グルーバーは2月25日、同社が提供するネイティブアド・コンテンツマーケティングの効果測定・分析ソリューション「TRIVER」が、ログリーの広告プラットフォーム「logly lift」と計測連携を開始したと発表した。「logly lift」とは、企業のオリジナルコンテンツをメディアのネイティブ広告として配信するサービス。一方、「TRIVER」は、広告主のネイティブアド・コンテンツマーケティングの効果測定と、メディア企業のコンテンツ企画などを支援する、各種分析やレポートをワンストップで実現するソリューションだ。今回の連携により、「logly lift」が連携するPC・スマートフォンを対象とするメディア 延べ40億インプレッションのネイティブアド広告在庫に対し、誘導元メディアからコンテンツページ、広告主サイトまでの来訪経路・閲覧状況分析を「TRIVER」の管理画面上で一元管理できるようになる。
2015年02月26日Facebookは2月24日、Facebook広告の利用者(広告主)の数が世界中で合計200万を突破したと発表した。また、広告管理ツール「iOS版広告マネージャ(英語版)」の提供を開始した。Facebook広告は、Facebookのニュースフィードなどの右側に表示される広告で、企業と個人が広告を出稿できる。個々の利用者の使い方に合った広告を表示できる仕組みとなっており、Facebookページやアプリ、外部サイトへのリンクなどを宣伝できる。Facebookでは、Facebook広告の導入事例を一部紹介している。例えば、米国のノースカロライナ州に住む専業主婦は、生鮮食品宅配サービスの企業を立ち上げ、Facebook広告を利用した。経営は起動に乗り、現在では州内の農家40軒以上とパートナー契約を結んだという。iOS版広告マネージャは米国のApp Storeで配布する。管理ツールでは、広告の作成/編集、予算のスケジュールの編集、パフォーマンスの確認、プッシュ通知の受信などの機能が搭載されている。日本語版の配布は、3月下旬より国内のApp Storeで開始予定だという。Android版は開発中で、2015年内のリリースを目指すとしている。
2015年02月25日電通は2月24日、「2014年(平成26年) 日本の広告費」を発表した。これによると、日本の総広告費は前年比102.9%となる6兆1522億円で、3年連続で前年実績を上回る結果となった。○2014年 インターネット広告費 - 初の1兆円超え市場へ調査によると、媒体費と広告制作費を含む「インターネット広告費」は、前年比112.1%の1兆519億円。このうち、媒体費が8245億円(前年比114.5%)で、制作費は2274億円(前年比104.4%)となった。インターネット広告媒体費は、スマートフォン市場の成長や動画広告、新しいテクノロジーを活用した広告配信の浸透が下支えし、前年を上回る伸び率を示したという。市場の内訳をみると、枠売り広告やアフィリエイト広告が堅調に推移したほか、運用型広告が前年比123.9%となる5106億円と大きく伸長した。枠売り広告ポータルサイト中面のターゲティング商品を運用型広告で代替する動きが進んだものの、自社のブランディングを目的とした広告主のニーズに応える大型広告・リッチ広告の活用や、キュレーションメディアなどの新たなメディアの出現もあり、前年を上回った。また、マーケティングニーズの細分化やユーザーの接触メディアの分散化を受け、ジャンルを特化した各種専門サイトの活用が拡大。従来型タイアップにくわえ、ネイティブ広告やコンテンツマーケティング、動画広告の活用など、新しい動きが本格化した。運用型広告検索連動広告では、PC検索の伸びが落ち着きを見せ、スマートフォンやタブレット検索は大きく伸長する中、全体では堅調に成長。大きく伸びた領域としてはDSP(Demand Side Platform)が挙げられる。動画広告広告主によるブランディング目的での活用を中心に拡大した。なお、マスコミ四媒体を含む詳しい調査結果は、電通公式Webサイトにて閲覧可能。電通報では、調査の解説記事や動画なども公開している。
2015年02月24日サイバーエージェントグループのアドテクスタジオは2月20日、スマートフォンに特化したダイナミックリターゲティング広告「Dynalyst(ダイナリスト)」で、Facebookが提供する「Dynamic Product Ads(ダイナミックプロダクトアズ) 」のAPIを活用した広告配信を開始したと発表した。Dynamic Product AdsはユーザーのFacebookの使い方を分析し、興味のありそうな商品をFacebookのニュースフィード上にリアルタイム配信する広告手法。Facebookでは専用のAPIを公開しており、利用する企業は、約13億人以上とも言われるFacebookのユーザーへの広告配信することができる。Dynalystは、Dynamic Product AdsのAPIを導入したことで、Dynalystの利用企業がFacebookのニュースフィード上に広告を掲載できるようになる。Facebookへの広告配信が加わり、各媒体・アドネットワーク・SSPを横断したより広範囲な広告枠への配信が可能となる。
