サンケイリビング新聞社は西日本電信電話(以下NTT西日本)とともに、12月20日よりNTT西日本が提供を開始する「光だんらんTV」を活用するカルチャー事業展開について、アライアンス契約を締結したことを発表した。NTT西日本が提供する「光だんらんTV」は、自宅のテレビなどに接続して高画質のテレビ電話を実現するコミュニケーション端末。NTT西日本の提供する「フレッツ光 ネクスト」または「フレッツ 光ライト」と「ひかり電話」を利用し、HDMI端子付のテレビに接続すると、テレビにセットしたカメラを通して、同環境で接続した相手方と双方向映像コミュニケーションができる。同社は同機器を活用し、現在運営中のカルチャー教室事業「リビングカルチャー倶楽部」で培ったコンテンツやノウハウを生かす、「遠隔カルチャー事業(仮称)」に挑む。これにより、講座説明会の2教室同時開催や、教室以外の場所(シニア施設や幼稚園など)で人気講座の提供サービスを行うことも可能になるとのこと。現在予定しているトライアルカリキュラムは2講座。2013年1月30日の大阪(梅田教室)と和歌山(フォルテ教室)の2教室間での特別講座「百人一首の謎と秘密」。もうひとつは、2013年2月4日の大阪(梅田教室)と神戸(三宮教室)の2教室間での体験講座「絵本・童話・読み語り朗読講座」を予定している。同社ではその他いくつかのトライアル講座を実施し、2013年4月以降の本格的なサービス提供を目指す。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年12月17日みずほコーポレート銀行(以下「CB」)とみずほ銀行(以下「BK」)は28日、国際協力銀行(以下「JBIC」)との間で、CB子会社が運営を予定しているASEAN地域の現地企業(日系合弁企業を含む)を投資対象とするプライベートエクイティ・ファンド(通称「Mizuho ASEAN PEFund」)との連携により、中堅・中小企業をはじめとする日本企業の海外事業展開を支援するための覚書を締結した。同ファンドは、ASEAN地域での現地企業への出資を通じ、中堅・中小企業をはじめとする日本企業の同地域への進出を支援することを目指している。具体的には、日本企業が現地企業に出資する際に同ファンドからも共同出資し、共同出資パートナーとして現地企業の運営サポートを行うことや、日系企業の投資先となり得る現地企業に同ファンドが投資し、日系企業と現地企業とのアライアンス構築を促進することを想定しているという。同覚書においては、同ファンドの投資先企業に対し、CB・BKが事業活動支援や日本の中堅・中小企業との連携促進を行うとともに、JBICとの間で融資提供の可能性に関する情報交換を行うことなどを取り決めている。同覚書の締結を通じ、<みずほ>は、JBIC共に、日本の中堅・中小企業のASEAN地域におけるビジネス展開をサポートしていくとしている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月30日アメリカン・エキスプレス・インターナショナル, Inc.は、ビジネスやプライベートで国内外問わず頻繁に旅行をするフリークエントフライヤーの利便性を追求した新商品『アメリカン・エキスプレス・スカイ・トラベラー・カード』の会員募集を2012年11月21日から開始する。今回発売する「アメリカン・エキスプレス・スカイ・トラベラー・カード」の最大の特長は、ポイントの貯まりやすさとマイル移行時の利便性にある。最もよく利用する航空会社の航空機に乗れば乗るほどより多くのポイントが貯まり、貯まったポイントはアライアンスに関わらず14の提携航空会社(2012年11月現在)のマイルに移行できる。そのため、「行きたい時期、場所に応じて、柔軟に旅行を楽しむことが可能となる」(アメリカン・エキスプレス・インターナショナル)。「アメリカン・エキスプレス・スカイ・トラベラー・カード」は、対象航空会社1社を事前登録し、航空券を日本国内でその航空会社から直接購入した場合、その航空券代金は通常の3倍ポイントが貯まる。最もよく利用する航空会社を登録することで、より早くポイントが貯まる。