MM総研は3日、2014年の国内携帯電話の出荷台数の調査結果を発表した。それによると、フィーチャーフォン(従来型携帯電話)の出荷台数は1,058万台で、前年比5.7%増となり、2008年以降初めて前年を上回った。○フィーチャーフォン復調の一方、スマホは2年連続減少スマートフォンの出荷台数は2,770万台で、2,925万台を出荷した2013年と比べ5.3%の減少した。これにより、3,024万台を出荷した2012年から2年連続での減少となった。一方でフィーチャーフォンの出荷台数は、1,001万台を出荷した2013年と比べ5.7%の増加となる1,058万台だった。スマートフォンが年間100万台規模で出荷され始めた2008年以降、前年を上回るのは初めてのことだという。フィーチャーフォンの出荷台数が復調している要因についてMM総研は、「フィーチャーフォンユーザーにとって、スマートフォンの月額料金が高い」、「同ユーザー層にとって必要な機能がフィーチャーフォンで揃っている」、「スマートフォンに買い替えたユーザーが再びフィーチャーフォンを購入するケースが一定確率で存在する」の3点が考えられると分析している。フィーチャーフォンとスマートフォンを含めた総出荷台数は、3,926万台だった2013年と比べ2.5%減となる3,828万台だった。過去最高の4375万台を出荷した2012年から2年連続での減少となった。○メーカー別ではAppleが3年連続1位メーカー別の出荷台数では、前年比29.3%増となる1,648万台を出荷したAppleが1位となった。総出荷台数に占めるシェアは同10.6ポイント増の43.1%、スマートフォン出荷台数のシェアは同15.9ポイント増の59.5%だった。Appleの出荷台数・シェアが伸長したことについて、2014年は、NTTドコモ、KDDI(au)、ソフトバンクの主要3キャリアが年間を通してiPhoneを発売した初めての年であることなどを、MM総研は挙げている。○OS別ではiOSがAndroidを抜いて1位にOS別のスマートフォン出荷台数は、AppleのiOSがOS別シェアの59.5%を占める1,648万台で、Androidを抜いて1位になった。Androidは前年比32.3%減の1,117万台だった。なお、2014年12月にKDDI(au)より、発売されたFirefox OS搭載のスマートフォン「Fx0」は5万台を出荷し、OS別シェア0.2%にとどまった。また、MM総研は2015年度の携帯電話市場の注目ポイントとして「2015年5月より制度が変更するSIMロック解除」、「固定+モバイルのセット割引」を挙げ、MVNOの動向を含めた市場活性化が期待されるとしている。(記事提供: AndroWire編集部)
2015年02月03日トレンド総研はこのほど、「オトナのバレンタインに関する調査」の結果を発表した。同調査は1月7日~9日、「45歳~69歳の父親または祖父がいる」と回答した女性250名、「20歳~44歳の娘または孫娘がいる」と回答した男性250名を対象にインターネットで実施したもの。娘・孫娘世代の女性を対象に「高カカオチョコレート」の喫食経験や支持率を調べたところ、「高カカオチョコレートを食べたことがある」という女性は71%を占め、このうち75%が「高カカオチョコレートが好き」と回答した。父親・祖父世代の男性においては、「高カカオチョコレートを食べたことがある」という人は33%にとどまり、「これまで高カカオチョコレートを知らなかった」という人も44%にのぼった。一方で、「高カカオチョコレートを食べたことがある人」に限定すると、「高カカオチョコレートが好き」という男性は76%と、女性の支持率を上回った。○カカオポリフェノールの健康効果とは?また、同社は「高カカオチョコレート」の健康効果について、愛知学院大学心身科学部教授の大澤俊彦氏にインタビューを実施した。大澤氏は、明治、愛知学院大学、蒲郡市が共同で行う「チョコレート摂取による健康効果に関する実証研究」に携わっている。同研究は2014年11月24日、愛知県蒲郡市にて開催された市民講座「チョコレートの機能性と健康生活」にて中間報告が発表された。大澤氏によると、高カカオチョコレートに含まれる「テオブロミン」は精神的な安定をもたらし、難消化の食物繊維「リグニン」は腸管内の残留物の排出に寄与するという。そのほかさまざまな成分により、高カカオチョコレートは健康増進に作用すると考えられているとのこと。その中でも特に重要な役割を果たすのが、「カカオポリフェノール」だという。カカオポリフェノールには、お茶に含まれるカテキンとよく似た構造の「エピカテキン」が含まれ、同研究において「血管壁をしなやかにする」、「血圧を下げる」、「HDLコレステロール(善玉コレステロール)を増やす」といった効果があることが認められた。これにより、カカオポリフェノールは動脈硬化を防止する効果が期待されているという。さらに「カカオポリフェノールに期待される健康効果は、これだけにとどまりません」と大澤氏。その一つが、脳に多く存在する「DHA」への効果がある。DHAの酸化は認知症の原因になると言われているが、カカオポリフェノールには抗酸化作用があり、認知症予防の効果も期待できるという。また、体内の活性酸素により引き起こされると言われるリウマチやがん、高齢者の運動機能障害などへの効果も期待されているとのこと。○大切なのは「食べる量」また、適量を食べることが重要だという。同研究では、被験者に毎日25g(約140kcal)ずつ、4週間にわたって高カカオチョコレートを食べさせた。その結果、被験者の体重やBMIに変化はなく、この量でも統計的に有意な健康効果があることがわかったという。大澤氏は「日常生活の中で自然にとれるこの程度の量であれば、太るということもないでしょう」としながら、「いくら健康効果が期待される高カカオチョコレートでも、食べ過ぎは厳禁です。"適切な量を楽しみながら食べる"ということを意識してみてはいかがでしょうか」とコメントしている。
2015年02月02日トレンド総研はこのほど、45歳~69歳の父親や祖父を持つ女性250名と、20歳~44歳の娘や孫娘を持つ男性250名を対象に、「オトナのバレンタインに関する調査」を実施し結果を発表した。調査期間は1月7日~9日。○"大人の女性"があげるのは「パパチョコ」「ジジチョコ」「今年のバレンタインデーにプレゼントをあげようと思う相手」を聞いたところ、1位「夫(49.0%)」、2位「父親(36.0%)」、3位「子ども(22.0%)」が上位となった。そのほか「祖父(11.0%)」と回答した人も多く見受けられ、恋愛イベントのイメージが強いバレンタインデーだが、"大人の女性"にとっては、「家族へプレゼントを贈る日」」という意味合いも強いことがわかった。また、近年盛り上がりを見せている「同性の友人(10.0%)」へチョコレートを贈る"友チョコ"や、「自分自身(14.0%)」へのご褒美としてチョコレートを購入する"自分チョコ"などの回答が最も多かった20代に限定しても、「同性の友人(18.0%)」や「自分自身(21.0%)」といった回答を、「祖父(22.0%)」が上回る結果となった。そこで、「父や祖父にバレンタインデーのプレゼントをあげている」という女性にその理由を尋ねたところ、バレンタインデーに、父親や祖父へ日頃の感謝の思いを伝えたいと考える"大人の女性"が多いようで、「感謝の気持ちがあるから」(40歳・富山県)、「たまには親孝行をしたいと思うから」(30歳・宮城県)」といった意見が寄せられた。○父親・祖父へのプレゼント、「チョコ」が断トツ次に、"大人の女性"たちが、バレンタインデーに父親や祖父に何をプレゼントするのか調べたところ、父親・祖父のいずれも、2位以下に大差をつけて「チョコレート(父親:84.0%、祖父:69.0%)」が断トツ1位となった。その背景には、「圧倒的なチョコレート人気があります」と同社。チョコレート好きな人の割合を調べたところ、87.0%の父親・祖父が「チョコレートが好き」と回答。さらに、娘・孫世代も91.0%がチョコレート好きと判明。チョコレートというと、「女性に人気」というイメージもあるが、45歳以上の男性の支持率も非常に高いことが明らかとなった。