2015年02月23日VOYAGE GROUPの連結子会社となるZucksは2月20日、UUUMが運営する「UUUMネットワーク」への広告配信において連携を開始した。これにより、Zucksが運営する「Zucks Affiliate」と契約する広告主のタイアップ動画制作など案件情報を「UUUMネットワーク」のYouTuberに提供する。広告主は、同ネットワークに所属するYouTuberのチャンネル視聴者に対し、商品やサービスの理解促進や購買促進、アプリ利用の促進を期待できる。
2015年02月20日サイバーエージェントの連結子会社となるCyberZは2月18日、シード・プランニングと共同で、「2015年スマートフォン広告市場動向調査」を行い、その結果を発表した。これによると2014年の市場は、前年予想時の2304億円を大きく上回る3008億円(対前年比162%)を記録。スマートフォン(スマホ)の特性を活かした広告媒体や広告フォーマットの登場などスマホ向け広告商品の多様化が進み、広告主のスマホを利用したプロモーション環境は大きく改善されたという。○ディスプレイ広告が市場の成長を押し上げる広告商品別の市場規模では、検索連動型広告市場が1200億円(前年比140%)で、ディスプレイ広告市場が1648億円(前年比193%)、成果報酬型広告市場が160億円(前年比109%)。市場規模全体に占めるディスプレイ広告の構成比が初めて過半数を突破し、市場拡大をけん引する結果となった。○スマホ向けネイティブ広告は今後も拡大傾向同調査によると、ネイティブ広告は、ディスプレイ広告に次ぐ新しいスマホ広告の提供形態として今後も普及が見込まれ、2015年には大手事業者の参入も予想されることなどから出稿ニーズの急速な拡大が予想されるという。○2016年、Web広告の半数をスマホ広告が占めるスマホ広告市場は、2016年以降も持続的な成長を維持する見込み。市場規模は2016年に4737億円となり、Web広告市場全体の55%に達すると予想される。なお、同調査は、2014年11月~2015年1月の間に、スマホ広告市場関係者へのヒアリングや、調査主体・調査機関が保有するデータの分析、公開情報の収集にて行われたものとなる。
2015年02月19日楽天グループのリンクシェア・ジャパンは2月4日、ネイティブ広告ネットワーク事業を展開するサムライトの協力のもと、「成果報酬型ネイティブ広告サービス」の提供を開始した。同サービスは、アフィリエイトプログラムとなる「リンクシェア アフィリエイト」と「TGアフィリエイト」を利用する広告主を対象に、ネイティブ広告ネットワークへの広告配信と、広告クリック後の遷移先に掲載する商品・サービス内容に関する記事形式のコンテンツ作成を行うもの。なお、広告遷移先となる記事コンテンツは、サムライトが社内外にて保有する各分野の専門家や有識者により、広告の訴求内容に応じて作成されるという。
2015年02月05日クックパッドは2月4日、スマートフォンブラウザのクックパッドにおいて、リッチラボが提供するスマートフォン向けリッチメディア広告「プライムウィンドウ」を、広告商品のラインナップに追加した。同商品は、スマートフォンブラウザにて表示するクックパッドのページ背景に1枚の広告画像を掲載し、スクロールの特性を活かしたスマートフォン向けブランド広告として、コンテンツの間から背面の広告クリエイティブをのぞかせることでユーザーの関心を喚起する。同社によると、スマートフォンブラウザによるクックパッド利用者数は、2014年10月時点、月間のべ2300万人を超える。スマートフォン広告売上は広告費全体の約40%を占め、順調に成長しているという。
2015年02月05日オプトグループでアフィリエイトコンサルティング事業を行うクロスフィニティは2月3日、アフィリエイト広告主監視システム「AdWatcher(アドウォッチャー)」の監視対象に、スマートフォン向けWebサイトを追加した。AdWatcherは、クロスフィニティの独自クローラーとデータ分析技術の応用、目視でのパトロール対応を統合した監視システム。これにより、検索連動型広告を含む広告主の競合掲載比較や不正の検出が容易となり、高度なアフィリエイト戦略実行や緻密な運用に効果があるという。今回のバージョンアップでは、iOSかAndroidを搭載するスマートフォン向けWebサイトの監視・不正の検出が可能に。スマートフォン向けASPも追加し、計40以上のASPに対応したことになった。なお、同社によると、アフィリエイト広告主監視システムによる監視対象に、スマートフォン向けWebサイトを含むものは国内初となる。
