネルギーシステムソリューション事業本部長の向井和司氏は、「堺太陽電池工場は、高効率技術の結集により、セルからモジュールまでの一貫生産を可能にする生産拠点。BLACKSOLARも、高品質の量産を実現できる堺太陽電池工場だからこそ実現できるものだ」と語る。シャープは単結晶太陽電池「BLACKSOLAR」を、住宅向け製品の主力に据えている。BLACKSOLARは、バックコンタクト構造を採用することで、従来は表面にあったマイナス電極を、プラス電極とともに裏面に配置。これによって、表面の全体で受光できることができるのが特徴だ。「電極部によって発生する集光のロスを排除。セル全体で光を受けるため、従来製品では94%だった受光面積が100%になる」という。また、同社独自の微細加工技術により、裏面電極の銅配線は200本以上としたほか、120μmレベルというセルの厚みを実現。一般的な太陽電池セルに比べて約40%薄型化したという。「裏面電極に使用している微細加工技術は、一般的な太陽電池に比べて10分の1。高出力化するとともに、信頼性向上を実現している」と胸を張る。2015年モデルでは、220Wの出力が実現できるという。●日本のソーラーパネル設置家屋の半数はシャープ製○66万件の屋根パターンを蓄積シャープのソーラー事業の強みは、モジュールの強みだけではない。ソリューションという領域にまで広がっている点が見逃せない。1つめは、モジュールの設置ノウハウの蓄積だ。シャープでは、日本のソーラーパネル設置家屋の約半分にあたる約68万件の実績を持ち、それをもとにして66万件の屋根パターンをCADデータとして蓄積している。「日本の屋根を最も知っているのがシャープ。サイズが異なる太陽電池モジュールを組み合わせることで、最も効率性が高い太陽電池モジュールの配置とともに、屋根と一体化した美しい外観を実現できる」とする。また、モジュールで20年間、システム機器で15年間という長期無償保証もシャープならではのものだ。「これも、堺太陽電池工場でセルからモジュールまでを一貫生産するからこそ実現できるサービス」だと語る。2つめは、クラウド蓄電システムとの組み合わせだ。蓄電池に「クラウド」という名称が付くように、クラウド上のサーバと連携することで、時間ごとの電気料金の変化や、それぞれの地域の気象の変化を捉え、蓄電する電気量を可変するといった制御が可能になる。これから雨が降るという予報が出ていた場合には、蓄電量を多めにするといった具合だ。「クラウドにつながることで、賢く電気を使う暮らしを提案できる」と強調する。○新たな安全基準にも準拠さらに、安全性の観点からも優位性を示す。政府では、今年度から新たな安全基準として、震災対策基準を追加。電池本体に釘を指した試験や、筐体天面への加圧試験により、貫通や変形させたあとに、1時間内に発煙、発火、破裂しないことが求められるという厳しい内容になっている。「シャープの蓄電池は、新たな厳しい基準をクリアするものになっている」と、向井常務執行役員は安全性にも自信をみせた。クラウド蓄電池は、屋外タイプ、屋内タイプの2種類を用意。4.8kWと9.6kWの2種類の製品をラインアップして、ライフスタイルにあわせた提案を可能にしている。また、これまでは蓄電池を導入しようとすると、太陽電池のパワコン(パワーコンディショナー)と、蓄電池のパワコンの2台が必要であったが、これを1台でまかなうハイブリッドパワコンを用意。導入コストの削減や、パワコン間での電力ロス問題を解決できるという。●シャープ再建の柱に位置づけられる「ソーラー事業」○ソリューション比率を5割に拡大3つめには、DC家電との一体システムの提案や、HEMSによる消費電力の削減提案を行える体制を整えていることだ。シャープは、グリーンフロント堺の敷地内に、DCエコハウスと呼ぶ試験棟を設置しており、ここでHEMSやV2H(ビーグル・トゥ・ホーム)の実証実験や、DC照明やDCエアコンといった製品とのDC連携を検証しており、ここでの成果をもとに、製品を市場投入しているという。また、千葉県の柏の葉スマートシティプロジェクトにも参画し、建材一体型の結晶太陽電池を3542台納入。720kWを発電する街全体でのソーラーソリューションの取り組みも行っている。太陽電池モジュールだけのビジネスではなく、ソリューションを含めた提案活動を行う体制を整えている点は、同社のソーラー事業の大きな強みとなっている。ソーラー事業を担当する組織を、「エネルギーシステムソリューション事業本部」という名称にしていることからも、シャープがソーラー事業の軸にソリューションを置いていることが裏付けられる。同社では、現在、15~17%に留まっているソリューション事業比率を、2017年度までに約5割に拡大する計画を明らかにしている。○シャープ再建の柱に位置づけるシャープのソーラー事業は、2014年度には、赤字が見込まれている。2月3日に発表した2014年度第3四半期業績発表において、30億円の黒字見通しであったものを、50億円の赤字へと下方修正。昨年の黒字から一転して赤字となる。ソーラー事業の業績悪化の理由として、シャープの高橋興三社長は、「為替変動への対応遅れに伴う国内事業の採算悪化」、「新設住宅着工件数の減少や、産業用需要の低迷」をあげ、組織のスリム化やバリューチェーンの見直しによるコストダウンの推進、エネルギーソリューション事業のグローバル展開、欧州構造改革効果の着実な取り込みを、今後の方針に掲げた。