法人はタブレット端末導入に前向き、キャリア満足度はKDDIが首位 - 日経BP

日経BPコンサルティング12月19日、「携帯電話・スマートフォン"法人利用"実態調査2015」を行い、その結果を発表した。

調査によると、2015年のモバイル・ソリューションへの投資に関する重点投資分野の1位は「クラウドサービス」、次いで「タブレット端末」という結果となった。タブレット端末は、昨年の調査でも伸びが大きく、引き続き企業の投資意欲が高いテーマとなった。

また、今回から新たに追加した「ビッグデータ活用」への投資も拡大傾向にある。ビッグデータ活用は、2015年の投資意欲の前年比伸びが2014年の伸びより大きく、取り組みを強化すべきテーマと考えられている。

今後主流となるモバイルデータ通信は、「タブレット端末」という回答が多かった。タブレット端末を選択した企業は45.7%で、昨年の52.1%からは減少したが、引き続き高い比率を占めている。2015年も企業におけるタブレット端末の需要は高まる見込みだ。

スマートフォンと回答した企業は23.7%で、昨年の22.0%から1.7ポイント拡大。ノートパソコンが昨年の22.0%から5.7ポイント拡大して27.7%となった。Windowsアプリに対するニーズや、ノートパソコンの軽量化、ウルトラブックやタッチパネル搭載のタブレット端末にもなるタイプの登場により、利便性が増したことで利用意向が高まったと考えられる。