2015年02月05日GMO TECHは2月3日、スマートフォン向けCPI型広告配信サービス「GMO SmaAD」において、モバイルリッチアドネットワークをグローバルに展開するAarkiのリッチメディア広告制作ツール「Aarki Encore」を導入し、提供を開始した。これにより「GMO SmaAD」では、動画やアニメーションなどを組み込んだクリエイティブ性の高いリッチメディア広告の制作のほか、GMO SmaADに加えAarkiが持つアドネットワークへ広告配信できる。なお、GMO SmaADは、スマートフォン向けCPI型広告配信ネットワークサービスで、広告経由でアプリをダウンロードしたスマートフォンユーザーにポイントやコインなどのインセンティブを付与するリワード広告配信サービス「GMO SmaADリワード」と、インセンティブを付与しないCPI課金によるアドネットワーク広告配信サービス「GMO SmaADアドネットワーク」の2つのサービスで構成する。一方、Aarkiが提供するオンラインリッチメディア広告ツール「Aarki Encore」は、動画やアニメーションなどを組み込んだクリエイティブなリッチメディア広告の制作や、メディア媒体から行う広告枠の買い付けを最適化できるとして、英語・中国語圏のインターネット広告代理店にて幅広く導入された実績をもつ。GMO TECHは今後、Aarkiとの連携によるサービスの販売強化に努めるほか、成長が期待できるスマートフォン集客の分野においてサービスの提供を行っていく考えだ。
2015年02月04日野村不動産アーバンネットはこのほど、「住宅購入に関する意識調査(第8回)」の結果を公表した。同調査は、不動産情報サイト「ノムコム」PC会員を対象に6日~13日にインターネットを通じて実施。1,766人から有効回答を得た。○不動産、今は買い? 待ち?不動産について、「買い時だと思う」「どちらかと言えば買い時だと思う」を合わせ53.5%が「買い時」と回答。前回調査(2014年7月)とほぼ同結果(0.1ポイント増)となった。一方、「買い時だと思わない」の回答は23.8%で、前回調査から3.6ポイント増加した。「買い時だと思う」理由については、「住宅ローンの金利が低水準」が最も多く73.4%で、前回調査から17ポイント増加。以下、「今後、10%への消費税引き上げが予定されている」が41.5%(前回比0.6ポイント増)、「今後、不動産価格が上がると思われる」が34.2%(同12.5ポイント減)、「購入する上で税制などのメリットある」が21.5%(同3.2ポイント増)と続いた。不動産の価格については、「上がると思う」が39.6%と、前回調査から4.6ポイント減少した。一方、「下がると思う」は16.8%で、前回調査から5.2ポイント上昇した。住宅ローン金利については、「ほとんど変わらないと思う(低金利が続く)」が最も多く48.9%と前回比で9.6ポイント増加。「金利は上がっていくと思う」の回答は、30.8%と前回比で13.9ポイント減少した。全体の77.6%にあたる中古住宅購入検討者に対し、「購入時にリフォームすることを考えるか」と聞いた。その結果、「考えている」いう回答が75.3%となった。
2015年01月30日東芝は、コンテンツマーケティング施策の一環として、「SlideShare」にてブランディングを目的とした動画広告の公開を開始した。動画は、同社がホワイトペーパーやインフォグラフィックス等のコンテンツにてグローバルに見込み客獲得を目指す「スマートコミュニティ」をテーマに制作。表現しているロボットの手は「街や人をサポートする」役割を担い、風力や太陽光による発電や街を走行する電気バスなど、ロボットの手によって町並みが進化していく様子をファンタジーのように描いた。東芝は今後、自社Webサイトやブログ、LinkedIn、YouTube、Vimeoなどと同様に「SlideShare」の活用を積極的に行う考えだ。
2015年01月30日ナショナルオーストラリア銀行(以下NAB)はこのたび、毎四半期に実施しているオーストラリア住宅不動産市場に関する調査で、外国人の購入で最も多かったのは50万~100万豪ドル(約4,700万円~9,500万円)の物件で全体の40%、29%は50万豪ドル未満の物件を購入しているとの結果を発表した。NABのプライベートウェルス部門、アジア地区のゼネラルマネージャー兼、南アジア・東南アジア地区不動産ファイナンス部門のアンドリュー・マカスカー統括責任者によると、「特にアジアの投資家を中心とする外国人投資家の大半は、個人の資産ポートフォリオを分散するためにオーストラリアの不動産に投資しているようです。この分散投資戦略の一環として、香港やシンガポール、中国、日本の賢明な投資家は、資産全体の一部を少しずつ外国資産に分散し始めており、オーストラリア不動産の50万~100万豪ドル(約4,700万円~9,500万円)の価格帯にこれほど妙味を感じているのもそのためです。オーストラリアに初めて進出する海外の買い手も多く、そうした投資家は保守的ですが、海外不動産への関心は高まっています。例えば、弊行の日本における住宅ローン貸付額は第4四半期に約30%増えました。これは、日本の投資家の間でオーストラリア不動産への関心が高まっていることを意味します」とコメントしている。またNABの調査によると、オーストラリア全体で、外国人による購入物件の半分(53%)がマンション等の集合住宅、3分の1(31%)が一戸建て住宅、残り(16%)が再開発物件だったという。マカスカ-氏は、マンション等の集合住宅の人気が高い理由の1つは、オーストラリアの規制環境が外国人購入者にとって新規の集合住宅購入を容易にしているからだと指摘。 