以前もお話ししましたが、家づくりには、ハウスメーカーや工務店選びのポイントになる、「標準設備」の確認が必須です!今回は、我が家が工務店を決める時に、「この設備が付いているのはポイント高いな」と思った家の中の設備についてご紹介したいと思います。ハウスメーカや工務店によっては最低限の設備しかついていないこともあります。欲しい設備をつけていくとガンガンとオプション料金が上がっていく、なんとことも珍しくありません。一方で、最新の設備や便利な設備が、ハウスメーカーや工務店の標準設備の場合、追加のオプション料金があまりかからず、結果的に安上がりになった!ということもあります。各ハウスメーカーや工務店の標準設備によって、最終的な金額は大きく変わってくるので、自分の希望の設備が揃っているかはとっても重要なのです!NOBU / PIXTA(ピクスタ)※【後悔しない家づくり】過去の記事を読む■ 1.ホームセキュリティーfreeangle / PIXTA(ピクスタ)え、そんなに重要?と思われる方も多いかもしれませんが、我が家はこの”ホームセキュリティーが付いている”というのは、かなりメリットが大きかったです!一戸建てに住むのが初めてだった事もあり、正直最初は怖かったのです。マンションの場合、ほとんどオートロックなどのセキュリティシステムが整っているのに、なぜ一戸建てにはあまり普及していないのか、不思議で仕方ありませんでした。一戸建ての方が色々な意味で、セキュリテイは必要だと思います。実際、一戸建てに住んでからも、セキュリティ設備があると安心感が全く違いました!セキュリティについては賛否両論あるかと思いますが、標準設備で付いているのはラッキーでした!■ 2.床暖房ブログの読者さんからも「床暖房を設置しようか悩んでいます、実際使っていますか?」という質問をよくいただくのですが、我が家では床暖房をフル活用しています!むしろ、今年の冬はエアコンをほとんど付けておらず、床暖房だけで生活していました。特に、マンションや団地などの集合住宅から一戸建てに引っ越す場合、冬の床の冷たさにはビックリすると思います。どれだけ断熱性能が上がったといっても、やっぱり一戸建ての床は寒いです!(実際、一戸建て1年目の冬は、底冷えにかなりビックリしたのを覚えています)我が家はガス式の床暖房なのですが、1日中床暖房を付けていても1か月のガス料金は8,000円台と、驚くほどの高さではありません。ですので、ガス代を気にして床暖房をつけるか悩んでいるのであれば、それほど心配ありません!ちなみに、標準設備で床暖房が付いていない場合、設置するのに数十万円かかるので、付いているのと付いていないのとでは金額も大きく違います。■ 3.浴室乾燥&ミストサウナ浴室乾燥も使う家と使わない家があるかと思います。我が家の場合、雨の日の洗濯物を干したり、早急に乾かしたい物を干したり、一年中大活用しています。浴室のカビ防止にも、もちろん有効です。ミストサウナについては必需品ではありませんが、ちょっとした贅沢な気分を味わえる設備です。■ 4.玄関の親子ドア大体は玄関ドアというと、”片開きドア”が普通だと思います。我が家の工務店は、珍しく標準設備が”親子ドア”でした!これ、そんなに重要ではないように思いますが、玄関ドアが親子ドアだと、不思議と玄関が広く感じ、ちょっとした高級感を味わえます!それと、”片開きドア”より開口範囲が広いので、家具など大きな荷物の出し入れがしやすいのもポイントです。あえて「親子ドアにしたい!」とは思っていませんでしたが、標準設備であれば嬉しいですね!■ 5.食洗機もう、食洗機なしの生活は想像出来ないくらい便利ですね!食洗機に食器を入れるだけで、勝手に洗い物をしてくれるなんて、改めて考えるとすごいと思いませんか?そのうえ節水にもなるなんて、食洗機付けない選択肢はないかと。でも、これが標準設備で付いていなかったりすると、悩んでしまいますよね!標準設備で付いているのがベストですが、もしなくても追加で付けても損はない設備の一つだと思います。■ 住宅設備で住み心地は大きく違ってくる!今は、便利な住宅設備がたくさんあります。すべてを付ける必要も、最新のものを付ける必要もないかと思いますが、ライフスタイルに合った設備を活用する事ができれば、日々の生活のしやすさは全然違ってきます。ライフスタイルに合ったベストな設備は、チェックしておくのがオススメです!※【後悔しない家づくり】過去の記事を読む
2018年04月08日太陽光発電設備を導入し、売電によって収入を得るためには電力会社との売電契約を結び、各ご家庭での売電価格を決定する必要があります。太陽光発電に関心をお持ちの方ならご存じかもしれませんが、「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」によって定められる売電価格は年々変動していますから、次年度になれば売電価格も変わってしまいます。そこで今回は、太陽光発電の売電価格が契約によって確定するタイミングや、よりお得に売電するためのポイントをご紹介します。売電価格の確定時期はいつ?準備期間はどのくらい必要?各ご家庭に太陽光発電設備を設置し、売電価格が正式に確定するタイミングは「電力会社と売電契約を結んだ日時」ということになります。もし、今年度分の売電価格を適用したいとお考えであれば、年度末(翌年の3月末日)までには契約を結ぶ必要があります。ただし、太陽光発電設備の設置に関する手続きは思った以上に煩雑で、ご自分で行う必要がある項目は少ないにせよ、完了までにはかなりの期間を要することを押さえておくことが大切です。太陽光発電の売電価格は年々低下する傾向にあり、2017年度から2018年度に切り替わるタイミングでは1kwhあたり2円も低くなることがすでに決まっています。手続きの開始が遅れたために売電契約の締結が翌年度にずれ込んでしまい、ご自宅の売電価格が下がってしまう事態を避けるためにも、早めに準備を始めて期間に余裕を持った計画を立てましょう。ご自宅に太陽光発電設備を設置し、電力会社と売電契約を結ぶまでの過程とかかる期間は以下の通りとなります。トータルで最短でも2か月ほど、長くかかれば4か月ほどの期間となることもありますから、あとで慌てず済むよう早め早めに動くにこしたことはありません。【1.設置に関する費用の見積もり(2週間~1か月)】太陽光発電設備を取り扱う業者に、費用の見積もりを依頼します。業者単位で見積が出るまでには、2~3日ほどかかると想定しましょう。もし、複数の業者から相見積もりをとって比較検討しながら業者選びをしたい場合は、業者の確定までに半月から1か月ほどの期間を想定しておくことがおすすめです。【2.太陽光発電設備の施工業者と契約する(1週間ほど)】見積を取って業者を決定したら、施工の契約を結びます。このときに、資源エネルギー庁へ提出する書類などを作成するため、書類の完成までには5~7日ほどの期間をみておくとよいでしょう。【3.資源エネルギー庁の認定を取得する(2週間~1か月)】施工業者が申請書を資源エネルギー庁に提出し、認定が受けられるまでは半月から1か月ほどの期間を要します。認定通知書が届いてからでなければ電力会社と売電契約を締結できませんから、注意が必要です。【4.電力会社への売電申し込み→売電契約(1か月~長くて2か月程度)】認定通知書を受け取ったら、施工業者が管轄の電力会社へ認定通知書のコピーを添えて売電契約の申し込みを行います。電力会社は、受け付けた順に契約予定日を決めますが、申込が多く混んでいる時期にはかなり遅い日程にずれ込む可能性もあります。特に、年度末(3月末)は売電価格改訂のタイミングとなるため、駆け込みで申し込みが殺到する可能性があります。