産業技術総合研究所(産総研)は、光によって発熱できるカーボンナノチューブ(CNT)と特定の温度で内包分子を放出する温度感受性リポソームを組み合わせて、線虫Caenorhabditis elegans体内の細胞機能を制御できる分子複合体(ナノロボット)を開発したと発表した。同成果は、産総研 ナノ材料研究部門の都英次郎 主任研究員らと、バイオメディカル研究部門の戸井基道 研究グループ長、大阪府立大学 大学院工学研究科の河野健司 教授らによるもの。詳細はドイツの化学誌「Angewandte Chemie International Edition」に掲載された。カーボンナノチューブ(CNT)は、そのまま水中に分散させようとすると、強い分子間の相互作用により束状や粒状に凝集してしまうが、今回の研究では、CNTの光発熱特性を最大限に利用し、かつ、リポソームと組み合わせて分子複合体を作製することを目的に、アビジンやポリエチレングリコール(PEG)、リン脂質(PL)から構成される分子(アビジン-PEG-PL)を単層CNTの表面にコーティングし、水中へ分散させ、温度感受性を与えたリポソームの自己組織化を利用しCNTとリポソームからなる分子複合体を作製したという。この分子複合体はナノスケールのロボットに例えられる「ナノロボット」に相当し、近赤外領域の光エネルギーを与えると内包している分子(薬物など)を放出し、この薬物により細胞機能を制御できることから、およそ1000個の細胞からなる線虫を対象にナノロボットの運動抑制効果の検証を行った結果、近赤外レーザー光を照射すると、線虫の動きが鈍化していき、最終的には停止することを確認したという。また、細胞毒性と生体適合性を調べたところ、問題ないことが判明したほか、CNTの表面に結合したリポゾームが生体適合性を向上させることも明らかになったとする。なお研究グループでは今後、今回の技術の応用として、生体組織のごく限られた領域だけに存在する細胞機能を個々に調べることで、がんや免疫疾患などの分子・細胞レベルでの病態解明につながる研究用ツールの開発を目指したいとするほか、生体内におけるナノ物質の健康面への影響は不明瞭な点もあるため、CNTを用いて作製するさまざまな物質の細胞毒性評価や生体適合性評価を進め、生体内で安心・安全に利用できる材料やシステムの開発を目指すとしている。
2015年07月10日キャリア女性対象!上半期のトレンド調査今年の上半期のトレンド&ニュースがまとめられた。7月2日、転職サイトLiBは、キャリア女性を対象に話題になったコト・モノ・ヒトについて調査を実施した発表した。同調査で1位に選ばれたのは「ドローン」。メディアで事件が大きく報道されたこともあり、寄せられたエピソードも、ドローンの購入を検討していたが買わずじまいだった、子供と有効な使用方法について話し合った、など慎重な対応が多かった。続いて、2位にランクインした「ライザップ」は、彼氏が減量に成功した、友人が肉体改造していた、など身近なヒトの劇的変化を驚く声が多く聞かれた。話題の美容食材「ココナッツオイル」は3位そして、今年女性の注目度が高い「ココナッツオイル」は3位に。美容効果を期待して「ご飯を炊く時に入れるようになりました」と積極的に活用している意見もあれば、「ココナッツダイエット失敗」といった失敗談もあり、美容に関する様々なコメントが見受けられた。女性に大人気の美容食材は、話題になった食べ物のランキングでも堂々の1位に輝いており、「ココナッツオイル」旋風はまだまだ続きそうな予感だ。(画像はプレスリリースより)【参考】・LiB プレスリリース
2015年07月08日オージス総研は7月7日、これまで提供してきたアジャイル開発トレーニングコースに「Discover To Deliverに基づくアジャイル要求トレーニング」を追加し、7月23日から提供を開始すると発表した。「Discover To Deliver」は、米EBG Consultingが提唱している手法で、プロダクトに対するニーズとその実現スケジュールを3つの時間軸と7つの側面から分析し、利害関係者間ですばやく合意を得るための枠組み。同トレーニングは、米EBG Consultingの日本語版教材をもとに、同社認定講師からDiscover To Deliverを日本語で学び、納得感のある要求(ユーザーストーリー)を検討、合意する方法をグループワークで体験することができるもの。7月23日~24日の2日間にわたって、東京/品川インターシティ(オージス総研東京本社)にて開催される。受講料は10万円(税別)。
2015年07月07日ICT総研は6月22日、2014年度のスマートデバイスの市場動向調査の結果を発表した。調査結果によると、2014年度のスマートデバイス出荷台数は、前年の3679万台から微増の3683万台にとどまった。出荷台数規模としては過去最多だが、急激な勢いで拡大していた2013年度までと比べると、市場規模の拡大ペースは鈍化する結果となった。同社は、鈍化の原因について、格安SIMカード市場が伸びたことでスマートフォンの販売台数が減少したことと分析している。スマートフォンの販売台数は前年比で93%、7%の減少となった。ただ、今後もスマートデバイスの出荷台数の増加は確実視しており、2018年度には2014年度比21%増の4470万台となる見込みだという。スマートデバイス以外の端末であるフィーチャーフォンとノートPCは依然として減少傾向が続いている。その理由としては、スマートデバイスへの乗り換えが挙げられている。タブレット端末は堅調な伸びを示していいる。スマートデバイスに占めるタブレット端末の割合は、2013年度が19.4%であったの対し、2014年度は24.9%となった。2015年度のタブレット端末の年間出荷台数は1054万台となる見込みで、同年のノートPCの出荷台数見込み(793万台)を逆転すると推測している。タブレット端末は、マイクロソフトの「Surface 3」など法人市場へのラインアップも充実し、セキュリティや運用コストに対する不安も徐々に解消されつつあるなど、法人向け市場も拡大傾向が続いている。2014年度はスマートデバイス全体の10.4%(383万台)が法人向け出荷となった。法人市場は、新規需要、ノートPCの代替需要ともに今後さらに増加していく見込みで、個人市場よりも伸び率が高いと見られる。そのため、法人市場への浸透が、今後のスマートデバイス市場拡大のカギになるという。○腕時計型端末を欲しい人が多い今回、ユーザーが現在所有している端末および1年後にどんな端末を所有したいのかについても調査を実施。インターネットユーザー1102人対し、Webアンケートの形式で質問した。その結果、現在1人当たり平均1.6台のモバイル端末を所有していることがわかった。端末は、スマートフォンが59.9%で最多となり、フィーチャーフォンが44.7%、タブレット端末(Wi-Fiモデル)が21.9%で続いた。タブレット端末の合計(回線付きモデルとWi-Fiモデルの合計)は29.7%で、モバイルノートPC(15.8%)の2倍近い割合となった。。1年後に所有していたい端末では、フィーチャーフォンが27.6%と大きく割合を落としているが、一方で「腕時計型端末」が7.4%と、現在所有から4.6倍のポイントを記録した。Apple Watchが4月に発売されたことで、腕時計型端末の市場は今後大きく成長していくことが期待されており、このアンケートでもその傾向が現れる結果となった。
2015年06月23日クックパッドは6月15日、明日の食が見えるビッグデータサービス「たべみる」およびコンサルティングサービスを提供するトレンド調査ラボにおいて、県別データの提供を開始した。同サービスは、レシピサイト「クックパッド」の検索データを活用した、食品製造業・流通業・小売業向けのデータサービスで、月間延べ5,000万人超が利用するクックパッドの検索キーワードを対象に、食材・地域・季節・食用シーン(誕生日や運動会など)といったさまざまな切り口で分析を行うことができる。同社によると、導入企業からの要望や大手小売業から地域別の商品開発強化の方針が打ち出されたことを受け、従来の地域別データに加え、新たに県別データを有償レポートとして提供するに至ったという。
2015年06月16日どんな成分を重視して購入する?トレンド総研による、美容や健康に役立つ調査とは?トレンド総研は「消費者の食品および飲料の購入動向」に関する調査を実施した。20歳代~50歳代までの男性女性あわせて500名が調査の対象で、インターネットによる調査方法だった。最初の質問「成分を見てドリンクや食品を購入した経験があるか?」について、全体の70%以上が【経験がある】と答えている。また「飲料および食品のパッケージに記載されていると、買いたくなる成分は?」の質問では、1位【ビタミンC】2位【カルシウム】、3位【食物繊維】4位【鉄、鉄分】などの順位結果が示された。さらに1位のビタミンCのイメージについてたずねると、もっとも多い答えは【レモン】だった。次いで柑橘類では【オレンジ】【みかん】などの声が聞かれた。希望する成分が含まれる果物や野菜について、正しく理解している割合は?続いて「ビタミンCについて期待する効能は?」の問いには、【風邪などを防ぐ】【疲労を回復させる】【肌荒れを解消する】【美白】【アンチエイジング】などで、鉄に期待する効能は【貧血の解消】が最多だ。さらに「これらの成分が多く含まれる果物や野菜およびその作用について、正しく理解しているか?」に対して【理解している】人はわずか25%で、消費者の成分に対する理解度が少ないことが判明した。専門家と栄養士からのアドバイスは?このような調査結果から、同サイトの専門家は成分および機能についての一時的なブームに流されないで、健康診断の数値など、各人にとって本当に必要な情報だけを選びだし、正しい知識を身につけることが大事だとアドバイスしている。さらに同サイトの栄養士によれば、ビタミンCの含有量が多い果物や野菜はレモンではなく、カムカムやアセロラ、グァバ、赤ピーマンなどであるという。(画像はプレスリリースより)【参考】・トレンド総研のプレスリリース ValuePress!・トレンド総研