だが、その一方で、ソーラーパネルの原材料となるポリシリコンの安定調達のために、2020年まで結んだ長期購入契約が業績悪化を招いているのではないかとの指摘もある。現在、この長期安定契約では、時価水準を大幅に上回る価格で、ポリシリコンを調達しており、これがパネル生産の収益性に悪影響を与えていると見られるからだ。だが、これに対して、シャープのエネルギーシステムソリューション事業本部長の向井和司常務執行役員は、「ポリシリコンの調達量は所要数量内。しかも、モジュール全体に占めるコストはわずか数%に留まる。シリコンの厚みを薄くすることで、コスト面では吸収が可能。トータルプロセスのなかで解決できる」と反論した。もちろん、安く調達できることにこしたことはないが、その影響は軽微であることを示したわけだ。そして、「2015年度は、ソーラー事業の黒字化を見込んでいる。優位性を持てる技術は自ら開発し、差別化できるものは自ら生産する体制を取る」と、堺太陽電池工場における生産の強みを生かし、黒字化へとつなげることを強調する。「ソーラー事業は、1959年にスタートして以来、56年目を迎える事業。開発、生産、販売をしっかりと維持するとともに、事業成長に取り組む。やめる気も、売却する気もない。むしろ、シャープ再建のひとつの柱になる」と、向井常務執行役員は意気込む。シャープ再建の柱であることを示す材料はまだ不足しているが、ソーラー事業はシャープにとって重要な柱であることは間違いないようだ。
2015年04月10日東京大学(東大)などは、リチウムなどの希少元素を使用しない次世代電池の候補であるナトリウムイオン電池のマイナス極を開発したと発表した。今回の成果は、東京大学 大学院工学系研究科化学システム工学専攻の山田淳夫 教授、同大 大学院工学系研究科化学システム工学専攻の大久保將史 准教授、同大 大学院工学系研究科化学システム工学専攻の王憲芬 特任研究員、同大 大学院工学系研究科化学システム工学専攻の梶山智司 特任研究員、同大 工学部 化学システム工学科の飯沼広基 学部生、長崎大学 大学院工学研究科の森口勇 教授、同大 大学院工学研究科の小路慎二 大学院生らによるもの。同研究の詳細は「Nature Communications」に掲載された。リチウムイオン電池は、希少元素であるリチウムやコバルトを使用しており、さらなる低コスト化などを図るためにはリチウムをナトリウムに置換したナトリウムイオン電池の実現が求められている。しかし、その実現のためには、ナトリウムイオンを吸蔵・放出する化合物の対(プラス極/マイナス極)が必要であった。プラス極は、これまでの研究からナトリウムイオンを可逆的に吸蔵・放出できる化合物が多数報告されるようになっているが、マイナス極については、急速充電、長時間の電流供給、充放電の繰り返しに対する安定性などの条件を満たす化合物が見つかっていなかった。今回、研究グループは、新たにチタンと炭素で構成されるシート状の化合物を合成し、それをマイナス極に応用したところ、多量のナトリウムイオンを吸蔵・放出する特性を示し、ナトリウムイオン電池の長時間の電流供給を可能とするマイナス極であることが確認されたほか、急速充電にも対応できることが示されたという。実際にすでに研究グループが発見していた安価な鉄と硫黄で構成されるプラス極と組み合わせることで、ナトリウムイオン電池のプロトタイプを試作。長時間の電流供給が可能であり、充電・放電を繰り返すことによる劣化もないことが確認されたとする。なお、研究グループでは、今回の成果について、試作したナトリウムイオン電池はナトリウム、鉄、硫黄、酸素、チタン、炭素などの汎用元素のみで構成され、まったく希少元素を使用する必要がないものであり、この結果を受けて、低コストな電池の実用化が加速していくことが期待されるとコメントしている。
2015年04月06日ダイソンは4月6日、米ミシガン州のベンチャー企業で全固体電池の開発を行っているSakti3に1500万ドル(約18億円)を投資すると発表した。Sakti3は高性能・高安全性・低コストな全個体電池技術の商品化に取り組んでおり、すでに最新の液体リチウムイオン電池のエネルギー密度の2倍に相当するバッテリー密度1100Wh/l以上を実現している。同技術は将来的に電気自動車、再生可能エネルギーの貯蔵などへの利用が期待されており、Sakti3はダイソンのほか、コスラベンチャーズ、ベリンジア、ゼネラルモーターズ、伊藤忠商事から5000万ドル(約60億円)以上の投資を獲得している。
2015年04月06日計測技術研究所は、燃料電池(蓄電池)評価に対応した標準仕様を機能追加した大容量直流電子負荷装置「34100/34200/34300/36200/36300シリーズ」の販売を開始したと発表した。燃料電池の発電特性および蓄電池の放電特性評価で要望のあったCC+CV、CP+CVモードと太陽光発電パネル(PV)の発電評価としてMPPT(最大電力追従)モードを標準機能として新たに追加。さらにカーエレクトロニクス向けの設備で必須である非常停止ボタン(前面)ならびに非常停止入力(接点)も装備している。またPLC(プログラマブル・ロジック・コントローラ)によるリモート制御用として、外部アナログ信号(入力:3出力:2)/デジタル信号(入力:6出力;7)を追加装備し、PLC制御との組み合わせと親和性を向上した。今後大容量化されていく新エネルギーの評価用、電子負荷装置として、5kW~最大60kWまで幅広い発電素子の試験・評価や自動化に適している。なお、標準価格は172万円からとなっている。