そのため、電力会社側でもあらかじめ申し込みの締切日が設定されることが慣例化していますから、可能な限り期日に余裕を持って申し込めるようにしておきましょう。太陽光発電の費用を無料で比較太陽光発電設備は早めに設置した方がお得?ここまでご説明した通り、太陽光発電の売電価格は年々下がっていく傾向にあります。すでに2018年度の家庭用太陽光発電の売電価格は1kwhあたり2円安くなることが決まっていますから、売電価格を少しでも高くしておきたいなら2017年度中に売電契約を済ませた方がお得になるでしょう。それに、太陽光発電設備の設置費用にも目を向けてみましょう。2011~2012年頃は売電価格も今よりかなり高額ではありましたが、設備の導入費用も現在の2倍近くかかるのが相場でした。また、設備にかかる費用がぐんと安くなった今の発電システムの方が、むしろソーラーパネルなどの性能は向上しています。そう考えれば、太陽光発電設備を安く設置できるようになり、発電効率も上がっている今がまさに検討のしどきともいえます。固定買取期間はいつまで?経過した後はどうなる?ご存じの方も少なくないでしょうが、太陽光発電設備で発電した電力を国が定めた売電価格で買い取ってもらえる「固定買取期間」は、家庭用(総出力10kW未満)太陽光発電設備の場合は電力会社との売電契約後10年間と決まっています。それを経過したあとは国による規制の対象外となりますから、各家庭と電力会社との合意によって任意の価格で売電契約をすることになるはずです。電力会社が自前で発電するコストより各家庭から電力を買い取るほうがローコストと判断すれば、引き続き売電を続けることは可能でしょう。また、2016年から始まった電力自由化によって売電先となる電力会社の選択肢も増えています。もちろん、ご自宅で消費される分の電力は引き続き太陽光発電で賄えます。もし余剰電力を売電しない選択をした場合でも、ご自宅の設備で蓄電を可能としておけばその都度電力を貯め、後から使うことができます。まとめこちらの記事では、家庭用太陽光発電設備による売電価格の確定のタイミングや、設備の導入を検討する際に主に期日の面で注意したいポイントについてご紹介しました。特に、これから設備の導入を考えている方の場合、売電契約の時期と年度末のタイミングが重なれば駆け込み契約による混雑が予想されます。手続きなどにかかる日数の目安を考慮し、十分に余裕を持って計画しましょう。太陽光発電の費用を無料で比較
2017年10月30日NTT東日本は3月3日、自治体などが提供するWi-Fi設備の屋外設置場所を確保するため、3月4日より公衆電話ボックスの一部スペースを有料で貸し出すことを発表した。貸し出しを行うエリアは、新潟県、長野県、山梨県、神奈川県以東の17都道県。貸し出しの条件は、「自治体などが主導して設置する公共性の高いWi-Fiアンテナなどの設置」となっており、土地所有者から設置許可が得られない場合など、貸し出しが不可能な場合もある。貸し出し料金は、設置場所や設置機器などによって異なる。
2016年03月04日ウエストエネルギーソリューションはこのほど、ヤフーが運営するインターネットオークション「ヤフオク!」に太陽光発電所設備を出品することを発表した。太陽光発電所設備そのものがインターネットオークションに出品されるのは、国内初。この太陽光発電所設備は、広島県三原市大和町に同社が保有する500kw相当の施設。2014年度「設備認定」取得済で、新設。電力買取価格は1kwhあたり32円(税別)。ヤフオク! 内の参加者限定型オークション「メンバーズオークション」にて、2016年2月12日から19日までの8日間の日程で入札者を募る。開始価格は1.61億円(税別)。オークション開催者(ウエストエネルギーソリューション)に資料請求し、審査(買取人として適格かどうかを確認)された後、詳細な資料が送付される。入札開始日以降に、オークションに参加(入札)できる。同社は今後も同様の「メンバーズオークション」を定期的に開催することで、ヤフーとともに既存の太陽光発電所設備の流通を推進していくという。○設備認定を受けている太陽光発電所の購入ニーズ2012年7月に、政府が推し進める再生可能エネルギー発電政策の一環として、発電した電気を電力会社に一定価格で買い取らせることを国が補償する「固定価格買取制度」が開始されたことに伴い、自宅や遊休地にソーラーパネルなどの太陽光発電所設備を備える個人や事業者が増加している。また4月にはいわゆる「電力自由化」の開始が決まっており、太陽光発電所設備で発電した電気だけを販売する事業業者も登場。「固定価格買取制度」における買取価格の単価は、経済産業省へ申請する「設備認定」を基準としているため、一例として2013年4月以前に「設備認定」を受理された施設で発電された電力は、2012年当初の「1kwhあたり40円(税別)」と、2013年5月以降の施設よりも高い単価での買取価格が20年間固定されるという制度設計になっている。「固定価格買取制度」は、電力会社が買い取る費用を電気を利用する国民が賦課金として負担し成立する制度設計となっているが、政府による国民負担の軽減を目的として、買取価格の平均単価は年々下落している状況とのこと。例えば2015年7月1日~は、1kwhあたり27円(10kwh以上の設備、税別)。そのため、新たに経済産業省に申請した上で太陽光発電所設備を建設するのではなく、すでに「設備認定」を受けている施設の購入ニーズが事業者間で高まっているという。
2016年02月03日日立ソリューションズは1月29日、住宅設備・資材卸業の中堅企業に向け、業界特有の機能を持つ「FutureStage(フューチャーステージ) SaaS型 住宅設備・資材卸向け販売管理ソリューション」をクラウドサービスで提供開始した。価格は10ユーザーで月額8万円(税別)~。新サービスでは、住宅設備・資材卸業に適した機能からユーザーが必要とする機能を選択して利用することが可能で、申し込みから最短2日でユーザーの環境を構築、提供する。ユーザーは自社に設置したパソコンからインターネットを介し、クラウドサービスとして販売管理機能を利用できるためサーバアプリケーションの準備や保守・メンテナンスが不要となり、導入時・運用時の負荷の軽減が可能だという。新サービスの特長としてサイズや型番、メーカーといった業界特有の商品情報の管理、マスタ管理していない商品の受発注、単価未決定の状態での入出荷、業務上注意が必要な取引の自動チェック機能、貸し倒れや回収遅延による損失リスクの防止機能など、業務適合度の高い機能を提供する。そのほか、ユーザー数も業務の繁忙期や閑散期などにあわせて随時増減でき、ITコストを適正化できることに加え、セキュリティ対策やシステムバックアップなど充実した運用サービスにより、安心して利用することを可能としている。2020年度末までにFutureStage事業全体で累計200億円の受注を目指す。