2015年01月26日トレンド総研の調査トレンド総研は高カカオチョコレート発売10年を迎えるに当たって、2015年1月22日、高カカオチョコレートの健康効果と大人の女性におけるバレンタインデーの実態を発表した。高カカオチョコレートの健康効果「チョコレート摂取による健康効果に関する実証研究」を行った研究グループの愛知大学大澤 俊彦教授にインタービューを行った。高カカオチョコレートには「テオブロミン」、「リグニン」あるいは「カカオポリフェノール」などの様々な成分が健康増進に役立つと考えられている。特にカカオポリフェノールが重要な役割を果たしてるとのこと。実証研究の中間検討では「血管壁をしなやかにする」、「血圧を下げる」、「HDLコレステロール(善玉コレステロール)を増やす」の効果が有意に示された。この研究でのチョコレートの摂取量は25g、140kcalで効果があることから、健康と太らないことは両立可能。大人の女性におけるバレンタインデーの実態調査45歳~69歳の父親や祖父を持つ女性250名と、20歳~44歳の娘や孫娘を持つ男性250名を対象に「オトナのバレンタインに関する調査」を実施。今年のバレンタインデーにプレゼントをあげようと思う相手を聞いたところ、1位「夫」(49%)に続いたのが「父親」(36%)だった。「子ども」(22%)、「祖父」(11%)といった回答も多かった。大人の女性にとってバレンタインデーは恋愛イベントより、「家族へプレゼントを贈る日」という意味合いが濃くなっている。大人の女性たちが父親や祖父に贈るプレゼントについて調べた結果、父親、祖父のいずれについても、最も多かった回答は「チョコレート」(父親へのプレゼント:84%、祖父へのプレゼント:69%)。2位以下の回答に大きな差をつけてていた。高カカオチョコレートの認知度は女性では高かったが、男性では低かった。【参考】・トレンド総研プレスリリース(Value Press)
2015年01月24日トレンドは“抜け感”1月19日、oricon MEは、メイクアップトレンド調査2015を発表。同社が運営するWEBサイト「JOSHI プラス」において詳細を公開した。今年のメイクアップトレンドはずばり“抜け感”。自然体の可愛さがブームになっているのだが、ひとつ間違うとただの手抜きメイクにみえてしまうことも。特に大きく顔の印象を左右するアイメイクについては試行錯誤している女性が多いようだ。目力は妥協したくないメイクで最も力を入れたいパーツとして「目元」は1位に選ばれており、アイメイクを重要視する女子が多いことがうかがえる。ナチュラル系メイクはしたいが目力は妥協したくない、そんな女性の味方がカラーコンタクトだ。カラコン選びの基準1位は、「自然な見た目で、ナチュラルに瞳を盛れる」こと。必要以上に瞳を強調したり、派手にみえたりするものは敬遠される傾向にあることがわかった。ナチュラル系カラコンで“ありのまま”同調査では人気ヘアメイクによる最旬カラーコンタクト事情も掲載。プロの目からもナチュラルな色のカラコンを好むモデルやタレントが増えてきているという。顔本来の魅力を引き出すナチュラル系カラコンは時代にマッチしており、“ありのまま”の個性を楽しむマストアイテムとして注目されている。(画像はプレスリリースより)【参考】・「JOSHI プラス」FEATURE・oricon ME プレスリリース(PR TIMES)
2015年01月22日2014年の減量方法は?役立つダイエット調査!トレンド総研は『ダイエット』に関連する調査を実施した。調査の対象は20歳代~40歳代までの女性500名で、調査方法はアンケート方式で実施。そして2014年のダイエットについて話題となった「5つの言葉」を選び、それぞれの言葉の認知度や、5つの減量方法によるダイエット経験率、さらに減量についてのポイントなどが調査された。最初の質問『2014年にダイエットを実施したか?』について、【ダイエットを実施した】と答えた人は41%。また33%の人は【実施する意志がなかった】と回答し、【ダイエットを実施しようと思ったが、実践できなかった】人は26%である。この結果から、全体の67%は“ダイエットを実施したい意志”があったことが分かった。選んだダイエット方法は?2014年メディアで話題になりやすかったダイエット方法は、「白湯ダイエット」「ジュースクレンズ」「ゆる断食」「ふくらはぎダイエット」「ココナッツオイル」の5つであり、この中で【白湯ダイエット】および【ゆる断食】が最も認知度が高い。続いて2位は【ココナッツオイル】3位【ふくらはぎダイエット】と続き、一番認知度が低かったのは【ジュースクレンズ】。さらに『この5つのダイエット方法のいずれかを実践したか?』とたずねたところ、認知度がトップの「白湯ダイエット」「ゆる断食」について実施した割合は、わずか10%にとどまっている。そして実際に実践されたダイエット方法については【食事制限】が最多で、以下は【有酸素運動】【筋力トレーニング】【サプリメントの利用】がランクインした。さらに多くの人は“2つ以上の減量方法”を選んでおり、2014年に購入したダイエット商品については、【サプリメント】が一番多かった。そして結果的に2014年のダイエットに成功した人は53%であり、ダイエットを成功させる為には“食欲のコントロール”が大事な秘訣のようだ。(画像はプレスリリースより)【参考】・トレンド総研 プレスリリース (バリュープレス)・トレンド総研
2015年01月14日MM総研は1月7日、「法人ユーザーにおける携帯電/スマートデバイスの導入配布状況・ニーズに関する調査(2014年度版)」を実施し、その結果を発表した。調査は、従業員数100人以上の大手・中小企業および学校・医療福祉法人の総務部門を対象とし、500社(500人)の回答を得られた。また、比較用として従業員数10人以上100人未満の中小企業244社(244人)にも調査を実施している。調査方法はWebアンケートで、期間は11月7日~12日。アンケート結果によると、スマートフォンの導入企業の割合は、本格導入が前年調査(2013年9月~10月に実施)から2.5%増加の22.4%となり、テスト・部分導入を含めた導入企業は、1.3%増の31.4%、検討中は5.1%減の10.6%に縮小した。一方で、法人向けのフィーチャーホンの需要も高く、3年後の稼働台数は54%残る見通しとなっている。法人名義の携帯電話・PHS、スマートフォンのいずれかを現在、従業員や役員などに「配布している」企業は71.2%、「配布していない」企業は28.8%だった。スマートフォン絞り込むと、配布している企業は「本格的に導入済み」が22.4%で、「テストまたは部分導入済み(9.0%)」を合わせて全体では31.4%であった。一方、配布している企業のうち、導入を「準備中(1.4%)」、「検討中(10.6%)」とした企業は12.0%で、「まだ考えていない」が25.4%、「必要なし」が31.2%だった。スマートフォンを導入する企業の割合は昨年の1.3%増に留まり、市場でのスマートフォンの勢いからすると伸びが少なく、予想外の結果となった。また、導入予備軍となる「準備中」は、1.4%で変わらなかったが、「検討中」の割合は前回から5.1%縮小しており、今後も増加ペースが落ちていくこと、テスト・部分導入の裾野の急激な広がりは期待できないことがわかった。