東芝、日立が過去最高レベルの水準もソニーなどでは構造改革に遅れ - 電機大手8社の2014年度第2四半期・決算まとめ(前編)

営業利益率は4.1%と、4%台への回復を見込むことになる。

●消費増税や冷夏によるエアコン売上減少の影響は?
こうして電機大手8社の動きを俯瞰すると全体的には回復基調にあることがわかる。そして、営業利益の伸び率が2桁を伺おうとしている点にも強い回復感が感じられる。だが、この背景には円安の影響があることも加味しなくてはならないだろう。

では、電機大手8社の2014年度上期決算をもとに、いくつかの領域から電機業界の動きを見てみよう。

○消費増税後も大きな落ち込みはさほどなく、海外市場が好調だった白物家電

白物家電分野では、家電各社の主力となる国内市場において、消費増税前の駆け込み需要の反動とともに、昨年の猛暑とは対照的となった冷夏の影響により、エアコンの売れ行きが鈍化したことが指摘されているが、結果としては予想以上の落ち込みにはなっていないようだ。シャープでは、白物家電をはじめとする健康・環境事業の売上高は前年同期比1.8%増の1,628億円、営業利益が19.8%減の77億円。「消費税率の引き上げに伴う駆け込み需要の反動や、天候不順の影響があったものの、前年同期を上回る売上高を確保できた。