2015年06月05日クックパッドは6月4日、明日の食が見えるビッグデータサービス「たべみる」を提供するトレンド調査ラボにおいて、6月より、コンサルティングサービスの提供を本格的に開始したことを発表した。たべみるとは、レシピサイト「クックパッド」の検索データを活用した、食品製造業・流通業・小売業向けのビッグデータサービス。食材・地域・季節・食用シーン(誕生日や運動会など)といったさまざまな切り口で分析を行うことができる。コンサルティングサービスは、2014年の「たべみる」リニューアル時より一部企業に提供していたもので、今後より多くの要望に応えられるよう組織体制を強化。検索データと購買データの統合的な分析を通じた戦略仮説の策定支援や、検索データや投稿レシピから生活者ニーズの抽出、ワークショップを通じた商品開発支援など、従来調査では実現できなかったコンサルティングを行っていく。
2015年06月05日トレンドマイクロは6月3日、日本国内の法人組織におけるセキュリティ被害と、対策状況の実態を明らかにする調査「組織におけるセキュリティ対策実態調査 2015年版」を公開した。この調査は、官公庁自治体および民間企業など、従業員50名以上の法人組織における、情報セキュリティ対策に関する意思決定者および意思決定関与者1340名を対象に行われた。回答は100点満点(技術的対策60点満点、組織的対策40点満点)換算でスコアリングされている。これによると、セキュリティ対策包括度は回答者全体の平均で62.7点(技術的対策平均40.0点、組織的対策平均22.7点)だった。この結果は前年比で4.2点のポイントアップだが、トレンドマイクロが定める法人組織に最低限必要な72点を下回っている。72点を上回ったのは、情報サービス・通信プロバイダーと金融の2業種だけだった。なお、セキュリティへの具体的な実施対策として前年度から最も増加したものは「社員教育を定期的あるいは随時行っている」だった。他にも、「従業員向けガイドラインの策定と定期的見直し」などで意識が向上している。このような傾向から、近年の内部犯行による事例などの影響を受け、企業・組織内において情報セキュリティに対するリテラシー向上や組織体制強化といった分野が注目されていることが推測される。今回の調査において、全体の66.6%にあたる892名が、2014年の1年間において「組織内でウイルス感染」、「システムからの情報漏えい」、「不正ログイン」など何らかのセキュリティインシデントが発生したと回答した。実害を受けたと回答した467名のうち16.9%、と2割近い回答者が1億円以上の被害を受けており、深刻な被害に繋がっているケースもあることが判明した。また、23.1%が被害額の見当がつかないと回答しており、約4社に1社の企業が被害額を把握できていないことも分かった。マイナンバーに関する対策の遅れも目立った。マイナンバーに関し、「マイナンバーの名称を知っている」または「制度についても理解している」と回答した1212名を対象に、ITシステムの対応状況を質問したところ、「完了している」と回答したのはわずか4.3%だった。また、1212名の内25.8%がマイナンバーに関し「セキュリティを強化する予定」と回答した。その一方で、38.5%が「何も決まっていない」と回答しており、マイナンバー制度への対応について未着手の企業・組織が多く存在していることが明らかになった。トレンドマイクロは、企業・組織では今後、万が一のセキュリティインシデント発生に備え、セキュリティ対策の見直しと必要予算の確保が必要になるだろうと指摘している。
2015年06月04日「エナジードリンクと栄養ドリンク」に関連する調査結果トレンド総研は「エナジードリンクと栄養ドリンク」に関する調査を実施した。調査対象は20歳代~50歳代までの男性女性500名で、調査方法はインターネット方式だ。「エナジードリンクと栄養ドリンクについて、どちらを飲んだことがあるか?」の質問では、全体の割合について【エナジードリンク】が45%に対し【栄養ドリンク】は83%で、栄養ドリンクのほうが、エナジードリンクよりも飲用の経験率が高い。また「エナジードリンク、あるいは栄養ドリンクを現在摂取しているか?」については、全体では【栄養ドリンク】が46%で【エナジードリンク】は22%と、現在栄養ドリンクを摂取している人の割合は、エナジードリンクを取り入れている人の割合よりも倍以上多かった。栄養&エナジードリンク、それぞれ飲みたい場面に違いはあるのか?さらに「栄養ドリンクを飲みたいと思う場面は?」とたずねると、1位【疲労の時】2位【栄養を体内補給したい時】3位【体調が良くない時】の順位結果となった。一方「エナジードリンクを飲みたいと思う場面は?」について、1位【リフレッシュしたい時】2位【気分を変えたい時】、3位【テンションを上げたい時】という結果が示されている。このような調査結果から、エナジードリンクは気持ちにパワーが欲しい時に、また栄養ドリンクは身体がつらい時に求められるようだ。夏バテ予防のドリンク選びについて、専門家のアドバイス同サイトの専門家は、タウリンや各種アミノ酸、ローヤルゼリーなどは夏の疲労を予防するために役立つので、このような成分が調合されているか注意して、エナジードリンクまたは栄養ドリンクを購入すると良いとアドバイスしている。(画像はトレンド総研より)【参考】・トレンド総研 レポート
2015年06月04日オリコン・モニターリサーチは5月27日、「お酒に関する意識調査」の調査結果を発表した。調査は5月1日~8日、20代~30代の男女600人を対象にインターネット上で行われた。「居酒屋などに行った際、最初に飲む飲み物」を聞いたところ、「ビール」と回答したのは50.8%だった。一昔前当たり前だった「とりあえずビール」が、今では約半数まで減少している。最初に限らず、居酒屋などでビールを飲むかという質問に対しては、「いつも飲む」が31.7%、「どちらかというと飲むことが多い」22.0%だった。「あまり飲まない」は16.5%、「飲まない」は29.8%となっている。飲まない、あまり飲まないと答えた人にその理由を聞くと、飛び抜けて多かったのが「味が好きではない」(68.7%)、「苦い」(60.1%)だった。ビールを飲まない人に「居酒屋などに行った際、ビール以外で飲むことが多い飲み物」を質問すると、最も多かった回答は「酎ハイ・サワー」(51.4%)、次いで「カクテル」(48.2%)、「梅酒」(34.2%)、「果実酒」(32.0%)と続いた。「いずれも甘くて、飲みやすいお酒が来ており、ビール好きとは対極とも言える好みが伺える」と調査は分析している。さらに、「飲んでも良い『理想とするビール』」を聞いたところ、「苦くない」(45.3%)、「甘い・フルーティー」(34.5%)、「軽い飲み心地」(26.6%)が上位を占める結果となった。苦くなく甘くて飲みやすいという「フレーバービール」を飲んだことがある人は、24.8%だった。飲んだ感想としては、そのうち68.4%の人が「好き」「まあまあ好き」と回答した。「今後、飲食店に行った際にフレーバービールを飲んでみたいか」の質問には、「飲んでみたいと思う」「飲みたい」が過半数に達した。「飲みたい」と回答した人を対象に、「おいしそうだと思うフレーバービールのフレーバー」を尋ねると、「レモン」(68.5%)が圧倒的に人気だった。