2016年01月29日ラティス・テクノロジー(ラティス)は1月14日、製造設備や装置の開発を支援する新たなXVL/Vmechソリューションの提供を同日より開始した。同ソリューションは、製造設備の3DCADモデルを軽量なXVLで表現し、装置がどう稼働するかを動的干渉チェックで検証する新製品「XVL Kinematics Suite」と、これまで実機で検証していた制御ソフトを軽量XVLモデル上で仮想検証可能にする「XVL Vmech Simulator」の2製品が中核となる。「XVL Kinematics Suite」は、工程設計・検証、3Dデータ編集・閲覧を行うDMUツール「XVL Studio Standard」と、機構の定義・動作確認やタイミングチャートによるシナリオ動作・動的干渉チェックを行う「機構オプション」をパッケージ化したもの。3次元CADではできない大規模設備モデルの機構検証が可能となり、実機完成前にメカ設計の妥当性や制御仕様の妥当性を検証することができるようになる。販売価格は220万円(税別、ノードロックライセンス)で、年間保守費用が44万円(税別)。一方の「XVL Vmech Simulator」は「XVL Kinematics Suite」で作成された機構モデルに、モータやセンサなど制御デバイスの仮想モデルを関係付け、制御コントローラの接続設定を行うことで実装ソフトウェアの仮想デバッグを実現する。通信インタフェースは、使用するコントローラに合わせてオプション製品として提供される。また、制御デバイスとコントローラの入出力をモニタしたり強制変更(いじわるテスト)が可能なユーティリティをバンドルされた。販売価格は440万円(税別、ノードロックライセンス)で、年間保守費用が80万円。また、2製品に加えて新手法の導入に人的リソースが投入できない企業に向けて機構モデルの作成、制御ソフト検証環境の構築サービスなどを提供する「運用支援サービス」も開始。ラティスは「新製品とサービスの提供で、設備のメカ検証と制御ソフト検証を並列に進めることが可能になり、品質の高い設備の早期開発を実現することで、量産工場の垂直立ち上げに貢献します」とコメントしている。
2016年01月14日宇宙航空研究開発機構(JAXA)は1月13日、今月下旬より開始する有人閉鎖環境滞在試験を行うJAXA筑波宇宙センター内の閉鎖環境適応訓練設備のプレス向け見学会を開催した。同試験が行われる閉鎖環境適応設備は宇宙飛行士の選抜に使用されたもので、円柱状のモジュールが2つ並べられ、上から見るとコの字型になるように短い廊下で結ばれている。各モジュールは長さ11×幅3.8×高さ2mで、国際宇宙ステーション日本実験棟「きぼう」の形状に寄せて作られているという。設備内はおおまかに実験スペースとダイニング、ベッドルームに分かれており、実験スペースと居間には各2台ずつモニタ用のカメラが設置されている。ベッドルームは2段ベッドが4台あり、ベッドのサイズはそれぞれシングルより少し大きい。ダイニングにはキッチンがついているが、試験中は食事が制限されるためキッチンの出番はあまりないと思われる。また、風呂はユニットバスで、このほかトイレがもう1つある。○試験には約4400人が応募同試験は宇宙飛行士の精神心理健康状態を評価する手法の研究の一環として実施されるもので、一般から募った男性8名が2週間にわたり同施設で共同生活を送る。共同生活中は行動や食事などが制限されるほか、グループ作業をはじめとするさまざまな課題が与えられる。そうしたストレス負荷によって身体にどのような変化が起こるかを調べ、専門家の面談によるストレス状態評価の変化と比べることで、有効なストレスマーカーの確立を目指す。第1回試験は1月29日からスタートし、被験者は2月5日~18日まで閉鎖環境に滞在する。滞在前後のデータ取得を含む全日程を消化した場合、協力費38万円が支払われる。募集はすでに締め切られており、約4400人の応募があったという。今後、16名程度まで候補者を絞り、面接や健康診断を実施して被験者を選定する。試験の詳しい内容や背景ついてはこちらをご参照いただきたい。
2016年01月14日ソニーと東芝は12月4日、東芝が所有している大分県の半導体製造関連施設・設備および関連資産の一部を、ソニーの子会社であるソニーセミコンダクタへ譲渡することで正式に契約を締結した。10月28日に締結された意向確認書にもとづいたもの。関係当局の必要な承認および認可を条件とし、2016年3月末日までに本件譲渡を行う。このたび、東芝からソニーへ譲渡されるのは、東芝・大分工場の300mmウエハ生産ラインの製造関連施設・設備、その他関連資産。譲渡金額は190億円となる。譲渡完了後は、ソニーの完全子会社であるソニーセミコンダクタの製造拠点の一つとなり、主にCMOSイメージセンサー製造に使われる予定だ。譲渡対象の施設・設備での製造やCMOSイメージセンサーの設計などに関わっている、東芝と関係会社の従業員約1,100名については、ソニーグループへ移籍することで引き続き調整を行っていく。
2015年12月04日住宅設備・建材の総合メーカーであるLIXILは12月2日、東京大学大学院 情報学環ユビキタス情報社会基盤研究センター長である坂村健教授と共同で、住生活におけるIoTの活用に向けた「LIXIL IoT House プロジェクト」を開始したことを発表した。同社は、2020年までに「世界で最も企業価値が高く、革新的で信頼されるリビングテクノロジー企業となる」というビジョンを掲げており、このビジョンのもと、これまでも人やモノ、家が情報で結びついた「住生活の未来」について研究を重ねてきた。2009年に研究を開始した研究施設「U2-Home(ユースクウェアホーム)」では、センサーを使用し、生活シーンに合わせて住環境をコントロールするなど、情報化された住まいでの生活について研究してきた。LIXIL 代表取締役社長 兼 CEOの藤森義明氏は、「LIXIL IoT House プロジェクト」の開始に至った経緯について、次のように説明した。「われわれの競合や未来について考えたとき、今の競合相手は10年後、20年後の競合相手ではないだろう。今と同じ延長線上の2030年や2040年を考えると、今とはまったく違った競合がビジネスを持って行ってしまうのではないだろうか。本当の競争相手は、メーカーではなく、IoTやビッグデータを持っている大きな会社や、ソフトとハードを組み合わせていくような技術を持つ会社だ。今まさに、新しいことを考え出さないと、10年後、20年後の未来はなくなってしまうかもしれないという危機感が、IoT House プロジェクトを立ち上げるきっかけとなった」(藤森氏)本プロジェクトでは、社員モニターを活用した実生活での検証や、理想モデルに基づく実証実験施設での検証などを通じて、住まいの中でのIoTの可能性を追求していくとしている。LIXIL 取締役 専務執行役員 R&D本部長の二瓶亮氏は、住まいのIoTの可能性について、次のように述べた。「IoT Houseによって、新しい住生活や生活価値の向上、家自体の性能の向上、さらには今まで以上に地域社会とつながる豊かなコミュニティ社会の実現へと広げていくことができるだろう。例えば、人の排泄物にはたくさんの健康情報が含まれており、この情報をトイレがセンシングすることで、健康状態を人に伝えたり、予防医療や健康管理へつなげていくことができる。また、IoTで獲得した情報を使って、家の中で人の動きを見守り、安全・安心な暮らしの実現や、家の実年齢を把握しながら、最適な手当をすることで、家全体の性能の向上を図ることができる。さらに、IoT Houseを介して家に住まう人同士や、人と人とのつながりを地域コミュニティにつなげていくことで、リアルな社会での関わりが広がり、世の中を明るくすることにも貢献できるだろう」(二瓶氏)また、住まいのIoTに大切なこととして、「いつまでも使い続けられること」「プライバシーが守られていること」「非常時でも困らないこと」「簡単に設置し、簡単に使えること」が挙げられ、これらのポイントがクリアされるよう、検証を進めていくという。約30年前から住宅の未来について研究を重ねてきたという坂村教授は、今回のプロジェクトについて次のような意気込みをみせた。「80年代と比べて何が変化してきたかというと、コンセプトや機能は同じでも、実装技術が非常に変化してきた。例えば、半導体の大きさやネットワーク技術の進歩である。昔はコンピューターとセンサーをつなぐには大量の電線が必要だったが、IoT Houseは無線でつながってしまうだろう。すべてのものがインターネットにつながっているということは、住宅の部品全部が直接的に、インターネットに直結できる時代だということ。これは今までできないことだった。しかし、この部品が大量生産されないと、IoTの住宅を一般に普及させることはできない。IoTが住宅に適用できるかどうかは、部品メーカーにかかっている。これまでの研究の知見をこのプロジェクトにたたきこむことによって、LIXILと世界最高の住宅をつくる。2017年には、その時点で考えられる最高の未来住宅をつくる」(坂村氏)今後のロードマップとしては、まず第1フェーズ(2015年~2016年)で構想・予備実験を行い、第2フェーズ(2016年~2017年)では実証環境の構築、そして第3フェーズ(2017年~)では、実際に実証実験による有効性の検証が実施される予定となっている。
