組織と評価制度の改革が、オムニチャネル化を実現する - エスキュービズム

これも、発言権のある人物を中心に置くという組織改革の1つでしょう」(真田氏)

同社がカンファレンスにて公開した丸善&ジュンク堂の「導入事例インタビュー」にて、営業本部とインターネット事業を担う工藤淳也氏は、一部の部署に任せてしまうのではなく、オンライン・オフラインを含めた会社全体で取り組んでいこうという意識をつくることを重要視したと振り返る。

「ネットショップの担当と実店舗のスタッフがお互いの仕事と目標を理解し共有することが大切だと思います。そのために、みんなが意識するであろう評価制度に、ネットショップへの貢献・理解を組み込むことは、取り組みの一つとして有用だと考えます」(工藤氏)

これらの事例からエスキュービズムは、オムニチャネル実現には「組織と評価制度の改革」が必要だと述べる。

では、どのような組織への変革が求められているのだろうか。○影響力のある人物をアテンドし、コンセプトを明確にする「シンプルさ」

オムニチャネルを実現するには、実店舗を運営する部門やマーケティング部門、情報システム部門、Web・EC運営部門など各チャネル担当者の参画が必要であろう。一方、チャネルごと集まってくる情報の統合や物流面で使用するインフラ、基幹システムなど、さまざまなシステムも関係してくる。