アルファ インダストリーズ(ALPHA INDUSTRIES)とアーバンリサーチ iD(URBAN RESEARCH iD)によるコラボレーションジャケットが、2019年1月下旬よりアーバンリサーチ各店にて発売される。コラボレーションジャケットは、MA-1とコーチジャケットをミックスしたデザイン。リブ襟やシガーポケットなどMA-1の特徴的なディテールはそのままに、フロントのジップをドットボタンに変更。また、裾にドローコードを通し、コーチジャケットの要素を加えた。シルエットは、身幅を持たせたルーズな仕様に。また、素材にポリエステル生地を使用し、春先や秋口にさらっと羽織れるようライトアウターに仕上げた。【詳細】別注 MA-1 COACH JKT発売時期:2019年1月下旬発売店舗:・アーバンリサーチ札幌ステラプレイス店、エスパル仙台店、ルミネ大宮店、神南店、表参道ヒルズ店、キラリナ京王吉祥寺店、TOKYO店、ルミネ有楽町店、ルミネ横浜店、静岡パルコ店、名古屋パルコ店、名古屋ユ二モール店、金沢百番街 Rinto店、KYOTO、ららぽーと EXPOCITY店、ルクアイーレ、堀江店、三宮店、ピオレ姫路店、広島パルコ店、アミュプラザ博多店、福岡パルコ店、ソラリアプラザ福岡店、アミュプラザ長崎店、COCOSA熊本店、アミュプラザ鹿児島店・アーバンリサーチストアそごう千葉ジュンヌ店、ららぽーと TOKYO-BAY店、東京スカイツリーソラマチタウン店、パルコヤ上野店、イオンレイクタウン mori店、ラゾーナ川崎プラザ店、イオンモール甲府昭和店、タカシマヤゲートタワーモール店、ルクア大阪店、心斎橋店、近鉄あべのハルカス店、イオンモール岡山店・アーバンリサーチ iD ルミネエスト新宿店・アーバンリサーチ オンラインストア カラー:ブラック、ベージュ、オリーブサイズ:S~L価格:15,120円(税込)
2019年01月21日クリニーク(CLINIQUE)は、ブランド史上初カスタマイズできるモイスチャライザー 「クリニーク iD」を2019年1月4日(金)より発売する。カスタマイズ モイスチャライザー 「クリニーク iD」は、好みのモイスチャー ベースと美容成分が入ったカートリッジ コンセントレートを組み合わせることで、自分専用のモイスチャライザーを作ることができる斬新な新製品。モイスチャー ベースは、潤いとともにハリや弾力を与える乳液、さっぱりとした使い心地のジェル状乳液、みずみずしい感触のジェリー状保湿液の3種類を用意。カートリッジ コンセントレートは全5種類のラインナップで、キメを整え、毛穴を目立たなくさせるカートリッジ コンセントレート TX(角層ケア)や、透明感を与えるカートリッジ コンセントレート TN(ブライトニングケア)、肌をしっとり落ち着かせるカートリッジ コンセントレート DS(ゆらぎ肌ケア)などが登場する。カラフルなカードリッジをベースに差し込めば、ポップなビジュアルのスキンケアが完成する。【詳細】「クリニーク iD」6,500円+税発売日:2019年1月4日(金)■モイスチャー ベース・ドラマティカリー ディファレント モイスチャライジング ローション プラス(乳液) 110g・ドラマティカリー ディファレント オイルフリー ジェル(ジェル状乳液) 112g・ドラマティカリー ディファレント ハイドレーティング ジェリー(ジェル状保湿液)115g■カートリッジ コンセントレート各10mL・カートリッジ コンセントレート FT(エネルギー)・カートリッジ コンセントレート LW(エイジングケア)・カートリッジ コンセントレート TX(角層ケア)・カートリッジ コンセントレート TN(ブライトニングケア)・カートリッジ コンセントレート DS(ゆらぎ肌ケア)【問い合わせ先】お客様相談室TEL:03-5251-3541
2019年01月07日11月16日、フィッシングサイト(本物そっくりの偽サイト)から不正に入手した他人のIDやパスワードを使用して、ネットオークションで架空出品を繰り返していたとして、別の罪で公判中だった男性2人が再逮捕されるという事件が報道されました。実際に私たちが被害に遭う可能性もあるこの犯罪。一体、どのような行為が問題とされたのか見てみましょう。*画像はイメージです:■「フィッシングサイトの開設」は何罪に?この事件では、約2年間、ヤフーのポータルサイト「ヤフージャパン」を偽装したフィッシングサイトを開設していたようです。フィッシングサイトとは、本物のサイトに極めて似ている偽サイトを作成して、「釣り」をするように他人のIDやパスワード、暗証番号などを抜き取るためのサイトです。そして、偽サイトを本物のサイトであると誤解してアクセスしてきた人が、IDやパスワードといったログイン情報を入力することで、これらの情報を取得していたようです。フィッシングサイトは、サイト管理者になりすましたり、サイト管理者であると誤認させて、IDやパスワードの入力を求めるサイトであり、「不正アクセス禁止法7条」が禁止しています。これに抵触する場合、1年以下の懲役又は50万円以下の罰金とされています(同法12条)。 ■「チケットの架空販売」は何罪に?この者らは、さらに不正に取得したIDなどを使って他人になりすまし、「ヤフーオークション」(ヤフオク)で、コンサートチケットを出品し、落札した者から代金を受け取りながら、チケットの送付をしないということを繰り返していたようです。まず、不正に取得したIDなどでヤフオクを利用していたということなので、これは他人のIDやパスワードで不正アクセス行為をしていたということです。不正アクセス行為は、3年以下の懲役又は100万円以下の罰金とされています(不正アクセス禁止法11条)。次に、チケットを出品して代金を受け取りながら、チケットの発送をしていません。そもそも他人のIDでログインをしている時点で架空の出品であることが強く推認され、当初から代金を受け取ってもチケットの発送をするつもりはなかったであろうと思われます。他方で、購入者はチケットを取得できると信じて購入しているでしょう。したがって、このような行為は詐欺行為であるといえます(刑法246条1項)。なお、「詐欺罪」は、10年以下の懲役とされています。 ■「民事上の責任」も発生する犯人については上記のような罪が成立する可能性がありますが、それ以外に別途民事上の責任が発生します。民事上の責任というのは、簡単にいえば「損害賠償責任」ということであり、不正アクセスをされた被害者への賠償、詐欺被害者への賠償責任が発生します。 スマホでのネット閲覧が当たり前になった今、このような被害に遭う危険性は日々高まっています。少しでも怪しいなと感じたら、絶対にアクセスしないことが一番の対処法です。 *著者:弁護士 清水陽平(法律事務所アルシエン。インターネット上でされる誹謗中傷への対策、炎上対策のほか、名誉・プライバシー関連訴訟などに対応。)【画像】イメージです*PIXTOKYO / PIXTA(ピクスタ)
