東芝、日立が過去最高レベルの水準もソニーなどでは構造改革に遅れ - 電機大手8社の2014年度第2四半期・決算まとめ(前編)
特に、今年3月の駆け込み需要によって販売台数は空前のものとなった影響で、4月以降は実売が減少したものの、その在庫を補充するといった動きがあった。また、海外における空気清浄機の販売が好調であった」と、シャープの高橋興三社長は語る。
パナソニックでは、アプライアンス社の売上高が前年同期比1%増の9,164億円、営業利益は141%増の324億円と増収増益。「エアコンは、日本での天候不順の影響があったが、中国での増販効果が出ているのがプラス要素」(パナソニックの河井英明代表取締役専務)とする。
日立製作所では、生活・エコシステムの売上高は前年同期比4%増の3,883億円、営業利益は84億円増の143億円となった。空調事業を中心に海外での売上高が増加したのが要因。好調ぶりを受けて、2014年度通期の同部門の営業利益見通しを上方修正している。
東芝は、ライフスタイル部門の売上高が前年同期比5%減の5,822億円、営業利益が59億円改善したものの293億円の赤字。
だが、構造改革費用を除くと295億円の増益になると説明した。同部門の業績のなかには家庭電器以外にも、PCやテレビが含まれており、家庭電器だけでは売上高が前年同期比4%減の1,179億円。