また、入会ボーナスポイントやファーストフライト・ボーナスポイントに加え、2013年1月までに入会すると期間限定ボーナスポイントも獲得でき、1年間で最大13,000ボーナスポイントを取得することが可能となっている。「アメリカン・エキスプレス・スカイ・トラベラー・カード」の利用で、貯まった「メンバーシップ・リワード」のポイントは、14の提携航空会社のマイルに1ポイント=1マイル換算にて1,000ポイント(=1,000マイル)単位で移行することが可能。提携している14社のほとんどは3つのアライアンス(スターアライアンス、スカイチーム、ワンワールド)のいずれかに所属しており、アライアンスに関わらず航空会社を選択、行きたい時期、場所に応じて柔軟にマイルに移行することができる。また、同カードで貯めたポイントは有効期限がなく、カード会員はいつでも好きな時にポイントをマイルに移行することができる。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月15日日本最大の共通ポイントサービス「Tポイント」を運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブは、おちまさと氏の総合プロデュースによるTカード連動型街づくりゲーム「Tの世界」にて、Tの世界オリジナルアイテムのプレゼントキャンペーンを実施する。「Tの世界」は、全国のTポイントアライアンス店舗で買い物をすることで、“自分の街”を育成できる、リアルとネットが自動でつながる新たなソーシャルゲーム。「Tの世界」で設定された条件をクリアした200名、および「Tの世界」で遊ぶとゲーム内でもらえる応募券1枚を1口として応募した人の中から抽選で300名に、オリジナルスニーカーがプレゼントされる。オリジナルスニーカーの種類は「エネオス」「ファミリーマート」「カメラのキタムラ」「牛角」「ガスト」「バーミヤン」「ジョナサンズ」「フジスーパー」「スリーエフ」「ドトール」「ドラッグイレブン」「ロッテリア」「シダックス」「ツタヤ」「T-POINT」。プレゼントキャンペーン実施期間は9月末まで。ゲームは「Tの世界」でプレイできる。また、応募方法の詳細は「プレゼントキャンペーンサイト」で。また、期間中に本キャンペーン参加企業に来店すると、「Tの世界」でスニーカープレゼントキャンペーンオリジナルアイテムがプレゼントされる。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年08月07日市場調査・コンサルティング会社のシード・プランニングは、2012年1月~6月に生体計測機器・技術によるホームヘルスケア市場の調査を実施。このほど、調査結果について発表した。同調査では、生体計測機器・技術によるホームヘルスケア市場を、自己血糖測定器、電子血圧計、歩数計・活動量計、電子体温計などの「ホーム/パーソナル用途の生体計測機器市場」と、業務用PHR(生涯型電子カルテ)・支援サービス、緊急通報・見守り・在宅ケア支援などの「連携するICT(情報通信技術)支援サービス市場」に分け、企業へのヒアリング調査および文献調査を行った。まず、ホーム/パーソナル用途の生体計測機器市場では、2011年に約1,050億円、その後ゆるやかに拡大し、2020年には約1,220億円の市場になると予測。自己血糖測定器や電子血圧計は、高齢者人口の増加、生活習慣病患者・予備軍の増加と連動して市場が拡大。活動量計や基礎体温計も今後堅調に拡大すると見ている。また、睡眠計、BMI(体格指数)、自律神経モニタリング技術、レーダー型機器、排尿センサーなど、新たな技術がホーム/パーソナル領域で市場を形成。ICT支援サービスとの連携によって、予防・生活支援・疾病管理・在宅ケアなどの用途で重要な役割を果たすようになると予測している。続いて、連携するICTサービス市場は2011年で約350億円、その後、モバイル版サービスがけん引することで2020年には約1,400億円市場になると予測。