インターネット調査のメディアインタラクティブは、3月6日~7日の2日間に、花粉症の人300人および花粉症ではない人300人の計600人を対象に「花粉症に関する実態調査」を実施した。花粉症の症状が出る時期で、最も多かったのは「4月」(38.7%)。続いて「3月」(37.2%)、「5月」(26.0%)となった。花粉症の対策を始めるのは、「症状が出てから」が49.3%と約半数を占めている。「症状が出る1~2週間前から対策する」が21.3%、「数日前から対策する」が11.7%で、計33.0%は症状が出る前から対策をしているという結果となった。花粉症の人が一番つらいと思っていることは「鼻水・鼻づまり」(86.0%)、2番目が「目のかゆみ・涙・目やに」(83.7%)、3番目が「くしゃみ」(68.7%)という結果に。花粉症の対策で一番多かったのは「点眼薬・飲み薬・点鼻薬などの薬品を使用する」(81.1%)で、次に「マスクを着用する」(75.8%)が続く。「花粉症の症状を緩和させる注射」も3.8%が実践している。花粉症ではない人に対して、花粉症にならないためにどんな対策をしているかを尋ねたところ、大半は「対策は特にしてない」という結果に(78.7%)。「マスクを着用する」も14.3%と低く、いつ花粉症にかかるかわらないから不安とは思いつつ、花粉症にならないための対策は特にはしていない実態が明らかになった。花粉症のグッズで試したことがあるのは「花粉ブロックマスク」が41.7%で最も多いが、「ヨーグルト」が40.3%でほぼ同じポイントだった。ヨーグルトが花粉症対策に良いという情報が認知されてから、多くの人が実践しているようだ。試したグッズ別でみると、効果を感じたものは「花粉ブロックマスク」86.4%がトップに。ヨーグルトは43.0%、薬は50.6%となった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年03月22日転職サイトを運営するビズリーチは、平均年収1,000万円強のビジネスパーソン1,701人に、海外で働くことについて、アンケート調査を実施した。その結果、「80%が海外で働いてみたい」と回答した「海外で働いてみたいですか?または、海外勤務の希望はありますか?」という質問に対し、「働いてみたい」(53%)、「少し働いてみたい」(27%)を合わせると、80%が海外勤務に興味があるという結果に。働いてみたい国は、1 位アメリカ、2 位シンガポール、3 位イギリス、4 位香港、5 位カナダとなり、欧米だけでなく、アジアへの関心の高まりが読み取れる。ちなみに、回答者の4 割は1 年以上の海外赴任または留学経験があるものの、残りの6 割は1 年以上の海外経験はなく、海外経験がないビジネスパーソンも海外で働くことに積極的に興味を持っていることがわかる。ビズリーチ代表の南壮一郎氏はこの結果について、「少子高齢化による人口減少から内需成長の見込みは薄く、企業はいやおうなく海外市場に目を向けざるを得なくなっています。また多くの企業は、特にアジアなどの成長著しい国に投資を積極化しています。そのため、成長分野である海外への人的資源の投資は必然となっています。このような状況の中、マネジメントの立場で活躍している回答者は経済のグローバル化を日々肌で実感しているためだと思われます。今年は海外での求人が増えており、今後、海外で働く日本人が増えると予想されます」とコメントしている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年03月18日BIGLOBEは、旅行比較サイト「旅比較ねっと」において、2月15日~29日までの間、一人旅に関する意識調査を実施。その結果、自分探しを目的に一人旅をして、見つけられた人は60%という結果が出たことを発表した。「旅比較ねっと」は、NECビッグローブが運営する旅行比較サイト。その利用者2,617人をを対象に2012年2月15日~2月29日までインターネット上でリサーチを行ったところ、一人旅をしたことがあるという人は男性は59%、女性は49%という結果になった。男女とも一人旅をした経験を持つ割合が多く、性別に関係なく一人旅への抵抗感に差が無いことがうかがえる。また、一人旅をしたことがない人でも22%が「してみたい」と回答するなど、約8割が一人旅に意欲があることが分かる。一人旅をする理由・動機については、62%が気分転換、46%が観光という結果に。趣味、食べ歩きがそのあとに続く。一人旅の目的を「自分探し」と回答した人のうち60%が、目的を達成できたと回答している。また、「一人旅で自分を見つけられた」と回答した人に、一人旅をしてみて変わったことを質問したところ、「何も知らない小さな自分を発見できた」「人生をやり直すきっかけとなった」などのコメントが寄せられた。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年03月16日ワコールは、女性心理と下着との関係を社会科学的な手法で調査研究するプロジェクト『cocoros(ココロス)』にて、「女性の加齢意識と生活スタイルに関する調査」を実施した。