従業員配賦率(総従業員数に占める携帯電話・PHS、スマートフォン配布台数の割合)の推移を現在・1年後・3年後で比較すると、現在が22.4%で、1年後には25.1%、3年後には27.3%まで拡大する見通し。スマートフォンの配布率のみに絞り込むと、現在は平均5.8%、1年後には9.7%、3年後には12.5%と増加する見通し。また、携帯電話・PHSを含めた端末全体におけるスマートフォンの比率も着実に拡大しており、現在の26%から、1年後に39%、3年後に46%となる見通しとなっている。タブレット端末の従業員配賦率は、現在が平均2.6%で、1年後は4.3%、3年後に6.2%と増加する見通し。増加の推移は、スマートフォンの半分程度であった。現在のところ、「本格的に導入利用済み」が12.2%で。「テストまたは部分導入利用済み」の7.8%を合わせても20%に留まっている。一方で配布していない企業のうち、導入を「準備中」(2.8%)と「検討中」(14.8%)を合わせた導入予備軍が17.6%で、「まだ考えていない」が28.8%、「必要なし」が33.6%だった。「検討中」の割合は、スマートフォンよりも高く、タブレット端末のほうが今後もテスト・部分導入の傾向が強いことがわかった。
2015年01月09日産業技術総合研究所(産総研)は1月7日、脳損傷で失われた運動機能を肩代わりする脳の変化を解明したと発表した。同成果は、産総研ヒューマンライフテクノロジー研究部門システム脳科学研究グループの村田弓 研究員、肥後範行 主任研究員と理化学研究所ライフサイエンス技術基盤研究センターの林拓也 ユニットリーダー、尾上浩隆 グループディレクターらが、自然科学研究機構生理学研究所の西村幸男 准教授、伊佐正 教授、京都大学霊長類研究所の大石高生 准教授、浜松ホトニクス 中央研究所の塚田秀夫センター長らと協力して得られたもの。1月7日付の米科学誌「Journal of Neuroscience」オンライン版に掲載された。今回、モデル動物の大脳皮質運動野で手の運動機能を担う領域に損傷を作成後、リハビリによる運動機能の回復過程での脳活動の変化を調べた。指先でものをつまむといった動作はヒトと一部の動物のみが持つ高度な運動機能で、手の運動機能を担う領域が損傷すると回復は不可能と考えられていたが、リハビリの結果、約1カ月後に運動機能が回復した。これは、リハビリの回復過程で損傷した領域の機能を補うために脳に何らかの変化が生じたためと考えられた。同研究グループが陽電子放出断層撮影(PET)を用いて、動作が回復した直後の脳の変化を調べたところ、損傷した領域の活動は減少していたが、損傷前よりも活動が上昇した脳領域が複数認められた。また、損傷後数カ月経過した回復の安定期の脳活動を調べたところ、損傷近くの領域で活動の変化が見られた。さらに、この脳の変化が機能回復に貢献しているかどうかを検証するために、回復直後と回復安定期に、変化が認められた領域の活動を薬剤によってブロックした。その結果、手の運動障害が再発したことから、これらの領域の脳活動の変化が、損傷した手の運動機能を担う領域を肩代わりしていることが確認された。同研究グループは「今回の研究成果は、脳機能のメカニズムに基づいた新しいリハビリであるニューロリハビリテーションを構築する上で鍵となる」とコメントしている。
2015年01月08日リクルートテクノロジーズはこのたび、ITエンジニア441名を対象にアンケートを実施しその結果を発表した。調査は、IT業界のトレンドを把握し、今後の研究開発へ活用することを目的とする。これによると、ITエンジニアが「2014年に最も気になった」とするIT業界のワードは、1位が「3Dプリンター(21.3%)」で、2位が「ウェアラブル端末(19.3%)」との結果に。気になった理由として、3Dプリンターでは「物づくりの根本が変わる」や「使ってみたい」との声が多く、同社は、性能面の向上により工業用途だけでなく医療現場でも利用が増えたことや、低価格帯の製品増加、個人でも購入可能となったことが影響しているのではと分析する。また、ウェアラブル端末に関しては、「革新的な技術進歩でSFだったものが現実となりそう」や「自分が利用したい」という意見が多数寄せられたという。2014年は、各社からウェアラブル端末の発表が相次ぎ、小型化や機能増大が加速。デザインと性能の両面において、「使いたい」と思う人が増えたようだ。○ITエンジニアの認知度No 1のスマートウォッチは?ウェアラブル端末の中で、特に商品発表が目立ったというスマートウォッチ。同調査では、各社のスマートウォッチについて「認知度・購入者・購入希望者」に関する質問も実施した。これによると、既存商品の中では、ソニーの「SmartWatch3」が認知度69.2%・購入者1.4%・購入希望者7.7%で、いずれもトップとなった。AndroidWearを搭載した日本製スマートウォッチとして、支持を得たと考えられるという。また、2015年に発売予定となるApple Watchは、認知度が88.9%・購入希望者が13.2%。Appleの参入により、今後もスマートウォッチへ注目が集まる傾向だ。なお、リクルートテクノロジーズは、ウェアラブル端末やスマートデバイスなどの研究・開発を行う。既存技術によるシステム開発だけでなく、新しい技術の開拓にも力を入れる。直近では、レストランでのメニュー閲覧や注文、会計までの一連の流れにウェアラブル端末を活用。スマートグラスを通じたARでのメニュー表示や、顔面認証による顧客プロフィール・注文履歴の参照などの実現に向け、実証実験を行った。
2014年12月26日オウチーノが運営するオウチーノ総研はこのほど、「日本人の住宅意識」に関するアンケート調査の結果を公表した。同調査は、20歳から69歳までの男女563名を対象に、5日から8日にかけてインターネットを通じて実施した。○家を買うなら"一戸建て派"が過半数に「家を買うとしたら"新築"または"中古"にこだわるか?」と質問した。その結果、「新築(新築マンション・新築一戸建て)にこだわる」との回答が26.3%、「新築(注文住宅)にこだわる」が23.3%、「中古にこだわる」が4.2%、「こだわりはない」は46.2%だった。「家を買うとしたら"マンション"または"一戸建て"にこだわるか?」と質問した。その結果、「マンションにこだわる」と回答した人が17.6%、「一戸建てにこだわる」が47.6%、「こだわりはない」が34.8%だった。「家を買うとしたら、"中古+リフォーム"を選択肢として考えるか?」と質問した。その結果、「積極的に考える」と回答した人が16.9%、「選択肢の一つとして考える」が52.8%、「選択肢として考えない」が30.3%だった。「家を買う際の"重視する条件"」を聞いた。最も多くの人が選んだのは、「日照、風通しの良さ」で36.2%だった。以下、「街の利便性」(35.3%)、「駅からの距離」(35.2%)が続いた。上位3つの条件の支持率の差は1%で、家を買う際、特に重視される条件であることが分かった。「家を買う際の"絶対に必要だと思う施設・設備"」で、最も多くの人が選んだのは「インターネット」で71.9%だった。以下、「駐車場」(57.4%)、「防犯性の高い鍵」(32.5%)、「モニタ付きインターホン」(32.0%)、「ウォークインクローゼット」(24.7%)が続いた。○景気の後退を実感、去年の約2.5倍に「2014年、日本の景気はどう変化したと思うか?」という質問をした。その結果、「景気が良くなった実感がある」と回答したのは5.7%だった。そのほか、「まだ実感はないが、景気は良くなってきていると思う」が13.1%、「特に変化はなかったと思う」が31.4%、「まだ実感はないが、景気は悪くなってきていると思う」が28.1%、「景気が悪くなった実感がある」が21.7%だった。「景気は良くなったと思う」と回答した人は18.8%にとどまり、半数が「景気は悪くなったと思う」と回答した。2013年12月の同様の調査では29.9%が「景気は良くなったと思う」と回答、20.5%が「景気は悪くなったと思う」と回答していた。2013年と比較すると、2014年は景気の後退を感じている人が約2.5倍になった。
