子どもの年の差プラス21年で考える大学卒業までの教育費

子どもがいると教育資金の悩みは尽きません。特に、大学進学を前提で考えている家庭の場合は、一番大きなお金のかかる大学に向けて貯蓄をしている家庭が多いと思います。
加えて、2人目、3人目となれば、必要な教育費が用意できるかというのは大きな関心事でしょう。
そこで今回はファイナンシャルプランナーの立場から、最大限に準備期間を生かす教育資金の貯め方について解説します。

子どもの年の差プラス21年で考える大学教育費

大学資金準備というとひと昔前までは学資保険が主流でしたが、今ではNISAや投資信託、親の年齢によってはiDeCoなど様々な選択肢が広がっています。
もちろん元本割れリスクを回避するために、児童手当などをメインに貯金で準備されている家庭や保険や投資と併用している家庭もあるでしょう。

教育資金の総額は21年間で貯めればいい
さて、その教育費ですが、準備期間は何年で考えていますか？
学資保険にのっとって、「子どもが大学進学をする18歳までに準備しなければ」と暗黙のルールがあるように感じられますが、実はそうとも言えません。
もちろん、一番お金のかかるのは受験費用や入学金のかかる18歳前後ですが、大学教育資金が必要なのは4年間以上。つまり総額は大学3年生が終わるまでの21年間で貯めればいいのです。
つまり、3歳年の差の2人きょうだいなら24年で2人分を、5歳年の差の3人きょうだいなら26年で3人分を貯めていけばよいわけで、年の差が大きくなるほど貯金できる期間も長くなります。

用意すべきメインはやっぱり高額な大学資金

もちろん、小学校・中学校から私立に行く場合などで、その期間は貯金はできそうもないと言うのであれば、貯金できる期間は短くなるかもしれませんし、高校からの学費もあわせて事前に用意しようとすると、必要な金額は大きくなります。
ただ、どのような場合でも、大学資金だけは日々の生活費から出していくには大きな額になるため、事前に準備しておこうという家庭が多いです。

実際にどれくらいかかるの？
大学にかかるの教育費で一番安く済むのは、自宅から通える国公立の大学に行く場合で、4年間で約250万（医学部は6年間で約400万）です。
初年度は入学金などで約100万弱かかりますが、2年目以降は年間学費は60万以内に収まります。しかし、自宅外から通う場合は、家賃と合わせて生活費が年間110万ほどはかかる見込みで、国公立でも4年間で合計700万はかかることになります。