2005年より社会心理学・性格心理学を専門とする聖心女子大学文学部の菅原健介教授と共同研究を進めている『cocoros(ココロス)』は、今回20歳代から70歳代前半の、首都圏在住の女性1,114人を対象に意識調査を実施。年齢により、外見の加齢に対する意識だけでなく、加齢という現実に向き合う意識がどのように変化するか、また下着に対する意識がどのように変化するかが明らかになった。「実年齢」と「見られたい年齢」との差は、20歳代で1.3歳、30歳代で4.5歳、40歳代で6.2歳、50歳代で7.7歳、60歳代で7.3歳、70歳代で7.6歳という結果で、平均で5.6歳、それぞれ若く見られたいと思っている。「年をとる」イメージは、20歳代では「熟練」「成熟」が高く、40~50歳代では「入院・介護」「寝たきり」とネガティブなイメージが高いが、60歳代では「ゆとり」「悠々自適」とポジティブなイメージが高くなる。「人生の終盤の生き方」について、20歳代では「多くの人と接しながら生きる」ことが75.7%、50~60歳代では「他人に依存することなく自立して生きる」ことが80%以上と全体に比べて高く、加齢とともに生活志向が変化していくことがわかる。20歳代では、周囲への気遣いや外見を気にする項目が全体に比べて高い傾向にある。60歳代ではこれらの項目には低い傾向だが、充実感に関する項目は70%以上と高くなる。加齢とともに意識する対象が変化していくのがうかがえる。年齢が若いほど、着用したときのボディラインや下着そのもののデザインを意識している項目に高い関心を示しているが、年齢が高くなるほど、シンプルなデザインや色に高い関心を示している。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年03月15日女性の「外見の加齢に対する意識の変化」などを調査ワコールは3月12日、女性心理と下着との関係を社会科学的な手法で調査研究するプロジェクト「cocoros(ココロス)」にて、実施した「女性の加齢意識と生活スタイルに関する調査」の結果を発表した。調査では、首都圏居住の20~74歳の女性を対象に、「外見の加齢に対する意識の変化」「加齢という現実に向き合う意識の変化」「加齢にともなう、下着に対する意識の変化」を明らかにしている。<調査』概要>【調査対象】首都圏居住の20~74歳の女性 1,114人(20歳代、30歳代、40歳代、50歳代、60歳代、各年齢層で約200人、70歳代で約100人)【調査方法】Web調査(インターネット調査)【調査時期】2011年9月21日(水)~23日(金)*画像はニュースリリースより「見られたい年齢」は「実年齢」より平均でマイナス5.6歳「外見の加齢に対する意識の変化」では、「見られたい年齢」と「実年齢」の差は、20歳代-1.3歳、30歳代-4.5歳、40歳代-6.2歳、50歳代-7.7歳、60歳代-7.3歳、70歳代-7.6歳と、それぞれ若く見られたい。また「実年齢」と「実感する年齢」「見られている年齢」「見られたい年齢」「戻りたい年齢」とのそれぞれの差も、年齢が高くなるほど大きくなる傾向がみられる。「加齢という現実に向き合う意識の変化」では、「あなたは『年をとる』ことについて、どのようなイメージをお持ちですか。」という設問に対し、20歳代では、「熟練」「成熟」のイメージが強く、40歳代や50歳代では「入院・介護」「寝たきり」のイメージが強い。60歳代になるとネガティブなイメージのポイントが低くなり、「ゆとり」「悠々自適」といったポジティブなイメージが高くなる。「加齢にともなう、下着への意識の変化」では、下着を選ぶときのポイントは、20歳代や30歳代での「体型を美しく見せたい」や「デザインや色がかわいい/セクシー」から、50歳代以降では「デザインや色がシンプルなものがよい」と、年齢層によって下着を選ぶときのポイントが変化していることがうかがえるとしている。元の記事を読む
2012年03月13日シチズン時計株式会社は12日、同社が運営するWebマガジン「リアルスケール」において、全国の男女2,661名を対象とした時に関する意識・実態調査第14回「みんなのつもる話事情」の結果を発表した。つもる話の最長時間で最も多かったのは「1~3時間程度」の34.6%、次いで「3~6 時間程度」の25.4%。女性は「3~6時間程度」「6時間以上」という長時間の回答が40.4%で、男性20.9%の約2倍という結果となった。しかし、最長時間が「3時間以上」と回答したのは20代が最も多く(36.4%)、世代が上がるごとに回答の割合は減り、60代では16.9%にまで下がっていることもわかった。また、つもる話の相手で最も多いのは「友人」で、全体で54.3%。「話をする場所」については男性は居酒屋、対する女性はファミレスと答えた人が多かった。はじめから長居するつもりであれば、居酒屋は割高になる。長居しても安く済むため、ファミレスは主婦から支持されているようだ。最長時間の「つもる話をした人」と会わないでいた期間については、全体で「1年以内」が最も多く54.1%。