2016年11月17日インターネットイニシアティブ(IIJ)は3月29日、クラウドサービスにアクセスするためのID管理および認証システムを統合し、シングルサインオン(SSO)を実現する「IIJ IDサービス」の提供を開始した。新サービスは、各種クラウドサービスに1つのIDでログインできる仕組みを提供する企業向けIDaaS(IDentity as a Service)。新サービスを導入することで、ユーザーは煩雑化するID管理を効率化し、安全かつ簡単に複数のクラウドサービスを利用できるようになる。まずはIIJサービスおよび「Microsoft Office 365」に対応し、今後は各種クラウドサービスに順次対応していく方針だ。これまでクラウドサービスごとに管理していたIDやアクセス認証を一括管理し、管理者の運用負荷とコストを軽減できるほか、IPアドレスによるアクセス制限も可能で柔軟なセキュリティポリシーを実現。ユーザーは、新サービスにログインするとアクセスが可能なクラウドサービスのアイコンが表示され、クリックするだけでシングルサインオンすることができる。また、初期費用、基本料金は無料で容易に導入を可能とし、同社の各種クラウドサービスにおいても順次対応を拡大し、ユーザーの利便性、セキュリティレベル向上に寄与するという。さらに、新サービスはActive Directory(AD)との連携は不要なため、Office 365の利用にあたり、AD/ID基盤、SSO基盤などをオンプレミス上に構築する必要もなく、基盤構築のためのコストや運用の負荷を削減。ADへの登録が不要なユーザ(例えば非正規社員や協力会社社員など)がOffice 365のアカウントを作成する場合にADと紐付ける必要がないため、ADライセンス費用を削減でき、セキュリティリスクも低減できるとしている。
2016年03月30日GMOグローバルサインは3月17日、社内システムや各種クラウドサービス、Webアプリケーションの企業利用時に必要となる「ID管理」、「シングルサインオン(SSO)」、「アクセスコントロール」、「ログ・レポート機能」をクラウド上で提供するIDaaS(Identity as a Service)サービス「IDアクセス管理サービス SKUID byGMO」を、基本機能無料で提供することを発表した。まずは3月30日よりβ版を提供し、今夏をめどに正式版を提供する予定としている。同サービスは、企業において利用している業務用アプリケーションやWebサービスのID・パスワード管理の手間を軽減し、従業員へ支給しているデバイスの高セキュリティな認証環境を実現するサービス。サービスにログインするユーザ(従業員)だけでなく、従業員のID・パスワードやモバイルデバイスおよび、各サービスの利用状況を管理するシステム担当者の利便性が向上するほか、経営者においては社内全体のセキュリティ向上によるコンプライアンスレベルのアップが図れるものとしている。主な機能としては、企業のシステム管理者が、従業員が利用する業務用アプリケーションのID・パスワード管理を行える「ID管理機能」や、一度のログインで複数のサービスを利用できるようにする「SSO機能」、企業のシステム管理者が、ユーザ・部門(グループ)ごとにアクセスできるサービス・デバイスをコントロールできる「アクセスコントロール機能」、企業のシステム管理者が、従業員のサービス利用状況をレポートとしてリアルタイムで確認できる「ログ・レポート機能」がある。なお、β版は利用者数に制限があり、50社先着順で3月17日より事前予約が受け付けられている。
2016年03月18日富士通エフ・アイ・ピーは2月26日、顧客情報と商品購買情報を掛け合わせたID-POSデータを分析するというクラウド型の新サービスである「FUJITSU リテイルソリューション ValueFront Analytics(バリューフロントアナリティクス)」を、小売業に向けて提供を開始した。顧客分析機能のみの価格は初期費用が100万円(税別)~、月額費用が16万円(同)~。5年間で20億円の販売を目指す。新サービスは、顧客動向分析やリピート分析など小売業でのID-POS分析に有効という26種類の分析テンプレートを用意したクラウド型のサービス。分析結果は、グラフなどを用いて表示できるほか、レポートとしての出力も可能。これによりユーザーは、データを有効に利活用して顧客の期待に沿った品揃えやプロモーション施策などに繋げることが可能になるとしている。同サービスの分析テンプレートは、同社の小売業における業種ノウハウに基づいており、初めてID-POS分析を行うユーザーでも、すぐに分析を開始できる。BIツールの「MicroStrategy」を使用しており、ビジュアルに優れた画面表示ときめ細かなレポートが出力できるという。同サービスのクラウドは、富士通グループのデータセンターで運用しているため、利用実績に沿った価格でサービス利用可能であり、データ容量の増加に伴うシステム増強作業や日々のシステム運用の負担から解放されるとしている。さらに、ビッグデータ基盤として注目されているという米PivotalのHadoopを採用した大容量データ・ウェアハウスにより、TB級データを集計・分析。また、同社のポイント・サービスである「ValueFrontポイントサービス」における顧客情報やポイント履歴と自動で連携が可能だ。顧客分析機能のみの価格は前述の通りだが、顧客分析+ID-POS分析機能の価格は、初期費用が200万円(税別)~、月額費用が51万円(同)~となる。同サービスは、まず小売業向けに提供し、今後は他業種に向けた分析メニューを拡充していく予定だ。
2016年02月29日NECは2月15日、地域医療連携ネットワークサービス「ID-Link(アイディーリンク)」に2つのサービスを追加し、3月1日より順次、提供開始すると発表した。「ID-Link」は、地域の病院や診療所といった医療機関に分散されている患者の診療情報を統合し、連携する医療施設などの間で共有するサービス。今回、拡張サービスとして、クリニックや調剤薬局などが公開する患者情報をID-Linkサービスセンター内に容易かつ安全に保管できる「ストレージサービス」、患者情報をサマライズ(集約)して表示することで情報共有時の利便性を向上する「リポジトリサービス」が提供される。ストレージサービスを利用することで、公開環境を持たないために情報公開ができなかったクリニックや調剤薬局、介護施設なども、患者情報を公開し共有することが可能となる。リポジトリサービスでは、「標準コードマッピング機能」「サマリービュー」「フェイスシート」を順次提供していく。「標準コードマッピング機能」は、各施設が電子カルテシステムなどのマスタで登録している、処方・注射・検査結果・病名に対して独自に設定したコードと、業界標準のコードとのマッピング(対応づけ)作業を行うための機能。「サマリービュー」では、患者の処方履歴や検査結果について、時系列やチャートでの表示を可能とし、患者情報を素早く的確に把握することに活用できる。「フェースシート」は、患者の基本情報(既往歴、アレルギー情報など)や日常生活に関する情報(ADL:Activities of Daily Living)などを集約して患者単位で一覧表示するもの。