2015年05月29日生活者の意識・実態に関する調査を行うトレンド総研は、主婦500人を対象に行った「梅雨の家事における悩みに関するアンケート」の結果を公表した。調査は4月3~8日、20~50代の既婚女性500人を対象に実施。梅雨時の家事の悩みや菌・カビ対策の実態について調べた。回答者のうち「梅雨の時期に家事が憂鬱だと感じる」と回答した人は87%。その理由として「洗濯物が乾きにくいから」(84%)、「湿気が気になるから」(82%)、「カビが気になるから」(65%)が上位3つを占め、この季節ならではの家事の悩みが明らかになった。また、梅雨の時期に特に億劫だと思う家事としては「洗濯」(43%)や「布団干し」(32%)といった布製品のケアが上位にあげられ、「お風呂掃除」(25%)などの水周りの掃除を上回った。億劫さを反映してか、布製品の菌・カビ対策を行っている主婦の割合は29%と3割に満たない結果に。具体的に行っている対策方法では、「洗濯をする」(88%)、「日光にあてる」(85%)の2項目が圧倒多数を占め、行われている対策方法の種類に限りがあることもわかった。今回の調査では7割を超える主婦が布製品の菌・カビ対策をしていないことが明らかになったが、主婦全体の87%が「布製品のきちんとした菌・カビ対策の方法がよくわからない」と回答。さらに「菌・カビ対策の効果はどの程度有効なものなのかよくわからない」と回答しており、正しい菌・カビ対策への知識の不足が、対策不足につながっていると考えられる。今回の結果を受け、除菌・カビ用の布製品のケア用品のトップブランドとして知られる「ファブリーズ」シリーズの研究・開発担当者のP&Gファブリーズ研究員新藤知子氏は「梅雨の時期は他の季節と比べカビの繁殖スピードが約4倍であるというデータもあります。調査では、特に菌やカビが気になる布製品には、衣類やカーテン、寝具などが挙げられましたが、これらは必ずしも毎日洗えるアイテムではありません。しかし、この季節の菌・カビの増殖スピードは速く、洗えないからといっても増殖が待ってくれるわけではありません」とコメント。加えて「そこで洗濯ができるまでの対策としては、除菌・消臭スプレーなど気軽で手軽なアイテムを活用した菌・カビ対策がオススメです」とアドバイスしている。憂鬱な梅雨の時期の家事は、手軽な掃除アイテムなどを取り入れて工夫してこなすのがよさそうだ。
2015年05月28日MM総研は5月21日、2014年度通期(2014年4月~2015年3月)の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。出荷台数は前年度比24.2%増の929 万台。2014年度下期出荷台数は516万台となり、半期別出荷台数として初めて500万台を突破した。なお、2015年度通期では1000万台を超える見通しだ。この調査では、「Wi-Fi タブレット」のほかSIMフリーモデルを含む「セルラータブレット」の出荷台数も併せて計測している。2014 年度通期のメーカー別出荷台数・シェアは Apple(408万台/シェア43.9%)が5年連続となる1位を獲得。以下、ASUS、ソニー、富士通、NEC レノボの順に続いた。OS別出荷台数・シェアはAndroid が425万台(シェア45.7%)で1位。以下、iOSの408万台、Windowsの96万台が続いた。使用回線別ではWi-Fi タブレットが475 万台(シェア51.1%)、セルラータブレットが454万台(48.9%)となった。なお、2013年度では、Wi-Fi モデルのシェアが67%と3分の2 を占めていたが、セルラータブレット比率が上昇し、2014年度には約半分まで増えた。画面サイズ別では、9インチ未満の「モバイルタブレット」が481万台(シェア51.8%)で1位。一方で、9インチ以上の「ホームタブレット」も前年度比56.0%増の448万台(48.2%)となり、台数・シェアを伸ばした。MM総研ではその要因として、iPadを含めた10 インチ前後のタブレットが軽量化されたことと、スマートフォンが5インチ前後まで大型化したことで、タブレットの大画面ニーズが高まった2点を挙げている。MM総研では、今後のタブレット出荷台数について、2015年度通期では前年度比15.2%増の1070万台、2018年度では1360万台と予測。また、キャリアのマルチデバイス戦略の推進や、MVNOの提供する格安SIM市場の盛り上がりなどにより、セルラータブレットの市場が拡大すると予想した。
2015年05月22日アイレットの調査機関「クラウド総研」は5月18日、「国内クラウド市場 セキュリティに関する意識調査」についての調査結果を発表した。第1弾である今回の調査は、3月~4月に、全国の法人において、自社のICT投資額を把握し、ICTに関して決済権を持つ次長・課長以上の1000名(20~60代)を対象として、「企業のパブリック・クラウドセキュリティに関する実態・意識」について、インターネット上で実施したもの。「自社がパブリック・クラウドサービスを利用しているか」という質問に対して、「利用している」と回答した人は36.5%、「利用していない」と回答した人は63.5%だった。また、「利用している」と回答した人に対して、自社のセキュリティ被害の経験について聞いたところ、「被害を受けたことがある(17.3%)」「被害を受けたことが無い(82.7%)」と、被害を受けたことが無い人が多数だった。また、自社のクラウドセキュリティ対策への認識については「クラウド上でセキュリティ被害を受けたことが"ある"」人たちでは、自社のクラウドへのセキュリティ対策を「十分だと思っている」:「不足していると思っている」の割合が約6:4であり、 一方、 「クラウド上でセキュリティ被害を受けたことが"ない"」人たちでは、「十分だと思っている」:「不足していると思っている」の割合が約7:3だった。「クラウド上でセキュリティ被害を受けたことがある」とした回答者に被害内容を聞くと、「標的型攻撃」「アカウント情報の流出」が、それぞれ60.3%だった。また、セキュリティ被害を受けたことがあると回答した人の業種では、製造業が27.0%で最多だった。パブリック・クラウドサービス利用者に、セキュリティ対策の内容について聞いたところ、全体の75%超が「ウイルス対策」を実施しているほか、過半数を超えるパブリック・クラウドサービス利用社が、「不正アクセス防止」「ログの管理」「侵入検知」「脆弱性対策」なども実施している事が判明した。クラウドのセキュリティ対策については、クラウド運用コストの約1割~2割の費用をかけてセキュリティ対策を行っている企業が76.5%に上る。業種別では「教育・学習支援業(23.5%)」が最も高く、「金融業・保険業(21.8%)」「卸売業・小売業(19.6%)」がそれに続く。クラウド導入に対する不安点では、導入状況に関わらず、1位が「情報漏えい、セキュリティのリスク(67.8%)」、2位が「運用費用の増加(43.9%)」、3位が「サポート体制は十分か(35.7%)」。クラウド導入を検討する際に障害になった点に関しては、導入状況に関わらず、1位、2位は同じく「情報漏えい、セキュリティのリスク」「運用費用の増加」、3位は「初期費用の増加」で、セキュリティに対する不安がやはり上位にあることが判明した。今後、第2弾として「セキュリティ製品・サービス選択に関する意識調査」を、同じくセキュリティに関する第3弾の調査を随時公開予定だという。
2015年05月19日産業技術総合研究所(産総研)は5月18日、肉用牛の僧帽筋の霜降り度合いを牛が生きたままの状態で計測できる装置のプロトタイプを開発したと発表した。同成果は産総研地圏資源環境研究部門の中島善人 上級主任研究員によるもので、3月18日付(現地時間)の学術誌「Applied Magnetic Resonacne」に掲載された。飼料の種類や量が牛肉の霜降り具合にどう影響しているかを調べるには、牧場で牛の霜降り度合いの経年変化を追う必要がある。また、競り市に出た肉用牛の適正な価格を正確に把握するには屠畜前に計測しなければならず、霜降り具合を牛を傷つけずに短時間で計測できる装置が必要とされている。現状では、超音波画像診断装置でスキャンする手法が主流だが、脂肪と筋肉の混合比率を定量的に計測することは難しく、新しい原理による計測法が望まれていた。今回開発された装置は産総研が資源開発・地盤工学への応用を目的に研究を進めていた片側開放型という特殊な形状の磁石を採用したプロトン核磁気共鳴スキャナーに着想を得たもの。この技術を使用することで、脂肪組織中の脂肪分子と筋肉組織中の水分子を定量的に識別することができる。霜降り具合は体表から10cm以上の深さにあるロース芯の霜降り状態で決まるが、片側開放型のプロトン核磁気共鳴スキャナーで計測するのは困難なため、今回は代替案としてより体表に近い筋肉である僧帽筋を対象に開発を行った。装置は片側開放型用の希土類永久磁石や高周波コイルなどで構成されており、高周波ノイズ対策を施されている。感度領域のサイズは、1.9×1.9×1.6cm3の直方体で、探査深度は3cmとなっている。研究では僧帽筋の試料を約10秒で計測することができた。短時間で計測が可能なため、牛を静止させるための鎮痛剤や麻酔剤が不要と考えられるという。今後、生きた肉用牛の計測を検討していく予定となっているほか、肉用牛の霜降り計測専用ではなく、牛の筋炎といった大型家畜の病気の非侵襲診断にも使える可能性もある。また、霜降り具合が重要視されているブランド豚やマグロなどへの適用、さらに、高級食材だけではなく、水と油を含む大きな物体をその場で非破壊計測できる特性を活用して、老朽化したインフラのメンテナンスや油汚染土壌試料の計測など土木方面への応用も目指すという。