めったに会えない人と最長のつもる話をしている訳でもなく、かえって比較的身近な人と話し込んでいるようだ。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年03月13日NPO法人日本ハウスクリーニング協会は13日、「網戸の残留花粉に関する調査」の中間結果を発表した。同調査では、今年の花粉飛散シーズン直前の実態計測として、1月中旬から、東京都西部および神奈川県東部の一般家庭10件の網戸汚れをガーゼで回収し、北里環境科学センターの協力の下、汚れに含まれる花粉数を計測。その結果、1月下旬~2月上旬の時点で最大約3,700個/平方メートル、平均約744個/平方メートルの花粉が網戸に付着している可能性が明らかになったという。昨年の花粉飛散シーズンから10カ月以上経過した時点でも、残留花粉が検出されたことから、本格的な花粉飛散シーズンとなる3月~4月には、さらに多量の花粉が網戸に付着する恐れがあると予測している。同協会は、「春は花粉や黄砂が飛散し、網戸や窓が最も汚れる季節。今年の夏も節電意識の高まりから、エアコンの使用を極力避け、自然な風で過ごす家庭も多いと思われるが、網戸掃除は年末に行い、網戸を使い始める暖かい季節には掃除をしない家庭が多い」とし、網戸を使い始める前に、しっかりと掃除するよう呼びかけている。今後は、3月、4月の花粉飛散シーズン中に網戸に付着する残留花粉量についても調査し、結果を順次発表する予定。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年03月13日キリンMCダノンウォーターズ株式会社は、2012年2月、25~39歳の母親500名に対し、「家庭における災害に対する備え 実践度調査」をインターネット調査にて実施。調査結果から、“震災後は備蓄の意識が高まり”、実際に“備蓄の準備を行った人の割合も高い”ことが明らかとなった。■震災後に最も役立ったものは「水」。 震災後は備蓄の意識が高まる震災前に食料や水などを備蓄していた人は3割に満たないほどでしたが、震災以降に「備蓄の意識が高まった」と回答した人は78%に。震災をきっかけに、備蓄の意識は確実に高まっていることが明らかに。また、震災前に備蓄をしていた人からは「水が最も役立った」という回答が過半数を占めた。■震災直後の間接的被害は半数以上が実感。 水・食料品を備蓄するように震災直後には9割以上の人が「売り切れ」などの品不足を実感。買い占めや物流のストップといった間接的被害を実感した結果、現在では半数以上が水や食料をストックし、緊急時に備えていることが分かった。■平均4,476円をかけて備蓄準備。 最も購入金額が大きいのは関東地方東日本大震災以降、備蓄の購入に費やした金額は平均4,476円と回答。購入金額を地域別に見ると、最も金額が大きいのは関東地方、金額が低いのは近畿地方で、その差は倍以上だ。中国/四国地方では震災の影響が少なかったにもかかわらず震災への備えに対し、お金をかけていることが分かる。地域によって、備蓄に対する意識に違いがあるようだ。■震災後、備蓄の必要性は感じているものの 適正な備蓄量や方法が分からない人が多い備蓄準備を進める人が多い一方で、その必要量や内容が分からないと答える人は6割以上にのぼる反面、参考にしている情報があると回答した人は2割に満たず、震災後1年が経過する現在でも「備蓄の正しい知識」が求められていると考えらる。さらに備蓄品はそのまま保管している人が圧倒的に多く、震災時に「取り出しやすい位置や収納方法」まで考慮している人は少ないと考えられる。【基本調査概要】調査方法:インターネットアンケート調査実施機関:株式会社ベネッセコーポレーション女性向け口コミサイト「ウィメンズパーク」調査実施期間:2012年2月23日(木)~2月27日(月)対象地域:全国対象者:全国の母親500名対象者年代:25歳~39歳■スマートストックについて「スマートストック」とは、地震等の災害が発生し、ライフラインが寸断された際にも、必要以上の水を買い占める行動を起こさなくてすむように、普段から自分たちの生活に必要な水、および食料の量を把握し、適正な量をストックしておくことを推奨する考え方のこと。この考え方を広く啓発するための施策として、キリンMCダノンウォーターズ株式会社では、東日本大震災発生から約半年となる昨年9月6日を“くまなくむだなく”という語呂合わせにより、無駄に買い占めをせず、自分達に必要な量を知り、災害時に必要な量を備えストックすることを啓発する「スマートストックの日」として、日本記念日協会に申請の上、制定した。災害時の備蓄量として推奨されるのは最低でも「3日分」だ。これをひとつの目安とし、大人2名+こども1名の3人家族が必要な無洗米と水の量を把握しておこう。詳しくは→ プレスリリース提供元: PR TIMES