2015年03月20日東芝燃料電池システムは3月9日、山口リキッドハイドロジェン、長府工産、岩谷産業と共同で、同社が開発した次世代型の純水素型燃料電池を山口県周南市内の徳山動物園と周南市地方卸売市場に設置し、3月21日から実証試験を順次開始すると発表した。同社が開発した燃料電池は、出力700W、発電効率50%を実現。また、水素をそのまま燃料とするためCO2を全く発生させずに発電できるほか、1~2分で発電を開始することができる。今回の実験では、水素によって発電した電気を、施設の照明や空調などに利用し、発電時に作られた温水を、動物や野菜の洗浄用シャワーに利用する予定。東芝燃料電池システムは、同実証実験によって2017年までに稼働データを収集するとともに運転方法や適用メリットを検証し、さらなる効率化を図っていくとしている。
2015年03月10日GSユアサは3月3日、回生エネルギーを有効活用するシステムや電力安定化システムなどの産業用途向けに、高入出力タイプの新型リチウムイオン電池モジュール「LIM25Hシリーズ」を発売した。同製品は、同社が長年培ってきた産業用リチウムイオン電池のノウハウと車載用リチウムイオン電池の量産技術を結集し、同社従来品に比べてコストダウンを実現したもの。また、エネルギー密度や内部抵抗の改良により、高い入出力特性が求められる幅広い用途で使用が可能となったという。8個の電池セルをモジュール化しており、定格容量25Ah、公称電圧28.8V、最大充電電流および最大放電電流は600Aとなっている。使用周囲温度範囲は-20~45℃、使用周囲湿度範囲は0~90%、外形寸法はW219mm×D440mm×H128mmで、質量は17.5kgとなっている。
2015年03月04日ラピスセミコンダクタは2月17日、蓄電システムなどのリチウムイオン電池監視システムを小型化できると同時に、最大16セルの多段接続に対応したリチウムイオン電池監視LSI「ML5239」を発表した。同製品は、1つで16直列セルまでのリチウムイオン電池監視システムに対応可能。80Vという業界最高クラスの耐圧で、より高電圧のシステムを容易に構築できる。また、16直列セルの対応に加え、多段直列接続機能を使用することで、さらに多直・高電圧なリチウムイオン電池監視システムに対応でき、多セルシステムの大幅な簡略化に貢献する。さらに、パワーダウン時の消費電流を0.1μA(Typ.)と極限まで小さくしたことで、システムの低消費電力化を実現する。特に、監視インターバルの長いシステムで効力を発揮するとしている。この他、測定値は内蔵A/Dコンバータ(ADC)によりデジタル化され、SPIにより外部へ送信される。これにより、シンプルでノイズの影響を受けにくい電池監視システムを構成することができる。なお、現在サンプル出荷中で、価格は1200円(税抜き)。ラピスセミコンダクタ宮崎(宮崎市)で、5月から月産2万個体制で量産が開始される予定。また、簡単に評価を開始できる評価ボードやソフトウェアなどが用意されており、Webサイトからユーザ登録することで利用できる。
2015年02月18日カネカは2月18日、一般住宅向けスレート瓦専用太陽電池に多結晶シリコンタイプをラインアップに追加し、販売を開始したと発表した。同社のスレート瓦専用太陽電池は小分割された寸法により、寄棟など大判の太陽電池の設置が困難な屋根形状でも、効率的に設置ができる特徴を持っている。そして、今回追加された多結晶シリコンタイプは400×1000mmサイズで出力46Wを有しており、1枚当たりの出力が従来の薄膜シリコンタイプより大きく、大容量ニーズに応えることができる。また、同社のスレート瓦専用太陽電池は、独自の特殊備品によりスレート瓦に穴を新たに開けることなく太陽電池が設置できるため、漏水リスクを低減できる。さらに、都市部において増えている太陽電池に積もった雪が滑落する事故に対処するための雪止め金具を設置することができる。なお、同製品は、カネカが100%出資するカネカソーラー販売からの販売を予定している。
2015年02月18日GSユアサは1月27日、災害に強く環境負荷の小さい地域づくりやエネルギーコスト削減に最適なリチウムイオン電池一体型の太陽光発電用パワーコンディショナ「パワーソーラー III」を発表した。同製品は、出力容量4.5kWのパワーコンディショナにリチウムイオン電池「LIM50」シリーズを搭載しており、災害による大規模停電時にも安定した電力を供給することができる。さらに、深夜電力や太陽光で発電した電力を蓄電池に充電しておくことで、曇天時など太陽光による発電電力が少なくなった時には、蓄電池から電力供給をサポートすることも可能である。具体的には、リチウムイオン電池の容量は4.2/8.4/12.6kWhの3種類から選択可能。さらに、防塵・防水に関する保護等級IP34相当の自立キャビネットを使用しており、屋外に設置できる。加えて、独自技術により、蓄電池からの逆潮流を防止し、太陽光パネルからの逆潮流が可能となっている。そして、自立運転への手動/自動切換設定などの操作や、停電対応運転モード、夜間電力利用運転モード、太陽電池電力充電運転モードの切り換えをタッチパネルを採用したモニタより設定できる。なお、価格は、4.2kWhが454万円、8.4kWhが665万円、12.6kWhが887万円。