さらに、アジアの投資家がオーストラリアの物件を買う理由の1つとして、彼らの子どもたちにオーストラリアで高等教育を受けさせるため、あるいは将来、家族が移住する可能性を見越して住宅を確保するということが挙げられるとしている。オーストラリア政府教育省によれば、2014年の留学生は前年比12%増で、マカスカー氏は「海外からの留学生の増加に対応するため、キャンパス内やその周辺に住む留学生を対象とした新たな住居用施設の開発が進んでいます」とも述べている。調査データによると、第3四半期に比べ、ビクトリア州を除くオーストラリアの全州で外国人購入者による活動は低下しているという。ただ、ビクトリア州では外国人購入者が全売上高に占める割合は32.5%(3分の1)と、過去最高となっているとしている。ビクトリア州ではこの数年、住宅不動産の在庫が大幅に増えており、アジア向け販売を促進している。ニューサウスウェールズ州、特にシドニーでは住宅在庫数がビクトリア州に多少後れをとっているが、今後18カ月間はシドニー地区の供給が増えると予想されるため、両州における格差は縮まるという。マカスカ-氏は、「シドニーも注目される市場となるでしょう。というのも、多くのアジアの開発業者が中古のオフィスビルを買い取り、それを居住用の集合住宅やホテルに再開発しているからです。こうした開発業者は既に香港やシンガポール、中国、日本で投資家の大きなデータベースを持っており、開発後の物件をアジア全体で販売するためにそれを活用すると考えてもおかしくありません。豪ドルが現行水準にとどまるか、あるいはさらに下落するならば、オーストラリアの投資用物件はアジアの投資家にとって妙味ある価格水準が続くでしょう。さらに、オーストラリアとアジア各国との二カ国間協定によって、各国との貿易が強化・深化するだけでなく、妙味ある投資先としてオーストラリアが脚光を浴びることになると思われます」とみている。日本はオーストラリアにとって依然として第2位の貿易相手国であり、またオーストラリアの最大輸出市場の一つであることから、ナショナルオーストラリア銀行の在日代表対馬康平東京支店長は、15日に発効した日豪経済連携協定(JAEPA)は、オーストラリアの産業界だけでなく、オーストラリアへの投資を考える日本の投資家にとっても、今後画期的な機会を意味すると語っている。また「特に最近発効したJAEPAによってオーストラリアと日本との間の関係と経済協力が強まることが予想される今、アジアからオーストラリアへの資金流入が減っている、あるいはストップしているという兆しはまったく見られません。JAEPAは両国経済にとって大きな利点を提供するだけでなく、オーストラリア市場と個人的な投資機会に対する認識を高めるものと思われます」とも述べている。
2015年01月29日マルジュは1月19日、「海外プロジェクト」の第一弾として、台湾アクセスに最適化した広告配信サービスを開始した。アスタは12月時点で、1700社・約2万アプリメディアのアプリデベロッパーが参加し、月間200億インプレッションの広告配信ボリュームを有する広告ネットワーク。同社は、2013年より海外からアスタへのアクセス数が増加したことを受け、「海外プロジェクト推進室」を設置し、海外アクセスにおける広告配信の最適化を検証してきた。これによると、海外アクセスの中でも台湾は、2014年12月時点で10億インプレッション・全体の5%と最も高い伸びを記録したという。今回のサービス開始により、アスタ導入企業は、アスタのSDKとJavaScriptを設置することで国内同様に台湾インプレッションにおけるマネタイズも可能となる。一方、アスタ導入メディアは、アスタの広告費用転換機能を活用することで、台湾への広告配信を実現する。同社は年内に、台湾広告配信ボリュームとして30億インプレッションを目指す考えだ。
2015年01月20日動画制作プラットフォーム「Crevo(クレボ)」を運営するPurpleCowは1月14日、不動産・住宅情報サイト「HOME’S」を運営するネクストと、動画広告のA/Bテスト等さまざまな共同研究を開始すると発表した。同共同研究では、動画広告の企画・制作をCrevoが担当し、広告運用・分析をネクストが担当。期間は1カ月程度で、研究対象をYouTubeが提供する「TrueView インストリーム動画広告」とする。同広告を6種類それぞれ2パターン作成し、音声と視聴環境を主な研究テーマとした動画広告のA/Bテストを共同で実施。その後、その実証データを元に、ユーザーにとって魅力的な動画制作やWebサイト展開に役立てていく考えだ。
2015年01月15日南山大学経営学部の学生たちは、日本鉄道広告協会中部支部と連携し、「歩きスマホの注意喚起」をテーマにした交通広告を制作した。同交通広告は、「いじめられている亀に気づかない浦島太郎」や「シンデレラのガラスの靴に気がつかない王子様」など昔話をモチーフにしたユニークなものとなっている。南山大学経営学部の学生たちが、日本鉄道広告協会中部支部と連携して制作した、歩きスマホの注意喚起広告は、連続・多面駅デジタルサイネージ「シリーズ・アド・ビジョン名古屋」にて放映される。内容は、「スマホゲームのレベルアップに夢中で、いじめられている亀に気がつかない浦島太郎」や、「歩きスマホで舞踏会の写真をシェアし、ガラスの靴に気がつかない王子様」など「浦島太郎」や「シンデレラ」といった昔話をモチーフにしたものになっている。その後、「周り、見えてますか?」、「やめよう、歩きスマホ」と表示され、歩行中のスマートフォンの使用に注意を呼びかけている。放映期間は、2015年1月13日から19日までの7日間。放映場所はJR 名古屋駅中央通り「シリーズ・アド・ビジョン名古屋」。NTTドコモ東海支社が協賛している。