2015年05月19日アドビは、同社の提供するクリエイター向けSNSに登録している約500万人のクリエイターの作品を対象として、全世界の業界トレンド調査"Adobe Digital Index「New Creatives Mashup」"を実施。その調査結果を発表した。このたび公開された調査結果は、アドビが提供するクリエイター向けソーシャルネットワークサービス「Behance」に登録している約500万人のクリエイターの作品を対象にデータ収集を行い、分析結果をまとめたもの。この調査結果によると、「新世代のクリエイター」である18~22歳のクリエイターの間では、クリエイティブワークのモバイル化が進む一方で、アナログ的な着想によるデザインワークも注目されているという結果となった。○クリエイティブワークのモバイル化新技術や最先端のプラットフォームの導入によりクリエイターたちは作業スペースを拡大し、「セカンドスクリーン」としてのモバイル端末が、若手クリエイターたちのワークフローにこれまで以上に密接に取り込まれるようになった。特に、Behanceで作品を投稿している100万人近い18~22歳のクリエイターの間では、モバイル利用が顕著に進んでいる。過去1年間でモバイルでのログインが36%増加しており、若年層のクリエイターは全体と比較してモバイルでのデザインワークに従事している割合も2倍以上高くなっている。また、この年代がモバイルで行っている新規プロジェクトは、ブランディングのほかタイポグラフィー、漫画などが挙げられる。今後、モバイルプラットフォームからのデザインワークへの従事・制作が増え続けることが予想されるということだ。○場所を問わないクリエイティブな着想世界的にクリエイティブワークはかつてないほど増加傾向にあるが、アイデア創出やプロジェクトが行われている中心地域は、ブルックリン、ハンブルク、ロンドン、サンフランシスコといった主要都市ではなくなったことが明らかとなった。現在、クリエイターが集中しているのは、ブラジル、中国、英国、インド、メキシコ、ロシア、カナダとなっている。さらに、特定の年齢層でクリエイターが増えつつある国は、ドイツ、フランス、インドネシア、エジプトが挙げられる。○触覚ベースのクリエーションへのシフトAdobe Digital Indexによると、デザインワークにアナログ要素や非加工要素が復活してくる傾向を示している。Behance上の新世代クリエイターたち(18~22歳)は、前世代のクリエイターたちによく見られたデザインテーマやデザイン要素(「デジタル」、「アプリ」、「ブランディング」、「ウェブ」、「ロゴ」など)と、デザインの物理的な要素や触感のある要素から得られるインスピレーションの両方をうまく活用している。また、新世代のクリエイターは線描とタイポグラフィーで他の世代を圧倒しており、「ポートレート」や「スケッチ」をより多く制作している。注目すべきは、上の年代に比べて「インク」や「鉛筆」をより多く使用している点である。しかし、デザイン制作におけるベーシックな要素への探究心は、若年層に限定されているわけではなく、年代ごとに最も重視しているプロジェクトのトップ3を調査したところ、すべての年代でハンドレタリングがランクインしたということだ。このように、アナログ的な着想によるデザインワークが突如として注目され、若年層クリエイターたちの間でフリーハンドデザインなどの分野への関心が急速に高まっていることから、ネットワーク化時代において、このような意識が広まり、触覚ベースのクリエーションへのシフトが今後続くことが予想できると分析している。
2015年05月01日つくば市と産業技術総合研究所(産総研)は4月27日、産総研が開発したモビリティロボットシェアリングシステムを利用したセグウェイによる移動支援サービス試験のエリアを研究学園エリアにも拡大すると発表し、同日より共同実証試験を開始した。同市は2013年9月より、産総研の職員がつくばエリア(TXつくば駅-産総研間)を移動する際にモビリティロボットシェアリングシステムを用いることで、出張などの利便性を向上させる実証試験を行っている。今回、充電ステーションをこれまでの2地点から4地点(TX研究学園駅と市庁舎に増設)へ増やし、多点間の運用となることで、システムの動作検証や実用可能性の検討をさらに進めることができるようになる。また、規制の緩和により、一定の要件を満たしたモビリティロボットに関しては、搭乗したまま保安要員として業務を行えることができるようになった。つくば市と産総研は「セグウェイだけの移動が可能となることで、シェアリング活用時の利便性が向上し、実社会での利用に一歩近づいた形となった」とコメントしている。同じく27日、東京急行電鉄(東急電鉄)とセグウェイジャパンが公道走行に関する特例措置を受けたことを発表した。これは産業競争力強化法に基づく「企業実証特例制度」を活用したもの。民間が主体となって受ける規制緩和としては全国初の事例で、つくば市が行っている実験の規制緩和の条件に比べて新たに歩道幅員に関する追加の規制緩和を受けた内容だという。両社は今回の特例措置を受けたことで、2015年度上期にセグウェイを活用した二子玉川駅周辺エリアのシティガイドツアーを開始する予定。セグウェイジャパンは同ツアーの実現を通じて「歩行者と共存する空間での高い親和性」を示した実績を基に、今後全国規模の規制緩和を推進していく考えだ。
2015年04月28日トレンドマイクロは4月27日、個人ユーザーの1903名を対象に、IoT時代のセキュリティ、プライバシーに関する意識についてWebアンケート調査を実施、その結果を発表した。これによると、約8割がIoT時代のセキュリティを懸念しているという。調査は米国:744名、日本:595名、欧州16カ国:564名を対象に行われた。IoT時代のセキュリティの懸念を国・地域別に見ると、米国(75%)、欧州(82%)と比較して日本(83%)が最も高い結果となっている。また「過去5年間でプライバシーや個人情報の安全性に関してより懸念を抱くようになったか」という質問に対し、個人ユーザーの約半数(47%)が「懸念が増加した」と回答している。米国では、「情報漏洩の被害を受けた(73%)」が、欧州では「政府による監視に対する懸念(39%)」が他国と比べ多くの回答を集めた。この違いは、米国では個人情報漏えいが多発したことや、欧州では個人情報の取り扱いに関する規制が整備されたことなどによって生じたと考えられる。また、自身の個人情報に関して、回答者の半数以上(56%)が、信頼できる会社に対してなら金銭と交換に個人情報を提供すると回答。企業が個人に支払うべきとする"価格"は、平均で1965円だった。また、ID・パスワードに関しては、最も金銭的価値の高い情報として回答されており、その価値は平均7584円だった。2016年から日本で導入される「マイナンバー制度」に類似する米国社会保障番号の価値は平均5568円と米国の個人ユーザーは回答している。
2015年04月28日ICT総研は4月16日、公衆無線LANサービス(Wi-Fiサービス)市場に関する調査結果を発表した。結果はICT総研が独自に調査したもの。公衆無線LANサービス事業者や関連企業への取材、ネットユーザー4412人へのWebアンケート調査の結果を集計・分析した。調査結果によると、公衆無線LANサービスの2014年度末(2015年3月末)利用者数は2278万人で、そのうち個人利用者が1987万人、ビジネス利用者が291万人という結果になった。ICT総研の予測では、2015年度末が22%増の2,779万人に拡大する見通しで、個人利用者だけでも2448万人に達する勢い。さらに、毎年400~500万人程度のペースで伸び続け、2016年度に3000万人を突破、2018年度には4000万人を超えるという。○スマホユーザーの過半数が公衆無線LANサービスを利用ここからは各調査結果の詳細を見ていこう。公衆無線LANサービスを利用していると回答したのは全体の36.1%にあたる1592人であった。スマートフォン利用者に限定すると、スマートフォンユーザー2,159人のうち56.1%にあたる1,212人が利用している。スマートフォン利用者の多くが契約時に携帯電話事業者の公衆無線LANサービスに加入することが要因と考えられるという。○キャリア系事業者ではNTTコムが顧客満足度1位キャリア系事業者の公衆無線LANサービスでは、OCNホットスポット(NTTコミュニケーションズ)の利用者満足度が59.5ポイントで1位。フレッツスポット(NTT東西)が2位、ソフトバンクWi-Fiスポットが3位と続いた。施設運営事業者の公衆無線LANサービスでは、atSTARBUCKSWi2の利用者満足度が65.8ポイントで1位、2位はHANEDA-FREE-WiFi(羽田空港)が62.9ポイントで2位となった。携帯電話事業者はLTEなどの高速無線ブロードバンドサービスインフラを拡充しているが、電波が混み合う時間帯には通信速度が低下するため、人が集まるエリアでは公衆無線LANを利用することを推奨し、線LAN基地局の増設を進めてきた。固定系通信事業者も、主に宅内で利用するブロードバンドサービスを屋外でも利用できるようにするため、公衆無線LANサービスの拡充に注力している。また、カフェやコンビニ、交通機関などを運営する企業も、自社施設内でのブロードバンドサービスの利便性を高めるため公衆無線LAN基地局を設置することが一般的になっている。○無線LAN対応のモバイル情報端末は2017年度に5,159万台へWi-Fi通信機能が標準装備されたモバイル情報端末は、伸び率が鈍化しているものの台数ベースでは増加し続けている。2012年度に出荷台数4455万台だった無線LAN対応モバイル情報端末は、2014年度に4693万台となった。今後もスマートフォンやタブレット端末の増加とともにWi-Fi対応端末は増え続け、2017年度の年間出荷台数は5159万台に達する見込み。自宅や職場など屋内での無線LAN利用環境が整備されてきたこともあり、これらの規格に対応したモバイル情報端末は今後も増え続けると予測している。さらに、近年では日本を訪れる外国人旅行者は激増しており、訪日外国人の公衆無線LANサービスのニーズが拡大している。2020年の東京オリンピック開催に向けてより多くの外国人が来日することが見込まれるため、外国人観光客が利用しやすい公衆無線LANサービスのインフラ構築が進み、その相乗効果で国内の利用者数も拡大するとしている。
