あと1か月足らずで、2016年。年があらたまるのを機に、「2016年こそ、●●を達成!」と目標を掲げる女性はきっと少なくないでしょう。しかし、目標達成のために最初こそがんばるものの、いつのまにやらうやむやに…。よくあることですよね。2016年こそ目標に向かって「続けたい」人のために、行動学のスペシャリストに教えていただいた「続けるための行動コントロール術」をご紹介します。続けるためにするその行動は、「増やす」・「減らす」どっち?朝のウォーキングを始めたい、スキルアップのための勉強をしたい、ダイエットのために甘いものやお酒を控えたい…。人によって続けたいことはそれぞれ違いますが、どんな目的であっても、その行動は「増やすこと」か「減らすこと」かのどちらかに分けられます。たとえば朝のウォーキング、勉強などは、目的のために新たな行動を「増やす」こと。甘いもの、お酒を控えるなどは、目的のためにこれまでの行動を「減らす」こと。まずは、自分が目的のために「続ける」行動が、どちらに当てはまるかを見極めてみましょう。それによって、続けるための工夫の仕方も異なります。■「ライバル行動」を知り、上手にコントロール続けたいけれど続けられないのは、意志が弱いせいではありません。そもそも脳は飽きっぽくできていて、手っ取り早く「ラク」なほうが好きだから。続けられないほうが自然といえるのです。そんな脳のクセを知り、続けることを妨げる「手っ取り早くラクちんなこと=ライバル行動」を意識することが、無理なく続けるためのコツです。では、「増やす」・「減らす」それぞれのパターン別に、「続けられるヒント」を具体的に見ていきます。・続けたいことが「増やす」パターンの場合たとえば「勉強をする」のライバル行動が、ネットやスマホなどです。ライバル行動は何かがわかったら、パソコンやスマホを棚にしまうなど、ライバル行動が発生しにくい状況をつくります。ライバル行動が何かを理解しているだけで、意識が変わり意図的にライバル行動を遠ざけられるようになります。・続けたいことが「減らす」パターンの場合甘いものやお酒など、減らしたいそのものこそが、ライバルです。その発生を抑えるのは難しいことではありますが、就業後はコンビニに寄らないルートで帰り、減らしたいものが簡単に手に入らない状況をつくる、代わりになるものをつくるなどでライバル行動をコントロールします。■ストレスをためずに無理なく続ける、3つのヒント頭ではわかっていても、ライバル行動をいきなりコントロールするのはハードルが高いもの。そこで、上手にライバル行動をかわし、無理なく続けるためのポイントがこちら。・いきなり「ゼロ」を目指さないライバル行動をある日突然ゼロにしようと考えると、ストレスがたまって当たり前です。勉強であれば、週に1度からスタート、甘いものを減らしたいなら一日おきにするなど、現実的に取り組みやすい目標を立てて、少しずつ続けたいことを増やしていくのが良いでしょう。スケジュール帳などにその日の行動を記録し、目でわかるようにしておくとよりモチベーションがアップします。・いつもの習慣にくっつける続けたいことを「増やす」パターンのときに効果的なのが、いつもの習慣にくっつけること。通勤中に勉強をする、お昼休みの10分間だけ勉強にあてる、などです。・違うことをして脳の飽きをかわす脳は飽きっぽいので、続けているうちにどうしてもやる気が低下することも。そんなときには「いつもと違う行動」で飽きをかわします。ウォーキングであればいつもと違うルートにする、ダイエット中でもときには自分を甘やかしてごほうびをあげるといった具合です。こうすることで脳のやる気スイッチが入り、続けやすい性質に。目標をもつこと自体が、とてもすてきなこと。2016年はその目標に向かって無理なく続け、達成の快感を味わってください!
2015年12月03日ヴァリューズは11月19日、一般ネットユーザーの行動ログとデモグラフィック(属性)情報を用いたマーケティング分析サービスである「VALUES eMark+」の集客分析機能を強化し、「【eMark+】Site Analyzer」として提供開始した。価格は、1アカウントにつき初期費用が10万円(税別)、月額利用料が10万円(同)。VALUES eMark+は、市場・顧客(Customer)/自社(Company)/Competitor(競合他社)の3C分析を1つのデータソースから実現できるという、インターネット行動ログ分析サービス。約20万人規模の行動ログ・モニター会員による消費者パネルを保有し、インターネット上の行動データから各種サイトへのアクセス状況を分析できるとしている。新サービスは、自社サイトの集客改善に活用できるツールとして集客施策の分析を簡単かつスピーディに実現できるよう、Webサービスとして提供するもの。併せて、無償で利用可能な機能も拡張したとのこと。自社や競合などサイトを指定して集客構造を容易に比較できる流入元分析ツールとしており、各種デジタル広告経由やリスティング、SEO(自然検索)での集客状況といった異なる流入元を、一括で把握できるという。なお、「ユーザー数推移」「基本指標」「ユーザー属性」は無料で試用可能。競合サイト(特定ディレクトリの指定も可能)の訪問者数の推移を確認したり、セッション数・PV数・直帰率・平均滞在時間などのサイト基本指標を自社と競合で比較したりできるとのこと。性別・年代・エリア・職業など、サイト訪問者の属性構成も把握できるとしている。
2015年11月20日日立産業制御ソリューションズは11月12日、医療事故の未然・再発防止を支援するインシデント・アクシデント分析支援システムの販売を開始したと発表した。同システムは、医療機関内で発生したヒヤリハットなどの事例収集、原因分析、対策立案、フィードバックなどの業務をサポートするもので、東京大学大学院工学系研究科の濱口哲也 特任教授が提唱している「医療版失敗学」の分析手法を情報システムとして採用することで、真の事故原因の究明や実効性のある対策の展開を実現するという。具体的には、報告書の入力項目を、真の原因究明につながる内容に厳選して選択制にするなどにより、報告書作成にかかる医療現場の負担を軽減するほか、真の失敗原因まで適切に掘り下げられた事例情報を収集することができるため、医療安全管理者が分析から対策を講じるまでにかかる手間も軽減することが可能。さらに、医療従事者が報告書を作成する過程において、失敗の真の原因究明に導く仕組みを設けているため、医療従事者がこの過程を繰り返すだけでも自然とリスクを見抜く力が向上し、事故の未然防止につながる行動を主体的にとれるようになるといったメリットもあるという。なお、同社では今後2年以内に100箇所の医療機関への導入を目指すとしている。
2015年11月12日ブラザー工業は9日、通信カラオケの技術を応用した発話訓練システム「スピーチマイスター」を発表した。通信カラオケ「JOYSOUND」の採点機能を応用した発話訓練システム。「音声解析技術」や「採点技術」、「モチベーション維持手法」などを応用しており、スピーチ(発話)が上達するトレーニングが可能となっている。スピーチ練習では、熟練者からの直接指導や、外部の講師に指導してもらうのが一般的だが、本システムでは手本となるスピーチと練習者のスピーチを比較して採点を実行。指導者がいなくても自分の成長度合いを確認しつつ、練習を重ねられる。練習時は、練習者の発話をリアルタイムでグラフ化。練習が終了してから数秒で得点を表示する。このグラフでは、抑揚、音量、速度、滑舌、間の取り方という5項目を、手本データと比較可能。修正すべきポイントを可視化、把握できる。手本データの作成にも対応し、熟練者のスピーチを録音して真似ることで、録音データを手本とした練習が行える。ソフトウェアはWindows 7対応の専用アプリケーション。手本データや練習の履歴はクラウドサーバー上に保管され、管理者はアカウントの付与や手本データの登録などが行える。