その理由として、2013年以降、スマートフォンや計測機器が急増し、新サービスも増加して市場が拡大すること、そして消費者向けサービスの8~9割はスマートフォンやタブレット端末を中核インターフェースとして運用されることを挙げている。また、生体計測技術が生活支援、ネットワーク型の健康ゲーム、研究開発支援、マーケティング支援などのサービスと連携して新しい市場が創出され、2020年まで拡大を続けると見ている。※ヒアリング企業は、アメアスポーツジャパン、エー・アンド・デイ、NTT アイティ、オムロンヘルスケア、キャットアイ、キューオーエル、KDDI、コンティニュア・ヘルス・アライアンス、スリープウェル、テルモ、トッパン・フォームズ、日本マイクロソフト、富士通、ポラール・エレクトロ・ジャパン、三菱化学、ユニオンツール。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月18日日産自動車は11日、フェデラル エクスプレス(フェデックス)と協働で、多目的商用バン「NV200」をベースとした100%電気商用車「e-NV200」の発売に向けた実証運行を、7月中旬より横浜地域で実施すると発表した。今回の実証運行では、フェデックスが7月中旬からの1カ月間、日産が貸与した「e-NV200」のテストカー1台を、主に横浜地域での配送車両として活用し、国際航空貨物のデリバリー業務における実用性を確認するとのこと。日産とフェデックスは、昨冬欧州において同様の実証運行を実施済みだが、今回はそれに続いて国内での実証を行うとしている。「e-NV200」は、ベース車「NV200」の特徴である室内の広さ、多用途性、実用性はそのままに、電気自動車「リーフ」のパワートレインによって走行時の二酸化炭素の排出量をゼロとしながら、電気自動車ならではの加速性や静粛性を提供。その上で、ランニングコストは同クラスの商用車をリードする優れたレベルを実現するという。日産は、ゼロ・エミッション領域でのリーダーを目指しており、電気自動車の開発だけではなく、普及や持続可能なモビリティを推進するための包括的な取り組みを行っていくとしている。また、ルノー・日産アライアンスは、世界各国の政府や自治体、企業などと100件を超えるゼロ・エミッションモビリティに関するパートナーシップを締結したほか、リチウムイオンバッテリーの生産、充電インフラの整備、内製急速充電器の開発、リサイクル、バッテリーの2次利用への取り組みなども行っている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月11日アプラスグループのクレジット事業などを展開するアプラスと、日本最大の共通ポイントサービス「Tポイント」を運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)は、クレジット機能付きTカード「Tカードプラス」に新たに2種類のカード『Tカードプラス(ライトブルー)』および『Tカードプラスα(アルファ)』を追加し、募集を開始している。「Tカードプラス」は、全国のJCB/Visa加盟店でのカード払いでTポイントがたまるほか、TSUTAYAをはじめファミリーマートやENEOSなど全国約4万6000店舗のTポイントアライアンス店舗でTポイントが貯まる。このたび「今持っているTカードをクレジット機能付きのカードに変えたい」「若者が入会しやすいクレジットカードをつくってほしい」という要望に応えて、新たに『Tカードプラス(ライトブルー)』および『Tカードプラスα(アルファ)』の募集をインターネット上で受付開始した。『Tカードプラス(ライトブルー)』へ切り替えることができるTカードは、牛角、コンタクトのアイシティ、ドトールコーヒーショップ、エクセルシオールカフェ、ドラッグイレブン、ウエルシア、寺島薬局などで発行されたTカードを対象とし、今後はその他のTポイントアライアンス店舗で発行されたTカードも切り替え対象としていく予定。一方、『Tカードプラスα』は、18歳から25歳までの若年層を入会対象としたTSUTAYAレンタル会員証としても利用できるTSUTAYA発行のクレジット機能付きTカード。