2015年04月20日ICT総研が16日に公開した「公衆無線LANサービス(Wi-Fiサービス)市場に関する調査結果」によると、スマートフォンユーザーのうち56%が公衆無線LANサービスを利用しているという。同社が2015年3月に4,412人を対象として実施したアンケート調査では、スマートフォンユーザー2,159人のうち、56.1%にあたる1,212人が公衆無線LANサービスを利用していると回答した。同社は、スマートフォンユーザーの多くが契約時にキャリアの公衆無線LANサービスに加入することもあり、契約者数は今後も増え続ける見通しだと分析している。しかし、屋外でのWi-Fi利用設定をオフにするユーザーも多いため、契約数と利用者数は乖離しているという。また、公衆無線LANサービスの2014年度末(2015年3月末)利用者数は2,278万人で、そのうち個人利用者は1,987万人、ビジネス利用者は291万人だった。同社は、今後も利用者数は増加し、2015年度末には22%増の2,779万人、2016年度には3,000万人、2018年度には4,000万人を超えると予想している。そのほか、公衆無線LANサービスのユーザー満足度も調査。キャリア系事業者の公衆無線LANサービスでは、「OCN ホットスポット」(NTTコミュニケーションズ)が59.5ポイントで1位、「フレッツスポット」(NTT東西)が57.3ポイントで2位、「ソフトバンクWi-Fiスポット」が57.1ポイントで3位となった。施設運営事業者では、「atSTARBUCKSWi2」(スターバックスコーヒージャパン)が65.8ポイントで1位だった。(記事提供: AndroWire編集部)
2015年04月17日鉄道総合技術研究所(鉄道総研)は4月15日、クボテック、古河電気工業、ミラプロおよび山梨県企業局と開発を進めてきた次世代の大容量蓄電システムとして期待される「超電導フライホイール蓄電システム」の実証機を完成させ、試運転を開始したと発表した。フライホイール蓄電システムは、装置内部の円盤(フライホイール)を回転させることで電力を運動エネルギーとして蓄え、必要に応じて回転力を再び電力に変換するシステム。今回開発された実証機は鉄道総研が考案した高温超電導コイルと高温超電導バルク体で構成される「超電導磁気軸受」を用いることで、フライホイールを非接触で浮上させることで、大型のフライホイールを用いても損失が少なく、長期間の安定した運用を可能にしたものとなっている。実証機の性能としては、出力300kW、蓄電容量100kWhで、内蔵したCFRP製フライホイール(直径2m、重量4t)を最高6000回展/分で超電導磁気軸受により回転支持する仕組みを採用している。この超電導磁気軸受は、回転軸側、軸受け側の両方に超電導材を用いており、これによりコンパクトながら大荷重を支えることを可能としたという。なお鉄道総研では、今回の開発にかかる成果の詳細について、5月27日より開催される予定の「第91回 低温工学・超電導学会研究発表会」にて発表を行う予定だとしている。
2015年04月16日生活者の意識・実態に関する調査をおこなうトレンド総研はこのほど、現代女性の「胸の下垂」に関する調査結果を公表した。同調査は、20代から40代の女性を対象に、2014年12月4日から5日にかけて、楽天リサーチによるインターネット調査で実施。年代別に均等割付し、500名から回答を得た。○実年齢より老けて見える「老け胸」は新たな現代病?「20代の頃と比べて、胸が垂れてきたと感じることはあるか?」と聞いたところ、62%が「ある」と回答した。年代別では、30代は69%、40代は74%が、20代でも42%と約2人に1人が、「胸の下垂」を自覚している結果となった。「胸の下垂」を自覚している人に「胸が垂れてきたことによって起こった変化」を尋ねた。その結果、最も多かったのは「体が老けて見えるようになった」(46%)だった。以下、「水着になりたくなくなった」(30%)、「タイトな服が似合わなくなったと感じる」(26%)、「ブラジャーのサイズが小さくなったと感じる」(26%)が続き、約5人に1人は「女としての自信がなくなった」とも回答した。「"老け胸"を招きうる生活習慣」について聞いた。その結果「運動不足」(59%)、「パソコンを使っているときに姿勢が悪くなりがち」(54%)、「スマートフォンを使っているときに姿勢が悪くなりがち」(33%)などの回答が上位を占めた。また、下着に関する習慣としては、「試着せずにブラジャーを買っている」(42%)、「運動するときも普段と同じブラジャーを着用している」(35%)、「家にいるときに"ラクブラ"を着用する」(28%)といった回答が集まった。「胸が垂れる前に、早くからバストケアをした方がよいと思うか?」と聞いたところ、81%が「思う」と回答した。○専門家に聞く原因&対策は?同社では、「胸の下垂」によって年齢よりも老けて見え、全体的な印象を変えてしまう状態の胸を「老け胸」と定義。下着研究家の青山まり氏に「老け胸」の原因&対策のポイントを聞いた。「老け胸」を防ぐポイントは、第一に、揺れを抑制して、胸を支える"クーパー靭帯"の切れ・伸びを防ぐこと。普段も、そして運動時は特に、胸をしっかり固定できる下着を着用することが大切。同時に、胸の土台である大胸筋を意識すること。そのためには、長時間のパソコンやスマートフォンの使用で姿勢が悪くならないよう生活習慣を整えることが重要としている。
2015年04月08日バストの下垂を気にする人に役立つ、「バストの下垂」の調査結果は?トレンド総研は現在の女性について「バストの下垂」の調査を実施し公表した。調査対象は20歳代~40歳代女性500名で、調査の方法はインターネット。最近バストが下がってきたと感じる人に役立つ調査結果と専門家のアドバイスを知ることができるので、気になる人は参考にしてみてはいかが。最初に「20歳代と比較してバストが下がってきたと感じるか?」の質問では、62%の人が【感じたことがある】と答え、【感じたことがない】を選んだ人は38%である。次にバストが下がってきたと認識している人を対象として、「バストが下がってきたことによって、生じた変化は?」とたずねると、【ボディが衰えてみえるようになったと感じる】が一番多い。以下は【水着になりたくなくなった】【タイトな服が似合わなくなったと感じる】、【ブラのサイズが小さくなった】などが上位にランクインされた。バストのケアはいつから?さらに「バストが下がる前からバストケアをした方が良いと思うか?」について、81%の人は【思う】と答えている。同サイトの専門家によれば、バストの下垂を防ぐために大事なポイントは【大胸筋の強化】【バストの揺れの制御】、さらに【機能の高いバスト下垂制御ブラ】だという。もう手遅れと思わないでバストケアをすぐ始め、各人が実践しやすい方法で、継続できるバストケアに取り組むことが大切なようだ。(画像はプレスリリースより)【参考】・トレンド総研 プレスリリース (アットプレスニュース)・トレンド総研
2015年04月08日身だしなみを気にする?「身だしなみ」調査の結果!マイボイスコムは「身だしなみ」に関連する調査を実施した。MyVoiceのアンケートモニターが調査の対象で、調査方法はインターネット方式。そして回答者の数は12050名だった。身だしなみについて気になる人は、役立つ調査結果を参考にしてみては。「最初に身だしなみに気を使っているか?」の質問に対して、8.6%の人は【身だしなみにとても気を使う】と答えており、次いで【まあ気を使う】が53.7%で、あわせて62.3%の人が身だしなみに気を使っている。一方で【ほとんど気を使わない】と回答した人は5.2%だ。次に「身だしなみについて、意識して実践していることは?」に対して、【洗顔】がトップで、以下【寝癖や髪型を整える】【口臭の予防】【こまめに爪を切る】【歯の手入れ】がそれぞれ40%前後でランクイン!また女性の高齢層で多いのは、【爪をこまめに切る】【歯の手入れ】【ヘアを染める】【衣類の手入れ、しわや汚れのチェック】【靴の汚れチェックや手入れ】などのようだ。身だしなみの為に何を利用する?さらに「身だしなみを整える為に持ち歩いているもの、また使用しているものは?」について、使用しているのは【シャンプー】【歯磨き粉、歯間ブラシ、歯ブラシなど】【リンス、トリートメントやコンディショナー】、【洗顔料】などが上位に入った。また【タオルやハンカチなど】【ティッシュ、ウェットティッシュ】【リップクリーム】を持ち歩いている人が多い。さらに【清潔感】が、一番身だしなみで重視されていることがわかった。(画像はプレスリリースより)【参考】・マイボイスコム株式会社 プレスリリース (PR TIMES)・マイボイスコム株式会社