2015年11月09日島津製作所は11月6日、農産物や食品の残留農薬の受託分析を行う「一般社団法人 食の安全分析センター」を宮崎県と共同で設立したと発表した。宮崎県は「宮崎方式」と呼ばれる独自の検査体制を有しており、同センターはその技術を県内外の農業や食品産業に幅広く活用することを目的として設立された。同センターには最大48検体に対し、50分で農薬約500種類を分析(従来法では約2時間、約300-400種類)できる島津製作所の分析装置「Nexera UC」が設置されている。受託料は県内からの依頼の場合は3万円(税別)、それ以外の場合は10万円(税別)に設定されており、島津製作所は、来年度には年間2200件の受託を見込んでいるとしている。
2015年11月09日『心理学的に正しいプレゼン』(スーザン・ワインチェンク著、壁谷さくら訳、イースト・プレス)の著者は、心理学の最先端研究をデザインに応用する方法を30年以上にわたって研究し続けているという人物。これまで数え切れないほどのプレゼンテーションを行い、成功させてきたそうです。そんな著者は、「プレゼンテーションがうまくできない」というタイプの人に対して、次のようなメッセージを投げかけています。「偉大な芸術家と同じように、一流のプレゼンターは、技術を磨き、いっそう成果を上げるため、常に努力しています」そこで本書では、心理学を活用してすぐれたプレゼンターになるための「努力の方法」を説いているわけです。紹介されている99種のアプローチのなかから、数字に関連した項目を引き出してみましょう。■人が一度に記憶できることは4つまでアメリカの心理学者であるジョージ・A・ミラーが1956年に提唱した「マジカルナンバー7±2」とは、人は一度に5から8(7±2)個のことを記憶でき、その情報を処理できるという考え方。しかし、下の世代に当たる心理学者、ネルソン・カウアンが2001年に行った研究によれば、真のマジカルナンバーは4なのだそうです。気を散らさず、情報の処理を妨げられない限り、人はワーキングメモリに3つか4つのものごとを留めることが可能。そして失われやすい記憶を支えるために、情報をグループに「まとめる」手法があるといいます。ここで例として引き合いに出されているのが電話番号。アメリカの電話番号は「712-569-4532」というように、それぞれ4個以下の数字からなる、3つのまとまりに分かれています。だから、10個の数字を個別におぼえることはないわけです。初めの3つの数字のエリアコード(712と569)を記憶していれば(長期記憶にとどめておけば)、その番号をおぼえる必要はないので、ひとつのまとまりをまるごと無視できるということ。そして「4個の原則」はワーキングメモリだけでなく、長期記憶にも当てはまるのだそうです。認知心理学者のジョージ・マンドラーによる1969年の研究によると、ひとつのカテゴリーの項目が1から3個であれば、人はカテゴリー内の情報を記憶し、完璧に記憶から呼び起こせるのだとか。逆にいえば、項目が3個以上に増えていくにつれ、思い出せる項目の数もだんだん減っていくということ。■プレゼンでは「まとまり」を活かそう大多数のプレゼンテーションでは、3~4個を上回るアイデアやコンセプトが用意されているもの。でも、ここでマンドラーの研究を思い出すべき。それは、12~15個のさまざまなテーマを並べた長いリストをつくるのではなく、項目をまとめ、3~4個の大まかなテーマにした方が効果的だということです。そのことについて説明するため、ここでは「成功する中小企業経営」というテーマのプレゼンテーションのために用意された、項目のリストが例として用いられています。1. 提供する製品とサービスの内容を決める2. 製品とサービスの値段を決める3. 自社にとってどんなオンラインマーケティングが重要か4. どんな対面マーケティングが重要か5. 株式会社にする日強はあるか6. 税金について知らなくてはならないことはなにか7. 従業員を雇うか、請負業者を使うか8. 送り状作成にはどんなソフトウェアを使うか9. 連絡用とマーケティング用の電子メールにはどんなソフトウェアを使うか10. 中小企業にとって効果的な販売方法とは11. ターゲット層を確認する12. ウェブサイトのデザインと実装これらの項目を最初に見せて話を始めるとしたら、聴衆は項目の多さに躊躇してしまう可能性があります。プレゼンターにとっても、精神的負担は大きくなることでしょう。しかし、それらを次のように3つのカテゴリーにまとめるとどうでしょうか?1. 製品とサービスの販売(a, b, j, k)2. マーケティング計画の促進(c, d, I, l)3. 経営の形式(e, f, g, h)これらの大きなカテゴリーは、それぞれ4つの項目を含んでいます。さらに各項目は、3~4個のポイントに細分化することができます。こうしてスッキリさせれば、聴衆をひるませることなくプレゼンテーションを進め、消化しやすくまとめた内容をすべて提供できるというわけです。*この項目がそうであるように、紹介されているアプローチはどれも実践的。しかも著者の実体験によって導き出されたものなので、強い説得力があります。そういう意味で、プレゼンテーション能力を高めたい人には必読の内容だといえるでしょう。(文/書評家・印南敦史)【参考】※スーザン・ワインチェンク(2015)『心理学的に正しいプレゼン』イースト・プレス
2015年11月08日今回は、よく使う文章を「定型文」として登録しておき、メール本文の入力を簡略化する方法を紹介しよう。また、「定型文」の機能を応用して、別パターンの署名を用意しておく方法も紹介する。○「返信定型文」を有効にするGmailで「定型文」を利用するには、「返信定型文」という機能を有効にしておく必要がある。まずは「設定」ボタンから「設定」を選択し、Gmailの設定画面を呼び出そう。設定画面が表示されたら「Labs」の項目を選択し、画面を下へスクロールしていく。すると、「返信定型文」という設定項目が見つかる。この設定項目を「有効にする」に変更し、「変更を保存」ボタンをクリックする。これで「定型文」の機能を利用できるようになる。なお、「Labs」の項目に分類されている機能は、正式に実装されている機能ではなく、評価用に提供されている実験段階の機能となる。このため、変更や中断、もしくは機能そのものの提供が中止される可能性があることを頭に入れておく必要がある。安定性という面では若干の不安が残るかもしれないが、それ以上に「返信定型文」は便利な機能であり、本稿執筆時点では特に問題なく活用できている。Gmailの機能を発展させる意味でも、気になる方は試してみるとよいだろう。○定型文を登録するそれでは、よく使う文章を「定型文」として登録する方法を紹介していこう。まずは「設定」ボタンをクリックし、新規メールの作成画面を開く。