最初の5年間の年会費が無料で、今秋には全国のTSUTAYA店頭での募集を予定している。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月04日2012年6月18日より、NPO法人コンティニュア・ヘルス・アライアンス(Continua Health Alliance)日本地域委員会、NTTレゾナント株式会社、株式会社エー・アンド・デイ、シャープ株式会社の1団体3企業の連携で、クラウド型健康管理サービス「gooからだログ」に新たなサービスが加わりスタートする。これに先立ち、6月15日、東京芝浦のNTTレゾナント本社でブリーフィングが行われた。同サイトは、ダイエットの成功や健康管理のための記録型ダイエット・ヘルスケアコミュニティサービスを展開。体重や摂取カロリー、ウォーキングの距離や睡眠時間など、160種類を超えるデータ項目を無料で記録することができる。わかりやすいグラフ、目標・目的ごとに仲間が集まるコミュニティ、データの公開機能などを通じて、継続的にダイエットや健康管理に取り組むことができるとあって、現在、約50万人が登録しているという。今回、これに一般消費者向けでは業界初となるContinua規格対応体組成計と、Continua対応のAndroidスマートフォンなどの連動によるContinua対応の新機能が加わることになった。まずは、国際規格「Continua(コンティニュア)」を推進するNPO法人コンティニュア・ヘルス・アライアンス日本地域委員会 日本地域技術分科会副委員長の足立克己氏から、同アライアンスの取り組みについて説明があった。同委員会は、「予防的健康管理」「慢性疾患管理」「高齢者の自立的生活」の3つの領域でパーソナル・ヘルスケアの質的向上をめざしており、全世界で220社超、日本でも30社以上が参加している。体重計や血圧計、体組成計など、異なる機器、異なるメーカーの健康管理機器で計測したデータを自動的にパソコンに無線で転送し、一括管理できる通信規格の普及を進めている。パソコン上でさまざまな健康データを集約、一元管理でき、家庭や職場で日常的な健康管理を簡単に行えるようにするのが目的という。日本はこの分野で先進的な役割を担っているとのことで、足立氏は今回の「gooからだログ」でのBtoCへの取り組みに期待を寄せている様子だ。また、エー・アンド・デイ 営業本部メディカル事業推進部の尾崎忍部長は、昨年12月より「gooからだログ」と連携できる血圧計に続く、一般消費者向けContinua規格対応の体組成計「UC-411PBT-C」を新たに発表した。同製品は障害のない場所で100メートルまで通信可能なBluetooth Class1を内蔵。体重や体脂肪率を測定後、自動的に測定日時や測定値をパソコンやスマートフォン、携帯電話に転送、「gooからだログ」に記録されるという。測定単位は50グラム単位と高精度で、体重、体脂肪率、基礎代謝、筋肉量、水分量、BNIを測定、表示する。また、登録人数は5人、ゲスト測定モードのほか、測定者自動認識機能が付いており、わずらわしい手入力から開放され、健康データの管理が可能になるという。なお、同製品はEコマースの「NTT-X Store」で購入できるとのことだ。NTTレゾナント コマース部門部門長兼サービス部門担当部長の槙山啓朗氏は、「gooからだログ」の新サービスについて説明した。同サービスは、昨年12月よりContinua規格に対応してきたが、対応する測定器は血圧計にとどまり、データの自動転送もパソコン経由に限られていた。しかし今回、Continua対応機器連携ラインアップにエー・アンド・デイの体組成計が加わったことで、Continua対応アプリケーションを体組成計にも対応させたという。これにより、体重、体脂肪率、筋肉量、水分量、測定時刻など、自動転送される測定データの幅も広がったというわけだ。さらに、パソコンだけでなく、新たにAndroidスマートフォン向けのContinua対応アプリケーションを提供することで、測定データを瞬時にスマートフォンにグラフ化し、確認ができることになった。