2016年02月15日デジタルアーツと統合ID管理ソリューションを提供するジインズは1月13日、企業のID管理における運用・管理の負担軽減とアクセス記録の証跡におけるセキュリティ対策を実現するソリューションの提供を開始した。近年、企業における多くのIT機器の利用促進と比例して、複数にわたるIDの管理工数がシステム管理者の負担増加に繋がっていることから、情報管理の厳格化と管理コストの削減を目的とする統合ID管理基盤整備の必要性が急速に高まっている。このような状況の中、両社ではシステム管理者の負担軽減を目的として、デジタルアーツの情報漏えい対策とWebの有効利用のための企業向けWebフィルタリングソフトの「i-FILTER」、企業・官公庁・自治体向けのゲートウェイ型電子メールセキュリティソフトの「m-FILTER」をジインズの統合ID管理ソリューションである「ADMS(アダムス)」と連携させた。これにより新規にADMSを導入した場合、既存のITリソースで使用しているIDをそのまま利用することができるため、導入時の負荷軽減と組織変更や人事異動時に伴うアカウント管理作業を一度の操作で行えるようにした。また、顧客は複数のID管理などの煩わしさから解放され、膨大なアカウントに対してパスワードポリシーとセキュリティポリシーを全システムで統一し、アクセス権限の適切な付与や認証履歴の把握が可能になる。さらに、アイデンティティ情報のライフサイクル管理が自動化されるため手作業による退職者の削除漏れや人事異動に伴うアクセス権限の更新漏れが防止できるという。今回の提携を通じ、i-FILTERとm-FILTERの既存・新規顧客に対し、ADMSの利用によるID管理工数削減を提案できるようになる。一方、ジインズも同ソリューションをデジタルアーツの顧客に対し販売できるようになり、一層の拡販を実現するとしている。
2016年01月14日ソフトバンクとヤフーは8日、ソフトバンクのスマートフォンからヤフーが運営するすべてのWebサービスを、会員情報やIDなどの入力を省略して利用できる「スマートログイン」の提供を開始した。「スマートログイン」は、ソフトバンクのスマートフォン・タブレットから、ヤフーのすべてのWebサービスに自動でログインできるサービス。端末からYahoo! JAPANのトップページにアクセスすることで、各Webサービスが利用できるようになるため、会員情報やID、パスワードといった情報の入力が必要ない。初回利用時は、端末とYahoo! IDを紐付けるため、Wi-Fiではなくソフトバンク回線を利用して接続する必要がある。また、本人確認と利用規約への同意も求められる。今後は、Webサービスだけでなく、各サービスのアプリでも対応していく予定だとしている。
2015年10月09日ヤフーは6日、8月28日に発生したYahoo!メールの障害の影響で、Yahoo!メール約258万通のデータが消失したと発表した。メール消失対象のユーザーIDは約97万ID。Yahoo!メールでは、8月28日にストレージを原因としたアクセス障害が発生していた。この障害では、全Yahoo!メール利用者の約5,000万IDのうち、約260万IDのユーザーが同サービスに接続できなくなっていたが、障害が発生したストレージを調査したところメールの消失は確認できず、同社はメールの消失はないと告知していた。メールの消失が確認されたのは、9月3日17時頃。約97万IDのユーザー宛に送られた一部のメール、約258万通の消失が判明した。メール消失の原因は、8月28日に発生したストレージ障害時に切り替えた緊急用システムに不具合があったため。このシステムは障害が発生したストレージとは別のシステムだったため、8月28日にメールの消失が確認できなかったという。メールが消失した可能性のあるユーザーは、Yahoo!メールのトップページにアクセスすると、消失の有無を確認するツールへのリンクが表示される。同社は謝罪するとともに、事故調査チームを立ち上げ、再発防止に務めるとする。
2015年09月07日カスタマー・コミュニケーションズと豆蔵は8月20日、昨年度から取り組んでいる次世代の人材育成講座の一環として、1千万件以上のリアルなID-POSデータとツールを使った企画書作成講座を9月に共同で提供することを発表した。両社は2015年6月に、一橋大学商学研究科教授 神岡太郎氏が担当する一橋大学商学部の「インタラクティブ・マーケティング」にて、「豆蔵データディスカバリ演習」を実施している。今回の講座は、ビッグデータ利活用を実現するための方法論「要求開発BD」(データディスカバリ)と仮説検証ツール、実践的なデータ分析方法の3つで構成される。これまでのマーケティング演習で分析ツールを使う場合は仮想データを利用していたが、同講座では実際のID-POSを使った分析や方法論、企画などをワークショップ形式で行う。両社は今後、ID-POSを中心としたオープンデータや社内データを分析・活用するための民間企業向け講座の開設と分析システム環境の提供を開始し、今年度内に5件程度のサービス提供を予定している。
2015年08月21日ソフトバンク・ペイメント・サービス(以下、SBPS)は8月6日、ECオープンプラットフォーム「EC-CUBE」のSBPS決済モジュールに「楽天ID決済」の物販機能を追加した。楽天ID決済は、楽天会員に登録したユーザーが、楽天グループ以外のWebサイトでもオンライン決済が利用できるサービス。クレジットカード番号や購入者情報、配送先住所などを入力する手間が無く、スムーズな決済を実現する。一方、事業者側は、同サービスにより全国約9,977万人の楽天会員からの新規流入や売上拡大が期待できるという。物販機能では、商品の受注・出荷時や顧客が受け取るタイミングなど、事業者の任意のタイミングで売上を確定することが可能だ。なお、EC-CUBEにおいて楽天ID決済の物販機能に対応するのは、決済代行会社ではSBPSが初となり、今秋には「EC-CUBE 3」にも対応する予定となる。