メールの作成画面が表示されるので、「定型文」として登録する文章を本文に入力する。本文に署名が自動挿入されている場合は、署名の文字を削除してから「定型文」の文章を入力するとよい。文章を入力できたら、右下にある「▼」をクリックし、「返信定型文」→「返信定型文を作成」を選択する。あとは、「定型文」に名前を付けて「OK」ボタンをクリックするだけ。これで、先ほどメールの本文に入力した内容を「定型文」として登録することができる。以上で「定型文」を登録する作業は完了となる。メールの作成画面はもう必要ないので「下書きを破棄」ボタンをクリックして削除しておこう。○定型文を挿入する続いては、登録した「定型文」をメールの本文に挿入する時の操作手順を紹介していこう。「定型文」を挿入する位置にカーソルを移動し、右下にある「▼」をクリックする。続いて「返信定型文」→(定型文の名前)を選択すると、カーソルがあった位置に「定型文」を挿入できる。なお、この操作を行う時は、「挿入」のカテゴリにある(定型文の名前)を選択しなければならない。「保存」のカテゴリにある(定型文の名前)は、現在の本文を「定型文」の内容として再登録する場合に選択する。また、「削除」のカテゴリにある(定型文の名前)は、その「定型文」を削除する時に選択する。同じ(定型文の名前)が3つ並んでいてまぎらわしいので、間違えないように注意しよう。○定型文を署名として活用する前回の連載でも説明したように、Gmailは1アカウントにつき1つの署名しか登録できない仕組みになっている。とはいえ、仕事用と友人用で署名を使い分けたい場合もあるだろう。このような場合は「定型文」を署名として代用すると、複数の署名を使い分けられるようになる。別バターンの署名を「定型文」に登録する方法は、先ほど示した手順と同じだ。メールの作成画面を開き、別パターンの署名だけを本文に入力して「定型文」に保存すればよい。今回の例では、「友人用の署名」という名前で署名の「定型文」を登録した。この署名(定型文)を使用してメールを送信する時は、Gmailにより自動挿入される署名をドラッグして選択する。この状態で「定型文」に登録しておいた署名を挿入すると、選択していた文字(署名)を「定型文」に置き換えることができる。あとは、本文を入力して、メールを送信するだけ。送信相手に応じて署名を使い分ける方法として覚えておくとよいだろう。もちろん、複数の「定型文」を登録しておき、3パターン以上の署名を使い分けることも可能だ。工夫次第で便利に活用できるので、ぜひ使い方を覚えておくとよいだろう。
2015年10月26日京都大学(京大)は10月20日、パナソニック AVCネットワークスと共同でプロジェクションマッピング技術を用いて、手術の際の目印をリアルタイムでずれなく投影可能な「可視光投影装置(Medical Imaging Projection System:MIPS)」を開発したと発表した。肝切除では、不要な出血を予防し、残すべき肝機能を温存することを目的に、安全かつ正確に実施されることが求められているが、肝実質内部には切離の目印がないため、肝切除の術前3Dシミュレーションや近赤外光で蛍光を発する色素「インドシアニングリーン(ICG)」を用いた蛍光ナビゲーション手術の開発などが進められている。中でもICGを用いた蛍光ナビゲーション手術は、乳がんの手術のセンチネルリンパ節の同定に一般的に用いられるなど期待の技術ではあるものの、赤外線カメラで撮影した映像をモニタ上で観察する必要があるほか、観察時は無影灯を消して暗い術野の中で手術を行う必要があるといった課題があった。同システムは、プロジェクションマッピング技術を応用することで、カメラでICG画像を撮影し、その画像を患者の臓器に直接ずれなく投影するというもの。臓器が動いたり、変形しても、リアルタイムでの追従が可能であり、かつ使用しているプロジェクターは近赤外線を出さないため、ICG撮影に影響することもないという。すでに同大 医学部附属病院にて2014年9月より臨床試験が進められており、肝切除において、視線移動が不要になるほか、明るい術野での手術の実施、真のリアルタイムナビゲーション、ICGが肝腫瘍に取り込まれる性質を活用した術前・術中に認識できない微小な腫瘍の検出などの効果が期待されているという。なお研究グループでは、肝切除だけでなく、乳がんに対するセンチネルリンパ節生検、肺腫瘍に対する肺切除/肺移植といったさまざまな外科手術に応用が可能との考えを示しており、今後もさらなる外科医がストレスを感じることなく、患者に安全で正確かつ短時間の手術を提供することを目指した開発を進めていくとしている。
2015年10月22日クリーク・アンド・リバーはこのたび、企業とYouTuberのマッチングサービス・分析プラットフォーム「EUREKA」β版の提供を開始した。同サービスは、動画共有サービスYouTubeに自作動画を投稿するクリエイター(YouTuber)と、YouTube動画によるプロモーションを行う企業のマッチングを行うプラットフォーム。YouTuberの適切な選定やリレーション、コスト調整といった専門性をひとつのプラットフォームに集約することで、オンライン上で発注から納品までのやりとりをワンストップで行うことができる。また、YouTuberの選定の際には、動画の種類など得意分野での絞り込み検索や、アカウントのフォロー数などのデータでの比較・検討を行うことが可能。そのため、プロモーションの方向性に合ったクリエイターに依頼することができるという。
2015年10月19日ユーザーローカルは10月9日、ニュース記事のSNS拡散状況を分析することができる無料ツール「UserLocalニュース分析ツール」を公開すると発表した。同ツールでは、国内1000媒体以上のニュース記事へのSNS反響や、拡散ツイートしたユーザーのプロフィールをマイニングすることで、「媒体分析」「トピック分析」「記事分析」といった観点からデータを分析する。「媒体分析」機能では、各ニュース記事が各SNS(Twitter、Facebook、はてなブックマーク)でどのくらいの反響があるのか調査する。Twitterでは、記事ページに埋め込むシェアボタンで、記事の反響数が分かる仕組みだったが、そのボタンが廃止されていることが決まっている。UserLocalニュース分析ツールでは、独自にデータを集計し、件数を表示できる。「トピック分析」機能では、同じテーマの記事を比較し、記事によってどのぐらい反響の差があるかを比較。「記事分析」機能では、記事をTwitterで拡散したのは、普段どんなことに興味を持っている人かを調べられる。同ツールでは過去1週間分のニュース記事データを調査可能で、今後、「メディア分析ツールMedia Insight」、「ソーシャルメディア分析ツールSocial Insight」の有料版導入企業の場合は、それ以前の記事でも分析できるようになる予定。
