アジア太平洋地域、日用品の売り上げ不振 - 小型店舗やECに活路

消費財メーカーや小売業者は2015年上半期、成長率を大きく増加させることはできず、アジア太平洋地域の平均売上高の上昇率は2%に留まったという。これは、ニールセンが12月21日に発行したレポート「アジア太平洋 リテール&ショッパートレンド2015」にて明らかにされた。

同レポートよると、平均売上高の成長率は2014年の通年実績から1.4%上昇、物価上昇は3%未満と低下し、日用品の消費は2014年同様の5%増となった。

また、全体的には売上が伸び悩む一方、Eコマース(以下、EC)や小型店舗(以下、スモールフォーマット)での利便性の高い買い物を通じてユニークな顧客体験を提供する小売業では、平均よりも好調な成長率を示している。

○戦略を考えるための7つのトレンド

同レポートでは、変化する小売環境に合わせて、小売業者と製品メーカーが戦略を考えるための7つのトレンドをハイライトしている。

これによると、1つ目のトレンドは「成長の阻害要因」で、成長の最上位指標として、消費財売上高と商品単価は上昇しているものの、マクロ経済因子と各国でのできごとが全体的な成長を抑制していることを示し、多くの従来型小売チェーンにとって成長が捕えどころのないものとなっていることを指摘。