2015年01月14日アドバタイジングドットコム・ジャパンは、広告プラットフォーム「Pictela(ピクテラ)」のプレミアムフォーマット「Devil Format」を日経ビジネスオンラインと共同開発し、12月15日より運用を開始していることを発表した。Pictelaは、複数の動画や静止画像、Facebook・Twitterフィードの表示を組み合わせ、リッチメディア広告を簡易に制作・配信できる広告プラットフォーム。Devil Formatは、AOLが提唱する300×1050ピクセルという大型サイズで提供されるブランド広告主向けのプレミアムフォーマットとなる。Devil Formatでは、圧倒的なデザイン性により、企業のブランドメッセージや商品の魅力をストーリー性を持って強く訴求することが可能だという。
2014年12月26日AgICは、自社開発の「紙の電子回路」技術がNTTドコモのポスター広告に採用されたと発表した。広告は、東京都・丸の内にあるドコモラウンジにて12月18日~25日まで公開されている。ポスターは二重構造になっており、表面は離れた場所にいる男女がスマートフォンを通じて思いを伝えるイラストが描かれている。一方、裏面はAgICが開発した特殊マーカーを使った「紙の電子回路」となっている。サイズが縦728mm×ヨコ2060mm。左右の男女が持っているスマホ部分(PUSH と書いてある箇所)を同時にタッチすると、背面の回路がすべて繋がりLEDが点灯する仕組みとなっている。2枚の用紙を組み合わせることでツリーに光が点灯するように演出している。マーカーの構造には、銀のナノ粒子を含んだ特殊な伝導性インクを利用している。このインクで写真光沢紙や特殊なPET紙に文字や絵を描くと、数秒で乾き、描かれてからすぐに伝導性を示す。この技術を広告表現に活かすことができないかということで、NTTドコモから提案があり、今回のポスター製作に至った。
2014年12月22日アップベイダーは12月18日、Criteoが提供する広告効果測定ツール「AD-X Tracking」と、スマートフォンアプリ向け動画広告配信サービス「AppVador」の連携を開始した。「AppVador」は、スマートフォンメディアに向けて動画広告を配信することで広告主が目指すブランドや商品、サービス認知を実現する動画アドネットワーク。一方、「AD-X Tracking」は、アプリ内のイベントやダウンロード数状況、稼働状況をマーケティングチャネルごとにトラッキング・分析し、モバイル広告キャンペーンの成果の最適化を図るもの。どの広告が最適なユーザーを呼び込み、どのユーザーが長期的な利用をする可能性があるかを分析できる。同連携により、「AD-X Tracking」のさまざまな計測指標・分析機能を「AppVador」を用いて配信した動画広告の効果測定に利用することが可能となる。
2014年12月19日ユナイテッドとヴォラーレは12月15日、資本業務提携を締結し、ネイティブ広告を中心とした広告配信などにおいて連携していくことを発表した。これにより、ヴォラーレは、アプリ広告に特化したアドネットワーク「Appliv AdNetwork」で取り扱うネイティブ広告などのアプリ広告配信について、ユナイテッドのSSP「AdStir」を優先的に利用するほか、ユーザー参加型のスマートフォンアプリ情報サイト「Appliv」に「AdStir」からの広告配信枠を設定する。一方、ユナイテッドは、「AdStir」で契約する各メディアにおいて「Appliv AdNetwork」配信が最大化されるよう特別広告枠を確保する。両社は今後、互いの強みを活かし、ネイティブ広告を中心としたネット広告領域における取引量増大を図りたい考えだ。
2014年12月16日「バーバリー(Burberry)」は15SS広告キャンペーンを発表した。撮影はフォトグラファーのマリオ・テスティーノ。今シーズンは、ナオミ・キャンベルと、11月末に表参道店のオープニングイベントでホストをつとめたジョーダン・ダンの英国を代表するモデル2人が起用された。その他、イギリスのロックバンド「ジーズ・ニュー・ピューリタンズ(These New Puritans)」のドラマーで、メンズフレグランス「ブリット リズム」のキャンペーンに登場しているジョージ・バーネット、同じくイギリスのロックバンド 「オブ・エンパイアーズ(Of Empires)」のドラマーで、15SSバーバリープローサムメンズコレクションのランウエイにも登場したジョージ・ルペイジも登場する。チーフ・クリエーティブ・兼エグゼクティブ・オフィサーであるクリストファー・ベイリーのディレクションのもと、ブランドを象徴するトレンチコートを始め、新作アイコンバッグ「バーバリー・ビー」など、コレクションの代表的なアイテムにフォーカス。同キャンペーンは、2015年1月より公式サイトやSNSなどで露出される。