2015年10月13日ソニーとソニー不動産は8日、独自の機械学習技術を応用した「不動産価格推定エンジン」を開発したと発表した。○業界最高水準の精度を実現同技術は、両社が共同開発した機械学習ソリューション。ソニーR&Dのディープラーニング(深層学習)技術を核とし、ソニー不動産が持つ不動産査定のノウハウや不動産取引に特有の知識を導入している。様々な不動産関連情報を元に、独自のアルゴリズムに基づいてデータを解析し、不動産売買における成約価格を統計的に推定する。ソニー不動産広報は「不動産の査定は経験により差が出る場合がある。そこでソニーの機械学習技術を転用できないかと考えた」と話している。東京都、千葉県、埼玉県、神奈川県のすべての中古マンションの推定成約価格を算出することができ、常に最新のデータを日々自動で学習する。推定精度はMER(Median Error Rate:誤差率の中央値)で5.48%と、業界最高水準の精度という。今後は、売却・購入コンサルティングサービスの利用者に対し、同エンジンで算出される推定成約価格を提供する新たなサービスを提供していく。また他のサービスとの連携も予定している。機械学習技術とは、人が持つ学習能力をコンピュータで実現しようとする技術。またディープラーニング(深層学習)技術は、近年急速に発展している機械学習技術の一つで、人間の脳の構造を模した計算モデルを用いる点に特徴がある。
2015年10月09日日本ヒューレット・パッカードは10月1日、分析とポリシー管理技術を活用したファイル分析ソフトウェア「HP Storage Optimizer」を発表した。2015年中の販売開始を予定し、希望小売価格は5TBで185万5000円(税抜)~。同ソフトウェアは、ポリシーベースのストレージ階層化と情報の最適化を組み合わせたファイル分析ソリューション。独自の組み合わせにより、企業は効率的にストレージ量を軽減させるとともに非構造化データの管理コストと複雑性を減らし、クラウドも含めて複数のストレージレポジトリに情報を分散・格納することが可能。データがスタブ化され、格納する前にデータセットごとに詳細なポリシーの適用が可能なため、企業は非構造化データを総合的に把握できる。また、SharePointやExchangeなど幅広いレポジトリへの接続が可能でエンタープライズレベルの拡張性を備えてる。また、内蔵されたワークフローセキュリティおよびオーディオ機能を提供するほか、エンドユーザーによるシームレスなデータ検索を行うことも可能としている。企業は同ソフトウェアの活用により、企業ポリシーに沿って膨大なデータを効率的に管理することでデータの保管コストを低減し、コンプライアンス対応やインフォーメーション・ガバナンスを推進することができるという。
2015年10月01日GMO TECHはこのたび、O2Oアプリ作成ASPサービス「GMO AppCapsule」において、ユーザーの属性や施策の効果を分析できる「ユーザー情報分析機能」の提供を開始した。GMO AppCapsuleとは、飲食店や美容院、宿泊施設、病院などのリアル店舗への集客を目的とした、オリジナルO2Oアプリの作成が可能なASPサービス。スタンプカードやクーポン配信などの機能を備え、PCの管理画面上でデザインや情報を選択するだけで簡単に店舗アプリを作成できる。今回新たに提供を開始した「ユーザー情報分析機能」では、同ASPサービスで作成したアプリを利用するユーザーの性別や年齢、居住エリアといったユーザーデータを把握することが可能。アプリ利用開始時に行う興味関心等のアンケート情報から、ユーザー属性や嗜好も分析することができる。また、アプリの起動やクーポンのダウンロード・利用状況、ポイントの付与など、さまざまな行動履歴を確認することも可能だ。さらに、店舗の既存顧客やメルマガの登録ユーザーなど、店舗アプリを利用していないユーザーの基本情報やクーポンの利用、購入履歴など、店舗・施設運営者が保持している外部データ(CSV形式)も取り込んで分析することができる。同データは、店舗・施設運営者がGMO AppCapsuleの管理画面から、クーポンなどの配信履歴と関連付けることで、アプリの起動や実際の来店、購買に至ったかなど、マーケティング施策の効果分析を行うことも可能となる。なお、ユーザー属性やマーケティングの分析結果は、棒グラフや円グラフなど表示形式を自由に選択しレポート化することができ、管理画面の一覧に表示される仕組みとなる。
2015年10月01日米Splunkはこのほど、企業向けビッグデータ分析ソフトウェア「Splunk Enterprise」の最新版となる「Splunk Enterprise 6.3」の一般提供を開始したと発表した。「Splunk Enterprise 6.3」では性能の引き上げが実現されており、Splunk Enterprise 6.0と比較して要求されるハードウェアのコストが半分まで削減されている。「Splunk Enterprise 6.3」の主な注目ポイントは次のとおり。検索、レポート、データオンボーディングの速度が2倍に高速化ハードウェアに必要な費用を従来のバージョンと比較して50%削減さまざまな可視化機能の提供HTTP/JSON APIによる操作の提供新しいモニタリングおよび可視化機能による運用の簡素化Splunkはさまざまなテキストデータをリアルタイムに分析することを得意とする企業。テラバイトやペタバイトといったビッグデータをインタラクティブに解析することで、システムモニタリングや調査、経営判断材料の抽出といったさまざまなシーンで活用できるが、近年はセキュリティに関する解析で業績を伸ばしている。
2015年09月30日NTTデータは2015年10月1日付けで、同社グループにおける人工知能(AI:Artificial Intelligence)の応用ビジネスを推進するための組織として、「AIソリューション推進室」を技術開発本部サービスイノベーションセンタ内に設置すると発表した。AIソリューション推進室は、NTTの研究所が保有する人工知能技術(音声認識、画像認識、自然言語処理、知識処理、機械学習など)と、NTTデータが保有する情報活用ノウハウ・プラットフォームを組み合わせ、人工知能を活用した幅広いシステム・サービスの創出などを目的としたもの。当初は、人工知能技術のスペシャリスト20名の体制で活動を開始し、順次体制を拡大していく。同社はすでに、「融資審査やマーケティング分析のミドルオフィス業務における意思決定・知的判断の支援 」「窓口やコンタクトセンターの顧客対応業務における手続き、商品などの相談支援」「オフィス、公共施設、店舗などでのグローバルなコミュニケーションの支援」「スマートフォンなどのモバイル端末や人型ロボットを介したコンシューマー向け対話型サービス」において、人工知能の応用を進めている。同社は人工知能関連のシステムおよびサービス提供で、2018年度までに累計200億円の売上を目指す。