2012年03月09日独身男女900名を対象として、結婚に関する意識調査株式会社インテージは、ビジネスパーソン意識調査「独身男女の結婚に対する意識」を実施、調査レポートを同社WEBサイトで公開した。調査は、2011年10月4日~10月6日、インテージ・ネットモニター「キューモニター」の独身男女900名を対象として、結婚に関する意識についてインターネット調査を行ったもの。調査方法 :インターネット調査調査地域 :京浜(東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県)調査対象者 :インテージ・ネットモニター “キューモニター” 20~49才のビジネスパーソン独身男女サンプル構成 : 男女各450名(男女とも、20代・30代.40代各150名)*画像は「調査レポート」より(「Q1.現在交際相手はいますか」)「結婚したい」20代女性73.3%40代女性31.3%調査レポートによると、「Q2.あなたはご自身の結婚について、どのように考えていますか」の設問で、独身男女の54.2%は「結婚したい」と考えており、一方「結婚と言う制度にはこだわらない」人も26.1%存在する。性年代別では、「結婚したい」20代女性は73.3%と全体で最も高く、30代女性62.7%、40代女性31.3%と、40代で急に落込み、40代女性では「結婚と言う制度にはこだわらない」が44.0%と全体で最も高くなる。その他、調査では、「結婚」のイメージ、結婚相手として意識する年齢、結婚する場合相手の何を重視するか、結婚後当面の間どのように働きたいか、夫婦別姓や事実婚など現在の日本では少ないもしくは認められていない結婚に関する事柄への賛否を問い、興味深いレポートとなっている。元の記事を読む
2011年11月02日日韓女性の「美と食の実態」と「美に対する意識」調査マーケティング・リサーチ会社の株式会社クロス・マーケティングは9月16日、「日韓女性の美と食に関する調査」を発表した。韓国の美容や食に注目が集まるなかで、日韓女性の「美と食の実態」、また「美に対する意識」を調査したもの。【調査概要】調査手法:インターネットリサーチ(クロス・マーケティングアンケートモニター使用)調査対象:日本と韓国の20代~40代の女性日韓各150人-既婚(日韓各)20代:25人、30代:25人、40代:25人-未婚(日韓各)20代:25人、30代:25人、40代:25人調査期間:日本女性への調査:2011年8月15日~18日にて実施。韓国女性への調査:2011年8月19日~22日にて実施。有効回答数:300サンプル*画像はニュースリリースよりキレイな日本の女性有名人日本女性は「小雪」韓国女性は「安室奈美恵」調査によると、韓国女性が美容に費やす時間や費用は、日本女性の約2倍。日本女性の約半数が「便秘」に悩んでおり、その数は韓国女性の約2倍。「自国に昔からある発酵食品で美容に良いと思う食べ物」では、日本は「納豆」、韓国は「キムチ」がトップ。約9割の韓国女性がキムチを毎日食べており、84%の韓国女性が「発酵食品は自分の美を支えている」と回答、日本の59%と比べかなり意識が高い。「日本女性が思うキレイな女性有名人」では、日本人では「小雪」「天海祐希」「吉永小百合」、韓国人では「チェ・ジウ」「ユン・ソナ」「イ・ヨンエ」の順で、一方、「韓国女性が思うキレイな女性有名人」は、日本人では「安室奈美恵」「蒼井優」「広末涼子」、韓国人では「キム・テヒ」「ハン・ガイン」「キム・ヒソン」と続く。元の記事を読む
2011年09月18日ワコール男女計約700名を対象ヒップに関する意識調査株式会社ワコールは、日本人女性の後ろ姿やヒップに関する意識や実態を明らかにするため、全国の20代から60代までの男女計約700名を対象に意識調査を実施。9月12日その調査結果を発表した。【調査概要】・調査期間:2011年8月中旬・調査対象:20代~60代の男性/女性・対象エリア:全国・サンプル数と設問数:女性412名(20代、30代、40代、50~60代各103名)10問男性312名(20代、30代、40代、50~60代各78名)10問・調査方法:インターネット調査※(SA)選択肢から1つを選択する回答形式、(MA)選択肢から複数選択を可能にする回答形式ヒップが美しい女性有名人:男性1位は安めぐみさん、女性1位はほしのあきさん調査結果の概要としては、まず、女性への質問で、「自分の印象を決める上で後ろ姿が大きく影響すると思う」との質問では、「とてもあてはまる」19.9%、「ややあてはまる」60.0%と、女性の約8割が、後ろ姿がその人の印象を左右すると答える。一方で、「街中を歩いているとき、後ろ姿を見られている意識がありますか?」の質問では「とてもあてはまる」5.8%、「ややあてはまる」27.9%と、見られている意識は低い。また、自分のヒップに自信があるかの質問には「あてはまらない」が57.8%「あまりあてはまらない」35.4%で、93%が自信がない。男性への質問で、「女性を見るときに最も重視する部位は」では、正面では、顔70%、バスト17%、足11%、後ろ姿では、ヒップ51%、足39%、背中10%の順で、女性が後ろ姿で一番見られている部位は「ヒップ」。男性が理想とする女性のヒップは、「ひきしまっている」「女らしい」「太ももとの境目がはっきりしている」「小さめ」で、女性が理想とする自分のヒップは、「女らしい」「ひきしまっている」「やわらかい」「ふっくらしている」と男女差がある。ヒップが美しいというイメージの女性有名人では、男性の1位は安めぐみさん、女性の1位はほしのあきさんとなっている。元の記事を読む