2015年01月28日トヨタ自動車はこのほど、セダンタイプの新型燃料電池自動車(FCV)「MIRAI(ミライ)」の受注台数が、2014年12月15日の発売から約1カ月にあたる2015年1月14日時点で、約1,500台になったと発表した。これは、2015年末までに約400台としていた販売目標台数の3.75倍となる。受注の内訳は、官公庁や法人が約6割、個人での購入が約4割となり、地域別では、東京都、神奈川県、愛知県、福岡県が中心となっている。同車は、将来の有力なエネルギーである水素と空気中の酸素と化学反応させ、それにより発電した電気で走る燃料電池自動車。優れた環境性能や利便性・走る楽しさも併せ持ち、モビリティの新しい幕開けを告げるとともに将来の水素社会の一翼を担い、エネルギー多様化への対応をさらに加速させるものと期待されている。
2015年01月21日日立マクセルは1月13日、小型高出力の角形リチウムイオン電池「ICP382230AQS」の量産開始、および厚さ0.4mmのシート状リチウムイオン電池「045050/042550」2タイプのサンプル出荷開始を発表した。小型角形リチウムイオン電池は、高容量LCO-NCM系正極の採用と電解液やセパレータの改良により、高出力特性を実現するとともに、寿命特性、安全性、温度特性などの電池性能をより高めている。また、定格容量250mAh、サイズ3.8mm×22mm×30mmで、500mAの連続放電、1Aのパルス放電の高出力特性を実現している。さらに、30分でSOC 70%程度の急速充電に対応する他、保護回路付き標準パック「LP55A1」をラインアップしており、小ロット受注にも対応する。今後は、独自のシリコン系負極を用いた高容量技術を適用し、さらにエネルギー密度を高めていく予定としている。一方、シート状ラミネート電池は、セル厚み0.4mmで薄型カード機器への埋め込み電源などに適した2次電池である。サイクル寿命は500回を確保しており、繰り返しの充放電後も安定した放電容量を実現している。加えて、独自のゲル化技術により、漏液を防ぎ、高い信頼性を確保したという。
2015年01月14日武蔵野銀行はこのたび、低炭素社会の実現に向けた取り組みの一環として、トヨタ自動車の新型燃料電池自動車(FCV)「MIRAI」を2台導入。また、電気自動車用普通充電器を県内8か店に設置し2月より順次、供用を開始すると発表した。○導入する新型燃料電池自動車(FCV)について導入車両:「MIRAI」FCV2台(本部営業車として使用予定)特徴:水素を空気中の酸素と化学反応させて自らが発電して走行する自動車。走行中の二酸化炭素(CO2)排出量がゼロであることから究極のエコカーと呼ばれている。また、災害時には、移動電源車としての活用が可能
2015年01月14日トヨタ自動車と日野自動車は1月8日、新しい燃料電池システム「トヨタフューエルセルシステム(TFCS)」を搭載した燃料電池バス(FCバス)を開発し、1月9日から愛知県豊田市内を走る路線バス「とよたおいでんバス」の営業運行向けに提供すると発表した。TFCSは、燃料電池技術とハイブリッド技術を融合させ、燃料電池自動車(FCV)「MIRAI」向けに開発されたシステムである。今回のFCバスには、出力を高めるためにFCスタック、およびモータなどを2個搭載する他、高圧水素タンクを8本搭載している。さらに、外部電源供給(V2H)システムは、2013年11月より開始した実証試験などの結果を活かし改良しているという。トヨタと日野は、FCバスの実用化に向け、公共交通である路線バスの営業運行による実証試験を通じて、FCバスの実用性や有用性を検証し、着実に研究開発を進めていくとコメントしている。なお、燃料となる水素の充填は、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)事業として、とよたエコフルタウン水素ステーションを使用するとしている。
2015年01月09日トヨタ自動車と日野自動車は8日、新しい燃料電池システム「トヨタフューエルセルシステム(TFCS)」を搭載した燃料電池バス(FCバス)を開発し、9日から豊田市内を走る路線バス「とよたおいでんバス」の営業運行向けに提供すると発表した。TFCSは、燃料電池技術とハイブリッド技術を融合させ、燃料電池自動車(FCV)「MIRAI(ミライ)」向けに開発したシステム。今回のFCバスには、出力を高めるためにFCスタック及びモーターなどを2個搭載するほか、高圧水素タンクを8本搭載している。外部電源供給(V2H)システムは、2013年11月より開始した実証試験等の結果を活かして改良が行われており、燃料となる水素の充填はNEDO事業として「とよたエコフルタウン水素ステーション」を使用する。同実証試験は、経済産業省「次世代エネルギー・社会システム実証事業」として採択され「豊田市低炭素社会システム実証プロジェクト」の一環として2010年度から進めているFCバスによる公道走行試験および非常時における外部への電力供給実証の一部であり、豊田市の協力を得て行うもの。両社はFCバスの実用化に向けて、公共交通である路線バスの営業運行による実証試験を通じてFCバスの実用性や有用性を検証し、研究開発を進めていくとしている。