2015年09月30日富士通は9月24日、ビッグデータの分析サービス「FUJITSU Intelligent Data Service データキュレーションサービス」の分析基盤において、スーパーコンピュータの開発・提供を通じて培ったハイパフォーマンスコンピューティング(HPC)技術を用い、テラバイト以上の超大規模データの分析処理時間を従来比30倍(実測値での速度比較。同社調べ)に高速化したと発表した。同データキュレーションサービスを同日から新基盤に移行し、活用を開始する。販売価格は個別見積(税別)。同社は顧客のデータをキュレーター(データサイエンティスト)が分析し、標準8週間でデータ活用のモデル作成を行うサービスであるデータキュレーションサービスを2012年4月から提供している。同サービスにより、ビッグデータ分析を始める際の設備投資やデータサイエンティストの準備などのコストを抑えつつ、本格的なデータ活用の可能性を検証することができる。また、データキュレーションサービスはデータそのものに着目し、業種・業態に制限されないため、多様な顧客の様々な課題に対してサービスの提供が可能となっている。今回、データキュレーションサービス用に、自社データセンター内にビッグデータ分析専用のHPCクラスタを構築。HPCクラスタは、複数のPCサーバ「FUJITSU Server PRIMERGY(プライマジー)」を高速なインターコネクトで接続したもので、専用の並列処理ライブラリを適用することにより1000コアを越えるCPUの並列処理ができる。ハードウェアとソフトウェア両面の強化により、従来と比較し約30倍の超大規模データ高速処理を可能とした。また、既存の豊富なオープンソースソフトウェア(RやPythonで書かれたアプリケーション、Hadoop、Spark、DeepLearning系フレームワークなど)の変更なしに運用が可能な高い汎用性を有している。高速処理技術を搭載した分析基盤を用いることで、従来1週間を要していた数千個の属性データを持つ数百万人分の顧客データなどの超大規模データに対する分析を数時間に短縮。これにより、ビッグデータ活用が実用・商用フェーズに入り、より膨大なデータの分析を必要する顧客においても、分析結果をビジネスへいち早く反映することが可能となる。
2015年09月24日アイレットが運営するcloudpackは9月3日、NTTドコモが統合分析基盤にAWS(アマゾン ウェブ サービス)のAmazon Redshift(クラウドデータウェアハウス)を活用した導入事例を公開した。NTTドコモは、データウェアハウス更改のタイミングでAWSのAmazon Redshiftをデータウェアハウスの候補のひとつとして検討し、データ伝送やパフォーマンス評価、アクセス制限などのセキュリティを確認、Amazon Redshiftの導入を実現した。導入にあたり、NTTドコモのセキュリティ基準を満たすために、オンプレミスとAWSの連結部分等で必要に応じた機能開発を行った。また、同社における将来的なクラウド環境の構築リファレンスとなりえるものを作るという方針が掲げられており、堅牢かつ拡張性の高い環境を構築したという。cloudpack側は、同社の要件を達成し、既存環境と同水準またはそれ以上のセキュリティを確保するために、AWS外からのインターネットアクセスは指定場所のみとした。ほかにも、AWSの機能を利用してAmazon S3を用いたファイル単位の暗号化、CloudTrailを利用した証跡の取得などを行うためのコンサルティングから、AWSに適用した設計ならびに構築、システム開発をサポートした。
2015年09月04日パナソニック ソリューションテクノロジーは、 8月28日より、 ヒトやモノの動線分析を手軽に体感できる「ビーコンによる動線分析お試しキット」の提供を開始した。同社では、 Bluetooth Low Energy(省電力無線技術)搭載のビーコンを用いた動線分析ソリューションを大型店舗などに展開しているが、 「ビーコンによる動線分析お試しキット」は、 本ソリューションの本格導入時と同等の基本機能を、 1カ月間手軽に利用できるお試しキット。サービス内容は、発信機:ビーコン16個(固定機)、受信機:スマートフォン3台(移動機)、・リアルタイム表示(スマートフォンを携帯したヒトや設置されたモノの位置情報を表示)、自動分析レポート(1日分の動線を自動で出力)。価格は39万8,000円(税別)。キットに同梱されているマニュアルに従って、顧客自身で建屋内にビーコンを設置し、 所定のサイトにアクセス。 スマートフォンで受信したビーコンの電波情報は、 パナソニックのクラウド環境にあるサーバーで収集・蓄積・分析され、 リアルタイムでの位置情報の表示や1日分の動線の自動出力ができるという。採用しているビーコンは軽量コンパクトなコイン電池タイプで、 建屋内の柱や什器、 搬送機などにテープで簡単に固定できるという。用途例としては、店舗での従業員・来店客の動線分析、工場での作業員の動線分析、倉庫での作業員や台車の動線分析などを想定している。
2015年08月28日パナソニックソリューションテクノロジーは8月28日、ヒトやモノの動線分析を手軽に体感できるビーコンを用いた「動線分析お試しキット」の提供を開始したと発表した。同キットは、最大16個のBluetooth Low Energy(BLE)を搭載したビーコンを店舗などに設置し、スマートフォンやゲートウェイを介して所定のWebサイトにアクセスすることで、受信したビーコンの受信情報を、リアルタイムで調べたり、1日の動線を確認したりすることを可能にするもの。ほぼ同等の機能を有したソリューションがすでに展開されているが、これは、それを1カ月の単位で利用することで、実用的かどうかや、どういった情報を得られるかを調べることを可能としたもの。ビーコン移動型/所在管理目的の「タイプA」とビーコン固定型/動線分析目的の「タイプB」の2タイプが用意されており、価格はタイプAが19万8000円(税別)、タイプBが39万8000円(同)となっている。なお同社では、活用例として、オフィスでの在席管理・経営資産の有効活用、大型店舗・商業施設での業務効率化と売り上げアップ、工場・倉庫などでの作業効率化と管理・運用強化、介護施設などの集合施設でのサービス向上などを挙げている。
2015年08月28日2013年に『『統計学が最強の学問である』がベストセラーになって以来、統計学ブームが続いています。たしかに社会が複雑になればなるほど、感覚だけで判断できることは少なくなるもの。だからこそ、統計学に基づいた判断が必要とされるのかもしれません。とはいえ難しそうな印象もあるだけに、多くの人にとっては手を出しにくい領域でもあります。そこでおすすめしたいのが、『統計力クイズ: そのデータから何が読みとれるのか?』(涌井良幸著、実務教育出版)。身の回りのさまざまな統計現象に焦点を当て、経験や直感だけでなく、統計的なセンスによってどれだけ正しい判断ができるのかをクイズ形式でチェックしようというもの。統計学とはどんなものかを、無理なく理解できるというわけです。きょうはそのなかから、宝くじに関するクイズをご紹介しましょう。■宝くじは、買えば買うほど損をする?儲かる?(1)「買えば買うほど損をする」のが統計的事実だ(2)少ない枚数では当たりハズレもあるが、たくさん買えば高額当選金が当たる確率は高くなり、結果的に儲かる確率も高くなるさて、統計学的には上記のどちらが正解なのでしょうか?■宝くじの「戻ってくる金額」は統計学で算出可能宝くじを買ったとき、大儲けをするかハズレるかは個別にはわからないこと。しかし統計学的に見ると、たくさん買った際に「どのくらい戻ってくるか」を考えることは可能だそうです。そして当たる確率と賞金額から戻ってくる平均額を算出したものを、「期待値」と呼ぶのだとか。もし期待値が元でよりも大きくなるなら、買えば買うほど儲かるということ。■宝くじを1枚引く場合の期待値はたった30円!賞金1,000円が当たるくじが2本、100円が当たるくじが10本、ハズレくじが88本の合計100本のくじがあったとします。このくじを1枚引く場合の期待値は、賞金総額3,000円をくじの総本数100で割ったもの。(1,000 × 2 + 100 × 10 + 0 × 88)÷100 = 30円30円の期待値は、くじを1本引くごとに期待される賞金額(戻ってくる期待額)。もちろん、1本のくじを引けば必ず30円もらえるという意味ではなく、あくまでも理論的に期待される平均金額。つまり期待値が30円、1本引くのに50円なら、たくさん買えば買うほど損をするということになります。そして1枚300円の宝くじで計算した場合、期待値は143円。つまり、半額以下しか戻ってこないのです。宝くじはたくさん買えば買うほど「損をする」ようにできているわけで、冒頭のクイズの正解は(1)となります。*このように、身近な話題を通じて統計学を理解することが可能。論理的な思考を育てるためにも、読んでみてはいかがでしょうか。(文/印南敦史)【参考】※涌井良幸(2015)『統計力クイズ: そのデータから何が読みとれるのか?』実務教育出版