2015年12月03日富士通は11月12日、富士通研究所が開発した光ファイバー超多点温度センシング技術による火力発電所の設備異常検知システムを東北電力と共同で開発し、東北電力秋田火力発電所において実証実験を実施したと発表した。火力発電所の設備において安定稼働を維持していくためには、燃料配管やボイラー煙道などさまざまな場所での温度変化を監視し、その結果から設備の状況を常に把握しておくことが早期に異常を検知するうえで重要となる。しかし、半導体式温度センサーや熱電対式温度センサーなどの「ポイント式温度センサー」による異常検知では、センサーごとに通信ケーブルが必要となることや、火力発電所特有の厳しい制約により、設置可能なセンサーの場所や数に制限があった。光ファイバーによる温度測定は、数km以上の光ファイバー上を10cm間隔で連続的に温度測定できるうえ、電気ではなく光を用いた温度測定技術であるため、防爆にかかわる制約を受けず、発電所関連のさまざまな設備に導入できるというメリットがある。導入コストも、ポイント式温度センサーを活用した場合より抑えることが可能だ。富士通と東北電力は、2014年6月から2015年の3月にかけて光ファイバー超多点温度センシング技術を用いて、東北電力秋田発電所の燃料配管と蒸気配管、ボイラー煙道の温度変化を継続的に測定し、設備異常をより精微にリアルタイム検知する実証実験を行った。この結果、蒸気配管内の水蒸気の異常な液化や滞留の発生を検知することができたうえ、蒸気配管と燃料配管の温度上昇・低下タイミングの比較から、それぞれの配管が正常な状態であるかどうかを把握することにも成功した。また、120℃に達する高温の排気ガスが排出され、継続的な振動にさらされるボイラー煙道においても、60日間連続での温度監視を実現し、高温・高振動環境下でも同技術を活用したリアルタイム温度監視を行い、設備の異常検知が可能であることを実証できたとしている。富士通は今後、同システムをベースに、発電所だけでなく化学プラントなどのさまざまな施設・設備へのビジネス展開を目指していくという。
2015年11月12日東芝とサンディスクは10月21日、NAND型フラッシュメモリを製造する四日市工場の新・第2製造棟の一部が竣工したことにあわせて、両社共同で設備投資を実施する正式契約を締結したと発表した。新・第2製造棟は3次元構造のNAND型フラッシュメモリ(3D NAND)の専用設備を設置する拡張スペースを確保するために建設が進められてきたもので、2015年度第4四半期より生産を開始する計画となっている。全体の竣工は2016年前半を予定しており、建屋面積は2万7300m2。同社では、竣工した建屋から順次生産体制を構築する計画だとしているが、具体的な生産能力や生産計画などについては市場動向を踏まえ、決定していくとしている。なお両社は2014年にも第5製造棟の第2期分の稼働を開始させるなど、NAND型フラッシュメモリの生産能力の継続的な引き上げを進めてきており、今後も3D NANDの生産体制の構築ならびに生産効率の向上をタイムリーに行っていくことで、メモリ事業の競争力強化を積極的に図っていくとしている。
2015年10月21日太陽光発電協会(JPEA)は9月11日、太陽光発電設備が水害によって被害を場合の対処に関する注意事項などをWebサイトを通じて公表した。水害によって被害を受けた太陽電池パネルに関しては、絶縁不良となっている可能性があり、接触すると感電する恐れがあるため、やむを得ず取り扱う必要がある場合は、ゴムの手袋や長靴を使用するなどの感電リスクの低減を行うことの必要性、ならび複数のパネルが接続活線状態であれば状況次第では、日射を受けて発電してしまい、高電圧/電流が発生する危険性があるため、周辺にロープを張るなど、不用意に近づけないような措置を講じることが必要としている。また、パワーコンディショナに関しては、浸水した場合、直流回路が短絡状態になる可能性があり、太陽電池パネルが活線状態の場合では、短絡電流が流れることで、ショートや発熱が生じる可能性があり、もしショートしている状態が見えるようであれば、販売施工業者などに連絡を行う必要があるとするほか、取扱いにおいては、感電対策を行った上での遮断器の解列が推奨されている。なお、被害への対処の実施については、50kW未満の施設の場合は販売施工事業者へ、50kW以上の施設の場合は選任されている電気主任技術者に連絡をしたうえで、対策をとってもらいたいとJPEAでは説明している。
2015年09月11日NTTデータ四国は、タブレット端末を活用した「建物・設備検査ソリューション」を8月1日より販売開始すると発表した。「建物・設備検査ソリューション」は、建物や設備の検査・点検・調査・修繕等を行う際にタブレット端末を用いて、検査項目の確認・結果入力を行い、報告書の自動生成・保存を行うもの。建物や設備の検査・点検・調査・修繕等を行う際に、結果入力や報告書作成でタブレット端末を用いて行うことで作業を効率化する。このソリューションは、建物や設備の状況をカメラ機能で撮影し、写真や検査項目画面にタッチペンを用いた手書き入力で登録することができ、従来の紙作業と同様のイメージで行いながら、報告書を自動作成できる。また、図面や検査結果は文書管理システムに登録、保管することで情報の機密性、完全性、可用性を確保しつつ、作業管理者、現場作業者の間の業務をシームレスに連携する。すでにJR四国から建物検査業務を委託されている四国開発建設に4月より先行導入され、四国全域の鉄道網の建物検査業務において運用されているという。NTTデータ四国では、本ソリューションを検査・点検・調査・修繕などフィールド作業を行う事業者に販売し、今後3年間で50社への導入を目指す。
2015年07月29日○「車両運行管理」を目指し、ドライブレコーダーを導入システムキッチンやユニットバスなどの住宅設備をはじめ、配管部材、建材、電設資材など、住宅関連機器の総合商社として、東北から東海までの広大なサービスエリアで地域密着型のビジネスを展開する小泉。配送トラックと営業車、合わせて約1300台にも及ぶ車両を自社で管理運用する同社では、車両運行の効率化や交通事故の撲滅などを目指してテレマティクス型のドライブレコーダーを導入。わずか2カ月という短期間で全車両に設置・稼働し、点から面の営業への転換、事故防止、業務時間の効率化を実現している。かねてより同社では、タイムリーかつ、きめ細かなサービスとサポートを提供していくため、車で30分、遅くとも1時間以内に顧客にアクセスできるように営業拠点を展開してきた。現在では、グループのブロック子会社9社が管轄する営業拠点は合計90カ所以上に達しており、各拠点には配送用トラックを配置しているほか、社員にも原則1人1台の営業車を用意し、機動的な営業活動ができる環境を整備している。しかし一方で、首都圏などの営業所が近接している地域では、顧客の事業所や施工現場が営業所の担当エリア外に存在することも少なくない。