2014年12月15日博報堂は12月10日、同社の雑誌「広告」のリニューアルを発表した。「広告」は、1948年に広告文化の創造と発展を目的として発行された季刊誌。12月時点で通巻396号が発行され、編集製作は博報堂の社員が中心となって行う。2012年8月号~2014年10月号まで、「恋する芸術と科学」をテーマにさまざまな特集に取り組んできたが、2014年をもって同テーマを一旦終了とする。2015年は、新編集長に同社コピーライターの尾形真理子氏を迎え、「なぜか愛せる人々」を通年テーマに置き新しい体制で再スタートをきる。今後は、毎号、多様な価値観をもつ人々にフォーカスをあて、「人間」を丁寧に見つめていくことで社会の兆しを切り取っていくことを目指すという。尾形氏は、「リニューアル号の特集は『水色の自己主張』。声高に自分の考えを主張するのが『赤』だとしたら、誰かのためにできることを自分なりに続けて、いつの間にか周りの人たちをやわらかく導いていくような主張は『水色』かも。そんなイメージを抱きつつ、多様な『自己主張』と『水色』と結び付けて考えてみた特集を期待ください」と意気込みを語る。
2014年12月11日Facebookは12月3日、Facebookのモバイルアプリ広告の機能を新たにアップデートしたと発表した。リーチ(到達数)とフリークエンシー(表示頻度)の予測性を優先する形で、Facebookモバイルアプリ広告を購入できるようになった。これにより、認知度を押し上げながら、広告が人目に触れる頻度をコントロールできるようになる。アプリのリリース時や更新時など、認知度の向上を目的としたキャンペーンで利用すると効果が高いとしている。また、モバイルアプリ広告が所定の条件を満たす場合に、ニュースフィード上に動画の広告を掲載できるようになったほか、パワーエディタからも動画を使用したモバイルアプリ広告を作成できるようになった。さらに、Facebook広告のターゲット設定オプションでAmazon Fireタブレットが指定できるようになった。今後は、AppleやSamsung、HTCなどのデバイスと同様に、AmazonのFireタブレット利用者にターゲットを絞ることができる。Facebookでは、今回アップデート内容の詳細のほか、「モバイルアプリ広告を年末年始の商戦に活かすためのヒント」をWebページ上で公開している。
2014年12月04日アライドアーキテクツはこのたび、子会社となるAllied Asia Pacific Pte,LTD.が提供するFacebook広告制作クラウドソーシング「ReFUEL4(リフュールフォー)」の登録クリエイター数が、世界1万人を突破した(11月27日時点)ことを発表した。ReFUEL4は、Facebook社の公式APIパートナー認定のもと、Facebook広告制作に特化したクラウドソーシングサービス。Facebookに広告出稿したい企業と、広告の制作を請け負いたいクリエイターをマッチングし、オンライン上でバナー画像などの広告クリエイティブの発注・納品が可能なプラットフォームを提供する。登録クリエイター1万人の国籍の内訳は、フィリピンやインドネシア、インド、タイなど東南アジアを中心としたアジア諸国が上位を占める一方、アメリカやメキシコ、オランダ、イギリス、ブラジル、スウェーデンといった世界各国からの登録実績もあるという。同プラットフォームではこれまでに、中国の大手ゲーム会社や世界展開する大手音楽配信サービスなど、各国の企業が広告クリエイティブの発注を行い、多数のクリエイターに報酬が支払われている。広告の制作数や採用数ではなく、CTR(Click Through Rate)に応じてコストが発生する従量課金制を採用し、企業は広告費の効率化・最適化が可能となるほか、クリエイターは効果的な広告を生み出した数に比例して報酬を得ることができる。
2014年12月01日ログリーは11月27日、ネイティブ広告プラットフォーム「logly lift」において、ネイティブ広告枠の取引を入札方式でリアルタイム実現する「logly lift Exchange」の提供を開始した。「logly lift Exchange」は、10月末時点で、月間約20億インプレッションの在庫数を保有する。レコメンド枠とインフィード枠に対応し、RTB(Real Time Bidding)での取引となるほか、入札金額の高低だけでなく、広告枠から遷移するページのコンテンツ性や掲載面との相性によっても出稿の可否が決定される。これにより、同社は、媒体社向けネイティブ広告支援システム 「logly lift for Publisher」と「logly lift Exchange」を連携し、ネイティブ広告専用のアドエクスチェンジ事業を開始。今後は、広告フォーマットの多様化への対応や、予約型広告などアドテクノロジーの開発・実装を行っていく。