2015年08月25日教育経済学とは、「データ」に基づき、教育を経済学的な手法で分析する応用経済学の一分野。『「学力」の経済学』(中室牧子著、ディスカヴァー・トゥエンティワン)の著者は教育経済学者であり、つまり本書ではそんな立場から、教育についての是非を掘り下げているのです。子どもの教育について、「なにが正しいのか」で悩んでいる方にとって必読の情報が満載された一冊。きょうはそのなかから、気になる「学習時間」についての記述をご紹介したいと思います。■テレビやゲームをやめても学習時間は増えない著者らの分析の結果、テレビやゲームが子どもの肥満や問題行動、学習時間に与える影響は小さいことがわかったそうです。ただし、テレビやゲームと学習時間の間には、負の因果関係があることも示されているのだとか。つまり「テレビやゲームをやめさせれば、子どもの学習時間は増える」という考え方は間違いではないわけですが、問題はその大きさ。なぜなら、テレビやゲームを1時間やめさせたとしても、男子は最大1.86分、女子は最大2.70分しか学習時間が増加しないことが明らかになったからだといいます。■ただしテレビやゲームは学習に悪影響もあるどうしてそんなことになるのでしょうか?理由はいたってシンプルです。テレビやゲームの時間を制限しても、子どもがそのまま机に向かって勉強するようになるわけではないから。テレビやゲームを制限されたら、スマホでチャットするとか、インターネットで動画を見るなど、他の遊びに移行するだけだというわけです。しかしその一方、著者らの研究では、テレビ視聴やゲーム使用の時間が長くなりすぎると、子どもの発達や学習への悪影響が飛躍的に大きくなることが示されているそうです。■テレビやゲームは1日1時間程度なら問題なしそうなると気になるのは、どれくらいのテレビ視聴やゲーム使用なら無害なのだろうかということ。ところが、1日に1時間程度のテレビ視聴やゲーム使用が子どもの発達に与える影響は、まったくテレビを観ない・ゲームをしないのと変わらないことが示されたのだとか。とはいえ、1日2時間を超えると、子どもの発達や学習時間への負の影響が飛躍的に大きくなることも明らかになっているそうです。だとすれば、子どもが1日1時間程度、テレビを観たりゲームをしたりすることで息抜きをするのは、決して悪いことではないということになります。だから、罪悪感を持つ必要はないわけです。「『テレビやゲームは有害だ』というのは、その昔『ロックンロールを聞くと不良になる』といわれたのと同様、単に人々の直感的な思い込みを強く反映した時代遅れのドグマにすぎないのです」著者のこのことばには、なんだか強い説得力があるように思えます。(文/印南敦史)【参考】※中室牧子(2015)『「学力」の経済学』ディスカヴァー・トゥエンティワン
2015年08月14日ブレインズテクノロジーは7月31日、データ分析基盤として提供している「Impulse」を機能強化し、リアルタイム予測分析プラットフォームとしてリリースしたことを発表した。Impulseの基盤は、ログ収集や、高速なデータ分析の分散処理フレームワーク、全文検索エンジンといった各種オープンソース(fluentd、Apache Spark、elasticsearchなど)と、それらを企業用途で利用するための同社独自の拡張モジュールやプラグインによって、各種コンポーネントの連携と最適化を実現している。最新版では、これまで提供してきた大規模データのバッチ分析機能に加え、機械学習エンジンによる予測・異常検知のリアルタイム処理や、アドホックな分析に対応するためのOLAPなどの分析機能を強化することにより、さまざまなビジネスシーンに活用可能な「リアルタイム予測分析プラットフォーム」として提供する。さらに、オンプレミス環境への導入に加え、AWS環境への導入にも対応。Amazon Kinesisを利用したデータストリーミング処理、Amazon DynamoDBやAmazon S3といったストレージへのデータ蓄積、Amazon EMRによる大規模データ分散処理など、データ分析基盤に求められるスケーラビリティと高速処理をAWSの各種サービスを利用して実現している。AWS環境に対応することで、AWSの各種サービスのログデータ(Amazon CloudWatch、AWS CloudTrail、その他各種サービスのログ:Amazon S3、Amazon EMRなど)を分析対象として扱うことが容易となり、システムリソースの最適化やセキュリティ、パフォーマンス改善を目的としたデータ分析が可能となる。
2015年07月31日●ウェブカメラ+クラウドでスモールスタートできる顧客分析店舗や施設の来訪者の属性を分析し、マーケティングに活かそうと考える企業は多い。それに対応したソリューションも各社からリリースされているが、コスト面等で導入しづらいものが少なくないのも事実だ。そうした中、安価に高度な分析を行えるソリューションとして注目したいのが、フォーカスウェブの提供する「CAクラウド」だ。「CAクラウド」はカメラと顔認識技術を利用して、来訪者の年齢と性別を識別する。フォーカスウェブとして検証を行った推奨カメラは存在するが、既存の監視カメラ等を含む汎用カメラでも利用可能だという。必要なのは、クラウドに接続するためにネットワーク対応であることだ。「他社にもカメラと顔認識を組み合わせたソリューションはありますが、多くの場合カメラ等のハードウェアを中心としたソリューションです。そのため導入時に大きな設備投資が必要になってしまい、お客様にとって導入しづらいものになっています。その点、CAクラウドは汎用カメラとクラウドを利用しているため、安価に導入可能です」と語るのは、フォーカスウェブ 代表取締役の山下貴正氏だ。初期導入費用として、カメラ10台ごとに9万8000円がかかり、ここにカメラ1台あたり9500円が追加される。カメラについては低価格のネットワークカメラで十分対応可能だが、レンタルも用意されているところがうれしい。クラウドサービスであるため初期投資コストが少なく、カメラ1台からでも利用可能であるため、どれだけの効果が見込めるのか手探りの状態でも導入しやすい。○性別は8割、年代識別は7割以上の精度カメラの映像は1秒ごとにクラウド上で解析される。映像は暗号化した上でサーバに送信され、分析が完了した時点で元の画像は破棄される仕組みだ。