2011年09月13日筆者は共学出身ですが、男子校・女子校の出身者は、異性を意識しすぎたり、異性と話すのが苦手だったりする人が多いのではないかと考えています。コブス読者の中の男子校・女子高出身者に、異性に対する意識をアンケート調査しました。調査期間:2011/3/1~2011/3/7アンケート対象:COBS ONLINE会員有効回答数 754件中、男子校・女子校に通っていたことがある143件(ウェブログイン式)男子校・女子校に通っていたことがある143人に質問を投げかけてみました。Q. 男子校・女子校に通っていたことは、性別を意識するようになった原因の一つ?はい=73人いいえ=70人あ、あれ?思ったよりも少ない……?理由を聞いてみました。「別に関係ない。女子校に通う前から意識する方だった」(26歳/女性/神奈川県)「女子高だからということはない。むしろ、女子高の方が出会いに恵まれていて、異性と接する機会は多かったりする」(24歳/女性/広島県)「学校外で異性との交流がちょこちょこあった」(28歳/女性/千葉県)逆に、「男子校・女子校に通っていたせいで、異性を意識するようになってしまったじゃないか!」という方々の弁は以下のようなもの。「男子だけの地獄の中で生活することによって、女子の大切さが身にしみた」(25歳/男性/埼玉県)「高校三年間も野郎ばかりの空間にいれば、そういうふうになってしまう」(27歳/男性/東京都)「男性の生態がイマイチ読めないので、面白いことをして引かれたら嫌だな、損だな、と思ってしまう」(23歳/女性/大阪府)「精神的にも肉体的にも成長する時期に接点がないと、イメージとのギャップにやられてしまう」(24歳/男性/埼玉県)「男子校・女子校に通ってたせいで、異性を意識するようになった」と主張しているのは、男性の方が多いように見受けられました。筆者の周囲でも、女子校出身者よりも男子校出身者の方が過去を憂いている人が圧倒的多数を占めます。異性を求める欲求の差でしょうか?最も激しいお年ごろに、男だらけの空間に詰め込まれるのは苦行でしかないということでしょうか?女の私には一生分からないことです。教えて、男の人。(朝井麻由美+プレスラボ)【関連リンク】【コラム】男の知らない世界!ある意味そこは、二次元の女子校!?【コラム】“合コン反省会”って女子もするの?【コラム】英会話も留学も必要なし!?英語がぺらぺらになるヒント
2011年08月07日女子の悩み女子は美容に関しては欲張りなので悩みは尽きない。そんな欲張り女子の悩みや美容整形に関する実態調査を日経ウーマンとトレンド総研とが共同で行った。美容・容姿に関する悩みのトップ3は下記のとおりだ。1.シミ59%2.たるみ41%3.シワ35%この他にも、歯並び、顔の大きさ、二重あご、目の大きさ、鼻の大きさや形、口の大きさなど、顔のあらゆる部分に様々な悩みを抱えていることがわかった。女子の実態実際にいろいろな悩みを抱えている女子がどのような行動をとっているのだろうか?まずエステやマッサージに関しては、定期的に通っている13%たまに行く34%という結果になっており、通う女子、通わない女子が大体半数ずつに分かれることがわかった。その一方でフェイシャルエステに関しては、定期的に通っている 6%たまに行く17%という結果になっており、通わない女子が大多数であることがわかった。それでは女子がいろいろ悩んでいる顔のお手入れに関して、どのような道具を使っているのかを見てみると、1.イオンスチーマー27%2.フェイスローラー25%3.電動シェービング器18%となっている一方で、何も使っていない女子が40%もいることがわかった。最後に、女子が受けたことのある美容整形に関しての結果を見てみると、1.脱毛45%2.顔のシェービング43%3.ピーリング20%となっており、二重手術や鼻の整形などの美容整形を受けた女子は数%にとどまっていた。将来的に美容整形を受ける人が増えるかどうかはわからないが、外見だけでなく内面も美しい女子がますます増えていって欲しいと願うばかりだ。元の記事を読む