2014年12月26日MM総研は25日、2014年9月末時点での国内MVNO市場に関する調査結果を発表した。低価格SIMを含む独自サービス型SIMの回線契約数は230.5万件となり、2014年3月末比で33.2%の大幅増となったことが調査結果から判明した。ただし、1億6333万契約あるモバイル市場では全体の1.4%を占めるにとどまっている。2014年9月末における独自サービス型SIMの構成比は1.4%となり、同年3月の1.1%から0.3ポイント増加した。モバイル市場全体から見ると、依然としてわずかなシェアにとどまったが、同社では普及を阻害する「サービス認知度の低さ」「端末調達ハードルの高さ」「購入チャネルの少なさ」が改善されつつあり、今後の急速な普及が期待されるとしている。事業者シェアは、OCN モバイル ONEを提供するNTTコミュニケーションズが54万回線で23.4%、IIJmio SIM、BIG SIM等を提供するインターネットイニシアティブが34万回線で14.8%、b-mobileブランドで提供する日本通信が16万回線で6.9%、BIGLOBE LTE/3G・うれスマなどを提供するビッグローブが16万回線で6.9%だった。4事業者のシェア合計は独自サービス型SIMの過半数に達することになる。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年12月25日トレンドマイクロは12月24日、企業のIT管理者を対象にしたインターネット調査「企業におけるサーバー脆弱性対策に関する実態調査 2014」を実施し、その結果を発表した。今回の調査は、企業が運用している業務用サーバーに対する脆弱性対策の実態や課題について2014年12月に調査したもの。企業のサーバー運用に関わるIT管理者515名から回答を得られた。調査では、脆弱性のあるサーバーにおいて、メーカーよりその脆弱性に対する更新プログラムが提供された際に、必ず更新プログラムを適用しているか質問した。回答では、「更新プログラムを適用できていないサーバーもある」との回答が27.0%を占め、「全てのサーバーに対して更新プログラムを適用していない」が8.5%、「対応できているのか把握できていない」が4.2%となった。「脆弱性が確認された全サーバーに対して更新プログラムを適用している」のは50.3%のみで、約半数が脆弱性の確認されたサーバーに対する更新プログラムの対応が十分にできていない状況が明らかになった。また、メーカより提供されるサーバーの脆弱性に対する更新プログラムの適用において、「時間がかかる」という課題を感じているとの回答者が全体の69.9%となった。時間がかかる理由としては、「計画的にサーバーを停止させる必要があるため(31.5%)」が最も多く、続いて「検証期間に時間がかかるため(29.3%)」「作業スケジュールを確保するのが困難なため(27.2%)」「サーバー毎に脆弱性を確認し、必要な更新プログラムを確認し準備するまでに時間と手間がかかるため(20.8%)」、「リソース不足のため(17.9%)」などの回答が挙がった。スケジュールやリソース確保といった人的要因のほか、更新プログラムの事前準備や適用中のサーバーの停止など更新プログラムの運用面で多くの企業が課題を抱えていることが浮き彫りにとなった。「全てのサーバーに対して更新プログラムを適用している」または「更新プログラムを適用できていないサーバーもある」の回答者を対象に、サーバーの脆弱性に対する更新プログラム適用の作業プロセスにおいて、その間に何か脆弱性対策として補完した対策を実施しているかを質問した。その結果、40%程度が「特に何もしていない」「分からない」と回答であった。更新プログラム適用まで時間を要するという課題を抱える一方で、その脆弱性をついたサイバー攻撃に対するセキュリティリスクについても十分な対策がなされていないことがわかった。さらに、サーバーOSの更新プログラムの適用の遅れ、もしくは未適用が原因で、業務用サーバーが外部から攻撃などを受けたことがあるかの質問に対して、15.1%が「経験あり」と回答。実際に外部からの攻撃を受けた経験を持つ回答者が一定数存在することがわかった。
2014年12月25日トレンド総研は12月19日、「40歳オーバーの男性の魅力に関する意識・実態調査」の結果を発表した。調査は「40歳オーバーの男性にトキメいたことがある」と回答した20代の女性会社員500名を対象にインターネットで行われた。期間は12月5日~10日。事前調査として20代の女性会社員2,954名を対象に、「40歳オーバーの男性にトキメいたことはありますか?」と聞いたところ、「ある」と回答した人は38%。およそ4割、20代の女性会社員の3名に1名以上が、40歳オーバーの男性にトキメいた経験があることが分かった。「40歳オーバーの男性にトキメいたことがある」と回答した人の内500名を対象に、どのような人なのか複数回答形式でたずねたところ、最も多かった回答は「同じ会社の上司・先輩」(49%)という結果に。「芸能人」(41%)を上回る結果となった。具体的に「40歳オーバーの男性にトキメいたエピソード」を教えてもらったところ、「仕事中に、それとなくフォローしたり、なぐさめてくれたりして、落ち着いた大人の魅力を感じた」(27歳・IT 通信)、「同世代にはない包容力にトキメいた」(26歳・サービス業)、「同年代の男性よりも気を遣ってくれるし、対応が紳士的」(28歳・商社)など、さまざまな仕事上のエピソードが語られた。「40歳オーバーの男性のどんなところに惹かれましたか?」と複数回答形式で聞いたところ、上位には「大人の余裕があるところ」(81%)、「頼りがいがあるところ」(76%)、「落ち着きがあるところ」(66%)といった回答が並んだ。「年上の男性に対して、NGだと思うポイント」を自由回答形式で答えてもらうと、「何よりNGなのは、不潔なのと、お金をかけないファストファッション」(27歳・メーカー)、「年相応の品質のものを着ていない人はNG」(25歳・サービス業)といった厳しい意見も。「40歳オーバーの男性が魅力的に見えるために、こだわるべきだと思うポイント」をたずねると、「清潔感」(76%)が最多の回答となった。1位になった「清潔感」について、ファッションやヘアスタイルなどに対して、「20代女性が40歳オーバーの男性を不潔だと感じるポイント」を調べたところ、2位以下の「肌荒れをしている人」(32%)、「体型が崩れた人」(29%)を大きく引き離し、最も多くの人が選んだのは、「ヒゲ」(59%)だった。調査では「渋さを演出するモテパーツにもなりうるヒゲですが、きちんとケアが行き届かなければ、半数以上の女性が「ヒゲ」=「不潔」と感じるようです。40歳オーバーの男性にとっては、十分に注意してお手入れをしなければならないと言えるでしょう」とまとめている。
