アジア太平洋地域、日用品の売り上げ不振 - 小型店舗やECに活路

5つ目にあげられた「健康志向」は、パーソナルケア店やドラッグストアが、分析対象の13市場における消費財総売上の7%を占め、消費者が健康に役立つ製品に注目していることを表している。消費者の約84%が、「健康で幸福な生活を確実にもたらす製品のためならもっとお金を使ってもいい」と回答しているようだ。

6つ目の「オンライン/オフラインでの値打ち感の追求」では、アジアの中でのプロモーションによる売上は、オンラインおよび従来型店舗の両方で拡大傾向にあり、このことから、スモールフォーマット店舗がより大規模な競争相手と競うことが可能となることを指摘。店選びにおいて価格がますます重要な決定要因となっていると説明する。

なお、同社では最後に、「デジタルの未来」をトレンドとしてあげ、アジア太平洋の消費者の約82%が、「オンラインショッピングは便利だ」と考えており、約50%が「今後6カ月以内にオンラインで買い物をすると回答している」とし、オンラインショッピングアプリとスマートフォン普及率の上昇が、消費財小売業者にとってECプラットフォームが必須となることを意味しているとした。