2014年11月27日●広告写真の「ビジュアル面」の潮流東京都・六本木の東京ミッドタウンホールで開催されたクリエイターの祭典「Adobe CREATE NOW "Best of MAX"」。午後の部では、"Learn"というキーワードのもと、さまざまなジャンルで活躍するクリエイターがスピーカーとして登壇する19のブレイクアウトセッションが行われた。ここでは、同イベントのゴールドスポンサーであるゲッティ イメージズのアートディレクター・小林正明氏による「これからのクリエイティブフォトグラフィー」と題したセッションの模様をお伝えする。○フォトグラフィックなトレンドは、「グリッチ」、「視点」、「超・感覚」小林氏は冒頭で、ゲッティ イメージズという会社の紹介と自身の役割について簡単に紹介したあと、同セッションの最初のテーマである「広告ビジュアルの潮流」について話し始めた。現在、同社が注目するフォトグラフィックなトレンドとして、「The Glitch/グリッチ」、「Point of View/視点」、「Super Sensory/超・感覚」の3つと、さらに社会的なトレンドとして「Female Rising/女性の台頭」、「Body 2.0/身体2.0」、「The New Old/新しいシニア層」という3つの、合わせて6個のキーワードを挙げた。最初の「The Glitch/グリッチ」とは、ノイズ、壊れた美しさ、不協和音といったイメージを持つ写真。有名ブランドのポスターを例に挙げ、特に最近のファッション業界では、ノイズが含まれるような「壊れた美しさ」を表現したビジュアルを良しとする傾向があるという。同社が販売するストックフォトの中でも、フランシス・ベーコンの絵画を思わせるような顔写真をはじめ、5年前なら販売できないような白飛びした写真、インスタグラムのようなアナログ風の色使いの写真などを紹介した。次の「Point of View/視点」は、最近増えてきたユニークな視点からの写真だ。昨年、アメリカの国民的行事とも言えるNFLの優勝決定戦「スーパーボウル」のハーフタイムでも流された、アクションカメラ「Go Pro」のTVCMのビデオを紹介。同社でもGo Proをオクトコプターに搭載して空撮した、これまで見たこともないような映像作品が増えていることを明かし、「機材の進化」が新しい視点を提供してくれると述べた。そして3つめの「Super Sensory/超・感覚」は、何かに触れる、味わえる、聴けるなど、感覚に直接訴求するようなビジュアルのことで、今ブランドが強く求めている写真だという。これはとても深くて広いテーマであり、フォトグラファーから提案される写真は百人百様であったということだ。●広告写真の「社会的なトレンド」は?○「女性の台頭」、「身体2.0」、「新しいシニア」そして「社会的なトレンド」の話題へ。ここからは、同社の本社があるアメリカの特色が感じられる内容だと前置きした上で、最初のテーマは「Female Rising/女性の台頭」。同社の検索システムにおいて「女性」というキーワードは、いかなる言語でも常に上位にあり、いわゆる「良妻賢母」なイメージでなく、女性のリアルな写真を必要としているという。同社は、FacebookのCOO シェリル・サンドバーグ氏が率いる、女性の地位向上を目指す非営利団体「LEAN IN(リーン・イン)」とのコラボにより、さまざまな年齢の女性と、彼女たちを支持する人々の力強い描写に特化した写真を集めた「Lean Inコレクション」をオープンさせたという。実際にサムネールを眺めていると、丁寧にセットアップして作り込んだ写真ではなく、スナップショットのような雰囲気の写真が多いのが印象的だ。5番目のキーワードである「Body 2.0/身体2.0」では、本当にブランドが必要としているのは、キャットウォークをするようないわゆる「モデル体型」のボディではなく、リアルでありのままのボディだという。実際に米ユニリーバのボディ・ケア製品ブランド「Dove」の広告では、さまざまな人種のポッチャリ体型の女性モデルを採用しているという。こうした例を挙げて、今必要とされるのは「嘘っぽい写真」ではなく「ありのままの写真」であることを、あらためて強調した。最後のキーワード「The New Old/新しいシニア層」では、化粧品メーカーの広告ポスターでは、イギリスの女優シャーロット・ランプリング(現在68歳)が起用されていることなどを例に、生き生きとしたシニアの写真に需要が高まっていると述べた。○必要とされるのは、ウソのない現実的な写真続いてのテーマは「写真や動画のクラウドソーシング」。ビジュアルによるコミュニケーションが盛んな昨今では、ごく普通のユーザーの「写真を見る目」も非常に洗練されており、作られた写真、嘘くさい写真では通用しなくなったという。そこで、同社は2008年から写真共有サイト「Flickr」から、広告として価値のある優れた写真をよりすぐり、ライセンス販売を行っているという。自然現象の決定的瞬間など、その時その場所に立ち会わなければ撮影できないような写真は、いくら優れたプロカメラマンに依頼しても撮れないからだ。また、iOS用アプリ「Gettiy Images Moment」は、今必要としている写真や動画をアナウンスし、それを見たユーザーがiPhoneで撮影して送信。その中から同社のエディタが選別してライセンス販売するという。