2015年01月08日トヨタ自動車は1月6日、燃料電池自動車(FCV)の普及に向けた取り組みの一環として、単独で保有している世界で約5680件の燃料電池関連の特許(審査継続中を含む)の実施権を無償で提供すると発表した。今回の対応は、FCVの導入初期段階においては普及を優先し、開発・市場導入を進める自動車メーカーや水素ステーション整備を進めるエネルギー会社などと協調した取り組みが重要であるとの考えに基づくものという。特許実施権無償提供の具体的な内容としては、燃料電池スタックの約1970件、高圧水素タンクの約290件、燃料電池システム制御の約3350件といった、FCVの開発・生産の根幹となる燃料電池システム関連の特許に関しては、これらの特許を実施してFCVの製造・販売を行う場合、市場導入初期(2020年末までを想定)の特許実施権を無償とした。また、水素供給・製造といった水素ステーション関連の約70件の特許に関しては、水素ステーションの早期普及に貢献するため、水素ステーションの設置・運営を行う場合の特許実施権を、期間を限定することなく無償にするとしている。これらの特許実施に際しては、特許実施権の提供を受ける場合の通常の手続きと同様に、トヨタに申し込み、具体的な実施条件などについて個別協議の上で契約書を締結する予定としている。
2015年01月07日トヨタ自動車は6日、燃料電池自動車(FCV)の普及に向けた取り組みの一環として、同社が単独で保有している世界で約5,680件の燃料電池関連の特許(審査継続中を含む)の実施権を無償で提供すると発表した。この対応は、FCV導入初期段階においては普及を優先し、開発・市場導入を進める自動車メーカーや水素ステーション整備を進めるエネルギー会社などと協調した取り組みが重要であるとの考えに基づくもの。具体的な内容は、燃料電池スタック(約1,970件)・高圧水素タンク(約290件)・燃料電池システム制御(約3,350件)といった、FCVの開発・生産の根幹となる燃料電池システム関連の特許に関しては、これらの特許を実施してFCVの製造・販売を行う場合、市場導入初期(2020年末までを想定)の特許実施権を無償とする。また、水素供給・製造といった水素ステーション関連の特許(約70件)に関しては、水素ステーションの早期普及に貢献するため、水素ステーションの設置・運営を行う場合の特許実施権を、期間を限定することなく無償とする。これらの特許実施に際しては、特許実施権の提供を受ける場合の通常の手続きと同様に同社へ申し込みを行い、具体的な実施条件などについて個別協議の上で契約書を締結していく予定。同社は従来より、知的財産(特許)の取り扱いについては、オープンポリシーを基本としており、第三者からの実施の申し込みに対しては、適切な実施料により特許実施権を提供している。燃料電池関連の特許に関しては、こうした基本方針を一歩進めて無償で特許実施権を提供することにより、FCVの普及を後押しし、水素社会の実現に積極的に貢献していきたいとの考えだ。
2015年01月06日トヨタ自動車は1月6日、燃料電池自動車(FCV)の普及に向けた取り組みの一環として、同社が単独で保有している世界で約5680件の燃料電池関連の特許(審査継続中を含む)の実施権を無償で提供すると発表した。具体的には、燃料電池スタック(約1970件)、高圧水素タンク(約290件)、燃料電池システム制御(約3350件)といった、FCVの開発・生産の根幹となる燃料電池システム関連の特許を実施してFCVの製造・販売を行う場合、市場導入初期(2020年末までを想定)の特許実施権が無償となる。水素供給・製造といった水素ステーション関連の特許(約70件)については、水素ステーションの早期普及に貢献するため、水素ステーションの設置・運営を行う場合の特許実施権が期間を限定することなく無償となる。これらの特許実施に際しては、特許実施権の提供を受ける場合の通常の手続きと同様、同社に申し込みをし、具体的な実施条件などを個別協議しうえで契約書を締結する予定だという。
2015年01月06日ドスパラは、電池なしで360度の自動パノラマ撮影が行えるタイムラプス撮影回転台「DN-12110」を、同社運営の「上海問屋」で販売開始した。価格は2,999円。同製品は、一眼レフカメラやビデオカメラなどで360度の自動パノラマ撮影が行えるタイムラプス撮影回転台である。動力にゼンマイを使用しており、電池なしで利用が可能。回転方向は反時計回りで、15分刻みのガイドが付いている(60分で360度回転)。三脚などに固定できるよう、本体裏面には1/4インチネジ(メス)が切られている。また本体上部には1/4インチネジ(オス)を装備しているので、対応したスマートフォン用ホルダーを利用すれば、iPhoneなどで360度のタイムラプス撮影が行える。サイズは縦4.7×直径6cmで、重量は約180g。