すると、配送車や営業車がそれぞれのエリア内外をクモの巣のように入り乱れて運行することとなり、配送エリアや営業エリアの重複が発生してしまうという課題を抱えていた。そうしたなか、長坂紘司社長から、燃料費など車両運用コストの面も含め、配送効率の向上と、密度が高く無駄のない営業方法を検討するように指示がなされた。同社経営管理本部総務部の部長、福持博巳氏はこう振り返る。「社長からの指示もあって、GPS運行管理機能を備えたドライブレコーダーによって各営業所の配送車、営業車の運行状況などを詳しく把握したいと考えました」あわせて、交通事故の撲滅もドライブレコーダー導入の目的として掲げられた。日々1300台もの車両が走り回っていることから、軽微な物損事故も含めると毎月それなりの数の事故が発生してしまっていたのである。「事故を起こしてしまうと、地域社会にご迷惑をおかけするだけでなく、商品の配送も遅れてしまいます。また、事故が増えれば、車両保険などの負担も膨らんでいきます。社用車による交通事故の撲滅は、企業の重要な社会的責任であるのはもとより、経営面でも見逃すことのできない重要課題なのです」(福持氏)当然、同社はこれまでも講習などを通じて、営業担当者や配送ドライバーに対する安全運転の指導・教育に力を注いできたが、さらなる事故削減を実現すべく、ドライブレコーダーの導入を検討することとなったのである。○交通事故が激減、リアルタイムな運行状況把握もこうしてドライブレコーダーの導入検討を進めてきた小泉が最終的に導入したのは、日本ユニシスのカメラ付き携帯通信型の運行管理支援サービス「無事故プログラムDR」だった。これは、カメラ・GPS・携帯通信モジュールを搭載したドライブレコーダーと、日本ユニシスのクラウドサービスとの連携による高機能テレマティクスサービスだ。同サービスでは、ドライブレコーダーが記録した危険運転情報などがリアルタイムで日本ユニシスのデータセンターに集約され、重要な情報があると即時に利用者へとメール通知されるようになっている。また、車両の位置情報や運行情報なども一定のタイミングでデータセンターに送信されるため、利用者は管理用Webサイトから車両の運行状況管理や危険運転統計の集計・分析などを行うことができる。「無事故プログラムDR」の選定理由について、福持氏はこう説明する。「複数のGPSドライブレコーダーを検討したのですが、業務が終了して営業所に戻ってこないと運行状況を確認できなかったり、各営業所に管理用のシステムを導入する必要があったりと、当社が求める利用形態には不十分なものばかりでした。そんななか、無事故プログラムDRは、危険運転情報や車両走行ルートなどの多彩な情報をリアルタイムに管理できる点や、1000台を超える車両情報をクラウド経由で効率的に管理できる点など、当社のニーズを満たしていると判断し、導入を決定したのです」まず2014年5月に、都内の2つの営業所で運用する配送トラックと営業車、合計28台に無事故プログラムDRをテスト導入。その結果、この2営業所の事故件数が激減したため、安全運転を促す効果は絶大であることがわかった。「交通事故の発生時だけでなく、急ブレーキや急ハンドル、急加速、速度超過といった危険運転の発生を、加速度センサーや車載機器との連動によって感知してビープ音でドライバーに注意を促すようにしているので、そうした効果が大きかったのでしょう」と話すのは、同じく総務部の部長を務める弦間正徳氏だ。その後、小泉では約1カ月をかけてグループのブロック子会社9社を回り、ドライブレコーダー導入に関する説明会を開催。安全運転の重要性とドライブレコーダー導入のメリットを営業所の管理者や配送ドライバー、営業担当者に訴えた。こうして2014年9月、残る全車両にドライブレコーダーを設置し、全社での運用がスタートする。ドライブレコーダーの管理画面では、全車両のリアルタイムの運行状況が全国9ブロックごとに色分けして表示されており、その傘下にある営業所もまた色分けされている。このため、配送エリア・営業エリアの重複状況を簡単に把握できるようになっているのだ。この機能は、小泉が日本ユニシスに要望して開発されたものである。運行状況は毎日集計され、1週間、10日間、1カ月などの期間ごとに、各車両が効率的に運行できているかどうかを地図上で確認が可能。この結果をもとに、さらに無駄のない運行計画を立てることができるようになった。また、危険運転は6つのランクに分類され、危険度の高いレベル1~2のイベントが発生した時は、前後の静止画像6枚を添えた事故情報・危険運転情報が、所轄の営業所と本社の車両管理者にメールで送信される。レベル1~2の動画およびそれ以下のレベルの静止画もドライブレコーダーに搭載されたSDカードに記録されるため、業務終了後に取り出して確認することが可能だ。「導入した9月の時点で、事故の件数が前年比で大幅に減少しました。事故発生時、もしくは事故に直結しかねない危険な状況がリアルタイムに把握できるようになりましたので、ドライバー本人に直接連絡を取って確認・注意するなど、迅速な対応が可能になりました。また、危険運転情報は車両ごとに集計管理されるため、危険度の高い運転をしているドライバーに対し、具体的なデータに基づいて改善を指導できるのも大きなメリットです」と、福持氏はコメントする。また同社では、ドライブレコーダーを労働時間を適正化するための勤怠管理にも活用している。ドライブレコーダーに走行日時やルートなどが記録されるため、例えば夜間の営業先訪問や頻繁な深夜帰宅も把握することが可能なのだ。「そうした状況が判明した場合は、営業所の上司と相談して改善を指導するなど、労働時間の短縮を図るようにしています。営業効率化によって社員にも早く仕事を終えるようにし、仕事と生活のどちらも充実してもらいたいですから。具体的なデータがあるとより説得力が増すと実感しています」と、福持氏は語る。ドライブレコーダーで蓄積されたデータは3年前までさかのぼることが可能だ。同社では今後、こうして蓄積されたデータを分析・活用することで、さらなる交通事故の撲滅や営業の効率化を目指している。
2015年07月10日京浜急行電鉄は5月13日、平成27年度の鉄道事業設備投資計画を発表し、鉄道事業において総額約207億円(うち安全対策設備投資は約177億円)の設備投資を行うことを明らかにした。具体的には、高架橋耐震補強工事、法面防護、トンネル補修、橋梁補修などの防災・地震対策が積極的に行われるほか、ホーム隙間・段差解消など駅の改良工事、車両の新造・改造・更新、列車無線の改良工事、大師線連続立体交差事業(第1期)工事などの安全対策も実施される。約43億円かけて、新型車両として「新1000形」が20両新造され、現行車両の2100形が24両更新される。駅改良工事としては約25億円をかけて、ホーム隙間・段差を解消する工事が黄金町駅と三崎口駅で行われ、金沢八景駅・神奈川新町・日ノ出町駅・逸見駅・堀ノ内駅・穴守稲荷駅で、駅舎改修・改築が行われる。
2015年05月14日東急電鉄は5月13日、2015年度の鉄軌道事業設備投資計画を発表した。同社は、2015年度に鉄軌道事業で総額482億円の設備投資を行う。同計画によると、田園都市線の6ドア車45両の4ドア車への置き換えを開始し、車両のドア位置の課題を解消することにより、従来のホームドア設置計画を10年以上短縮する。2020年を目標に東横線・田園都市線・大井町線全64駅にホームドアを設置し、今年度は、東横線の都立大学駅、新丸子駅、元住吉駅、大倉山駅、菊名駅、田園都市線の宮前平駅、大井町線溝の口駅など10駅で工事に着手する。踏切安全対策として、昨年度から、踏切内を立体的に検知できる3D式の踏切障害物検知装置の設置を開始しているが、今年度は、妙蓮寺-白楽駅間などで光線式から3D式へ更新するほか、緑が丘-自由が丘駅間の未設置場所への新設を含め、15カ所への設置を目指す。また、五反田駅などの駅改良工事やあざみ野駅などのホーム屋根ふきかえなどの施設更新を行うなど、長寿命化工事・施設更新・ホーム屋根補強工事などの減災対策も行われる。バリアフリー対策としては、用賀駅や宮前平駅にエスカレーターを新設するほか、菊名駅などでは、複数のバリアフリー経路を確保するため、エレベーターを増設する。さらに、雨の日でも快適に利用できるよう、鷺沼駅、たまプラーザ駅などでホーム屋根を延伸する。
