国内企業における仮想サーバ上で稼動するアプリケーションの割合は53.2%

2013年調査と比較すると、サーバ以外の領域での仮想化実施率が大きく上昇(参考資料参照)。このことから、同社ではITインフラ全体での仮想化が着実に進んでいると考えており、ネットワーク仮想化による効果が大きかった上位3項目として「ネットワークの設定作業負担の軽減」「ネットワークの冗長性/可用性の向上」「ネットワーク構成の柔軟な変更」が挙げられている。

加えて、多くの仮想サーバを運用している企業では「VLANの拡張」が上位のほか、ストレージ仮想化による効果が大きかった上位3項目としては「ストレージ容量の有効活用」「ストレージコストの削減」「ストレージ管理の一元化」が挙げられてる。

IDC Japan ソフトウェア＆セキュリティ リサーチマネージャー 入谷光浩氏は「仮想化技術がITインフラ全体に適用されることで、コスト削減効果だけではなく、管理の効率化や一元化、柔軟性や拡張性の向上など、その効果がより大きく発揮されるようになる。ユーザー企業は仮想化ソリューションの導入を行っていく際、ITインフラ全体の観点からネットワークとストレージの仮想化についても検討していくことが必要である」と述べている。