2014年12月24日産業技術総合研究所(産総研)は12月16日、LSIの3D積層技術の実現に向けて、新たな多結晶膜形成技術を開発し、N型多結晶ゲルマニウム(Ge)トランジスタの性能を大幅に改善したと発表した。同成果は、同所 ナノエレクトロニクス研究部門 新材料・機能インテグレーショングループの森貴洋研究員らによるもの。詳細は、12月15~17日に米国サンフランシスコで開催される国際会議「2014 International Electron Devices Meeting(IEDM2014)」にて発表される。多結晶Geは、広く用いられている多結晶シリコン(Si)に比べ、より低温(500℃以下)で形成できる。そのため、熱的ダメージを与えずに集積回路上にCMOS回路を直接積層でき、3D-LSIの要素技術として有望である。さらに、Ge中の電子や正孔の移動度はSiよりも高いため、高速動作や低電圧動作が期待される。一方で、集積回路動作にはN型とP型のトランジスタが必要で、多結晶GeのP型トランジスタではすでに通常の単結晶Siトランジスタに迫る十分な性能が得られている。しかし、N型トランジスタの電流駆動力は通常のSiトランジスタよりも1桁以上低いという問題があった。今回開発した技術では、電流駆動力を従来の約10倍に増大できたため、多結晶Ge集積回路の動作速度が実用レベルになると期待され、3D-LSIの実現に貢献することが考えられるとコメントしている。
2014年12月18日産業技術総合研究所(産総研)は12月15日、立体型トランジスタ(フィンFET)の低周波ノイズをこれまでの最小レベルに低減する技術を開発したと発表した。同成果は、同所 ナノエレクトロニクス研究部門 シリコンナノデバイスグループの松川貴上級主任研究員、昌原明植研究グループ長らによるもの。詳細は、12月15~17日に米国サンフランシスコで開催される国際会議「2014 International Electron Devices Meeting(IEDM 2014)」にて発表される。トランジスタの低周波ノイズはフリッカノイズとしても知られ、トランジスタの面積に反比例して増加するため、アナログ集積回路の縮小の妨げになっていた。また、寸法を小さくすることにより性能が向上したトランジスタをアナログ集積回路で活用する際の障害になっていた。今回、均質な状態が得られる非晶質金属ゲートを導入したフィンFETにおいて低周波ノイズを従来技術の約1/5へ低減することに成功した。同技術により、アナログ集積回路の低コスト化につながるチップサイズ縮小と高性能化が期待できるとコメントしている。
2014年12月17日トレンド総研は、11月10日~11日にかけて、20代~50代の会社員500名を対象に「年賀状」に関する調査を実施した。○50代では年収差はなんと200万円以上まず、社内の人に年賀状を「送っている人」と「送っていない人」に分け、「年収」について比較した。年賀状を送っている人の平均年収は535万円なのに対して、送っていない人では395万円と140万円もの差が見られた。年代別にみると、20代が33万、30代が137万、40代が108万、特に50代では215万の差があることがわかった。年賀状の送付と役職の有無を見てみると、「年賀状を送っている」人のうち、役職に就いている人は40%なのに対し、「年賀状を送っていない人」のうち、役職に就いている人は13%だった。20代から50代まで、各年代で同様の傾向がみられ、年賀状を出す人は年代や社会人歴にかかわらず出世する傾向があるようだ。○部下や後輩から年賀状を受け取ると4割が「嬉しい」続いて、年賀状を受け取る側の印象について調査した。部下や後輩から年賀状を受け取った際に、どう思うか尋ねたところ、「嬉しいと思う」が最も多く42%、次に「印象が良くなると思う」(26%)、「かわいくみえると思う」(11%)となった。
2014年12月16日MM総研は11日、「ITデジタル家電購入意向調査(2014年冬ボーナス商戦編)」の結果を発表した。ボーナスの使い道として商品・サービスの購入を挙げた人においては、昨冬よりIT・デジタル家電製品の購入意向が増加した。調査の対象は、インターネットアンケートサービス「NTT コム リサーチ」の会員モニターで、全国の20歳以上の就業者1,115人。冬のボーナスの増減を調査したところ、「横ばい(昨年と変わらない)」と答えた人が45.1%で最も多かった。「前年比1%増~9%増」から「前年比50%増以上」と回答した人は合わせて13.7%で、昨冬の調査時の8.7%から5ポイントの上昇を見せた。対して今冬のボーナスが「前年比1%減~9%減」から「前年比50%減以上」と回答した人は合わせて8.7%だった。今冬のボーナスで購買意欲が「大変上がった」「やや上がった」と回答したのは合わせて13.2%で、「変わらない」と回答したのは65%、「大変下がった」「やや下がった」と回答したのは合わせて21.8%。購買意欲が「下がった」人の方が「上がった」人より多かった。今冬は大手企業を中心にボーナスの増額に踏み切る企業が増加した一方で、2014年4月の消費税増税や円安に伴う物価上昇などの影響から購買意欲は足踏み状態にある、とMM総研は分析している。今冬のボーナスの使い道を調査したところ、「貯蓄・運用」が最も多く59.1%、続いて多かったのは「商品・サービスの購入」をすると回答した人で37.3%であった。「商品・サービスの購入」をすると回答した人に、購入商品の分野を尋ねたところ、ノートパソコンや薄型テレビ、スマートフォンなどを含む「IT・デジタル家電」と回答したのが35.3%で、昨冬の33%から2.3ポイント増えた。「IT・デジタル家電」の項目ごとに購入意向を調べたところ、薄型テレビが最も多く9.7%。薄型テレビは昨冬の5.2%から4.5ポイント伸びた。薄型テレビの購入意向を示した29人のうち、20人が「4Kテレビ」を購入する意向を示しており、国内大手テレビメーカーの4Kテレビ製品が出揃って比較検討しやすくなった点、1インチあたりの価格が低下した点が影響している、とMM総研は見ている。薄型テレビに続くのは、ノートパソコンが9%、スマートフォンが8.3%。ノートパソコンは昨冬の6.8%から2.2ポイント、スマートフォンは昨冬の6.1%から2.2ポイント増加した。
2014年12月12日トレンド総研は12月3日、10~30代の男女500名を対象に「バイラルメディア」に関する調査をおこない、その結果を発表した。同調査は、11月4日~6日にかけてインターネットを利用し実施したもの。同調査によると、「周囲にバイラルメディアを見ている人」がいるとの回答は16%で、約6人に1人という結果となった。「周囲で見ている人が多いと思うバイラルメディア」にて1位となったのは、最新ニュースやエンタメ記事、オリジナルコラムなど幅広いジャンルの話題を提供する「Spotlight」。「知り合いがよくシェアしている」や「Twitterのタイムラインでよく流れてきて、面白い話題が多い」など、実際に周囲がシェアした記事をSNS上でよく目にすると感じる人が多いという。2位は、おもしろ画像・衝撃動画・気になるまとめなどを世界中から集めた「BUZZ HOUSEで、次いで「CuRAZY」との結果となった。また同社は、ランキングで上位にあがったバイラルメディアについて、2014年に拡散された数の多い記事のトップ3を調査した。これによると、「Spotlight」にて最も多いシェア数の記事は、「初めての育児に不安だらけだった1 年。1 歳児検診の帰りにパパがママに贈った感謝のサプライズ」で、22万130シェア。「BUZZ HOUSE」では、「路上でBIG BANGのドラムを演奏しはじめた美少女のレベルが高すぎて騒然!!!」で1万2066シェア、「CuRAZY」は「そうとも言える!!バツとも言えないテストの秀逸な珍回答10 選(画像)」で36万5567シェアとなった。「Spotlight」プロデューサー兼編集長 渡辺将基氏によると、シェアされる記事の共通点は、読者の感情を大きく動かすコンテンツを含んでいることだという。「感動系のコンテンツやポジティブな意味で驚きがあるもの、絶景やアートなどの美しさを含むコンテンツが中心となっている。実名制のソーシャルメディアであるFacebook 上でシェアされることを意識して、コンテンツがマイナスイメージを与えるような記事はできるだけ配信しないように心がけている。」と、同氏は説明する。