2015年05月14日三菱重工は2月5日、油圧ドライブ式大型洋上風力発電設備の陸上実証試験を英国ハンターストンで開始したと発表した。動力伝達機構にデジタル可変容量制御を行う油圧ドライブトレインを持つ風力発電設備として世界初の実証実験になる。同設備は新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)と英国ビジネス・イノベーション・職業技能省および同国技術戦略委員会の支援を得て開発しているもの。ブレードの長さは81.6m(ローター径167m)で、ハブの高さは約110m、全体の高さは200m近くまで達する。新型油圧ドライブトレインは2011年に買収した英ベンチャー企業との共同開発によるもので、増速機やインバーターを必要としないのが特徴。風のエネルギーをポンプで油圧に変換・デジタル制御し、ブレードの回転速度(約10回転/分)を、発電機の回転速度(1000回転/分)に増速することができる。同社は今回の陸上実験の結果を踏まえ、福島沖で実施される浮体式洋上ウィンドファーム実証研究事業に、2015年度に油圧ドライブ式大型風力発電設備を供給し、さらなる実証実験を行っていく計画を立てている。さらに、商用化・量産化の目途が立てば、洋上風力発電設備専業会社であるMHIヴェスタスへこの新型油圧ドライブトレインを供給することを検討していると明かした。
2015年02月05日ソニーは2月2日、ソニーセミコンダクタにおいて、積層型CMOSイメージセンサーの生産能力増強を目的とした設備投資を2015年度に実施すると発表した。具体的には、長崎テクノロジーセンターに約780億円、山形テクノロジーセンターに100億円、熊本テクノロジーセンターに約170億円、合計約1050億円の設備投資が見込まれている。これにより、同社のイメージセンサーの総生産能力は、現在の月間約6万枚から2016年6月末時点で約月間8万枚まで増強されるというあわせて、ソニーセミコンダクタはLSIを中心とした半導体高密度実装の開発・生産拠点である大分テクノロジーセンターでの事業を2016年3月末で収束することが発表された。大分テクノロジーセンターの従業員約220名は集中領域であるイメージセンサーの拠点および業務移管先となる他のソニーセミコンダクタの拠点への異動が予定されている。
2015年02月03日JNCは1月29日、子会社であるJNC石油化学の市原製造所内において、リチウムイオンバッテリ用セパレータの製造設備の竣工式を開催したと発表した。これまで、セパレータについては、従来培った樹脂加工技術のうち、特にポリオレフィンフィルム分野における製造・加工ノウハウ、材料選定ノウハウを生かし、市原製造所内にセパレータ量産化検討のためのパイロット設備を設置し、製造技術開発および市場開発を行ってきた。今回、竣工した製造設備は、これまでパイロット設備で積み重ねてきた、独自のセパレータの製造技術を反映させた商業用量産設備である。現在、パイロット設備による試作品の提供などにより採用に至っている顧客に対し、ライン変更の認証に向けた製品の提供を行っており、以降認証を受けた顧客から順次今回の製造設備に生産を移管し製品の供給を行っていく。今後、市場拡大が期待される大型リチウムイオンバッテリへの供給体制の整備のみならず、膜厚、空孔率の設計自由度をさらに追求した高性能なセパレータ、およびバッテリの高容量化に伴う安全性の高いセパレータの開発を行うとともに、安定した品質の一層の向上を目指し積極的に取り組んでいくとコメントしている。
2015年02月02日ダイキン工業は、複数階の建物全体の設備図を3Dで確認・編集できる3次元設備CAD「FILDER Cube」を1月30日より発売すると発表した。また、電気設備図の作成に特化した電気設備業者向けCAD「FILDER Cube 電気」も同日に発売する。「FILDER CUBE」は空調・給排水衛生・電気設備業者向け3D設備CAD。BIMに対応しており、鋼材や吊り金具、ボルトなどの部材も3Dで表現され、各階の配管同士の干渉箇所なども3Dで確認しながら変更することができる。3Dの設備図上で編集した内容は、平面図に即座に反映される。平面図においても、設備部品の形状や向きなど細部までリアリティを追求することで、図面の見誤りを防止する。また、CADで作成された建築図のPDFデータを読み込んで、直接作図・編集することが可能。リニューアル物件などで紙の図面しかない場合でも、スキャナーで取り込んでPDFデータ化し、CADに読み込ませることで編集可能な建築図として活用することができる。距離と角度を補正し、不要箇所は消しゴム機能で削除することができるため、建築図を一から作成することなく設備図の作成・編集が可能となった。このほかにも、積算見積もりソフト「PLANEST Bitz」「PLANEST ef」(コスモ・ソフト製)とデータ連動することで見積書作成にかかる時間を短縮するなど、業務効率向上のためにさまざまな工夫がなされている。価格は「FILDER Cube」が1ライセンスあたり145万8000円、「FILDER Cube 電気」が1ライセンスあたり97万2000円となる。
2015年01月15日富士通システムズ・ウエストと四電工は12月18日、建築設備CAD「CADEWAシリーズ」の新バージョンとして「FUJITSU 製造業ソリューション 建築設備CAD CADEWA Real 2015 (建築設備CAD CADEWA Real 2015)」を2015年2月12日から販売開始すると発表した。新バージョンでは、鋼材の種類や機能を追加するとともに、吊りや支持が正しくできているか確認するチェック機能などが追加された。さらに、3次元CGの表現力を強化したことで、より立体感のある分かりやすいイメージを共有でき、円滑な意思疎通に貢献する。また、ユニコード化による多言語入出力を可能とし、データ連携やマスタ編集などの基本機能も強化された。なお、「建築設備CAD CADEWA Real 2015」には電気、空調・衛星、総合、LT電気、LT空調・衛星、LT総合の6種類あり、全種類オープン価格での販売となる。