2015年08月07日BACON(べーこん)は6月21日~28日、「さよなら、ユースフルデイズ - ミスiD2015 x 青山裕企 写真展 - 」をギャラリー「TODAYS GALLERY STUDIO」(東京都・浅草橋)で開催する。ミスiD2015公式写真集『さよなら、ユースフルデイズ』(発行 3時0時/6月19日発売/税別1,000円)の発売を記念したもの。同展では、写真集に収録したショットはもちろん、会期中にしか見ることのできない未公開ショット、さらには"現代フェティシズムの雄"としても名高い青山裕企氏の過去のアーカイブ作品も一挙400点以上を展示する。時間は11時~19時。入場料500円。さらに、最終日28日には、青山裕企氏と参加モデル数名によるトークショー(17時~)&サイン・握手会(18時~)も開催される。イベント出演モデル(予定)は、桃香さん、新井希美さん、筒井のどかさん、堀越千史さん、来夢さん。参加条件は、当日会場で写真集『さよなら、ユースフルデイズ』を購入した人。ミスiD2015とは、講談社が主催する"新しいタイプの女の子"を発掘し、育成するオーディション企画。これまで、初代グランプリでモデルの玉城ティナや、2014年グランプリでモデル兼女優の蒼波純など、新世代を代表する若き才能を次々と生み出してきた。写真家の青山裕企さんは昨年実施されたミスiD2015の審査員を務め、その際に若いモデルたちの夢に賭ける強い気持ちを感じ、今しか表現できない(それがたとえ不器用だとしても)彼女たちの青春時代(youthful days)の輝きや焦燥感を写真で残したいと思い、同写真集を制作したという。
2015年06月10日エンカレッジ・テクノロジは6月2日、山陰合同銀行が特権ID管理ソフトウェア「ESS AdminControl(EAC)」および証跡管理ソフトウェア「ESS REC」を導入したと発表した。約250台のサーバで構成される同行のシステムで本格展開する。山陰合同銀行では、多くの企業でシステム管理者による情報漏えいなど不祥事の発生が相次いている状況を鑑み、システムリスク対策の一環として、2013年3月にEACとESS RECを一部システムで利用を開始。その後、製品を使用した特権IDの管理プロセスや操作内容のチェックプロセスを検討し、導入効果を検証した結果、適用範囲を、同行で管理するほぼすべてのシステムに拡大することを決定したという。同行におけるEACとESS RECは、情報系・周辺系システムのWindows/Linux/UNIXサーバ250台を対象とし、「自行および外部委託先職員によるシステム操作に際して、EACのワークフロー機能を使用した事前申請に基づく許可制の徹底」「ESS RECを使用した操作内容の動画・テキストによる保管と適宜検査の実施」「監査用レポートによる不正アクセス有無の定期検査」「パスワード自動変更によるパスワード漏えいリスクの低減」などを支援していく。
2015年06月03日NRIセキュアテクノロジーズは5月22日、同社のゲートウェイ型特権IDアクセス管理ツール「SecureCube/Access Check」を、インターネットイニシアティブ(IIJ)がオンプレミスおよびプライベート・クラウド上にある約2万7,000ノードの運用対象機器への社内アクセス管理に採用したと発表した。IIJにとって、同社のユーザーから運用を受託しているネットワーク・システムのアクセス管理は、情報セキュリティを担保する上で最重要課題の1つという。同社では、2006年頃から自社開発のゲートウェイ・システムによるアクセス管理を行っていたが、近年では同システムの老朽化に加え、ユーザーからのアクセス制御への要求レベルの多様化や監査対応へのニーズなどから、より柔軟で効率の良い新しいシステムへの移行を検討していたとのこと。また、このゲートウェイ・システムの管理対象はオンプレミスとプライベート・クラウド上に存在する約2万7,000ノードの運用対象機器に上ることから、大規模なアクセス制御が可能なツールの選択が必要だったという。IIJは、これらの課題を解決する新たなアクセス管理ツールとして、NRIセキュアのSecureCube/Access Checkの採用を決定。2014年3月から社内への順次リリースを開始し、同年7月には旧システムを廃止して移行を完了したとのこと。社内の案件担当者や運用担当者、24時間対応のオペレーション・センターといった各部署とユーザーの本番サーバーとの境界で、全てのアクセスを集中的に管理しログ収集を実行することで、アクセス管理の品質向上に加えて監査精度の向上と管理の効率化を実現したという。今後は、プライベート・クラウドに加えてパブリック・クラウドへの利用拡大も検討しているという。
2015年05月22日電子チラシサービス「Shufoo!(シュフー)」は4月13日、流通企業が自社顧客向けアプリを持てる「Shufoo! スマートフォンアプリASPサービス」に会員ID連携機能を追加し、4月中旬より本格的な提供を開始すると発表した。同サービスの第一段として、マルエツが提供する、個店のチラシ情報などが閲覧できる「マルエツチラシアプリ」に対し、共通ポイントカード「Tカード」との連携機能を提供する。「Shufoo! スマートフォンアプリASPサービス」は、各企業専用の電子チラシアプリを低価格・短納期で提供するもの。今回、導入企業の自社会員データベースとアプリを連携し、会員カード機能を実装することが可能な「会員ID連携機能」を新たに追加した。これにより導入企業は、自社の顧客データをチラシ・クーポンなどのログデータと組み合わせ、クーポンの配信から来店・購入まで一貫した効果検証を実現。同結果に基づき、例えば、顧客の購買履歴や年齢・性別に応じてクーポンを配信するなど、顧客ごとに最適なコンテンツを配信できる。なお、同サービスは、初期費用が200万円(税別)、月額利用料が10万円(税別)~。会員ID連携機能はシステム確認後に都度見積となる。