2015年03月27日生活者の意識・実態に関する調査を行うトレンド総研は、このたび、肌トラブルを身体の内側から防ぐ「インナーケア」についてのレポートを発表した。同レポートでは、皮膚科医・馬渕知子先生へのインタビューを元に、多くの女性が肌トラブルをかかえがちな春先などの季節の変わり目に、改めて気をつけたい美容習慣に迫っている。また、30~59歳の女性600名を対象とした、美容習慣と「インナーケア」に関する意識・実態調査も実施し、その結果も発表した。○美肌のために「インナーケア」が必要な理由とは馬渕先生へのインタビューでは、「インナーケア」が必要な理由やその方法についてまとめられている。肌の状態は、身体の内側の状態やケアによって6~7割が決まり、外側のケアは3~4割しか反映されないという。内側からケアをしていない状態で外側からケアをしても、肌のトラブルを"隠す"だけであり、根本的に治すことはできないのだ。身体の内側のケア「インナーケア」では、摂取する食べ物に気をつけることと、腸内環境をきれいに保つことが重要。「肌は腸の鏡」という表現があるように、肌をきれいにするためには、腸内環境の改善が一番の近道となる。抱えている肌の悩みによって異なるが、腸内環境を改善する食べ物としては発酵食品や酵素が含まれるものが良い。発酵食品は、手軽なものだと「ヨーグルト」や「納豆」などがおすすめ。例えば、いつもの食事に毎食ヨーグルトを加えるだけでも、改善が期待できるという。酵素は葉物以外の生の野菜で多く摂取できるので、スムージーのようにジュースにして飲むのも良いとのことだ。○「インナーケア」を取り入れたい人は「ヨーグルト」に注目している「インナーケア」の実態を調査するために実施された意識・実態調査では、30~59歳の女性600名を対象としたインターネット調査を2月25日~26日の期間に実施。普段取り入れているスキンケアについて尋ねたところ、「化粧水や乳液など、基礎化粧品をつける」(64%)、「紫外線対策をおこなう」(42%)、「保湿効果の高い基礎化粧品を使う」(37%)など、外側からのケア(アウターケア)が上位に並ぶ結果となった。対して、「健康食品やサプリを摂取する」(28%)、「肌によい食べ物や飲み物を摂取する」(19%)といった内側からのケア(インナーケア)を実践している人は、やや少ない結果となっている。アウターケアを取り入れている人が多い中で、「肌・美容のために"インナーケア"は必要だと思いますか?」と質問してみたところ、95%が「思う」と回答。また、インナーケアはアウターケアと比べて、「健康に良さそう」(91%)、「肌以外にも良い効果が見込めそう」(87%)との回答も得られており、その必要性と重要性は多くの人が認識しているようだ。それにも関わらず、インナーケアが十分にできていると感じている人はわずか5%であり、インナーケアの必要性に気付きながらも、大多数は取り入れられていない実態が明らかとなった。なお、インナーケアが「十分にできている」5%の人達は、自分の肌年齢について「実年齢より若い」(63%)と認識しており、「できていない」と回答した層(31%)を大きく引き離している。インナーケアが十分にできていない理由としては、「体にいい食事・食べ物を用意するのが手間だから」(40%)が最も多く、「体にいい食事・食べ物は価格が高いから」(34%)、「何が効果的な食事・食べ物なのか分からないから」(34%)などが上位に挙がっている。そこで、どのような食事・食べ物であれば続けられると思うか、その条件を調査すると、「健康に良い」(96%)のほか、「手軽に入手できる」(91%)、「調理が必要ない、そのまま食べられる」(85%)と、体への効果と同時に、手軽さが重視されていることが分かった。加えて、「おいしい」(93%)と回答した人も「健康によい」に続いて非常に多く、インナーケアを続けるための食事・食べ物の条件としては、「健康によい」「手軽である」「おいしい」ことが鍵になると考えられる。最後に、具体的にどのような食べ物を取り入れたいかについても調査を実施。その前に、これまで肌のために取り入れたことのある食べ物では、1位「ヨーグルト」(51%)、2位「くだもの」(44%)、「緑黄色野菜」(42%)となっている。今後(も)取り入れたい食べ物でも、1位は「ヨーグルト」(51%)という結果となり、「ヨーグルトは肌にいいと思いますか?」と聞いたところ94%が「思う」と回答し、ポジティブなイメージを抱いている人が大多数であった。「日常的に摂取するような身近な食事・食べ物で"インナーケア"ができるとしたら、取り組みたいと思いますか?」と質問すると、約9割から「取り組みたい」(89%)との回答が得られた。こうした結果から今回のレポートでは、手軽で身近な食事・食べ物での「食べる肌美容」として、インナーケアのニーズは非常に高いと分析している。
2015年03月23日トレンドマイクロは3月20日、Appleブランドに便乗する不審なWebサイトの存在をセキュリティブログで公開した。トレンドマイクロの調査によると、2014年にApple関連のフィッシング詐欺サイトがその前年 2013年の 3倍以上に急増(2013年:約2万3300件、2014年:7万8300件)している。○Apple Watchの無料プレゼントをうたうフィッシングサイト2015年もアップル関連のフィッシング詐欺サイトは多い状況に変わりはない。これに加えて、発売前から話題のApple Watchを「無料でプレゼントする」とうたう不審なサイトもいくつか出始めている。これらのWebサイトに名前やメールアドレスを入力すると、個人情報が盗み取られる恐れがあると指摘している。不審サイトへの誘導方法は、電子メールやSNS上でのメッセージによる勧誘がある。Facebook上で特定数の利用者を招待することがプレゼントの条件になっているケースも確認された。不審サイトへのアクセスを解析したところ、日本国内が3割を占めていたという。アプリ開発者を狙うフィッシング詐欺また、アプリ開発者が使用する「iTunes Connect」を偽装するフィッシング詐欺も確認されている。iTunes Connectとは、iTunes Store、App Store、Mac App Store、iBooks Storeで販売するコンテンツを管理するためのツール。詐欺サイト自体は、正規サイトに似せて作った一般的な手口。正規サイトとURLが違っていたほか、証明書もなかったという。iTunes Connectのサイトを偽装する目的について、開発者を明確にターゲットにしているためとトレンドマイクロは指摘。開発者の持つ情報を詐取し、悪用しようとするサイバー犯罪者の狙いがあるという。2014年には、開発者が利用する「プロビジョニングプロファイル」の悪用事例も確認されている。○通販詐欺サイトも多い消費者を狙う手口で偽の通販サイトがよく利用されるが、Apple製品も例外ではない。iPhone6のケースを扱う詐欺サイトが継続的に確認されているという。主な手口は、エルメス、シャネル、ルイヴィトンなどの人気ブランドのケースを取り扱っていると偽り、購入者から代金をだまし取る。ブランドの知名度に便乗する手口は、iPhoneケース以外でもファッション通販などでも多いという。
2015年03月21日●全国50カ所の速度計測、ワイモバイルがUQ WiMAXに勝利ICT総研は3月4日、全国50カ所で実施したモバイルWi-Fiルーター(モバイルルーター)の通信速度、およびモバイルルーターの購入検討者を対象とした意識調査の結果を公表した。同調査では、モバイルルーターの主要2キャリアであるワイモバイルとUQコミュニケーションズ(UQ WiMAX)の最新機種を用いて、全国50カ所で通信速度を計測。さらに、利用検討者に対し、料金プランを提示のうえ、利用したいプランを選んでもらうWebアンケートも並行して実施した。結果をまとめると、通信速度ではワイモバイルが下り平均25.22Mbps、上り平均7.93Mbpsを記録し、UQ WiMAXの下り平均22.37Mbps、上り平均4.48Mbpsを上回り、上り・下り速度ともに優勢だった。また、利用検討者の意識調査でも、ワイモバイルの料金プランが魅力的とする意見が多い結果となった。本稿では、当調査結果について詳しく紹介するとともに、ワイモバイルが通信速度・意識調査ともに優勢となった理由を考察していきたい。○全国50カ所の速度調査では、ワイモバイルがUQ WiMAXに勝利ICT総研が実施した今回の通信速度調査では、ワイモバイルとUQ WiMAXの最新機種のモバイルルーターを使用して、全国7都市50地点で通信速度を計測した。50カ所の測定地点は、4月からの新生活で重要となる、各エリア拠点都市の主要駅、ビジネス街、大学などを選定。計測方法は、モバイルルーターとAndroidタブレット「Nexus 7」をWi-Fi接続し、「RBB TODAY スピードテスト」アプリで下り速度、上り速度を各3回ずつ測定する方式を採用した。