わが家には5人の子どもがいます。楽しい毎日ですが、食費や将来の教育費等、お金のことを考えると不安もあります。
もし夫か自分が病気やケガで長期間にわたり働けなくなってしまったら、一体わが家にどんなことが起こるのでしょうか？
この疑問を解消するために、今回はウーマンエキサイトの協力のもと
ファイナンシャルプランナーの竹下先生にお話をうかがうことになりました。保険についての素朴な疑問にもお答えいただきました。
■将来子どもたちに必要なお金はどれくらい？
ホリカン：「わが家には5人の子どもがいるのですが、将来いくらくらいお金がかかるのでしょうか？」
竹下先生：「幼稚園から大学まですべて公立の学校に入学した場合、
1人につき約980万円の教育費がかかると言われていますので（※1）、単純に考えれば5人分で約4,900万円と考えると計画的な教育費の準備が必要ですね。でも実は、教育費は何にいくらかけるか考えることで、合計額を減らせる場合があります。
1人につき約980万円というのは文部科学省と日本学生支援機構のデータを基にした金額です。公立小学校は1年あたり約32万円とされており、内訳は学校に払う教育費・給食費の合計が約10万円、塾や習い事等の費用の合計が約22万円となっています（※2）。同様に、公立中学校も塾や習い事等の費用の方が学校に払う費用より多くなっています」
ホリカン：「塾や習い事等の費用の方が高いのですね！」
竹下先生：「はい。塾や習い事等の費用をうまく絞ることができれば、家計のやりくりも安心ですね。
教育費は、
高校までは家計から支出し、大学進学へは積み立てて事前に備えておく、という手段があります。子どもが生まれてから中学校の卒業まで、児童手当を全て貯めれば1人につき約200万円（世帯収入が960万円未満の場合）貯まります（※3）。国公立大学に自宅から通う場合なら、大学4年の半分（２年分）を準備できる計算です」
■保険は本当に必要？
ホリカン：「国公立大学かぁ…。それ以外の進路の選択肢も想定しておきたいです。周囲はみんな『学資保険しときや！』と言うのですが、夫は『自分で納得した投資で得た利益を貰いながら生活した方がいいのではないか』と言います。実際どうなのでしょう？」
竹下先生：「これまで相談を受けてきて感じているのは、学資保険と資産運用は、両方ともご検討されたご家庭の納得感が高いということです。『運用の結果が悪い時も、学資保険で安全確実に準備できていて助かった』等、運用成果が良し悪しのどちらに転んでも、教育費を用意できる魅力が学資保険にはあります。結論から言えば、両方の活用がおすすめです。
保険は、もしものときに、公的な保障や貯蓄ではまかないきれない出費に備えるための金融商品です。たとえば、家が自然災害等で被害を受けたときに備える火災保険や、世帯主が亡くなったときに家族が路頭に迷わないように入る生命保険のように、めったにないけれど起きると数千万円ものお金が必要になる事態に備えられるのも保険の特徴です」
■もしも夫が倒れたら、家計にどんなことが起こる？
ホリカン：「ちなみに『世帯主になにかあったら』という点、例えば夫が病気やけがで長期間働けなくなってしまったら…家計にはどのような影響があるのでしょうか？」
竹下先生：「病気やけがで働けなくなるということは、普段の家計支出に加えて治療費がかさむことを意味します。その上、収入が減少する可能性がある中、家賃や住宅ローン返済、子どもの教育費といった家計支出は待ったなしなので、普段の生活にもしわ寄せが出てきます。影響が大きい場合には、マイホームを手放すことになったり、子どもの進路に影響が出る等、暮らしが立ち行かなくなってしまうリスクがあります」
ホリカン：「生活が一変してしまう可能性があるんですね…」
■私（妻）が働けなくなったら、どのようなリスクがある？
竹下先生：「病気やけがで働けなくなることは、夫だけでなく妻にもあり得ることですね。最近は共働き家庭も増えていますので、妻の収入も生活費として見込んでいる場合は注意が必要です」