2015年04月14日EMCジャパンは2月9日、ビジネスワークフローを中心としたIDライフサイクル管理製品「RSA Identity Management&Governance(RSA IMG)」の販売開始を発表した。RSA IMGは、複雑化、多様化しするITインフラで運用されるID管理を効率的に管理できるツール。ビジネスの現場で求められるタイムリーなアクセス権要求に応えられるだけではなく、コンプライアンスを確保し、ID管理とアクセス権管理のガバナンスを支援する。具体的には、組織が利用しているクラウド上の様々なアプリケーションやITシステムに対するユーザーのアクセス権限情報をスケジュールに基づいて自動収集。収集内容とユーザーの所属部署や役職、業務、権限を横断的に照合できるため、確認依頼をIT責任者へ自動的に送信してアクセス権のレビュープロセスを自動化できる。○第3のプラットフォームが伸びるからこそ、ID管理が重要にRSAは同日、記者会見を開催し、EMCジャパン RSA事業本部 事業本部長の貴島 直也氏と同事業本部 システムズ・エンジニアリング部 部長の八束 啓文氏が登壇した。貴島氏は、IDCが定義する「第3のプラットフォーム」、つまり、モバイルやクラウド、アジャイル開発のビジネスにおける比率が高まることに触れ、「これらが組み合わさり、もっとたくさんのアプリが出て、もっとアイディアが生まれてくる。だからこそ、IDなどの統合管理対策が重要で、(工数を削減できる)自動化を図りながらも、内部統制ができるソリューション」が必要と語る。続いて八束氏が製品の狙いについて説明。現在の企業内のID管理には大きく分けて3つの課題、「監査やリスク管理といったコンプライアンス」「ビジネスの現場のスピード感」「複雑なITインフラへの対応」があるという。「事業のスピード感に合わせたID払い出しやアクセス要件の変更に迅速な対応する必要がある。ビジネス側だけではなく、ITインフラストラクチャでも、従来型のオンプレミスに加えて、クラウドまで組み合わせることにともない、システムが複雑化して全体が見通せなくなってきている」(八束氏)アカウント管理自体も、巨大化、複雑化しており、1万人規模の企業の場合、アカウント数はその10倍、さらにアクセス権の設定数、それぞれのアクセス権の適用パターンを組み合わせると1000万のアクセス権タイプにも膨れ上がる。これでは「Excel管理では難しい時代となっている」と八束氏が語るように、これまではExcelで管理できていても、クラウドサービスとの連携などを見通すと、今後は更にID管理が複雑化することは避けられない。こうしたID管理における課題解決としてのRSA IAMだが、アクセスプラットフォームのRSA Authentication ManagerやSSOソリューションのRSA Access Managerなどと組み合わせてID基盤を強固なものとする。IAMはアクセス権の可視化とID管理の効率化、容易な導入という3点がポイントで、ID管理を効率化できるだけでなく、アクセス権のアカウントレビューなどの時間も短縮できるため、従業員の負担も大きく軽減できるようになる。とある企業の例では、アカウント権限のレポート生成から、事業部のマネージャーなどのレビュー、改善措置まで36週かかっていたものが、アカウントアクセス権情報の自動収集(レポート化)からレビューのWeb UI化、DBへの反映までを9週に抑え、わずか1/4まで全行程を圧縮できたという。同製品のターゲット企業は官公庁や金融業、製造業、通信業などとなっており、価格は1万2000ユーザーのケースで3800万円~(保守サービス料と消費税は別)。なお、同社によると100名~200名でも導入は可能だが、保守サービス料などの料金負担が大きくなることから、最低でも数千名以上の利用が多くなるようだ。そもそも、100名~200名ではID管理が複雑ではなく、Excelなどを利用した手動管理で十分だという。顧客調査では、「実際に悩みを聞くと1000人規模でもID管理に悩んでいる」とのことで、企業の状況に応じて提供する意思を示した。ID管理の市場は世界でも大きく、とりわけIAM分野では国内でもそれなりの導入規模が見込めるという。「RSA IMGの発表は、世界でも最後だと思う。日本語化されていなかったが、世界でも連続して二桁成長を維持している。非常に戦略的な投入で、気持ちとしては2年で100万IDを獲得したい」(貴島氏)
2015年02月09日NECは2月4日、IDとアクセス権限の統合管理を可能とするソフト「WebSAM SECUREMASTER」の新製品を同日より販売開始すると発表した。新製品は、業務システムへのログイン時に、従来のパスワード認証に加え、生体認証を組み合わせる2要素認証に対応し、NECの指ハイブリッド(指紋+指静脈)認証や顔認証を組み合わせることが可能。具体的には、業務システムへのログイン時に、NECの指ハイブリッド(指紋+指静脈)認証や顔認証と業務システムを組み合わせることができる「共通認証テンプレート」を新たに提供する。さらに、ICカード認証など生体認証以外の認証方式を追加することや、これらを組み合わせ、認証順序が設定可能だという。また、従来の業務システムでの利用に加え、法人向けサービスのID管理基盤としても利用できるよう、最大1000万件までのIDの統合管理を可能にした。さらに、IDの払い出し処理性能を従来比4倍にした。 これにより、IDの新規発行やIDに含まれる個人情報の変更を秒間400件、パスワードの変更処理を秒間900件処理することが可能になるという。価格は(税別)は、ID管理やIDプロビジョニングの「WebSAM SECUREMASTER EnterpriseIdentityManager」が278万円~、アクセス管理対象システムの管理の「WebSAM SECUREMASTER EnterpriseAccessManager」が385万円~。
2015年02月04日NTTドコモ(以下ドコモ)とジェーシービー(以下JCB)は2月2日、中部国際空港セントレアの商業施設88店舗において、電子マネー「iD(アイディ)」での決済サービスを導入すると発表した。「iD」はドコモが展開する後払い方式の電子マネーブランドで、ドコモのおサイフケータイもしくは同機能が搭載されているカードなどを専用端末にかざしてスピーディに決済が完了するという。JCBは「iD」に関わる加盟店業務を担当する。利用開始日:2月2日(月)導入店舗:中部国際空港セントレアの商業施設88店舗概要:店舗レジのマルチリーダーライターに「iD」をかざすと支払いができる
2015年02月03日iPhoneと連携することで「おサイフケータイ」の各種サービスが利用できる「おサイフケータイ ジャケット01」がドコモ提供の電子マネー「iD」に対応する。28日午前10時より対応予定。「おサイフケータイ ジャケット01」は、モバイルFeliCa ICチップを搭載したジャケット。「おサイフリンク」アプリをインストールした端末とBluetooth接続し、電子マネーや各種ポイントサービスなど「おサイフケータイ」対応サービスを利用できる。対応端末は、iPhone 6/6 Plus/5s/5cほか、iPad Air、iPad Air 2、iPad mini 3。昨年12月にはQUICPay、ANA スキップサービス、ヨドバシカメラ ゴールドポイントカードに対応、明日28日からは新たにドコモ提供の電子マネー「iD」が使えるようになる。今後は楽天Edy、ローソンモバイルPontaに対応する予定。なお、今回の「iD」対応に合わせ、ドコモオンラインショップで「おサイフケータイ ジャケット 01」の購入者を対象に、1月28日から3月31日まで、「iD対応記念割引キャンペーン」を実施する。キャンペーン期間中は税込5,400円のところを4,320円で販売、送料も無料となる。