2011年07月05日(財)生命保険文化センターが、3年ごとに実施している「生活保障に関する調査」を公表した。調査は人々の生活保障意識や生命保険の加入状況をはじめとした生活保障の準備状況を、時系列で把握することを目的としているもので、今回は平成22年度版。調査は、今年の4月から3カ月間、全国400地点にて無作為に抽出した18~69歳の男女個人に対し面接などで行ったもので、有効回収数は4,076人とのこと。3年前の調査と環境は大きく変化し、結果にも変化がこれによると、前回(平成19年度)の調査以降の環境変化もあり、調査結果にも意識・実態の両面で変化が現れているという。生活保障に対する不安意識では、依然増加傾向が続き、不安内容は公的保障の水準などの経済的不安が上位にきている。疾病入院給付金日額の希望額は、男性が12,300円、女性が10,600円だが、実際の加入額は男女とも1割以上下回っていた。希望額を年齢別でみると、40歳代が最も多い結果だった。ゆとりの夫婦老後生活費:月36.6万円(前回比-1.7万)老後を夫婦2人で暮らす場合の最低生活費は月額22.3万円、ゆとりある生活費は同36.6万円と回答し、いずれも前回(それぞれ23.2万円、38.3万円)より減少している。死亡保険金の希望額は、男性が3,566万円、女性が1,720万円に対して、実際の加入金額は男性で2,043万円、女性で944万円と、希望額をおよそで男性が1,500万円、女性が800万円下回った。生活保障準備は、生活切りつめても必要が増加!生活保障に対する経済的準備が進展しない中、自助努力に公的保障や企業保障をあわせた現在の生活保障準備に対し、「充足感なし」とした割合は、医療保障が59.8%、老後保障が74.9%、死亡保障が60.7%、介護保障が75.5%と、いずれも高率となっている。また自助努力による準備については、「生活を切りつめても私的準備必要」(67.7%)が多く、前回より2.9ポイント増加していて、自助努力意識が高まるとともに、「生活設計あり」の割合が平成16年以降増加しているという。そして、生活保障のための経済的な準備を今後新たに行う意向があるかでは、老後保障(71.7%)と介護保障(72.0%)にて、約7割以上が「準備意向あり」と答えている。
2010年12月12日アニコム損害保険(株)は11月30日、同社のペット保険「どうぶつ健保」の契約者を対象に行った「愛犬との生活」に関する意識調査の結果を発表した。調査は 11月12日からの4日間にインターネット上でアンケートを行い、有効回答数は3,988(男性1,305、女性2,683)だったという。愛犬を家族だと感じるのは、男女で違いが…この結果、愛犬を家族だと感じるのはどんな時かを聞いたところ、男性では「玄関で待っていてくれたとき」が60.5%と最も多く、「愛犬の気持ちを自分が理解できたと感じたとき(45.8%)」「自分の気持ちを愛犬がわかってくれたと感じたとき(40.8%)」と続いた。女性で最も多いのは「自分の心が沈んだ時、そばにいてくれたとき(58.9%)」で、「玄関で待っていてくれたとき(56.0%)」「愛犬の気持ちを自分が理解できたと感じたとき(55.8%)」と続く結果だった。男性は、玄関で迎えてくれる愛犬を家族として欠かせない存在に、また女性は、そばにいて癒してくれる存在と位置付ける傾向があった。愛犬から学んだ・気づいたのは、性格・個性が1位にまた、愛犬と暮らして学んだこと、気づいたことでは、男女ともに、1位が「それぞれに性格・個性があること」で、2位「愛犬が癒してくれること」、3位「甘えたり、怒ったりの感情があること」と続いた。男女別では、「愛犬が癒してくれること」の割合が、女性の75.0%に対し男性は62.6%と差が見られ、特に女性が愛犬に癒しを感じているとしている。その他の気づきとして、「命の尊さ、大切さ」「犬も人間も同じ生き物だということ」を挙げるものも多くあり、「自分の未熟な部分に気づくことができる」「飼い主も一緒に成長できる」という自己成長に繋がったというコメントもあったという。また、「地域の人達との交流が広がった」「家族に会話、笑顔が増えた」というコメントから、愛犬が人間関係を繋ぐ存在となっていて、愛犬との暮らしが、それぞれの飼い主の生活を豊かにしてくれていることが伝わってくるとしている。
2010年12月05日ビジネスパーソンの携行品に関する実態調査主にインターネットによる保険の販売をしている、ライフネット生命保険株式会社は2010年10月の3日間、全国の20歳から39歳のアルバイト・パートを除く有職者に対して、「ビジネスパーソンの携行品に関する実態調査」をモバイルリサーチで実施し、1000名の有効回答を得ました。調査結果の概要は以下のようになっています。ライフネット生命によるとビジネスパーソンの出勤、カバン無しの「てぶら派」男性で22.2%携帯音楽プレーヤーの持ち歩き20代前半ビジネスパーソンでは50.0%「ペンへのこだわりがある」20代で5割ビジネスパーソンが将来持ちたいと思うペン1位「モンブラン」iPadがあっても、「筆記用具やメモ帳を持ち歩く」83.6%iPhone4を「今後購入したい」24.8%ビジネスパーソンの73.2%が「PC持ち出し禁止」に賛成持ち出しを許可されている人も、4割半が「PC持ち出し禁止」に賛成の、ような調査結果が出ています。普段持ち歩いているガジェットは?一例を紹介すると、普段持ち歩いているガジェット(小型の電子機器)に関しての調査では、スマートフォンを含む携帯電話が98.2%、次いで携帯音楽プレーヤー38.0%、USBメモリ24.5%、デジタルカメラ18.7%という調査結果になりました。デジタルカメラを持ち歩いているのは男性11.4%、女性 26.0%となっており、女性の方が2倍以上デジタルカメラを持ち歩いていました。携帯音楽プレーヤーに関しては、20代前半50.0%、20代後半41.2%、30代前半34.0%、30代後半26.8%と、若いビジネスパーソンほど多く持ち歩いている結果となっています。持ち歩いているガジェットの個数を算出すると「1個」38.0%、「2個」30.2%、「3個」16.9%、「4個以上」は14.1%となっており、半数以上は2個以上のガジェットを持ち歩いている結果です。