2014年12月25日岡山大学はこのほど、豚糞尿由来のバイオガスを燃料とする固体酸化物燃料電池(SOFC)において、バイオガスからの炭素析出を抑制できる触媒の組成を決定し、作動温度600℃でLED電球の点灯に成功したと発表した。同成果は同大学大学院環境生命科学研究科の三宅通博 教授、岡山県農林水産総合センター畜産研究所の白石誠 専門研究員らの共同研究グループによるもので、日本セラミックス協会2015年年会で内容が発表される予定。バイオガスを燃料とするSOFCの開発においては、バイオガスからの炭素析出が作動温度の低温化に対し障害となる。同研究グループは、炭素析出を抑制できる触媒の組成を決定し、バイオガスを効率よく利用するための改質装置およびSOFC発電性能評価装置で評価をした。改質バイオガスを燃料として単セルの発電試験を行った結果、バイオガスを直接燃料とする場合より、約200℃低い600℃でLED電球を点灯することができた。また、4時間程度の発電のあいだ、炭素析出はほとんど見られなかったという。今後、長時間運転による触媒性能や発電性能の経時変化に基づき、触媒や燃料極を改良することで、バイオガスを燃料とする中温作動型SOFCの実現にさらに近づくものと期待される。
2014年12月22日キヤノンは18日、同社のスピードライトとマクロライト、関連アクセサリの使用可能電池から単3形リチウム電池を除外すると発表した。まれに電池が非常に高温になることを確認したため。対象となる製品は、キヤノン製のスピードライト、マクロライト、コンパクトバッテリーパックの全製品。そのうち20製品については、説明書に単3形リチウム電池が使用可能と記載されていても、使用不可となる。
2014年12月18日ロジテックINAソリューションズは11日、据え置きで利用する電池レスのAndroidタッチPC「LT-H0310/SE」を発表した。12月中旬より発売する。価格はオープン。業務用のAndroid端末となり、卓上用のスタンドが付属する。VESAマウントに対応しており、卓上以外にも壁掛けや埋め込みなど、用途に合わせて柔軟に設置できる。画面サイズは10.1型で、解像度は1,024×600ドット。450cd/平方メートルの高輝度パネルを採用する。タッチパネル液晶は、Android OSのシステムバーを非表示とすることで、全画面化も可能だ。電池レス設計のため、ブレーカーと連動しての電源オンオフなども行える。CPUにはCortrex-A9(1.5GHz)を採用し、1GBのシステムメモリと4GBのストレージを内蔵。インタフェースは10BASE-T/100BASE-TX対応有線LAN×1、USB 2.0×1、microUSB×1、SDHCメモリーカードスロット(32GBまで対応)など。3W+3Wのステレオスピーカーと加速度センサを搭載し、本体サイズはW260×D25×H163mm、重量は1.2kg。OSはAndroid 4.1.1で、無線LAN機能やGPSはオプションとなる。
2014年12月11日コベルコ科研と日本自動車研究所(JARI)は12月8日、2次電池の開発並びに協定規則R100.02 Part2の評価項目にも対応した2次電池の安全性評価事業において、11月1日付けで相互協力契約を締結したと発表した。次世代型エネルギー利用社会の構築を目指した取り組みが輸送機メーカーを中心に進められており、その技術的中核の1つである2次電池の安全性評価体制の充実が強く求められている。また、自動車分野では、電気自動車(EV)、プラグインハイブリッド自動車(PHV)、燃料電池自動車(FCV)などの次世代自動車のさらなる普及が期待されており、その主要技術の1つが自動車用蓄電池システムで、その安全性を厳格に規定する動きが世界的に高まっている。すでに、国連欧州経済委員会自動車基準調和世界フォーラム(WP29)においても、電気自動車などの安全性に係る協定規則の改正などが行われており、これを受けて日本国内でも、電気自動車などの安全性の向上を図るため、R100.02に対応した道路運送車両の保安基準の細目を定める告示などの改正が行われた。これにより、2016年7月15日以降に型式を取得する車あるいは、電気自動車の改造に関しては、2次電池安全性の試験が義務付けられることになり、自動車メーカーや電池メーカーの間では、この安全性評価試験を一括して委託できる体制が日本国内で整うことが強く望まれている。一方、電力、一般産業、住宅など自動車以外の分野においても、高性能の定置型2次電池の実用化に向けて、安全性を的確かつ迅速に評価することでより一層開発力を高め、また、最終的には実機レベルでの安全性を確認するための評価サービスの提供が望まれている。今回、このような社会的ニーズに応えるために、2次電池に用いられる材料の分析から、電池の設計・製造、高性能計算機による性能シミュレーション、中・小型電池の限界性能、安全性評価など、2次電池分野の評価、分析技術で幅広い専門サービスメニューを持つコベルコ科研と自動車全般の評価技術と設備を保有するJARIが相互協力関係を結ぶに至ったという。これにより、11月から国内では初めて協定規則R100.02 Part2で要求されるすべての評価試験項目を、設備を相互補完することで一括して受託できるようにした。さらに、試験時に排出されるガスの処理設備も完備しており、安全でかつ環境に配慮した試験を実施することができる。また、コベルコ科研は関西、JARIは関東を本拠地としており、この両社の協力により、供試電池のハンドリング、技術打ち合わせ、立ち合い試験などでも地理的利便性が向上したとしている。コベルコ科研とJARIは、この協力スキームを広く国内外のメーカーに活用してもらうことで、2次電池産業・自動車産業の発展に貢献していくとコメントしている。