2014年12月18日2015年4月にオープンするTOHOシネマズ 新宿に、最新設備“イマーシブ・サウンド・システム”に対応したIMAXが導入されることが発表になった。映像、音響が最高水準で楽しめるIMAXは日本の映画ファンから圧倒的な支持を集めているが、TOHOシネマズ 新宿のIMAXシアターは従来の6.1チャンネルから大幅にグレードアップした12.1チャンネルの最新音響システムを日本で初めて導入する。IMAXは2台のデジタルプロジェクターを用いて投影されるクリアな映像と、IMAX用にカスタマイズされた劇場空間でどの座席からも最高の映像と音響が楽しめる。TOHOシネマズ 新宿に日本初導入される“イマーシブ・サウンド・システム”は、12個の独立したチャンネルにサブ・バスを加えた12.1チャンネルのシステムで、IMAX用に特別にリマスターされた非圧縮サウンドトラック、特許を取得しているサウンド・モニター・テクノロジーや優れた音響処理により、これまで以上にリアルで迫力あるサウンドを体験できる。TOHOシネマズ代表取締役社長の瀬田一彦氏は「世界中で実証されている、“IMAX”の最高技術でもたらされた映像・音響体験のパワーを、『GODZILLA ゴジラ』や『トランスフォーマー』などで目の当たりにしました。TOHOシネマズの映画館の中で間違いなく一番のプレミアムシアターとなるTOHOシネマズ新宿に、最新の“IMAX”設備を導入できたことで、このシネコンが新宿の新たなエンターテインメント・ホット・スポットとなる確信はさらに強くなりました。“IMAX”とTOHOシネマズとのコラボレーションにより、今後も、全国のより多くのお客様に喜んで頂く機会の提供に連なる今回のスタートを、こころから喜んでいます。ご期待ください」と全国の映画ファンにメッセージをおくっている。TOHOシネマズ 新宿は、コマ劇場跡地に建設中の12スクリーンを擁する劇場で、2015年4月にオープンする。TOHOシネマズ 新宿2015年4月オープン
2014年11月14日TUV Rheinlandの日本法人であるテュフ ラインランド ジャパンは10月30日、「電気自動車(EV)およびプラグインハイブリッド車(PHV)用充電設備の設置事業者認定」を開始したと発表した。同認定サービスは、2013年にドイツのTUV Rheinland本社で開始されたサービスで、グローバルではすでに50件を超える認定書が発行されている。今回、日本で同サービスを開始するに当たり、日本の法的要件を適用し、評価内容が日本のビジネス環境に合うよう設定したとしている。なお、すでに認定書を発行した12社の設置事業者に対して、ポルシェジャパンが指定設置事業者に決定しているという。
2014年11月04日National Instruments(NI)の日本法人である日本ナショナルインスツルメンツ(日本NI)は9月26日、機械のメンテナンスや運用にかかる設備投資の健全性を把握するのに役立つソフトウェアソリューション「NI InsightCM Enterprise」を発表した。現在、設備のヘルスモニタリングを行うのに、さまざまなセンサが用いられている。そこから得られる膨大な量のデータの管理・解析、システム管理は、Big Analog Dataの課題とされている。今回、同社では、これまで培ってきたノウハウを活かして、エンドツーエンドの同ソフトウェアソリューションを開発したという。同ソリューションは、様々なデバイスをインターネットに接続して情報のやり取りを行う「モノのインターネット(IoT:Internet of Things)」の概念をベースとしている。具体的には、同ソリューションを、堅牢性、柔軟性に優れた組込制御プラットフォームであるCompactRIOと組み合わせて状態監視システムを構築することで、多数のセンサを用いた構成とデータ集録が簡素化でき、デバイスのヘルスモニタリング、チャネルの構成、実装システムのファームウェアのアップデートがインターネットを介してリモートで行えるようになる。また、センサ情報の集録/解析やアラームの生成も行え、それらを用いて、機械の障害の有無をリモートで診断できる。さらに、メインで動作している回転機械と予備の回転機械の状態を、コストを抑えつつ効率よく監視できるため、自社設備のメンテナンスに関してより包括的な見通しが立てられるようになる。その結果、機械の性能と動作時間を最適化・最大化して、運用リスクを管理しながら、メンテナンス費用の削減、および安全性向上が図れるという。ターゲットは、油田/ガス田、発電、採鉱、鉄道および工業関連の製造などにおいて、機械性能の最適化、稼働時間の最大化、保守コストの削減、および安全性の向上を必要とする企業としている。
2014年09月29日日本合成化学工業は7月24日、産業資材用PVOHフィルム「ハイセロン」生産設備の増設を発表した。「ハイセロン」は水溶性PVHOフィルム。自動車の曲面転写印刷材、ユニット包装材料、農業用のシードテープなどの幅広い用途に使用されており、国内外市場での需要増加や用途拡大が見込まれている。現在は大垣工場で生産しているが、熊本工場に生産設備を新設し、安定供給を図る。
2014年07月25日NECは11月20日、ソフトウェア無線技術を利用した新たな陸上自衛隊向け「野外通信システム」の納入を開始したと発表したが、同日、実際の製品とその生産設備がある府中事業場をプレス向けに公開した。今回の「野外通信システム」はソフトウェア無線技術を使用することで、無線機の低価格化と軽量化を実現。同社は今後、この技術を民生品にも応用していく予定だ。「野外通信システム」の生産設備は、東京都府中市の同社府中事業場内にある。府中事業場の敷地は21万9,000平方メートル(東京ドームの4.5個分)という広大なもので、関係会社あわせて約9,000人が働いている。野外通信システムとしては、生産ラインのほか、防水試験場、振動試験場、電波暗室が備えられている。今回の「野外通信システム」は、NECが防衛省から受注した平成23年度予算329億円の一部で、実際の納入は、今年の3月~9月に行われた。NEC 防衛ネットワークシステム事業部長 受川裕氏によれば、ソフトウェア無線技術を利用した製品としては世界初だという。ソフトウェア無線技術は、NECが米国と共同で開発したもので、これに携帯通信などの独自の拡張を加え、2012年から量産化を開始した。受川氏によれば、ソフトウェア化には低コスト、小型化のほか、ソフトアップデートによる機能強化が行えるというメリットもあるという。たとえば、無線通信ソフトウェアには、防災無線や衛星通信用も用意され、モードを切り替えることで、自治体の防災無線との交信も可能だ。野外通信システムでは、ソフトウェア無線技術のほかにも、自律分散型ネットワーク、フルIP・ネットワークQoS技術が使われている。自律分散型ネットワークでは、マルチメディア対応の高速伝送回線、ネットワーク自動構築と自動加入、自律ネットワーク構成、回線断時に自動迂回を行う自己修復、ウェポン系の低遅延のリアルタイム通信、高速な経路切り替えの移動間通信などの特徴がある。フルIP・ネットワークQoS技術は、通常は通信の遅延時間や伝送容量を保証できないが、QoSにより通信経路を最適に選択する技術や優先処理する技術などにより、状態が変化して遅延時間の保証や伝送容量の確保を可能にするもの。車載用の無線機は従来に比べ半分の体積に小型化され、後部座席を占有することなく、タイヤハウス上部スペースを利用した設置が可能になった。また、LAN端子も搭載され、Androidの情報通信端末を接続し、位置把握、メール、ナビゲーション、警告情報サービスを利用できる。これら4つのサービスは共通サービスとして、隊員が背負って運ぶマンパック型やハンドヘルド型の無線機でも利用できる。同社では、ソフトウェア無線技術を民生用に転用することも考えており、国内では緊急モバイル、列車無線、消防無線、海外では緊急モバイル用として展開を図っていくという。パブリックビジネスユニット 理事 伊藤康弘氏は「NECの事業領域はパブリック、エンタープライズ、テレコムキャリア、スマートユニットの4つの部門にわかれるが、防衛システムは、公共事業者向けのパブリックビジネスユニットに含まれる。平成24年度のパブリックユニットの売上は6,027億円で全社売り上げ比率は20%となる。防衛事業に取り組んでい意義は、国家の安全の保証に対して民間の立場から貢献する気概をもって行っていることだ」と述べた。