2010年11月26日(株)東京スター銀行が行った「保険の見直しに関する意識調査」で、保険を「将来見直したい人」が 64.7%いる一方、一度見直した経験者(57.8%)でも、3 分の 2 が「(再び)見直したい」と回答した。これは、保険加入者(生命保険・医療保険・介護保険を保有)で子供のいる30~40代の男女 1,032人を対象に、11月4・5の両日実施したインターネット調査の結果という。また、見直したことがある人の過半数は保険会社で見直ししているが、複数会社の多彩な商品の中から吟味して選んだ人が少ないためか、見直し後も保険についての不安や不満は解消されていないとしている。保険料の毎月支払い総額は?4万円以上も24%だが月々の保険料支払い総額については、「4万円以上」の家庭が全体の24%と比較的多いものの、83.9%と、かなりの人が保険の内容についての詳細(特約の内容など)までは把握していない結果だったという。現在加入している保険の「不安や不満」を尋ねたところでは、1位:「保険料を安くしたい」(58.5%)2位:「必要な保障がきちんとカバーされているかどうか不安」(36.4%)3位:「自分ではカバーされていると思っている保障範囲が、本当は範囲外かもしれない」(26.7%)などと続き、漠然とした“保険の不安”が挙げられた。こうしたことから同社は、「保険料を安く抑えたいという意向がありながら、保険内容を完全には把握しておらず、保険に対する漠然とした不安を抱えていることが伺えた」としている。保険の見直しで浮いた分の使い道は、将来への貯蓄ちなみに、保険の見直しによる浮いたお金の使い道については、「子どもの教育資金など、将来のために貯蓄する」が72.0%で最も多く、「日々の生活の足しにする」(49.0%)などと続いた。具体的にどのような金融商品で貯蓄したいかの質問には、77.3%が普通預金・定期預金・積立預金などの「円預金」と回答、そして貯蓄についての相談先では、65.5%が「銀行」を挙げたという。なお今回の調査では、「保険の見直し」の際に、17.8%が「ファイナンシャルプランナー」、16.4%が「複数の保険会社の商品を比べられる保険代理店」を相談窓口にしていて、保険加入者が中立的なアドバイスを求めていることが伺えたとのことだ。また、全体の20.7%が「生命保険」を銀行で取り扱っていることを知っており、銀行で保険に加入できることの認知が広まりつつあるとみている。
2010年11月26日ソニー損害保険(株)は、10月8日~10月12日の5日間、自家用車を所有し、月に1回以上車を運転する18歳~59歳の男女に対して、カーライフ実態調査をインターネットリサーチで実施、結果を公表した。全回答者5,000名に対し、主に運転している車の保有期間を聞いたところ、「1年未満」11.8%、「1年~3年未満」27.7%、「3年~5年未満」21.4%、「5年~8年未満」20.4% となり、「10年以上」も1割いたという。購入1年未満の保有者の6割がエコカー制度を活用保有期間が1年未満の592名に対し、「エコカー減税」や「エコカー補助金」の対象だったかを聞いたところ、47.3%が「“エコカー減税”と“エコカー補助金”の両方」の対象だったと回答。一方のみと回答した人を合わせると、58.6%となり、約6割が今回のエコカー制度を活用して車を購入していた。また買い替え理由も、「エコカー減税・補助金制度があったため」と27.9%が答え、補助金制度が買い替えの大きな要因となっていたといえそうだ。次の車、1年内:ガソリン車、1年後:HV、5年後:EVと次に買い替える車のタイプを聞くと、ハイブリッド車(HV)が最も高く、約4割の人がHVと答えている。「わからない」も約3割いて、今後どのタイプの車が主流になってくるかで悩んでいる人もいるようだ。(下図)全体ではHVが多いが、買い替え予定が「1年以内」の人では「ガソリン車」が多く、1年以降になって逆転していることから、HVが主流になってから買いたいと考える人が多いのかも知れないとみる。さらに、5年後を境にして電気自動車(EV)が最も多くなってくるようで、その頃にはEVの環境が整ってくるとみているようだ。その他、主な内容を列挙すると、以下となっている。〇車の主な運転目的全体:「通勤・通学」44.7%、「日常の買い物・送迎」43.0%居住地域別:関東・関西地方は「日常の買い物・送迎」が5割を超える。その他の地方では「通勤・通学」が5割を超え、主な運転目的に地域差が見られる。〇1ヵ月あたりの走行距離「100km未満」26.6%、「100km~300km未満」27.5%、「300km~500km未満」16.4%、「500km~1000km未満」17.7%、「1000km以上」11.9%、走行距離が月300km未満の「ちょい乗りドライバー」が5割超。