2015年01月27日大日本印刷(DNP)の子会社で、食品小売の販売促進活動を支援するアットテーブルは1月20日、データコムと共同で、食品スーパー向けの「ID-POS活用支援サービス」を開始した。同サービスは、食品スーパーの業績向上に必要なマーケティング・販促活動を支援するもの。データコムのID-POS分析システム「Customer Journal(カスタマージャーナル)」と、アットテーブルが提唱する「52週MD計画」を連動させ、ID-POSデータを活用して「戦略戦術策定」と「戦術施策実行」「改善と発展活用」の3つのフェーズにて施策の構築を図る。価格は、月額300万円(税別)~だ。両社は、全国の食品スーパーに同サービスを提供し、2015年度までに1億円、2020年度までに10億円の売上を目指す。
2015年01月21日パナソニックは12月11日、可視光通信技術を発展させ、光IDをスマートフォン搭載のイメージセンサーと専用アプリを用いて高速受信する技術を独自に開発したと発表した。光IDとは、LED光源の高速点滅により情報を送ることができる可視光通信技術を発展させ、その光源から発信されるさまざまな情報を搭載したID信号。QRコードやARマーカーなどの画像読み取り方式とは異なり、受信時に読み取り位置を合わせたり複雑な画像を認識処理したりする手間が不要のため、光IDをすばやく受信できる。従来の可視光通信方式を利用した光IDをスマートフォンを用いて読み取るためには、スマートフォンへ専用の受光器をスマートフォンを装着する必要があることや、データ送受信行えない低速(約10数bpsレベル)でしか行えないなどの制約条件があった。今回、発表された独自方式技術を利用すると、スマートフォンに専用のアプリケーションソフトをインストールするだけで、スマートフォンとデジタルサイネージ、LED照明などの光IDの発信機器との間での光ID送受信ができる。また、従来の数百倍の通信速度(数キロbps)での高速送受信が可能だ。パナソニックは、同技術の実用化に向け、三越伊勢丹ホールディングスと 伊勢丹新宿本店の協力を得て、一部の黒客向けにこの光IDを用いた情報提供サービスの試行体験会を実施する。さらに、2015年1月に北米ラスベガスで開催される「2015 International CES」に参考出展を行い、同技術を用いた「光ID発信機器」の2015年度商品化を目指す。
2014年12月15日富士通研究所は11月17日、LED照明などからモノへ照射する光にID情報を埋め込み、その光に照らされたモノからID情報を復元することを可能とする照明技術を開発したと発表した。目の前にあるモノの情報などを手に入れようと思った場合、従来、NFCタグやQRコードなどの識別情報をモノに付帯させておく方法や、位置情報、電波などを用いて識別するといった手法が用いられてきた。しかし、NFCタグやQRコードの場合、デザイン性などを考慮する必要があったり、位置情報などを用いた場合は、場所が移動してしまうといった可能性があった。今回、同社が開発した技術はLED照明から発する光の色を人の目には見えないレベルで変化させ、その光に照射したモノにID情報を付与するというもの。具体的には、RGBのLEDを搭載したカラー照明の各成分から発する光の強弱を時間方向で制御し、わずかに変化させることでモノを識別するID情報を表現。モノが反射した光を専用アプリをインストールしたスマートフォーンで撮影することで、その情報を取得することを可能とする。光は、モノの表面で反射する際に反射率に応じて光の一部が吸収されたり反射し、信号が弱くなることがあるが、カメラ側で反射を考慮した補正を行うことで、情報の検出精度の向上を可能にしたという。また、LED照明の色を変化させたり、強度を変えても情報そのものに変化は生じないため、状況に応じて調光などを行っても問題はないという。なお通信速度は10bpsだが、店舗や美術館などで確実にモノと情報を結びつけるレベルであれば十分とのことで、2015年度の実用化を目指すとするほか、現時点で通信速度を20~30bps程度まで向上できるめどがついており、さらなる応用分野の拡大を目指すとする。
2014年11月17日ジャパンネット銀行は10日、IDカードを利用の顧客を対象に「スマートに!ダブル切替キャンペーン」を開始した。IDカードからトークンへの切り替えと、持っているキャッシュカードからVisaデビット付キャッシュカードへの切り替えで、200円分のJNBスターをもれなくプレゼント。切り替えることで、ジャパンネット銀行をより安全で便利に利用できるようになるという。なお、IDカードの取り扱いは2015年4月8日(水曜日)に終了する。○スマートに!ダブル切替キャンペーン期間:11月10日(月曜日)~2015年1月11日(日曜日)内容:期間中に下記2つの切り替えを行った顧客全員に、200円分のJNBスターをプレゼント1、利用のIDカードからトークンへの切り替え2、持っているキャッシュカードをVisaデビット付キャッシュカードへ切り替えジャパンネット銀行では、2006年より「トークン形式のワンタイムパスワード」を導入し、すべての顧客にトークンを無料で配布している。振り込みなどの資金移動を伴う取引やログインパスワードの変更など重要な手続きの際に利用する。ワンタイムパスワードは60秒ごとに変わり再利用することができないうえ、トークンは通信を行わないため、トークン自体が不正プログラムに感染する心配がないとしている。
2014年11月13日●マットブラックのタワー型ケースユニットコムグループのショップであるパソコン工房が販売する「ファイナルファンタジーXIV: 新生エオルゼア」の推奨PCが「ID8i-GS7100-i7-RXB-FFXIV」だ。ミドルサイズのタワー型デスクトップPCで、別途ディスプレイを組み合わせて利用することになる。ディスプレイと同時購入することも可能だが、今回は本体のみで購入するパターンを想定して試用してみた。○マットブラックのタワー型ケース本体は黒基調の素材を採用している。正面から見ると目立たないが、天面の一部が少し斜めにそぎ取られたような形になっているケースだ。全体的にはマットな樹脂や、ヘアライン加工が施された部品など光沢のない素材を使っている中で、この斜めの部分だけ光沢のあるパーツが採用されている。本体サイズはW198×D479×H461mmだ。構成によって本体重量は変化するが、ケース自体は比較的軽い。