さらに、スマートフォンの写真に特化した写真投稿サイト「EyeEm」や動画投稿サイト「Vimeo」とパートナー提携を結び、アップロードした写真や動画をストック素材としてライセンス販売できる仕組みが用意されているということだ。こうした中で、必要とされているのは「AUTHENTICITY/信頼感・現実味」だという。○美しい写真は、観る者の感情を揺り動かし変化をもたらすさらに小林氏は、厳選された写真を多数取りそろえた「Getty Images Prestige」の提供を開始したことを紹介。スタジオでの撮影シーンをはじめ、ここ1~2年に海外のフォトアワードにおいて受賞した何枚かの作品について裏話を交えて解説した。「『美しい写真』とは、観る者の感情を揺り動かし、変化をもたらす」と語ったのち、2012年に16言語によって同社のサイトで検索された「コンセプトキーワード」を1位から100位までパネルに掲示。その第1位は「LOVE(愛)」であったことを明かした。最後に、同社が提供するビジュアルトレンド情報サイトStories & Trendsを紹介し、セミナーを締めくくった。
2014年11月18日アイレップはこのたび、動画広告の効果検証を「ユーザーの検索行動」から計測するサービスのβ版を提供開始すると発表した。この動画広告効果分析サービスは、「サンプルユーザーへの動画配信」や「接触前後の検索キーワードの把握」「接触前後での検索キーワードの変化の分析」「レポーティング」などで構成。従来のアンケート調査ではなく、実際のユーザー検索行動の履歴に基づき、ユーザーの興味・関心が動画接触前後でどのように変化したかを検証・分析することで、動画広告の態度変容効果の検証を可能にしたという。同検証においては、第1弾として、大量の検索データをもとにユーザー分析が可能な「クロスリスティングDMP」を提供するクロスリスティングと、動画広告配信プラットフォーム「TubeMogul」を提供するTubeMogulの日本法人となるチューブモーグルと連携する。なお、同サービスの導入価格は、その都度見積りにより算出される。
2014年11月17日飼い主のいない猫の保護や飼育希望者への譲渡などの活動を行う、東京キャットガーディアンがプロデュースする不動産ポータルサイト「しっぽ不動産」がスタートした。ペット可物件や猫付きマンションなどを案内している。○猫付きマンションや猫付きシェアハウスも同サイトは、ペット歓迎の物件を集めたポータルサイト。サイト名の"しっぽ"は、「しっぽのある動物たちと人間が幸せに暮らす毎日を」というコンセプトにちなんでいる。「犬猫OK」「猫OK」「犬OK」な物件のほか、猫付きマンションや猫付きシェアハウスも紹介している。また、「ペット可」という条件だけではなく、賃料別、地域や沿線別で物件を探せるように整理されている。「2階以上」「角部屋」「床暖房」「築浅」といった条件別でも検索可能とのこと。
2014年11月12日Criteoは11月5日、クロスデバイス広告ソリューションを全世界で提供開始すると発表した。クロスデバイス広告ソリューションは、膨大なデータ量の中からユーザーごとに興味・関心ある広告を提案するパーソナライズ広告の新たな手法。ユーザーの所有する複数のデバイスにまたがって行動履歴を調査し、さまざまな端末に広告を提案できることが特徴だ。例えば「ランチタイムに職場のラップトップで商品を見た消費者が、同日の夜にスマートフォンやタブレットでシームレスにその商品を購入できるよう促す」といったことができる。Criteoのネットワーク内であれば、ユーザーが複数のデバイスを使っていても、正確に行動履歴を識別することが可能だという。この仕組みは、広告主から提供されるユニークな匿名識別子を用いることで実現している。Criteoは、このアプローチと購買意欲判定アルゴリズムを活用し、全世界で7,000を超えるパブリッシャー上で、消費者を再エンゲージさせることができるとしている。
2014年11月06日グリーの子会社となるGlossomはこのたび、モバイル動画広告事業を手掛ける米AdColonyから動画広告配信プラットフォーム「AdColony」の日本向け独占配信ライセンスを取得した。これにより、動画広告市場へ本格参入する。「AdColony」とは、月間3億人以上のユーザーへ広告配信が可能な動画広告配信プラットフォーム。動画の読み込み時間を短縮し即座に動画再生を行う「Instant-Play」という同社独自の動画広告技術により、スマートフォン上で瞬時に高画質なHD動画広告の表示が可能になっている。読み込み時間の長さによるユーザーのストレスが解消されたことから広告の訴求力向上が見込めるほか、課金形態は完全視聴課金となっており、動画広告が最後まで表示された時点で料金が発生するため、費用対効果も高いという。Glossomによる「AdColony」の提供は、11~12月にテストキャンペーンとして実施され、1~3月期に正式販売となる予定。当面は米AdColonyと同様の広告メニューにて展開し、料金などは12月に発表する。なお、同社は、プラットフォームの提供だけでなく、広告クリエイティブの制作サポートも行っていく考えだ。
2014年11月06日