2014年12月10日岐阜大学は12月2日、微生物燃料電池により、豚の糞尿などを含む畜産廃水からリンを回収することに成功したと発表した。同成果は、同大 流域圏科学研究センターの廣岡佳弥子准教授、市橋修特任助教らによるもの。微生物燃料電池は、微生物が有機物を分解する時に出る電子で発電する電池である。廃水処理に適用した場合、廃水中から有機物を除去すると同時に電気エネルギーを回収できる。さらに今回、研究グループは、この発電に伴う化学反応を利用して、電極にリンを付着させて回収できることも突き止めたという。微生物燃料電池は、水槽内に電極が2種類あり、それらが電気回路でつながった構造になっている。水槽内に廃水を入れると、微生物が有機物を分解する過程で電子を電極に流す。これにより、電気が発生する仕組みとなっている。微生物燃料電池を利用した廃水処理システムが実用化すれば、発電しながら廃水を処理できるため、従来の方法に比べ省エネとなる。将来的には、処理にかかる以上のエネルギーを回収できるようになることも期待できるとしている。なお、同技術を実用化するには、大規模化とコストという2つの課題がある。現在の微生物燃料電池は、実験室レベルの小さなサイズが主流となっており、世界最大サイズのものでも一般家庭の浄水漕にも満たないサイズに留まっている。研究グループでは、より大規模な発電施設を構成すること、および低コスト化を目指し、10~20年後の実用化に向けて研究を進めていくとコメントしている。
2014年12月04日ドイツ・フォルクスワーゲンはロサンゼルス・モーターショーにて、燃料電池を搭載した研究車両「ゴルフ ハイモーション」を世界初公開した。3分で完了する水素充填により、500kmの走行が可能となっている。同モデルはドイツ本社のグループ研究部門で開発された駆動コンポーネントを搭載する。出力100kWの燃料電池システムと大容量のリチウムイオンバッテリーを搭載し、すでに発表されている「e-ゴルフ」から採用された電気モーターを駆動する。フォルクスワーゲンでは、新しいシステムに対して新しいモデルを用意するのではなく、量産モデルに代替駆動パワートレインを採用する戦略を採用している。「ゴルフ」はすでに通常のガソリンエンジンに加えて、電気自動車の「e-ゴルフ」やプラグインハイブリッドの「ゴルフ GTE」が開発されており、燃料電池システムの搭載はこれに続くものとなる。「ゴルフ」は他にディーゼルや天然ガスも採用しており、「ゴルフ」ハッチバックは「ゴルフ ヴァリアント」と並んで、現在利用できるすべての駆動システムを採用可能な世界初のモデルシリーズとなった。こうしたフレキシビリティの高さは、フォルクスワーゲンがグループ全体で共有している「モジュラー トランスバース マトリックス(MQB)」プラットホームによって可能になった。フォルクスワーゲンでは、「ゴルフ ハイモーション」が市販されるには、一般の消費者が購入可能な価格帯となることや水素インフラが整備されること、その水素の生産に用いられるエネルギーが再生可能なものであることが必須だとしている。こうしたことを念頭に置きながら、米国製の「パサート」をベースに、「ゴルフ ハイモーション」と同じ駆動コンポーネントを用いた何台かの研究車両を製作しており、「パサート ハイモーション」の研究車両は、カリフォルニアの公道でテストを実施しているという。
2014年12月02日NTTドコモは1日、Androidスマートフォン「ARROWS NX F-01F」向けの最新ソフトウェアの提供を開始した。ソフト更新により、電池残量の表示が急激に変化する不具合を修正する。最新ソフトは自動でダウンロードされ、あらかじめ設定された時間(デフォルトは午前2時~午前5時)に書換えが行われる。ホーム画面で「メニューアイコン」⇒「本体設定」⇒「端末情報」⇒「ソフトウェア更新」の順に選択し、画面の案内に従って操作を行うことで、即時更新も可能。FOMA/Xi/Wi-Fi回線でアップデートでき、更新時間の目安は約4分。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年12月01日産業技術総合研究所(産総研)と東京大学は11月25日、リチウムイオン電池が充放電しているときの正極材料の詳細な電子状態を、軟X線発光分光法を用いて解明したと発表した。同成果は、産総研 エネルギー技術研究部門 エネルギー界面技術グループの周豪慎研究グループ長、朝倉大輔研究員、細野英司主任研究員、東大 物性研究所の原田慈久准教授らによるもの。詳細は、国際電気化学会の速報誌「Electrochemistry Communications」のオンライン版に掲載された。今回の研究では、充放電時の軟X線発光分光測定のために、有機電解液とリチウム負極を備えたリチウムイオン電池の正極を分析するための特殊な電池セルを開発した。この電池セルを用いて、マンガン酸リチウム正極中マンガン原子の充放電時の電子の出入りの様子を解析した。なお、軟X線発光分光測定は、大型放射光施設SPring-8の東大アウトステーションBL07LSUにおいて行われた。そして、マンガン酸リチウム正極中のマンガンの酸化還元反応が明らかになり、これまで困難だった、マンガン-酸素間の結合性や、Mn3+とMn4+の比率の情報などを得ることができたという。今回の成果により、既存材料を用いたリチウムイオン電池の充放電機構の詳細が明らかになることで、次世代の電極材料開発に貢献することが期待されるとコメントしている。