ホリカン：「夫の方が収入が多いので、私のことはあまり想定できていませんでした」
竹下先生：「夫より収入が少ない共働きママも、専業主婦の場合も、もしものときに“内助の功”で支えられていた部分が表面化します。まだ子どもが小さいご家庭の例では、保育園の延長保育料やベビーシッターの費用、クリーニング代や店屋物、お惣菜等の出費の増加等で家計支出はいつもより膨れがちに。その上、夫は保育園の送り迎えを担ったり、妻の入院先の病院にお見舞いに行く関係で、早帰り等で労働時間が減るため、夫の収入が減ることも」
竹下先生：「もう少し大きくなってからの例では、妻の治療費等がかさむ影響から、進学時に子どもにアルバイトしてもらったり奨学金を検討してもらう可能性も高まります」
■就業不能等の保障を備えられている人はどのくらい？
ホリカン：「かなり不安になってきました…。実際、不安に思っている人やそうしたことに備えられている人ってどのくらいいるんでしょうか？」
竹下先生：「生命保険文化センターの調査（※4）では、働けなくなった時のお金に不安を感じている人は約7割いるものの、実際に就業不能や生活障害の保障を備えられている人は世帯主でわずか10.1％、配偶者は4.5%という結果でした」
竹下先生：「不安に思ってはいるものの、働けなくなったときの保障を準備している人はまだまだ少ないようです。
「お子さんがいるご家庭では、『亡くなったとき』が特に心配なものですが、必要な額を計算してみると、『働けなくなったとき』の方が、収入が途絶えるだけでなく治療費もかかる分だけお金がかかることも考えられます」
■家計のピンチに陥らないためには？
ホリカン：「病気やけがでの長期治療については、どのように備えるのがいいのでしょうか？」
竹下先生：「病気やけがで働けなくなったときの公的保障としては、会社員なら『傷病手当金』や『休業補償』、『障害年金』等が用意されています。自営業には『傷病手当金』や『休業補償』がなく、『障害年金』も会社員と給付額が異なることを考慮して備えるとよいでしょう。
公的保障で足りない分は貯蓄で備えるのが基本ですが、働き盛りで潤沢な貯蓄がある人はごく稀なようです。貯蓄でまかなうのが難しい場合は、毎月お給料のように生活費をサポートしてくれる『就業不能保険』等の活用が効率的です」
ホリカン：「そんな保険があるんですね！」
竹下先生：「公的保障の内容が会社員と異なる自営業の方や、返済が滞ると家を失いかねない住宅ローンを借りたばかりの人は特に、就業不能保険の比較検討がおすすめです。就業不能保険は、各社で保障内容に様々な違いがありますので、しっかり調べることが大事です」
ホリカン：「夫と自分に何かあったときのリスクがイメージできました。就業不能保険、調べてみようかな…。竹下先生、ありがとうございました！」
■「ほけんの窓口」にいってみた
就業不能保険に興味を持ったので、後日ネットで調べてみましたが、確かにどれを選べばいいのか私にはさっぱりわからず…。
第三者の意見が聞きたいと思い、「ほけんの窓口」に行ってみました。
興味を持っていた、ネットで申し込む「就業不能保険」も分かりやすく教えてもらえたし（実は、ネット申し込みの保険商品は店舗では相談できないと思っていました！）、今後のリスクをしっかり聞いてもらえたうえで、わかりやすく必要保障額のシミュレーションをしてもらえました。
無理な勧誘等もなく、無料で何度でも相談できるとのことだったので、安心して相談できました。キッズコーナー（※）もあるので、小さいお子さまを持つママにも「ほけんの窓口」はおすすめですよ！
※一部店舗にはベビーベッド、キッズコーナーがございません。詳しくはほけんの窓口の各店舗の
ホームページ情報をご確認ください。
今回、夫や自分に万一のことがあったときのことをイメージすることや、慌てないために前もって備えることの大切さもわかりました。
ぜひみなさんも一度ご夫婦で話し合ってみてはいかがでしょうか？
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