〇1ヵ月あたりの車の維持費(※1)「5,000円~10,000円未満」26.7%、「10,000円~15,000円未満」23.1%、「15,000円~20,000円未満」16.0%、維持費の平均金額は15,600円。(※1):保険料、ガソリン代・燃料代、駐車場代、修理代等のことで、税金、ローン返済、有料道路通行料は除く。〇車の諸経費で負担に感じるもの(複数回答)「車検・点検費」65.3%、「自動車税」55.3%「ガソリン代・燃料代」50.0%、「自動車保険料」47.2%、「駐車場代」23.0%なお、「車検」や「自動車税」などの固定費を節約するのは難しいが、「自動車保険料」は見直しで安くなる可能性があり、一度見直しを検討してみるべきと同社は推奨する。
2010年10月31日AIGエジソン生命保険は、47都道府県の小・中学生の子どもをもつ既婚男女各50名ずつ4700人を対象に、「家族意識と県民性」の意識をネットで調査した。この結果は、都道府県別に以下にリンクの『家族力研究所』サイトに掲載している。なおこれには、県民性研究の第一人者であるナンバーワン戦略研究所所長 矢野新一氏が監修協力し、得られた調査結果から、家族観や愛情表現など家族力に関わる重要な項目について、県民性による様々な違いを分析したとのこと。家族の主導権では、妻に従う男性が多い結果に同サイトには、今回の調査から集約した「家族の主導権予報」、「老後生活予報」、「少子化注意報」と銘打って、結果のまとめを興味深く掲載しており、今後も続編として表示・予定されている。先ず「家族の主導権予報」では、何と妻に従っている男性のほうが多いことが判明、特に宮城県に多い結果だった。もはや我が国には「やまとなでしこ」は存在せず、女性上位社会になったことを如実に示しているという。なお、「夫に従う」という妻が最も多いのは山梨県という結果となっている。東京は危機意識から老後に向けた貯蓄でトップにまた、年金をあてにせず「老後生活に向けた貯蓄」をしているかと聞くと、東京は64%がイエスと答え、2位徳島、3位佐賀となった。老後に備えて生命保険に入っているかでは、ベスト3が栃木、石川・滋賀(同率)で、ワースト3が沖縄、静岡、京都の順だったとのこと。しかしこの貯蓄の順位は、世帯あたり預貯金額とは異なる傾向があり、預貯金は娘の結婚費用(福井など)や持ち家の資金(富山など)など、目的があって貯めているものという。日本の経済情勢から、国民が「老後」を意識し始めたのは最近になってからのことで、このため上位にランクインしたのは、頭の切り替えが上手、あるいは危機意識をもった地域が並び、下位は意外に勤勉な地域が位置しているのが特徴としている。3人に1人が子どもをあきらめ。地域間格差が…「少子化注意報」では、「子どもを欲しいと思っているが、経済的な理由であきらめている」人が3人に1人となっており、これは日本の将来にとって大変なことと警鐘を鳴らす。そして、税金の免除など少子化対策の早急の強化が望まれるとしている。なお、あきらめていないのは東京、愛知、神奈川など大都市の都県で、これは経済的な余裕に加えて男女ともプライドが高いためと分析する。また血筋を大事にする鹿児島や熊本なども上位に位置していて、この問題は地域間の格差が大きいとのことだ。
2010年10月23日生命保険見直し支援とマーケティング支援サービス「保賢人」を運営する(株)カレンは、このほど「生命保険の見直しに関する実態調査-他者事例の参照について-」を行い、結果を発表した。保険見直しの定義は、現在加入中の生命保険を解約して新しい生命保険に加入するものとし、調査の対象は、見直しに関心を持つ20代~40代ファミリーの世帯主600名とのこと。この結果、上図のごとく「見直しの参考に他人の事例を知りたい」意向を示したのが約6割(59.8%)に達し、その主なニーズは、家族構成(64.8%)や年齢(62.8%)、年収(55.8%)などが似た事例を2~3件(53.9%)との内容という。尋ねにくいが、実際に尋ねた結果は参考になったとまた実際に尋ねた経験があるのは半数以下(43.5%)だが、そのうち6割(59%)は参考になったと感じているという。なお、尋ねたくても切り出しにくい理由には、「プライバシー」58.2%、「ポイントが分からない」27.8%、「自分の保険について話すのは嫌」(26.6%)などが挙げられている。見直したいものの、類似商品の多さや営業に嫌気も!そして生命保険を見直したい人の多くは、情報不足で困っていて、「類似商品の多さに戸惑う」人や「しつこい営業への警戒感から専門家に相談できずにいる」人にとっては、他人の事例は非常に有用な検討資料であるが、こうした情報をつかみにくいのが実態としている。同社は、こうした実態を明らかにし、「合理的で納得感ある生命保険見直し」の実現に向けた方策を探るため、「生命保険の見直しに関する実態調査」を継続するという。なお今回の詳細は、「保賢人」広報ブログ、調査報告書(いずれも下記にリンク)に記載されている。
2010年10月09日