2014年12月04日産業技術総合研究所(産総研)は11月11日、貴金属と酸化物が接合したナノ粒子の生成技術を開発したと発表した。同成果は、同所 ナノシステム研究部門 フィジカルナノプロセスグループの古賀健司主任研究員、先進製造プロセス研究部門 加工基礎研究グループの平澤誠一主任研究員らによるもの。詳細は、英国物理学出版局(IOP Publishing)の学術誌「Materials Research Express」のオンライン版に掲載された。貴金属と卑金属で構成される合金のナノ粒子を酸化させると、卑金属成分のみが酸化されることによって、貴金属と酸化物の分離が起こる。この際、一方向に酸化物の成長を促すことによって、酸化物ナノ粒子の一部に貴金属が接合した粒子が生成されることを、貴金属と酸化ニッケル(NiO)をモデルとして今回実証した。同技術によって、ナノスケールの貴金属と酸化物の接合が、複雑な化学プロセスを使用することなく可能になるという。今後、研究グループでは、より多くの種類の酸化物と貴金属が接合したナノ粒子の生成を行い、酸化現象のより深い理解を目指す。また、半導体酸化物と貴金属が接合したナノ粒子については、ガスセンサや触媒特性などの評価も行う予定であるとコメントしている。
2014年11月12日産業技術総合研究所(産総研)とニコンは11月10日、目盛り誤差1nm以下のリニアエンコーダを開発したと発表した。同成果は産総研 計測標準研究部門 長さ計測科 ナノスケール標準研究室の堀泰明 主任研究員、権太聡 研究室長、同長さ標準研究室の尾藤洋一 研究室長とニコンによる共同研究によるもので、11月9日~14日まで米ボストンで開催されている「29th Annual Meeting of the American Society for Precision Engineering (ASPE)」で発表される。リニアエンコーダは、1nm以下の高分解能の「ものさし」であり、表面に刻線のある基板と読取り装置との組み合わせで、長さや位置を非常に正確に測定できる。表面に刻線のある基板には数μm~数十µmの間隔で凹凸の刻線があり、その間隔を読取り、さらに電気的に等間隔に分割することで高分解能の目盛を得ている。これらの目盛は等間隔に並んでいるが、微視的には歪みが生じているため、これまでナノメートルオーダーの誤差は避けられなかった。今回、ニコンが開発した独自の目盛読取り方式による誤差低減技術と、産総研が開発したレーザー干渉を利用した正確な目盛の誤差の評価技術とを組み合わせることによって、1nm以下の誤差を実現した。同技術は今後、半導体素子や光学素子の加工精度の向上への貢献が期待されるという。
2014年11月10日電通総研は10月30日、電車やバス内での動画視聴の実態を把握するため、「通勤・通学時における動画視聴」調査を実施し、その結果を発表した。6月19日~21日の間インタネット調査を実施。対象は東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県に住む18歳~49歳までの「通勤者」および高校生、高専生、専門学校生、大学生といった「通学者」。調査によると、全体の50%の人が通勤・通学の乗車時間の中で、動画を視聴したことがあると回答(学生は60%)。1日1回以上視聴する人は、18~29歳の通勤者男性が21.8%、30~39歳が18.6%、18~29歳の通勤者女性が18.4%、通学者男性が21.4%、通学者女性が19.6%と、若年層を中心に約20%が毎日視聴している。続いて、一度でも動画を視聴したことがある人に向けて、乗車時間における視聴時間の割り合いを調査した。18~29歳、30~39歳の通勤者、通学者が35%前後と高く、乗車時間の3分の1程度を動画の視聴に当てている結果となった。動画サービスの種類は、YouTubeやニコニコ動画などの「共有系動画サービス」が全年齢層の平均で80%前後と最も多い。特に通学者女性は91.6%と群を抜いていた。ワンセグや録画したテレビ放送などの「テレビ放送系動画」は、40~49歳の通勤者男性が51.8%、30~39歳の通勤者女性で50.6%と約半数であった。dビデオやHuluなどの「配信系動画サービス」は、どの年齢層でも約25%と一定の割合で利用されていた。
2014年11月06日トレンド総研はこのほど、「ノンアルコールビールテイスト飲料」に関する調査結果を発表した。同調査は、まず主要4ブランドの原料や機能性を比較した上で、ノンアルコールビールテイスト飲料がどのように選ばれているかについてアンケート調査を実施。事前調査(10月15日~16日)にて「ノンアルコールビールテイスト飲料を飲んだことがある」と回答した20歳以上の男女500名を対象とし、10月17日から20日にかけてインターネットを通じて行われた。KSP-SPが発表した「KSP-POS」(2013年10月から2014年9月における全国804店舗の食品スーパーマーケットのノンアルコールビールテイスト飲料の購入データ)によると、ノンアルコールビール市場におけるシェア第1位は、43.5%を占めるサントリー「オールフリー」だった。以下、アサヒ「ドライゼロ」(35.6%)キリン「キリンフリー」(10.6%)サッポロ「プレミアム アルコールフリー」(3.3%)と続く。上位の4ブランドについて製品特長を比較したところ、各製品の原料は「ドライゼロ」のみが大豆だったのに対し、3製品の原料は麦芽だった。「アルコール度数」はいずれも0.00%と製品ごとの違いはない一方で、「カロリー」「糖質」「プリン体」において、もっとも優れた機能性を示したのは「オールフリー」だった。同ブランドは、カロリー、糖質はそれぞれゼロで、プリン体ももっとも少なく「100ml当たり0~0.2mg」というスペックを誇っている。「ノンアルコールビールテイスト飲料を選ぶ基準」を複数回答形式で聞くと、どのブランドのユーザーにも圧倒的な支持率で選ばれたのが「美味しさ」(75%)だった。次点以降の「値段」(29%)「カロリーの低さ」(28%)とも大差をつける結果となり、ノンアルコールビールテイスト飲料を選ぶ際には、味の好みが大きく影響することがわかる。「美味しさにおいて重視する点」は、「ビールらしい味わい」(62%)「スッキリとした味わい」(50%)「飲みやすさ」(49%)が上位を占めた。一方で、ブランドの味わいの差に応じて支持率の高い項目にばらつきが見られたとのこと。「ノンアルコールビールテイスト飲料を購入する際に、あなたが重視している原材料は何ですか?」と聞いたところ、もっとも多くの人が選んだのは「麦芽」(73%)だった。以下、「ホップ」(53%)「水」(49%)という結果に。さらに「原材料にこだわらない」という人は1割未満で、93%が素材へのこだわりを持っていることがわかった。続いてユーザーがどこまで機能性の違いを理解しているかを調査。「原料」「カロリー」「糖質」「プリン体」の4項目について、「原料が麦芽だと思うブランド」を選んでもらったところ、原料が大豆である「ドライゼロ」ユーザーの半数以上が「ドライゼロ」の原料は麦芽だと勘違いしている結果になった。また、4ブランドに共通して、自身がもっともよく飲むノンアルコールビールテイスト飲料だけは原料が麦芽だと信じてしまう傾向が見られるという。同様に「0kcalだと思うブランド」「糖質が0だと思うブランド」「プリン体が0だと思うブランド」についても、自身がもっともよく飲んでいるノンアルコールビールテイスト飲料であっても、正しく答えられた人はわずか24%だった。なお、正しい製品情報を伝えた後の感想として、「ドライゼロの原料が大豆である」「オールフリーとドライゼロが0kcalである」ということへの驚きの声が多く上がったという。また、ノンアルコールビールテイスト飲料における原料や健康面における機能性の違いを初めて知ったという人も少なくなかったとのこと。
