【幻冬舎】『中小企業経営者のための賃金戦略』著者・社会保険労務士法人コーチジャパン代表 山崎隆延氏のインタビュー公開！

という思いがあったのですが、現実的に運用するには数値化が十分にクリアできていなかったのです。

しかし現在では、「ISO30414」の指標の数値計算を踏まえたことで、いよいよ中小企業においても賃金体系や評価制度の見直しに取り組むべき時期がきたといえます。
ーーーーーー以上記事一部抜粋ーーーーーー

インタビュー記事全文はこちらから : https://wadainohon.com/pickup/cj-smile/

『中小企業経営者のための賃金戦略』（山崎隆延[著]／幻冬舎）

ジョブ型雇用本格化で流動化する人材市場！
人材流出を防ぎ、社員のモチベーションを上げる
中小企業の賃金制度改革とは

顧問を務める企業は全国６８０社以上！
社会保険労務士事務所の代表が
中小企業のための賃金戦略を徹底解説

２０２３年３月から有価証券報告書の提出義務をもつ約４０００の企業は、人的資本に関する情報開示が義務化されています。これにより、企業は女性管理職比率や男性の育児休業取得率、男女間賃金格差などの情報を公開しなければならなくなりました。
人的資本に関する情報開示が企業に求められるようになった背景には、人的資本がその企業の将来性を見る際の新たな評価基準になってきたことがあります。