保存されているのは特徴点を分析した数値的なデータのみであるため、プライバシーが侵害されない。「映像の中から、まず顔を認識します。これはデジタルカメラで顔を見つけるのと同じような技術です。そこから顔の特徴を分析し、男女や各年代の特徴と照らし合わせて、その人の性別や年齢をはじき出します。性別の識別はだいたい8割程度、10歳刻みの年代識別だと7~8割程度は正解が出るというイメージです」と山下氏は語る。人の顔は角度によって見え方が違っており、正面から見た時と横顔とでは性別や年齢の印象が違う人も多い。CAクラウドでは1秒ごとの分析を積み重ね平均値を出すことで、分析の精度を上げて行く仕組みをとっている。「特徴が大きく出やすい年代と判定が難しい年代などはありますし、人の目で見ても女性っぽく見える男性などもいますから、完璧にはなりません。しかし平均値を取ることでかなり精度は上がります。またカメラの機能や設置状況でも変わってきますから、一番よいポイントで分析を行えるようにしています」と山下氏は語った。●同一人物認識で「リピート率」や「停滞時間」を測定繰り返し解析して平均値を出せるということは、同一人物を識別できるということだ。「CAクラウド」はその場にいる一定時間内での識別だけでなく、特徴点を掴んだ人物に対して異なる日の来訪でも同一人物であることを認識できるという大きな特徴を持っている。「類似ソリューションでは性別や年齢の分析は行っても、同一人物を識別して滞留やリピートについて分析しているものはないようです。専用機器での分析だと容量や能力的に、そこまでの分析を行うのが難しいのでしょう。CAクラウドはクラウドサービス化することで、高機能なサーバを使った分析を可能にしています」と山下氏。高機能なサーバによる分析であるため、1カメラで1秒あたり128人までを認識可能だという。分析には少々時間がかかるが、大量流入がある店舗入り口等でも十分使える能力だ。そして、特徴点データは現在のところ3カ月間保存される。つまり、3カ月間はリピーターがいれば認識できることになる。「店舗への再来だけでなく、デジタルサイネージの前に設置して再視聴してくれた人の数や、どの程度長く視聴してくれたかを確認するような使い方も可能です」と山下氏。単純に年齢・性別を識別するソリューションとは違った使い方が可能なのだ。○POSレジとの組み合わせやPRの効果測定などに活用実際の導入例としては、店舗自身の導入よりもコンサルティング会社の導入が多という。小売店に対して客層把握等の情報を提供するケースなどだ。また、展示会でブース設営を行う事業者が利用し、展示会開催中の来訪者分析を提供するという使い方もある。また、催事ブースの集客状況やデジタルサイネージの効果測定といった分野でも採用例があるという。「小売店は積極的な所が興味を持ってくれています。たとえば、POSレジと組み合わせた利用です。POSレジにはオペレーターが判断して年代や性別を入力する機能もありますが、これには主観が入りますし、正確に入力されているとは限りません。そこでレジ近くにカメラを設置し、その部分をCAクラウドに任せるという手法です。また、レジとは別に売り場にもカメラを仕掛けておくと実際に購入した人だけでなく、購入に至らなかった人を分析することも可能です。スーパーマーケットでは特売や総菜を作るタイミングの把握などにも利用されています」と山下氏は活用例を語る。売り場とレジの双方で分析した場合、売り場を覗いたが、買わずに帰ってしまった人と、最終的に購買に至った人とをあわせて分析することで、売り場の問題点をあぶり出すことも可能だ。これも同一人物を認識できる機能などがあるから実現できる使い方といえるだろう。●全機能を標準で利用可能!解析結果はブラウザでわかりやすく表示解析内容によって多少時間がかかることはあるが、「CAクラウド」では基本的にリアルタイムに近い分析結果を提供している。データの分析と集計は自動で行われるため、ユーザーが操作する必要はない。レポートはブラウザ上から利用可能で、日別、週別、月別等の概要はすぐに把握できる。性別や年代ごとの全体的な傾向を見たいだけならば、ブラウザ上ですぐにわかりやすいグラフの表示が可能だ。もちろん、リピート率等もグラフ表示される。「同一と認識した人については同じIDが割り振られますから、ログをCSVで出力して追いかければ移動の傾向なども掴むことは可能です」と山下氏。ログがダウンロードできることで、ウェブのレポーティングツールでわかる以上の分析をしてみたいユーザーにも対応可能だ。そして「CAクラウド」では、性別、推定年齢、リピート率、停滞時間、視聴人数といったものを把握することが可能なわけだが、全ての機能が標準機能として提供される。当初は性別と年齢だけ把握できればよいと考えたが、後からリピート率も把握したくなった、という時にも追加料金は必要ない。コンパクトに導入してから用途を広げて行きたい企業にとっても使いやすい仕組みだ。○いずれはスマートデバイスのカメラでも利用可能に現在は分析用のカメラを用意するか、既存の監視カメラ等がネットワーク接続できるのならば流用するという形になる「CAクラウド」だが、現在スマートデバイスに搭載されたインカメラを利用する「スマートデバイス版」の開発も進められている。当然ウェブカメラと比較すると狭い範囲の撮影になるはずだが、レジ前や商品棚、催事ブース等に設置しての利用ならば十分対応可能になりそうだという。店舗の入り口を広範囲に撮影して流入客全体の分析を行おうという使い方ではなく、狭い場所に絞った利用ならば十分対応可能だろう。なによりインフラの敷設やカメラの設置といった導入の手間とコストが大幅に減り、設置場所を移動させながらのトライアルなども行ないやすいことは大きな魅力となる。「カメラを通して分析されるということに、一部のお客様は抵抗を感じるかもしれません。しかしCAクラウドは顔画像等を保存しておらず、プライバシーに配慮したつくりになっています。近い将来、こうした分析をしていることが当たり前になると考えています」と山下氏は語った。
2015年07月29日Web/モバイルアプリケーション向けのテストツールやパフォーマンス分析ツールを提供する米SOASTAの日本法人SOASTA International(以下、ソアスタジャパン)は7月24日、5月に米SOASTAが発表した「SOASTA Digital Operations Center」などのサービスについてプレス向けの説明会を開催した。「ブランドイメージや競合との差別化においては、"ユーザーエクスペリエンス"が大きな意味を持っている」と語るのは、ソアスタジャパンのジェネラルマネージャー秋山英二氏だ。秋山氏は、特にデジタル世界におけるユーザーエクスペリエンスは、UIやサイトへの導線設計などといった「プロダクト&マーケティング」と、サイトのロードタイムなどの「パフォーマンス」の2つに分けて考えられるとしたうえで、SOASTAは後者を重要視していると説明。「導線が良くてサイトに連れてくることができたとしても、最終的なパフォーマンスが悪ければユーザーは離脱してしまう」(秋山氏)一方で秋山氏は、日本においてパフォーマンスに関する対策はまだまだ未開拓の分野であり、これを完全に理解している企業は少ないと指摘する。