2014年11月05日ICT総研が4日に発表した、「2014年度 モバイルニュースアプリ利用動向」に関する調査結果によると、利用率1位は「Yahoo!ニュース」、2位は「Gunosy」、3位は「SmartNews」だった。同社は、PCやスマートフォンのYahoo!ポータルサイトを利用しているユーザーは、5,000万人以上いるため当然の結果であると分析している。同調査結果によると、モバイルニュースアプリの利用者数は、年々増加しており、2012年度末には303万人だったが2013年度末には1,294万人に上った。今後も増加傾向は続き、2014年度末には2,242万人、2015年度末には3,286万人まで増加すると見込まれている。同社が2014年10月に行ったアンケート調査では、4,294人のアンケート対象者のうち41.9%が「1年以内にニュースアプリを利用したことがある」と回答。アプリ別で、最も利用率が高かったのは「Yahoo!ニュース」で31.7%、続いて「Gunosy」で7.3%、3番目は「SmartNews」で6.8%だった。また、主要ニュースアプリの満足度調査も実施。1位は「SmartNews」で77.7ポイント、2位は「Flipboard」で77.3ポイント、3位は「Yahoo!ニュース BUSINESS」で76.7ポイントと、利用率とは違った結果となった。満足度1位となった「SmartNews」について、同社は、電波の悪い場所でも記事を読める「Smartモード」など、スマートフォンに最適化されたユーザーインターフェースが理由だと分析している。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年11月05日MM総研は11月4日、国内クラウドサービスの市場規模・予測と需要動向に関する調査結果を発表した。これによると、2013年度の国内クラウド市場は前年度比22.6%増の6,257億円となり、2015年度には1兆円を超え、2018年度には2013年度比2.9倍の1兆8,081億円に達すると予測されている。パブリッククラウド(SaaSおよびIaaS/PaaS)の市場は2013年度1,869億円で前年度比34.2%増となった。同社は、IaaS/PaaSの急成長を背景に、パブリッククラウドは2018年度まで年平均21.2%で成長し、2013年度比2.6倍の4,882億円に達すると予測している。プライベートクラウド(ホステッド、オンプレミスおよびコミュニティ)は2013年度4,388億円で前年度比18.3%増となった。コミュニティクラウドやホステッド・プライベートクラウドの拡大により2017年度に1兆円を超え、2018年度には2013年度比3.0倍の1兆3,199億円になると予測されている。クラウド市場におけるプライベートクラウドの比率は2013年度70.1%を占めるが、2018年度には73.0%と緩やかにシェアを高め、引き続きクラウド市場を牽引する傾向が見られるという。新規システム構築時にクラウドの活用検討する法人ユーザーは、2013年調査時の69.1%から78.1%へ9ポイント増加し、「クラウドファースト」が浸透してきていることが鮮明になった。原則的にプライベートクラウドやパブリッククラウドを利用する割合は40.5%(2013年調査時35.0%)、クラウドを検討に入れる割合は37.6%(同34.1%)となった。同社は今後、非クラウド環境のオンプレミス型もクラウドのメリットを積極的に勘案してクラウド側へシステムを移行していく企業が増加すると推測される。また、パブリッククラウドを利用しない企業の理由は「情報漏洩などのセキュリティが心配」が最も多く3割を超え、セキュリティへの不安が利用障壁となっていることがわかった。次いで「運用コストが高くなってしまう」、「既存システムとの一体的な運用が難しい」と続き、運用面の不安が上位を占めた。パブリッククラウドのIaaS/PaaSを利用・検討している法人ユーザー(n=701)が選ぶサービスは「Amazon Web Services」が33.7%と最も多く、3社に1社に上ることが明らかになった。ホステッド・プライベートクラウド(n=695)では「Bizホスティング Enterprise Cloud」(NTTコミュニケーションズ)が19.0%と最も多く、Amazon、NTTコミュニケーションズ共に2013年調査時の利用・検討率を大きく上回る結果となった。また、オンプレミス・プライベートクラウドの構築サービスを利用・検討している法人ユーザー(n=659)では、ベンダーとして「IBM」(18.7%)が最も多く挙げられた。
2014年11月04日MM総研は30日、2014年度上期(4-9月)の国内携帯電話の端末出荷台数の調査結果を発表した。2014年度上期の端末出荷台数は、半期別で過去最低の1578万台だった。メーカー別ではAppleが601万台と半期別台数シェアで6半期連続1位になった。2014年度上期の端末出荷台数は、1578万台で前年同期比4.1%減となり、過去最低だった前年同期の上期出荷台数を下回った。出荷台数減少の理由として、同社は以下の3点を指摘している。2013年度下期のキャリアによるインセンティブ施策により買い替え需要が前倒しになったこと、フィーチャーフォンからスマートフォンへの移行の鈍化、スマートフォンの在庫調整。携帯電話端末(フィーチャーフォン含む)のメーカー別出荷台数では、Appleが2011年度下期以降、6半期連続で首位に。2014年度上期の出荷台数は、前年同期比34.5%増の601万台で、シェアは同10.9ポイント増の38.1%となった。2位はシャープで231万台の出荷、シェアは14.6%、3位は京セラで178万台の出荷、シェアは11.3%だった。スマートフォン別出荷台数は1位がAppleで601万台でシェアは57.2%、2位はシャープで130万台でシェアは12.4%、3位はソニーモバイルで113万台でシェアは10.8%だった。スマートフォンのOS別シェアはiOSが57.2%、Androidが42.8%だった。2014年度通期の総出荷台数について、同社は3530万台で前年同期比10.4%減、スマートフォンは2510万台で同15.2%減、フィーチャーフォンは1020万台で同4%増になると予測している。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年10月31日産業技術総合研究所(産総研)は10月27日、反強磁性体と呼ばれる外部に磁力を出さない磁性材料を用いて、圧力により磁性を制御して室温で吸熱・放熱を制御する技術を開発し、さらに、反強磁性に固有の性質が熱変化を増大することを発見したと発表した。同成果は、同所 グリーン磁性材料研究センター 材料解析・開発チームの藤田麻哉研究チーム長によるもの。東北大学 工学研究科の松波大地大学院生、狩野みか博士研究員、名古屋大学 工学研究科の竹中康司教授らと共同で行われた。詳細は、英国科学誌「Nature Materials」オンライン版に掲載された。磁気による熱変化(磁気熱量効果)を用いたノンフロン・省エネルギーの磁気冷凍技術が期待されていたが、磁気の乱れ(エントロピー)の変化による吸熱・放熱を利用するので、これまではNS極をもつ強磁性体という材料に磁場をかける方式に限られていた。今回、磁場の替わりに圧力を使って、磁極のない反磁性体から熱変化が得られた。具体的には、反強磁性状態のMn3GaN(窒化マンガン・ガリウム)に小型油圧機器で発生可能な100MPa程度の圧力をかけたところ、常磁性体に変化し大きな吸熱、すなわち冷熱の発生が確認された。また、Mn3GaNでは、反強磁性体の特徴である磁気構造と原子構造の不整合(フラストレーション)が生じるが、これが相転移に伴う吸熱・放熱の発生量を増幅していることを発見したという。今後は、圧力熱量効果を効果的に利用できるデバイスのデザインを構築していく。特に、環境にやさしい磁気冷凍へ応用する際、精密電子機器に隣接した用途など磁場以外の利用が好ましい場合に対応できるように、強磁性磁気冷凍と相補的な利用を検討していく予定とコメントしている。