2014年11月27日本田技研工業は17日、新型の燃料電池自動車(FCV)のコンセプトカー「Honda FCV CONCEPT」と、FCVから最大出力9kWのAC出力を可能にする外部給電器のコンセプトモデル「Honda Power Exporter CONCEPT」を世界初披露した。同コンセプトカーをベースにした新型FCVの日本での発売を2015年度中に目指し、その後は米国や欧州へ展開していく予定。Honda FCV CONCEPTは、FCXクラリティの後継モデルとして、さらなる性能向上とコストダウンを目指した次世代FCVのコンセプトカー。搭載する新開発の燃料電池スタックは、従来型より33%の小型化を図りながら、出力は100kW以上、出力密度は3.1kW/Lという従来比約60%の向上を実現している。この燃料電池スタックを含めたパワートレインを、市販車として世界初というセダンタイプのボンネット内に集約して搭載し、大人5人が快適に座れるフルキャビンパッケージを実現するとともに、将来的にはFCVを複数の車種に展開することを可能とした。Honda FCV CONCEPTは70MPaの高圧水素貯蔵タンクを搭載し、700km以上の航続距離(JC08モード走行時、充填圧70MPaの水素ステーションでの同社内測定値)を実現。水素タンクの再充填は約3分程度という短時間で完了し、現在のガソリン車と同等の使い勝手を可能としている。FCXクラリティで実証試験を積み重ねた外部給電機能も装備され、FCVと外部給電器を組み合わせることで「走る電源」として、災害時などにクルマが作る電力をコミュニティに提供することも可能。同社では、FCVと外部給電器に加え、独自技術である高圧水電解システムを採用したパッケージ型「スマート水素ステーション」の普及促進を図り、来たる水素社会に向けて「つくる」「つかう」「つながる」という3つのコンセプトで、CO2ゼロ社会の早期実現を目指すとのこと。
2014年11月17日トヨタ自動車は17日、セダンタイプの新型燃料電池自動車(FCV)の車名を「MIRAI(ミライ)」に決定したと発表した。MIRAIは、日本語の「未来」に由来しており、同社の豊田章男社長は「今、クルマの歴史が大きく変わろうとしている。MIRAIは、単なる新型車ではなく、世の中を『もっといい社会』へと導く『もっといいクルマ』になると信じている」と、コメントしている。水素と酸素を化学反応させて電気をつくる燃料電池を動力源とした同車は、自動車用燃料の多様化への対応と、走行時にCO2や環境負荷物質を排出しない優れた環境性能が特徴。また、現状のガソリンエンジン車と同等の利便性を兼ね備えたサステイナブルなモビリティ社会の実現に貢献するエコカーであり、モーター走行などにより運転が楽しめるクルマでもあるという。
2014年11月17日デロイト トーマツ コンサルティング(デロイト トーマツ)は11月17日、燃料電池自動車(FCV)について、日本における2030年までの普及台数および経済波及効果について予測を発表した。それによると、FCV年間販売台数は2020年に約5万台、2025年に約20万台、2030年には約40万台となり、経済波及効果はそれぞれ、約8千億円、約2.2兆円、約4.4兆円となるという。2014年末以降、国内自動車メーカー各社より順次FCV量産モデルの発売開始が見込まれているが、同社は車両の量産における品質担保の観点や、水素ステーションの整備状況などを勘案した結果として、当面の各社生産台数は限定的なものとなると予想。年間販売台数が5万台に届く本格的な普及期に到達するのは、各社の第二世代以降のFCV発売が見込まれ、東京オリンピック・パラリンピックの開催にも当たる2020年前後と見んでいる。ただし、市場本格化を実現するためには、各自動車メーカーには、社会のFCVに対する期待に応えるべく、第二世代の発売を可能な限り早期かつ大規模なものにしていくことが必要とされる。水素ステーションについても、2015年の設置目標100カ所に対し現時点での設置決定は42カ所に留まっている状況から、市場本格化に備えた整備を推進すると同時に、当面高額なFCVの初期需要を喚起し、FCV需要が限定される当面のステーション事業を支えるためには、政府および地方自治体による支援が不可欠としている。また、将来のエネルギーセキュリティや環境対応といった効果を実現するためには、FCV以外の水素活用製品普及による水素需要の拡大、製造過程で二酸化炭素排出がない再生可能エネルギー由来のクリーンな水素の供給確保を、FCV市場本格化に向けた準備と並行して推進することが必要とであると指摘している。
2014年11月17日