今後は、歩数計、活動量計、血糖値計、体温計などの対応デバイスの拡充、NFCなどのほかの通信規格やionsなどのOSにも対応していき、さらに専門家や医師などによるアドバイスや相談などの付加価値のフィードバックにつなげていきたいとした。最後に説明を行ったのはシャープ 研究開発本部健康システム研究所第一研究室主任研究員で理学博士の和辻徹氏。シャープではContinuaとFeliciaに対応したミドルウェアを開発し、これにより対応機器から無線でデータを自動的に取得、記録を可能にした。さらにAndroid標準インターフェースを装備することで、クラウドサービス用アプリケーションと容易に連携できるようになったという。シャープ製のミドルウェアがあれば、Continuaに対応した健康機器から測定データを無線で自動的にスマートフォンで受け取ることができるわけである。なお、同ミドルウェアを搭載したAndroidスマートフォンの第一弾が「SH-07D」で、今後順次対応させていく予定とのこと。「gooからだログ」の新サービスは6月18日よりスタートする。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年06月18日ラクーンが運営するアパレル・雑貨の卸売り・仕入れサイト「スーパーデリバリー」はこのほど、カジュアルウェアメーカー「ウィルコーポレーション」の商品販売をスタートした。「ウィルコーポレーション」はメンズウェアを中心に、カジュアル衣料の企画・製造・販売を行う。自社企画スタッフの強化や効率的な物流機能向上、中国を主力としたアジア工場との強固なアライアンスにより、売れ筋の商品を低価格で安定的に供給している。今夏は自社開発したプラチナナノシリーズの売行きが好調で、低価格ながら抗菌・防臭・UVカット機能・吸汗速乾機能を有した高機能商品として、男女・年齢問わず支持を得ている。また、5Lまでサイズ展開を広げることで、幅広い顧客への商品供給を実現した。「スーパーデリバリー」出展にあたり、プラチナナノシリーズをはじめ、「ウィルコーポレーション」商品を同サイトに掲載する予定だ。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月30日日産自動車は5日、イオンリテールに多目的商用バン「NV200」をベースとした電気自動車のモニター車1台を貸与し、5月から実証運行を開始すると発表した。具体的には、イオンリテールが首都圏の「イオンネットスーパー」の配達車両としてモニター車を約1カ月間活用し、ビジネスにおける実用性を確認するとのこと。同モニター車は、2012年1月開催のデトロイトモーターショーでコンセプトモデルが世界初披露されたゼロ・エミッション車「e-NV200」がベースとなっており、将来の投入に向けて実地での実証運行を通じた意見を集め、開発に反映していくためのモデルとのこと。同社LCV事業本部担当の村上秀人執行役員は、「イオンリテール社の評価結果は、顧客ニーズに合った将来の小型EV商用車を作るうえで極めて有効なものになると考えています。今後の実証運行を通じたフィードバックを反映して登場するe-NV200が、お客さまのビジネス、ひいては、持続可能な社会づくりに貢献できるようになることを期待しています」と述べている。ルノー・日産アライアンスは、世界各国の政府や自治体、企業などと合わせて既に100件を超えるゼロ・エミッションモビリティに関するパートナーシップを締結。また、リチウムイオンバッテリーの生産、充電インフラの整備、内製急速充電器の開発、リサイクル、バッテリーの2次利用への取り組みなども行っている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月15日デルタ航空が新しいサービスを続々とスタートしている。デルタといえば、日本とアメリカを結ぶ区間のシェア(旅客輸送容量)が30%にもなるエアライン。アメリカだけでなく、ハワイやアジア、グアム、サイパンへも直行便を運航し、世界的な航空アライアンス「スカイチーム」の主要メンバーでもあり、海外旅行でマイルが貯められる機会も多い。