結果を見てみると、全国50カ所の平均速度では、ワイモバイルが下り25.22Mbps、上り7.93Mbpsとなり、UQ WiMAXは下り22.37Mbps、上り4.48Mbpsで、上り・下り速度ともにワイモバイルがUQ WiMAXを上回った。とりわけ、UQ WiMAXが上り速度で苦戦する結果となった。また、各計測地点の通信速度では、ワイモバイルはすべての地点で下り10Mbps以上となり、下り10Mbps台が8地点、20Mbps台が35地点、30Mbps台が7地点と、全体的に安定した速度を記録した。一方、UQ WiMAXは、下り20Mbps以上を記録した地点が34カ所あったものの、下り10Mbps未満となる地点が3カ所あり、全体の平均を押し下げている。なお、ワイモバイルは全国50地点すべてで高速通信「AXGP」または「LTE」の電波を受信でき、UQ WiMAXも全国50地点すべてで高速通信「WiMAX 2+」の電波を受信できたという。ここで、両社のモバイルルーターの通信方式をおさらいしておくと、ワイモバイルのモバイルルーターでは、ワイモバイル(旧イー・モバイル)の1.7GHz帯LTE、ソフトバンクの2.1GHz帯LTEに加えて、ソフトバンクグループのWireless City Planningが提供するAXGPを利用でき、通信速度は理論値で下り最大165Mbpsとなっている。一方、UQ WiMAXのモバイルルーターでは、WiMAX 2+およびWiMAXを利用でき、オプション料金を支払うことで、KDDIのau 4G LTEも利用可能。WiMAX 2+の通信速度は理論値で下り最大220Mbpsとなる。下り速度の理論値では、UQ WiMAXがワイモバイルを上回るが、今回の通信速度調査では、ワイモバイルが優勢という逆の結果になった。これは、ワイモバイルとソフトバンクのLTE、さらにAXGPという3つの高速通信ネットワークに対応するワイモバイルのモバイルルーターが、カバーエリアの面で優位であったことが要因と考えられる。対するUQ WiMAXのWiMAX 2+は、東名阪エリアからスタートし、全国主要都市へと拡大中だが、カバーエリアの面ではまだ十分とは言い難い。ワイモバイルのカバーエリアの広さが、UQ WiMAXの理論値のアドバンテージを打ち破り、実測の通信速度では上り・下り速度ともに上回る結果につながったと言えるだろう。●意識調査でも支持を集めるワイモバイル○利用検討者は、使い放題で割安のワイモバイル「Pocket WiFiプラン+」を支持Webアンケートで実施された意識調査では、まず、現在モバイルルーターを利用していない1,000人に対して、「月額料金が安かったら、モバイルルーターを利用する可能性はあるか?」を質問。その結果、40.7%が「利用を検討したい」と回答した。利用用途としては、「固定インターネットの代わり」とする回答が約3分の1となり、自宅の固定回線の代替としてモバイルルーターを検討する人が多いことがわかる。次に、モバイルルーターの利用を検討したいと回答した407人に対し、ワイモバイルとUQ WiMAXそれぞれの新料金プランを提示し、どちらが魅力的に見えるかを質問した。なお、対象の料金プランは、ワイモバイルが「Pocket WiFiプラン+」、UQ WiMAXが「UQ Flat ツープラス ギガ放題」。その結果、ワイモバイルを利用したいという回答が45.7%となり、UQ WiMAXの11.8%を大きく上回った。また、「どちらも利用したいと思わない」という回答は42.5%だった。前述の通り、両社のモバイルルーターの通信速度は、理論値でワイモバイルが下り最大165Mbps、UQ WiMAXが下り最大220Mbpsとなっているが、これらはいずれもキャリアアグリゲーション(CA)という技術により実現している。CAとは、周波数帯の異なる複数の電波を束ねることで、通信速度を高速化する最新技術。ワイモバイルのPocket WiFiプラン+は、CAに対応する端末の専用プランとなり、2年契約で「おトク割」を適用することで、2年間の月額料金が3,696円となるのが特長だ。一方、UQ WiMAXのUQ Flat ツープラス ギガ放題は、下り最大220MbpsのWiMAX 2+が使い放題で利用できることが特長のプランで、月額料金は4,380円。なお、キャンペーンにより、最大3カ月は月額3,696円で利用できる。当初の3カ月の料金はワイモバイルとUQ WiMAXともに月額3,696円で同様だが、4カ月目以降はワイモバイルのほうが約700円割安になるため、この料金の差が、ワイモバイルが支持を集めた一因だと考えられる。また、UQ WiMAXの場合、KDDIのau 4G LTEを利用するには、LTEオプション料金として、月額1,005円が追加で必要となる。対するワイモバイルは、最初からLTEとAXGPを利用可能であり、追加料金を支払うことなくLTEを利用できることもメリットとなっている。なお、ワイモバイルの場合、月間の通信量が7GBを超過した場合、通信速度制限が行われるが、速度制限が行われたときに通常の速度に戻す追加料金(500円/500MB)がキャンペーンにより最大2年間無料となるため、2年間は実質使い放題で利用可能となっている。そのため、使い放題が特長のUQ WiMAXのプランと比べても遜色ない内容と言える。ただし、月間の総量制限とは別に、ワイモバイルでは前日までの3日間の通信量が1GBを超えた場合に、当日6時から翌日6時まで速度制限が行われる場合がある。一方、UQ WiMAXでは3日間の通信量制限がないため、この点ではUQ WiMAXが優位と言える。一般的な使い方では3日間の通信量が1GBを超えることはないと思われるが、ヘビーユーザーであれば留意しておくとよいかもしれない。***ICT総研が実施した全国50カ所におけるモバイルルーターの通信速度調査では、ワイモバイルが上り・下り速度ともにUQ WiMAXを上回る結果となった。理論上の最高速度ではUQ WiMAXが優位であることを踏まえると、モバイルルーターを選ぶ際には、ネットワークや機種のスペックだけで判断するのではなく、通信速度調査などの実測値を参考にするのが賢明と言えそうだ。また、料金プランについても、利用できるネットワークの種類やカバーエリア、キャンペーンなどを考慮し、よく比較検討したうえで、もっともお得なモバイルルーターを選択するとよいだろう。
2015年03月06日トレンド総研はこのほど、「目の花粉症対策」に関する調査結果を発表した。同調査は、楽天リサーチが1月27日~30日、20~40代の会社員500名を対象にインターネット上で実施したもの。はじめに、「実際に感じている花粉症の症状」について質問。その結果、「鼻水」(83%)、「くしゃみ」(77%)、「鼻づまり」(75%)といった花粉症の代表的な症状を上回り、「目のかゆみ」(97%)が1位となった。「目のかゆみ」について、具体的につらかった時のエピソードを聞いたところ、「打ち合わせ中に目のかゆみに気を取られ、ろくな打ち合わせにならなかった」(富山県・男性25歳)、「パソコンを使った作業が多いが、目のかゆみがおさまらず、モニターを見ることさえできなかった時がある」(静岡県・男性37歳)、「かゆい目に針を刺したいと思った」(東京都・女性42歳)などが寄せられた。次に、「目の花粉症対策として利用したことがあるもの」を尋ねると、最も多かったのが「市販の点眼薬」(57%)で、次点には「処方薬の点眼薬」と「マスク」が33%で並んだ。その他の対策としては、「飲み薬」(28%)、「空気清浄機」(20%)、「洗眼液」(12%)、「花粉症対策用のメガネやゴーグル」(7%)があがっている。そこで、「点眼薬」と「洗眼液」について調査した。まず点眼薬について、「選ぶ時の基準」を聞いたところ、「アレルギー対策のもの」が44%で最多となった。以降、「医師に勧められたもの」(26%)、「スッキリするもの」「コンタクトレンズ用のもの」(同率24%)と続く。「花粉症の季節に点眼薬をさす頻度」は、「1日に2~3回程度」(34%)、「1日に4~5回程度」(31%)が上位となり、1日に複数回さす人が多いことが判明。さらに、29%以上の人は「1日に6回以上」と回答している。続いて洗眼液について、「利用するタイミング」を聞くと、「帰宅して自宅で」(75%)、「朝、起床して自宅で」(38%)といった回答が多かった。次点には、「会社の業務時間中」(37%)、「会社の休憩時間中」(33%)が続き、会社で洗眼液を使っている人も少なくないことがうかがえる。洗眼液を利用する際は、目の周りの汚れをしっかり洗い流してから使わなければ、目の周りの花粉やごみが目に入ってしまうという注意点がある。こうした情報を伝えた上で、「洗眼液の使用時に十分に注意していたか」を尋ねると、「注意できていなかった」という人は45%にのぼった。「清澤眼科医院」(東京都江東区)院長で眼科医の清澤源弘医師は、洗眼液の利用について、「眼科医としてお勧めはできません」。「涙は、油層、水層、ムチン層という3つの層により構成されます。まばたきをすると、それぞれ異なる役割を持つ3つの層が均等に目に塗りつけられます。この涙にしっかりと覆われていることで、目は健康な状態を保つことができます」。しかし洗眼液は、「目の汚れとして、表面のたんぱく質を洗い流します。その上、必要な強力な洗浄薬や界面活性剤も含んでいます。そのため、洗眼液で目の表面を洗い流すと、眼球の表面はきれいにはなりますが、ムチン層など大切な涙の成分も一緒に流してしまいます」と注意を促している。
