利用率は約3割。自宅で仕事ができる”モバイルワークスタイル”の実情とは?

情報テクノロジー企業であるシトリックス・システムズ・ジャパンは9月10日、同社Webサイトにて、「ビジネスパーソンのモバイルワークスタイルに関する意識調査報告書」を発表した。

「モバイルワークスタイル」とは、時間や場所の制約を受けず、いつでもどこでもオフィスにいるのと同様に仕事ができる働き方のことをいう。

モバイルワークスタイルは、1970年にアメリカ西海岸で始まった。

日本では家庭での高速回線が普及したことや、東日本大震災直後の計画停電によって、注目が高まっているという。

同調査によれば、モバイルワークスタイルという言葉や働き方の認知は、「震災以前から知っていた」が40.8%であり、「昨年の東日本大震災後に知った(8.7%)」と合わせると約半数にのぼる。

性別・年齢別にみると、男性の40・50代の認知が高く、「震災以前から知っていた」が半数以上を占めた。

とくに経営者・役員の認知度は8割にものぼり、年齢や職位が上がるほど認知が高い。

しかしながら、同制度を利用しているのは、全体の33.3%にとどまった。

認知は高まっているものの、「会社員は通勤しなくてはならない」という、固定概念がぬぐい去れない現状がうかがえる。