そんな”身近な外資系エアライン”が、最新かつ、ユニークなサービスを続々とスタートしている。デルタは日本から直行できる行き先が一番多い外資系エアラインだ。2010年1月に統合を完了したノースウエスト航空の日本路線やスタッフは、ほぼそのままデルタ航空に引き継がれたことから、ノースウエスト航空は日本でのデルタの前身といえるが、その民間航空としての歴史は最も長く、日本航空よりも先に商業フライトを開始している。日本航空の創業にも関わり、日本の民間航空の礎を築いたエアラインでもある。海外旅行者には今でもデルタを使って成田空港をハブ(運航拠点)空港にするなど、日本のエアライン同様に親しまれているが、2008年以降、新しく10路線を増やし、ますます使いやすくなった。燃油の高騰や日本での震災、タイでの洪水、ヨーロッパの景気低迷などの影響で厳しい環境下にあった航空業界にあってデルタは、他社に比べて高い営業利益をあげ、乗客サービスの向上に注力することができた。日本路線では2011年に福岡 - ホノルル直行便を就航し、今年4月には羽田 - デトロイト線を再開する。デトロイト便は、行きは現地着が早朝、帰りは現地発が夜のため、アメリカ各地との同日乗り継ぎに便利だ。機内は全クラスをリニューアル。太平洋線のボーイング747-400型機のエコノミークラスには「スリムラインシート」を導入し、ひざ周りのスペースを従来より最大2インチ(約5cm)拡大。可動式のヘッドレスト、USBポートも装備。パーソナルTVスクリーンは9インチあり、タッチパネル操作も可能で、ビジネスクラスと同じ内容のエンターテインメントをオンデマンドで楽しめる。国際線の全長距離便には「エコノミーコンフォート」を設置。シートピッチ(座席の前後間隔)を最大4インチ(約10.2cm)広げたワンランク上のエコノミークラスで、通常のエコノミーでは有料のカクテル、リキュール類が無料になる他、空港ゲートでの優先搭乗サービスなども受けられる。片道80~160USドル(約6,600円~1万3,000円)の追加で利用でき、かなりリーズナブルな料金設定だ。747-400型機のビジネスクラス「ビジネスエリート」の座席も、デルタ最新のフルフラットベッドシートにリニューアル。一部が2階建ての同機の1階と2階の両方にこの新シートが設置される。どの席も通路に面し、隣の人を気にする必要なく出入りできる一方で、1階中央部の2列のシートは向き合う形になり、カップルや夫婦、友達同士の旅行などに向いた配置。プライバシー重視か、同行者と語らいながらの旅行か。そうした使い分けができるようになっている。シートはプライベート感にあふれ、かつ快適。大型のダイニングテーブルと個人用のサイド・コンソールが設置されて寛いだ旅が楽しめ、窓側の席は窓向きに配されている。全長約2m、幅約52cmのフラットなベッドにすれば、ゆっくりと身体をのばして横になれる。747-400型機は一部が2階建てのため、ビジネスエリートは1階と2階の両方に設置され、どちらか好きな階を選べるのも魅力だ。デルタは、テクノロジーの分野に早くから注力しているエアラインでもあり、アメリカ『PCWorld』誌で「最もテクノロジーの進んだ米国航空会社」に選ばれた実績を持つ。スマートフォン向けアプリの提供や日本の空港(成田、羽田、関空、中部)へのe搭乗券(ペーパーレス)導入などに加え、アメリカ国内線では800を超える機材にWi-Fi無線インターネットを導入している。これらの他、ニューヨークJFK空港(第4ターミナル)の拡張、アトランタ空港の新国際線ターミナルのオープン(5月)、空港ラウンジ「デルタスカイクラブ」のリニューアル&新設など、空港施設も続々と改善されている。次のデルタを使った旅行では、様々な新しいサービスを体験できることだろう。(画像提供: デルタ航空)【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月10日アライアンスは、フィリピン人講師と楽しみながら英会話を学ぶことができるオンライン英会話サイト「BIG★EASY(ビッグ・イージー)」のサービスを開始した。「伝わる、英会話を。」