2015年03月05日トレンド総研は24日、ケータイ(フィーチャーフォン)ユーザーの男女500人を対象に、ケータイのメリットや使い続ける理由などを聞いた「携帯電話に関する意識・実態調査」の結果を発表した。同調査から、ケータイのメリットや使い続ける理由については「使い慣れている」が最も多く、続いて「月額利用料の安さ」が続いた。ケータイのメリットや使い続ける理由について聞いたところ、「使い慣れているから」(72%)が最多だった。次いで「月額利用料の安さ」(69%)、「"ケータイ"で特に不自由はない・満足しているから」(51%)が続いた。「バッテリーのもちがよいから」(34%)、「(テンキー/ボタン式の)操作性がよいから」(24%)など操作性に触れた回答も目立った。また、ケータイにこだわっているポイントの有無について聞いたところ、全体の84%がこだわりのポイントがあると回答したという。具体例として、「ワイシャツの胸ポケットに無理なく収まるサイズ感がよい」(39歳・男性、ケータイのみ利用)、「緊急時に使えないと困るので、バッテリーの持ちを重視して"ケータイ"を持っていて、スマホとの2台持ちをしている」(38歳・男性、スマホとケータイの併用)。続いて、ケータイ1台のみを使うユーザーを対象に、スマートフォンの利用意向を調べたところ、スマートフォンへの乗り換え意向は約25%で約4人に1人と少数だった。スマートフォンを使いたい理由としては、「Webサイト(パソコン用サイト含む)を利用・閲覧したいから」(40%)、「スマートフォン用のアプリを使いたいから」(30%)が上位に並んだ。今後のケータイの継続利用については、92%がケータイを使い続けたいと思うと回答。ただし、「2台持ちは全く考えていないので、両方のいいところを備えたものを期待している」(64歳・女性・ケータイのみ利用)、「スマホの操作性がより簡単になればいいと思う」(59歳・男性・ケータイのみ利用)といった声があり、現状に満足しているわけではなく、スマートフォン、ケータイに対する要望がうかがえるコメントもあったとしている。
2015年02月24日生活者の意識・実態に関する調査をおこなうトレンド総研は2月19日、10-20代のコミュニケーション事情をテーマにレポートを発表した。調査は、2015年1月17日から1月20日に、15から29歳の男女500名(年代・性別に均等割付)を対象に、「ソーシャルメディアでのコミュニケーション」に関してインターネット調査にて行われたもの。それによると、まず、友人とのコミュニケーションツール(連絡、交流など総合的に見て)として普段利用しているものを聞くと、「LINE(70%)」で圧倒的な支持を得た。次いで「Twitter」が37%と、携帯電話・スマートフォンのメールや電話よりもソーシャルメディアの方がコミュニケーションツールとして支持されていることが分かった。また、「Twitter」と「Facebook」は世代間に差が見られ、10代の「Twitter」利用率は49%と約半数で「LINE」に次いで2位。20代は「LINE」に次いで「Facebook(40%)」が多くなっている。こうしたソーシャルメディアに代表される新しいコミュニケーションツールを取り入れたことで、「コミュニケーションの仕方に変化があった(76%)」と約8割が回答、取り入れるツールと連動するように、若年層のコミュニケーション様式も変化していると考えられる。続いて、これらのソーシャルメディアの使い方について確認した。ソーシャルメディアに投稿する際に気を付けていることとして多かったのは「自分がどう見られるかを意識する(41%)」という点で、周囲に自分がどう捉えられているかを意識して、自分のイメージをコントロールしていることが如実に分かる結果となった。また、約5人に1人は「できるだけおもしろいと思われる投稿をする(17%)」ことにも注意をはらっているようで、専門家インタビューで明らかになった、10~20代の特徴である「ウケる」「ネタになる」ことを重視する点が反映されていると言える。また、今後利用してみたいソーシャルメディアとしては、755やInstagram、ツイキャスが支持されていた。調査レポートでは、専門家へのインタビューに加え、新しいコミュニケーションツールとして注目を集めている各種サービスを紹介している。
2015年02月20日MM総研は2月5日、ウェアラブル端末における日本国内および米国の市場展望を発表した。今回の調査は、米国と日本のウェアラブル端末の消費者のニーズを比較するためのもの。回答数は日本1000人、米国500人のスマートフォン利用者にウェブアンケートを実施した。調査に当たり、ウェアラブル端末を「身に着けることができるコンピュータ」で、「ネットワークに接続できる機器(スマートフォンなど他の通信機器と連携するものも含む)」と定義している。調査結果は以下の通り。○ウェアラブル端末の知名度は日本48.9%、米国94.2%ウェアラブル端末の知名度の質問で「よく知っている」「知っている」「名前は聞いたことがある」と回答した人の合計は、日本が48.9%と前回調査より21.0ポイント上昇、米国は94.2%となり10.8ポイント上昇し、米国が日本を大きく上回った。個別の製品では、アップルが発表した腕時計型端末「Apple Watch」の知名度は日本で58.2%、米国で89.2%。ソニーモバイルコミュニケーションズの腕時計型端末「SmartWatch」の知名度が日本43.3%、米国83.6%で、個別製品についても米国が高い結果となった。○期待する企業は日米ともにグーグル、アップル。日本ではソニーも上位にウェアラブル端末の開発、製品化で期待する企業を調査。メガネ型端末では、日本がグーグル(20.0%)、アップル(18.4%)、ソニー(13.4%)の順であったの対し、米国がグーグル(56.4%)、アップル(33.6%)、サムスン(28.6%)の順となった。日米ともにグーグル、アップルへの期待が高いが、日本ではソニー、米国ではサムスンに対する期待が高いことがわかった。腕時計型への期待は、日本がアップル(17.4%)、ソニー(17.2%)、カシオ(14.4%)、米国がサムスン(37.2%)、アップル(29.0%)、ソニー(27.4%)の順だった。○メガネ型端末の利用シーンは日本では「ルート検索」、米国では「SNS共有」がトップメガネ型端末で利用してみたい機能は、日本が「地図を表示してルート検索をしたり、道案内をしたりする」が31.4%、米国では「目の前にある風景を撮影して、SNSで共有する」(41.2%)がトップだった。このほか日本では「駅の中で乗り換えの時間だけでなく、場所の案内もしてくれる」(25.8%)、「視線の先にあるものの名称や関連情報が表示される」(17.9%)、米国では「地図を表示してルート検索をしたり、道案内をしたりする」(36.8%)、「目の前にいる人を撮影して、Facebookなどでタグ付けして共有する」(35.8%)などが上位に食い込んだ。○腕時計型の利用シーンは「天気予報チェック」が日米ともにトップ時計型端末で利用してみたい機能は、「天気予報を教えてくれる」が日本で25.2%、米国で46.8%といずれもトップだった。このほか日本では「通話やメッセージの受信が通知される」(21.3%)、「お店や駅の改札などで、近づけるだけで支払いができる」(20.3%)、米国では「通話やメッセージの発信ができる」(46.0%)、「通話やメッセージの受信が通知される」(43.4%)が上位となった。○日米ともに情報漏えい・プライバシー侵害が課題にウェアラブル端末における情報漏えいやプライバシー侵害などについて、事業者から個人情報が漏れることに関して「不安に感じる」「やや不安に感じる」の合計が、日本では66.2%、米国では61.8%となった。ウェアラブル端末を利用していない場合でも、端末所有者から盗撮や追跡をされることがありうるが、その不安は日本が67.2%、米国が65.2%で両国ともに高かった。○業務利用は「ハンズフリー」に期待、導入可能性は流通などが高いメガネ型端末の業務利用については、日本では「手を使わずに機械の操作ができる」が35.5%で他を大きく上回り、「ハンズフリー」であることへの期待が高いことが分かった。一方の米国では、「手を使わずにマニュアルが読める」が44.4%でトップだった。また、自らの業種の現場で今後導入の可能性があるかどうかを尋ねたところ、日本では流通、通信・IT関連、米国では不動産、金融の順で高かった。○2015年度は134万台、2020年度に573万台に拡大すると予想MM総研では、消費者調査とウェアラブル端末事業者の動向を踏まえ、市場規模(販売台数)の予測を実施。現段階では、身体データを収集して健康状態を確認できるリストバンド型の端末や、頭部に装着して周辺を撮影できるウェアラブルカメラと呼ばれる製品が中心だ。2015年度以降はアップルが発表した腕時計型端末「Apple Watch」など、16年度にかけて市場が拡大する可能性が高い。日本の市場規模は2015年度に134万台、2020年度に573万台に拡大すると予想している。
2015年02月06日