2013年11月21日イマドキの新婚夫婦は、お部屋選びの際に、どんな室内設備を人気だと思っているのでしょうか?今回、「マイナビ賃貸」では、結婚した際の新居へ住み替えたという夫婦に、「室内設備で、実際にあってよかったと思うもの」についてアンケートを行いました。すると、近年普及しつつある“アレ”が大人気でした!■結婚した際に新居へ住み替えましたか?はい・・・・・・61.0%いいえ・・・・・・39.0%■室内設備で、実際にあってよかったと思うものは?・「洗濯物が干しやすくて、荷物や倉庫がおけるので、『広めのベランダ』が気に入ってます」(女性/35歳/大阪府)・「『浴室乾燥機』は、雨が降ったときにも洗濯物が乾くし、共働きには助かる」(女性/29歳/神奈川県)・「物が多いので、『物置』がついているのは便利」(女性/36歳/福岡県)・「生ごみのにおいを気にせずに過ごせる『ディスポーザー』はよい」(女性/30歳/東京都)・「『宅配ボックス』はすごく便利!」(女性/27歳/群馬県)上述のなかでも、「不在でもある程度のものは受け取れるので」(男性/33歳/東京都)と答えた人がいるように、共働きの夫婦だとなかなか受け取るチャンスがない宅配物をいつでも受け取ることができる『宅配ボックス』は人気でした。一軒家でも、宅配ボックス付きの家を設計することはできるようなので、気になる人はリサーチしてみてもいいかもしれません。また、キッチンの排水口に取り付け、生ごみを粉々に粉砕処理することができる『ディスポーザー』も大人気で、「生ごみのにおいがしない!」と驚く声や、「夏場に虫がわかない」と喜ぶ声も。近年普及しつつある最新設備はやっぱり便利なようです。さらに、「室内設備や家電で、今後あったらいいなと思うもの、ほしいもの」について聞いてみると、『床暖房』という回答が多数。理由は「冬は台所やリビング、風呂場の足元が冷えるので」(女性/27歳/愛知県)というように、新居の床が冬に冷えることが分かった結果 、必要性を感じてほしくなったという声があがりました。ほかにも、『トランクルームがほしい』という声も多く、理由としては「子どものものが増えるから」(女性/35歳/埼玉県)や、「何でも入れておけそう!」(女性/31歳/東京都)という回答がありました。ゴルフバッグや釣り道具など、普段は使わない大物系グッズを置いておける場所というのはありがたいですよね。これから新居へ住み替えるという人は、これらの意見を参考に、プランを練ってみてはいかがでしょうか?文●平井ライラ (エフスタイル)【アンケート対象】escala cafe会員:20歳以上の既婚女性調査時期:2012年11月6日~2012年11月7日有効回答:300件調査手法:インターネットログイン式アンケート【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年12月10日イマドキの新婚夫婦は、お部屋選びの際に、どんな室内設備を人気だと思っているのでしょうか?今回、「マイナビ賃貸」では、結婚した際の新居へ住み替えたという夫婦に、「室内設備で、実際にあってよかったと思うもの」についてアンケートを行いました。すると、近年普及しつつある“アレ”が大人気でした!■結婚した際に新居へ住み替えましたか?はい・・・・・・61.0%いいえ・・・・・・39.0%■室内設備で、実際にあってよかったと思うものは?・「洗濯物が干しやすくて、荷物や倉庫がおけるので、『広めのベランダ』が気に入ってます」(女性/35歳/大阪府)・「『浴室乾燥機』は、雨が降ったときにも洗濯物が乾くし、共働きには助かる」(女性/29歳/神奈川県)・「物が多いので、『物置』がついているのは便利」(女性/36歳/福岡県)・「生ごみのにおいを気にせずに過ごせる『ディスポーザー』はよい」(女性/30歳/東京都)・「『宅配ボックス』はすごく便利!」(女性/27歳/群馬県)上述のなかでも、「不在でもある程度のものは受け取れるので」(男性/33歳/東京都)と答えた人がいるように、共働きの夫婦だとなかなか受け取るチャンスがない宅配物をいつでも受け取ることができる『宅配ボックス』は人気でした。一軒家でも、宅配ボックス付きの家を設計することはできるようなので、気になる人はリサーチしてみてもいいかもしれません。また、キッチンの排水口に取り付け、生ごみを粉々に粉砕処理することができる『ディスポーザー』も大人気で、「生ごみのにおいがしない!」と驚く声や、「夏場に虫がわかない」と喜ぶ声も。近年普及しつつある最新設備はやっぱり便利なようです。さらに、「室内設備や家電で、今後あったらいいなと思うもの、ほしいもの」について聞いてみると、『床暖房』という回答が多数。理由は「冬は台所やリビング、風呂場の足元が冷えるので」(女性/27歳/愛知県)というように、新居の床が冬に冷えることが分かった結果 、必要性を感じてほしくなったという声があがりました。ほかにも、『トランクルームがほしい』という声も多く、理由としては「子どものものが増えるから」(女性/35歳/埼玉県)や、「何でも入れておけそう!」(女性/31歳/東京都)という回答がありました。ゴルフバッグや釣り道具など、普段は使わない大物系グッズを置いておける場所というのはありがたいですよね。これから新居へ住み替えるという人は、これらの意見を参考に、プランを練ってみてはいかがでしょうか?文●平井ライラ (エフスタイル)【アンケート対象】escala cafe会員:20歳以上の既婚女性調査時期:2012年11月6日~2012年11月7日有効回答:300件調査手法:インターネットログイン式アンケート
2012年12月10日住宅設備機器・建材の総合メーカーであるLIXILは、INAXブランドから、パブリック洗面「ノセルカウンター スラント」を8月1日から発売する。同製品は、荷物置き場として洗面カウンター上部にドライエリアを設置した。洗面本体の前板に傾斜をつけることで、足元にキャリーバッグなどを置ける空間を確保。鏡に近づくことができるため、化粧直しも楽に行うことができる。さらにカウンターの縁は傘をかけることができる形状にした。手が奥まで入るゆとりのあるボウル形状にすることで、手洗い時の水はねを軽減。また、傾斜のあるカウンターが水をたまりにくくするという。清掃性にも優れた凹凸の少ない水栓金具を採用し、さらに、水石けんの補給も立ったままできるように、前板を開くとすぐに補給口が出てくる構造にしている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月27日住宅設備機器・建材の総合メーカーであるLIXILは、クールシェア事務局が環境省と連携して進めている「クールシェア」に賛同し、7月1日~8月31日の期間の平日、全国58箇所のLIXILショールームを「クールシェアスポット」として開放する。「クールシェア」は昨年、多摩美術大学デザイン学科のゼミで生み出されたプロジェクト。ひとり一台のエアコンを使うという無駄をやめ、みんなで涼しい場所に集まり、楽しく涼しさをシェアすることで、家庭部門でのエアコンによる夏場のピーク消費電力を減らそうというもの。同社ではこの考えに賛同し、猛暑時に近くのショールームに気軽に立ち寄れるよう、LIXILショールームを「クールシェアスポット」として開放。また、グループ全体でも、「2012年夏 LIXIL 節電アクション」として「ていねいな節電」をすすめ、さまざまな省エネ製品の開発等を通じ、無理なく快適に暮らす夏の節電を応援している。ショールーム開館時間は10:00~17:00。休館日は水曜日(祝日の場合は開館)、夏期休業日(2012年 8月10日~8月16日)、年末年始。なお、ショールームによって開放期間や開放時間が異なる。詳細は、クールシェア事務局のシェアマップで確認できる。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月03日