標準的な仕様では光学式ドライブで5インチベイを1つ使っているが、フロントインタフェースは別に用意された上で2つのベイが空いている。拡張性は十分といったところで、購入後に手を入れながら長く使いたいユーザーにもよいだろう。天面の後ろ側はメッシュになっており、大きなファンが内蔵されているのが見える。本体右側面は特に何もないが、左側面の後ろ側にも大きなメッシュがあり、十分な空気の流れが確保されているケースであることがわかる。○HDDも取り付けられるインタフェース群インタフェースはタワー型マシンだけに豊富だ。まずフロントインタフェースを見てみよう。最上部の5インチベイに光学ドライブをとりつけ、その上がフロントインタフェースとなっている。USB2.0ポート×2、USB3.0ポート×1、マイクジャック、ヘッドフォンジャックが並んでいる。USB2.0端子をオーディオジャックを挟む形で設置したおかげで、少々大型の機器などをとりつけても隣と干渉しにくいのがよい。背面は、マザーボード側のものとしてPS/2ポート、USB2.0ポート×2、USB3.0ポート×4、DVIポート、有線LANポートと、各種オーディオジャック類がある。また、試用機はグラフィックス機能としてNVIDIA GeForce GTX 760 2GB GDDR5を搭載しているのだが、こちらにDVIポート×2、HDMIポートが用意されている。おもしろいのは、天面に用意されている「SATA」と書かれたキャップの中身だ。ここはドッキングコネクタとなっており、一般的なSATA接続のHDDやSSDを接続することができる。別のPCからデータを移動させたい時や、余っているストレージを有効活用させたい時によいだろう。机下等にマシンを設置した時にデッドスペースになる部分だから、外付けHDDを設置するよりも扱いやすいかもしれない。●最新のゲームも快適に遊べる高性能○最新のゲームも快適に遊べる高性能試用機の構成は、CPUにインテルCore i7-4790を採用し、8GBのメモリと500GBのHDDを組み合わせたものとなっている。グラフィックス機能は前述の通り、NVIDIA GeForce GTX 760 2GB GDDR5が搭載されている。OSはWindows 8.1 Update 64bit版だ。Windows 8以降には「Windowsエクスペリエンスインデックス」が搭載されていないが、評価プログラム「WinSAT」の実行結果を「Windowsエクスペリエンスインデックス」の項目に合わせて紹介すると、以下のようになる。総合評価は最も低いプライマリハードディスクの「5.9」ということになるわけだが、これはHDD採用機ではどうしても出てしまうスコアだ。これを除いて全体を見ると、非常に高い評価となっていることがわかる。PCの総合的な力を評価する「PCMARK 8」のスコアも高く、3Dグラフィックス性能を評価する「3DMark」でもゲーミングPCとしてしっかりとした成績が出ている。構成的にゲーミングPCという括りの中では上位というわけにはいかないが、一般的なPCの中ではトップクラスの性能だといえ、十分に最新ゲームを楽しめるだろう。「ファイナルファンタジーXIV: 新生エオルゼア」の推奨PCということで「ファイナルファンタジー XIV: 新生エオルゼア ベンチマーク キャラクター編」を各品質で実行してみた。結果としては「最高品質」でも「非常に快適」という成績が出ており、良質なグラフィックスで十分にゲームが楽しめることがわかる。○ゲームを楽しむためのカスタマイズメニューも充実本機は購入時に、CPUやグラフィックス機能といった基本的な部分も含めて、全体的な構成のBTOカスタマイズを行うことができる。たとえば、ゲーミングPCとしてより上位の性能を狙うならば、グラフィックス機能をNVIDIA GeForce GTX 780 Ti 3GB GDDR5にしたり、SSDとHDDの両方を搭載して高速かつ大容量なストレージを手に入れることもできる。また、本体の静音化など一般的なBTOメニューよりも柔軟なカスタマイズができるのも魅力だ。さらに、同時購入できる各種オプションの充実もうれしい。ゲーミングキーボードやヘッドセットといった、ゲーマー向けの各種周辺機器をそれぞれ選択することもできるのだが、一式を買いそろえたいのならば「ロジクール・フルスロットルセット」というセットオプションが便利だ。「ファイナルファンタジーXIV: 新生エオルゼア」の推奨周辺機器となる、ゲーミングマウス「Optical Gaming Mouse G300r」、ゲーミングキーボード「G105 GAMING KEYBOARD」、ゲームパッド「F310 Gamepad F310r」の手元操作系の3点デバイスセットと、パソコン工房がゲームプレイ用としておすすめする ゲーミングマウスパッド「G240 CLOTH GAMING MOUSE PAD」とゲーミングヘッドセット「G230 STEREO GAMING HEADSET」(※2)の2点を加えた5点セットが選択オプションとして用意されている。やはりどれもゲーム向けに作られているだけに、扱いやすい。ゲーム向けの各種周辺機器を使ったことがない場合はピンとこないかもしれないが、一般的にPCに付属しているようなキーボードやマウスを使ってのプレイと、こういった専用周辺機器を使ったプレイとでは快適さが違う。より繊細な操作が楽に行えるから、長く遊ぶのに都合がよく、より高度なプレイにも挑戦できるようになるのだ。内部構成やアプリケーション類のカスタマイズとともに、ぜひこういった周辺機器にも注目して欲しい。○手に入れやすいゲーミングPCゲーム用に強化されたマシンというのは、要するに全体的に処理能力を高度に引き上げたマシンということだ。クリエイティブな仕事にプロが利用するマシンなどとは違うものの、個人が使うゲーミングPCとしてはは最上位クラスの性能になる。その中で「ID8i-GS7100-i7-RXB-FFXIV」は手頃なマシンだ。WEB通販限定特価は10万5,980円と、ゲーミングPCとしては購入しやすい価格となっている。その分、必ずしも最上位のパーツを搭載しているわけではないのだが、そのあたりをカスタマイズできるのも魅力だ。ゲームをより快適に楽しみたい人はもちろん、ハイエンドなマシンを安価に入手したい人にお勧めのマシンとなっている。価格、仕様は予告なく変更となる場合があります。最新の情報はパソコン工房通販サイトをご覧ください。※1「ID8i-GS7100-i7-RXB-FFXIV」 にて計測した独自数値となります。※2「G230 STEREO GAMING HEADSET」は「ファイナルファンタジーXIV: 新生エオルゼア」の推奨周辺機器ではありません。(C) 2010-2014 SQUARE ENIX CO., LTD. All Rights Reserved.