2014年10月28日MM総研は10月23日、独自に分析する市場データとユーザー調査を基にした、2014年9月末の携帯電話端末契約数および月額利用料金に関する調査結果を発表した。同調査における「携帯電話端末契約数」とは、NTTドコモ、au、ソフトバンクモバイル、ワイモバイル(旧イー・モバイル)の4キャリアに加え、MVNOが提供するSIMカードを利用した携帯電話端末契約数を含む。2014年9月末のスマートフォン契約数は6248万件、フィーチャーフォン契約数は6176万件、携帯電話端末契約数は1億2424万件となった。結果、スマートフォンの契約数比率は50.3%となり、2014年9月に過半数を突破したことになる。2014年3月末からの半年間で、スマートフォンは514万件増加、フィーチャーフォンは292万件減少、合わせた携帯電話端末契約数は222万件増加したという。また、個人名義で利用するフィーチャーフォンの所有状況は41.1%、スマートフォンの所有状況は48.5%、MVNO SIMカードの所有状況は、1.8%となった。MVNO SIMカード所有者に対し、MVNO SIMカードを挿入する端末を質問したところ、「携帯電話会社のスマートフォン」が42.4%、「携帯電話会社のタブレット」が6.5%となり、主要4キャリアの端末を利用しているユーザーが48.9%となった。一方、SIMフリーとなる「SIMフリースマートフォン」17.3%、「SIMフリータブレット」15.7%で合わせて33.0%となった。ユーザー調査を基に、現在利用している端末種類別の月額利用料金を分析したところ、スマートフォンは7187円、フィーチャーフォンは3213円、MVNO SIMカードは1572円という結果が出た。2013年12月のユーザー調査に基づく分析結果と比べたところ、スマートフォンは361円増、フィーチャーフォンは533円減、MVNO SIMカードは229円減となったという。フィーチャーフォンの利用料金はスマートフォンの45%で半分以下となり、MVNO SIMカードの利用料金はスマートフォンの22%と4分の1以下となったが、MVNO SIMカードには音声通話サービス非対応のSIMカード利用者も含まれている点に注意する必要があると指摘されている。
2014年10月24日博報堂生活総合研究所(生活総研)はこのたび、22年間にわたり隔年で実施している生活者意識の定点観測調査「生活定点」を無償で一般公開した。同調査データは、フリーダウンロードや二次利用が可能。同調査は、1992年から22年間にわたり隔年で実施している生活総研のオリジナル定点観測調査。首都圏と阪神圏に住む3201名の対象者(20~69歳の男女)に対し、訪問形式で同じ質問を継続して実施し、同回答の変化を時系列で分析したものとなる。項目数は約1500項目で、「衣・食・住・健康・遊び・学び・働き・家族・恋愛・結婚・交際・贈答・消費・情報・メディア接触・社会意識・国際化と日本・地球環境」など、生活者のありとあらゆる領域を網羅する。生活総研は、今回の公開に伴い特設サイトをオープンした。同Webサイトでは、蓄積された回答値をさまざまなグラフやランキング形式にまとめ、時系列の変化が直感的に分かるデータを約1500ページにわたり掲載しているほか、折れ線グラフの形状から22年間で変化のあった日本人の意識や行動を一覧できる「グラフの形から見る」コーナー、回答の増減が似ている意識や行動を、約4200万件の組み合わせの中からプログラムが抽出し表示する「似てるかもグラフ、紹介します!」コーナーを設ける。加えて、時系列グラフを自動で簡単に作成できるプログラムを提供。複数の折れ線グラフを同時に出力することで、過去22年分のすべての回答値を全体・性年代別・地区別などに一覧できる集計表を無償でダウンロードできるほか、生活者の意識や欲求の変化を多面的に分析することができる。ユーザーは、登録の必要はなく、日本語と英語での利用が可能だ。生活総研では、データ分析が身近ではない人にも、データに触れて、意外な発見や発想のヒントを得てほしいとしている。
2014年10月24日生活者の意識・実態に関する調査を行うトレンド総研は、今年の冬の鍋のトレンドについてのレポートを公開した。同レポート内で、商品ジャーナリスト・北村森氏は、「消費増税」を要因とし、「今年は例年以上に鍋料理に注目が集まりやすいタイミングと言えます」と発言。また増税後、「消費にメリハリをつけるようになった」と消費者の行動を分析し、「そういった意味でも食材に自由に変化をつけることができる鍋料理は現代の消費トレンドにあったメニューといえます」と解説した。そして今年、トレンド総研が「冬の鍋トレンド」のキーワードになると考えるのが、『大人鍋』と『子ども鍋』。今年の冬は、あっさりした味付けの『大人鍋』と、デコ盛り・洋風味付けの『子ども鍋』で二極化すると予想しているという。実際に、各メーカーから今冬発売された新商品を見ると、ミツカンでは定番の「寄せ鍋つゆ」に加え、今年の新商品として「海鮮だし塩鍋つゆ」「濃厚鶏白湯(パイタン)鍋つゆ」など、あっさりした味わいでうまみ重視の大人向け鍋スープを数多く展開。一方で子ども向けやファミリー層に狙いを定めた商品として、カゴメは「やさいポタージュ鍋スープ」を新たに発売。同製品は、子どもが好むコーン、かぼちゃを中心とした8種類の野菜の旨みと甘みに、バターのコクと野菜ブイヨンの旨みを効かせて、ポタージュ味でおいしく食べられるように仕上げられた商品となっている。また、洋風鍋では、最後にシメとしてチーズを加え、パンをつけて食べる“とろ~りチーズのパンでフォンデュ”を提案。子どもを中心に家族で楽しめる鍋であることが魅力とのこと。なお、カゴメでは、同社のレシピサイトにて、同商品による「デコ鍋」アレンジレシピ「やさいオバケのハロウィンパーティ鍋」なども公開している。
2014年10月20日産業技術総合研究所(産総研)は10月15日、微弱な生体透過光を効率よく測定して、血中成分を分析できる分光装置の試作機を完成させたと発表した。同研究は産総研 電子光技術研究部門 光センシンググループの古川祐光 主任研究員によるもので、10月15日から17日までパシフィコ横浜で開催されるインターオプト2014で詳細が発表される。この装置は、近赤外光を高感度で高速に分光分析することが可能で、持ち運びが容易なことが特徴。生体を透過した微弱な光の連続的な変動をとらえることができるため、血中に含まれる脂質を、採血することなくリアルタイムでモニタリングすることができるという。家庭や職場で日常のカロリー管理ができ、メタボリックシンドロームの予防などのほか、さまざまな疾患と関連する物質の無侵襲モニタリングへの展開も期待される。今後、共同研究先企業から来年度の市場への投入を目指すとのことで、分光分析のアルゴリズムを改良して、さまざまな血中成分の無侵襲測定を実施していく予定となっている。
2014年10月16日