をコンセプトに、普段の生活の中で、無理なく使えるオンライン英会話サービスを目指して企画された「BIG★EASY(ビッグ・イージー)」。主な特徴として、「1日最大150分のレッスンで、月額4,000円から利用可能」「早朝から深夜までの営業で、自身の都合に合わせて利用する事ができる」「たくさん聞いて、たくさん話すことで効率的に英会話を習得」「年齢制限が無く、子どもからシニア層まで安心してご利用可能」「レッスンを受ける際に複数のシチュエーションを選択できる」「さまざまなキャリアを持つ講師が多数在籍」などが挙げられるという。講師は有名大学生や英会話講師経験者、学校教員経験者など英語が堪能なフィリピン人でSkype(スカイプ)を使用したマンツーマンのオンライン英会話レッスンとなる。年中無休で、朝7時~深夜1時(最終予約は0時30分)まで受付可能。料金は、1日当たりの最大レッスン時間を150分(1レッスン25分を6レッスン分)、月間(30日)総レッスン数が60回のプランの場合、月額(30日)利用料は7,500円(税込み)で、1レッスンあたりの単価は125円となる。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年03月27日富士重工業は16日、トヨタ自動車との共同開発車「SUBARU BRZ」と「トヨタ 86」の本格量産を開始し、群馬製作所本工場(群馬・太田市)にてトヨタ自動車社長の豊田章男氏をはじめ関係者を迎えたラインオフ式を行ったと発表した。同社とトヨタ自動車は、2005年10月に業務提携の基本合意を行い、2008年4月に発表した開発・生産における協力関係のさらなる発展拡大の中で、FRスポーツカーの共同開発をスタート。以降、約4年間の開発期間を経て本日の本格量産開始に至ったとのこと。企画とデザインは主にトヨタ自動車が、開発と生産は主に同社が担当した共同開発車の完成は、アライアンスの大きな成果のひとつになるとしている。ラインオフ式典でトヨタ自動車社長の豊田氏は「SUBARU BRZとトヨタ 86は、富士重工業とトヨタでなければ実現しなかったクルマであり、”もっといいクルマをつくる”ために始めた提携が、確実に実を結んだことを本当に嬉しく思っています」とコメント。富士重工業社長の吉永氏は「このクルマは同社の企業戦略において2つの特別な意味を持っています。1つ目はトヨタとのアライアンスの進展であり、2つ目は”選択と集中”戦略の進展です」と述べている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年03月16日本格製法で作られたノンアルコールタイプジャパン・フード&リカー・アライアンス(JFLA)の事業子会社である盛田が29日、国産米を使用し、本格製法で作った砂糖・甘味料無添加のノンアルコール甘酒「あまざけ 500ml」を発売開始した。発酵食品の美容効果の高さは、近年注目されており、砂糖・甘味料もゼロでノンアルコールとなれば、より試してみたくなるだろう。今回新発売された「あまざけ 500ml」は、国産の米と米麹にこだわって作られた麹甘酒とよばれるタイプのもので、さっぱりとした後味と、おコメ本来のやさしい甘みが特徴だそうだ。ノンアルコールタイプなので、お酒が苦手な人や小さな子供でも飲用できるという。あえて大きめに残された米粒の食感も新鮮。500mlという量も気軽に試しやすい少量サイズだ。(画像は商品リリース資料より)飲むだけでなく、新しい楽しみ方も温めたり、冷やしたりして飲む一般的な甘酒の飲み方で楽しめることはもちろんだが、しょうがを加えたり、ヨーグルトや牛乳を加えたりするアレンジもおすすめだとか。より美容にも効果的なスタイルでの楽しみ方も広がりそうだ。発売にあたり、こうした新しいアレンジ法を紹介するレシピサイトを、手軽に閲覧できる携帯サイトとして開設したとのこと。こちらもチェックしてみるといいだろう。必須アミノ酸など栄養分も豊富で、美肌効果、健康食品としても注目される発酵食品。新しいスタイルで、美味しく楽しみながら、毎日の生活に取り入れてみてはどうだろうか。元の記事を読む
2011年11月30日