2014年11月10日マクニカネットワークスは10月14日、米Ping Identity製のID連携ソフト「PingFederate(ピン・フェデレート)」の最新版「7.2」を国内向けに提供すると発表した。PingFederate 7.2では、マイクロソフトの「Office 365」との連携を強化した。PingFederateは、社内システムと連携したシグナルサインオン(SSO)機能や、必要な情報のみをクラウドに渡すプロビジョニング機能(ユーザアカウント・属性情報の自動作成・更新・削除)を搭載するクラウド型のID連携ソフト。PingFederate 7.2では、「VirtualServerID」機能で複数の Office 365 ドメインとのフェデレーション設定に対応した。これにより、シングルテナント・マルチドメイン、マルチテナントなどさまざまな利用環境に柔軟に対応できる。また、Active Directory フェデレーションサービスが必要となる複雑なシステム構成を解消できるようになった。
2014年10月14日日本電気(NEC)は10月9日、エンカレッジ・テクノロジ(エンカレッジ)と、NECのクラウド基盤サービス「NEC Cloud IaaS」のID&アクセス管理サービスを共同開発し、12月から提供を開始する。ID発行・管理のほか、未許可アクセスの点検や、システム操作内容の記録などの機能を提供。これにより、システム運用者による情報漏えいや不正行為を未然防止する。同サービスでは、作業者にID・パスワードを開示せず、各サーバに一定期間アクセスできる権利だけを付与。ワークフローによる事前申請・承認に基づき、作業が必要な時にのみ特権IDを貸し出し、システム運用者や外部委託先による不正アクセスを防止する。また、サーバでの作業内容は、マウスの動きやキーボードの入力を動画・テキスト情報として記録する。今後は、特権IDの申請履歴とシステム運用者によるログイン履歴の自動突合機能や、禁止事項操作時のアラーム機能の提供も予定しており、万一の際にも即時に検知することが可能となる。なお、同サービスは、顧客の自社構築システム(オンプレミス)とネットワーク接続することで双方の統合管理を実現するという。サービスの利用申請は、「NEC Cloud IaaS」の運用・管理を行うセルフサービスポータル上で可能。価格は、1サーバあたり月額5000円(税別)だ。
2014年10月14日NTTソフトウェアは、特権ID管理パッケージ「iDoperation アイディーオペレーション」が、城南信用金庫に採用されたと発表した。同製品は、特権IDを使ったシステム運用作業を統合的に管理することで、IT統制の高度化とシステムリスク管理態勢の強化を実現するソリューション。特権ID管理に欠かせない4つの基本プロセス(申請と承認、ID管理、アクセス制御、監査ログ)を、モジュール化し、顧客のニーズに合わせた統制(発見統制、予防統制)に寄与する。さらに、操作端末上の操作記録も合わせて取得することにより、特権IDの利用とその監査に加え、ユーザ操作の記録と追跡を可能とする。NTTソフトウェアが考える特権IDの管理プロセスの1つであるログ管理プロセスでは、ログ管理とログ監査の機能を提供し、モニタリング対象システムのアクセスログを網羅的に取得し、ID管理サーバの認証ログと突き合わせることにより、申請に基づく利用の点検を自動的に行う。城南信用金庫では、情報系システムの運用作業に対するアクセス管理・モニタリングの強化に課題を持ち、システムリスクの監視を強化するため、検討の結果、製品の採用を決定。管理体制を整備するために必要なテンプレートが標準で用意されている点や操作証跡を管理することによるセキュリティ強化が見込める点が評価され、採用された。製品の導入により、限られた人員による効率的な点検を実現する。
2014年10月08日NTTドコモは30日、6027ユーザーのdocomo IDが不正ログイン被害にあったと公表した。第三者が不正に手に入れたIDパスワードでウェブサービスにログインを試みる「パスワードリスト攻撃」によるもので、同社はdocomo ID利用者にパスワードの変更などを呼びかけている。同社によると、不正ログインの発生期間は9月27日23時30分から29日の20時25分までで、29日に特定のIPアドレスからdocomo IDへ不正にログインを試みる事象を確認、同IPアドレスからのログインをすべて遮断する緊急措置をとったいう。調査をしたところ、ドコモサーバへのハッキングによるdocomo IDの流出ではなく、第三者が不正に入手したIDとパスワードでログインを試みるパスワードリスト攻撃であると判明した。閲覧された可能性のある情報は、利用者の携帯電話番号、氏名、自宅住所、自宅電話番号、生年月日、口座情報、DCMXカードの利用履歴、契約内容(料金プラン、付加サービス契約状況など)とし、不正ログインが確認されたIDはパスワード変更しなければ利用できないように対策を講じている。また、被害者には個別に連絡を行うとしている。なお、docomo ID利用者には、以下の対策を講じるように呼びかけている。他社サービスとは違うパスワードの設定パスワードの定期的な変更(過去に使用したものを避ける)複雑なパスワードの設定(第三者が容易に推測可能なパスワードを避ける)2段階認証(ワンタイムパスワード認証)の利用
2014年09月30日コンビニエンスストア「セーブオン」を展開するセーブオンは13日、三井住友カード、楽天Edy、東日本旅客鉄道、日本電気(NEC)と協力し、電子マネーの「iD」「楽天Edy」「Suica」の取扱いを開始すると発表した。同サービスは、NECが開発した電子マネー端末「マルチサービスターミナル」を利用して提供するもので、15日にセーブオン エキータ前橋店に先行導入し、29日には埼玉県のセーブオン74店舗及び前橋南インター店にて一斉に取り扱いを開始する。また電子マネー導入店舗では、電子マネーの取扱いを記念して各電子マネーのグッズなどがあたる利用促進キャンペーンを実施する。対象店舗はセーブオン エキータ前橋店、前橋南インター店、埼玉県下の店舗(一部対象外の店舗あり)。キャンペーン開始日は、エキータ前橋店は11月15日、埼玉県下店舗(一部対象外の店舗あり)と前橋南インター店は11月29日。期間:キャンペーン開始日から賞品がなくなり次第終了内容:対象のセーブオン店舗において、iDで一回500円以上の支払いをした顧客各店先着30人にiDグッズをプレゼント期間:キャンペーン開始日から賞品がなくなり次第終了内容:対象のセーブオン店舗において、Suicaで一回500円以上の支払いをした顧客各店先着200人に、もれなくSuicaのペンギンオリジナルグッズをプレゼント期間:キャンペーン開始日から12月31日内容:キャンペーン期間中に、対象のセーブオン店舗において、楽天Edyで一回500円以上の支払いをした顧客の中から、抽選で100人のうち1人に1000円分のEdyをプレゼントセーブオンでは、以前よりクレジットカード決済に対応していたが、このたび新たに電子マネー「iD」「楽天Edy」「Suica」による決済にも対応し、支払い方法のラインナップを拡充する。幅広い顧客のニーズに応え、さらなる利便性の向上および利用拡大を図るため、今後全店舗への電子マネー決済の導入拡大を検討していくという。各社は今後も協力し、顧客へより質の高いサービスを提供するよう努めていくとしている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月15日