理想的なページロードタイムについて各社はさまざまな見解を持っているが、たとえば同じ企業のページでも、一般的な商品と購入できる場所が少ない特別な商品のページ、または製品情報のページと購入ページとでは、ロードタイムがユーザーの行動に与える影響は大きく異なってくる。どのページのロードタイムを速くすれば売上に対するインパクトが大きくなるのか、会社、サービス、対象ユーザーごとにデータを取って分析してみなければわからないのだ。同社が提供するWebパフォーマンス分析ツール「mPulse」はブラウザベースのアプリケーション。JavaSciptのビーコンをWebサイトに埋め込むことにより、全ユーザーの全トランザクションのデータを利用し、パフォーマンスとユーザーのビジネス特性を結びつけられることが特長だ。売上やコンバージョンレート、滞在時間などのビジネスインパクトと、サイトのパフォーマンスを結びつけて把握することができるため、どこを改善すべきかが見えてくる。たとえば今回新たに追加された「What-ifダッシュボード」では、パフォーマンスの向上によりどれだけ売上が伸びるかということを予測してくれるもので、パフォーマンス改善のための投資を効率化できる。mPulseは年間ライセンスとして提供。利用料金はPV数とドメイン数によって設定されるが「年間300万円くらいから提供している」(秋山氏)。なお試用版として「mPulse Lite」が無償で提供されているという。また同社は今回、mPulseを中核とした新たな製品「Digital Operation Center(DOC)」を発表した。DOCは、デジタルビジネスの状況をリアルタイムに監視するためのソリューション。米SOASTAの創始者でセールスエンジニアリング担当副社長のロバート・ホルコム氏は、「ビジネスデータは部門ごとに分断された形で利用されていることが多いが、その場合、判断が遅れたり、正しい判断ができなかったりといった問題が出てくる」と指摘する。こうした問題を解決するためDOCでは、タグマネージャー、SNSフィード、Web/アプリケーションのパフォーマンスモニタリングツールなど、あらゆる分析ツールから得られる情報を、部門を超えて統合させ、一カ所にまとめて表示することが可能となっている。「DOCを利用して部門間でコラボレーションすることにより、サイトの問題を正しい解決へと導くことができる」(ロバート氏)役員やマーケティング部門、データサイエンティスト、DevOps部門など、それぞれの部門の役割に応じて画面をカスタマイズすることが可能で、さらに、サードパーティー製品の画面も表示可能なため、すでに利用しているツールを情報源として有効活用できる。大型ディスプレイやデスクトップ、モバイル端末など、さまざまなメディアに対応しており、異なるロケーションで利用することも可能だ。DOCはすでに全米有数の大型チェーンデパートであるNordstromなどの企業で導入されているという。「ユーザー体験をより深くリアルタイムに把握することによって、正しい改善策を取ることができる。これは、競合他社に対する優位性となる」(ロバート氏)
2015年07月27日大日本印刷株式会社(DNP)と日本IBMは7月23日、DNPがマーケティング向けに利用するビッグデータ分析基盤を構築したと発表した。同基盤は、ビッグデータを超高速処理するために設計・開発されたというプロセッサ「POWER8」搭載サーバをはじめとする、IBMのデータ分析ソリューション群を使用しているとのこと。DNPは現在、購買履歴やWebサイト閲覧履歴などの各種ビッグデータを利用・分析して企業のマーケティング活動を支援するサービスを推進している。今回同社は、今後も需要が拡大するという各種ビッグデータの分析環境を整備するために、IBMのソリューション群を使用して新たなビッグデータ分析基盤を自社のデータセンター内に構築することで、生活者に最適なプロモーション施策の立案が行える高度なマーケティング活動の実現と、収益性向上および競争力強化を目指す。その第1弾として、購買履歴やアンケートの回答からライフスタイルや購買・生活行動などの観点で生活者の価値観を分析する「DNP生活者情報活用支援サービス」のデータ分析に、同基盤を利用する。同基盤は、POWER8を搭載するLinux専用機「IBM Power Systems S812L」サーバ12台と、大容量の非構造化データを並列分散処理するHadoopの機能を備えるソフトウェア製品「IBM InfoSphere BigInsights」を組み合わせ、高速な分析を実現したという。また、最新のデータ分析テクノロジーを専門のメンバー以外も容易に利用可能にするため、従来のデータベース技術者のSQLスキルをそのまま生かしてHadoopを利用できる「IBM InfoSphere BigInsights」のBigSQL機能により、既存の「IBM PureData System for Analytics」と「IBM SPSS Modeler」により構成する分析システムとデータを連携し、ユーザーが一元的にデータを加工・分析可能になったとしている。今後DNPは、今まで別個の環境で運用していたマーケティング支援サービスの分析を同基盤に集約することで、運用コストの軽減、対応スピードの向上、分析に関する知見の社内での共有などを実現するという。また同基盤を、社内の各種の分析業務のプラットフォームとして利用していく。同基盤でバッチ処理高速化、アクセスログ解析、予測ロジック開発などを行うとともに、生活者の同意を前提として多様な企業のデータと連携することで情報活用の可能性を広げ、生活者動向の把握によるWebサイトでのリコメンデーションやモノのインターネット(IoT)分野などでの利用を目指す。なお同基盤は、DNPと日本ユニシスが2012年8月9日に発表した業務提携における、企業とその顧客への対応力やスピードを強化する「マーケティングプラットフォームの共同開発・展開」の一環として構築したという。同基盤の構築に関しては、日本ユニシスがプロジェクトおよび品質の管理を支援し、日本情報通信がシステム構築(SI)を担当したとのことだ。
2015年07月24日日立ソリューションズは7月22日、店舗の来店者の属性と動きを分析し、来店者の興味や店内での行動の見える化を図るソリューションの提供を開始した。同ソリューションは、店舗の入り口周辺に設置する専用のカメラと店舗内に設置する測域レーザーにて、購買者/非購買者を問わず、店舗の来店者の人数や属性、店内での動きを測定するもの。来店者の画像は、プライバシーに配慮しシステムには保存せず、画像から推定した性別・年齢のデータのみがデータベース上に保存されるほか、来店者の店内行動の測定では、企業の用途に応じて分析しやすい形に加工したデータを生成。店舗側は、属性や場所、時間ごとに来店者の行動や滞留の把握が可能になり、商品企画や店舗設計、キャンペーン効果測定などへ活用できる。同ソリューションは既に、ファミリーマートをはじめ、小売業やサービス業の一部店舗で先行導入されているという。同社は今後、クラウドによるサービスや分析ツール、テンプレートの提供を予定。オムニチャネル戦略を実現するさまざまなソリューションを提供していく考えだ。
2015年07月22日映画『フィフティ・シェイズ・オブ・グレイ』のブルーレイ&DVDが発売された。本作は、男女の禁断の愛を過激なシーンを交えて描いた衝撃作だが、全世界で大ヒットを記録し、6億ドルもの興収を叩きだした。本作はなぜこんなにも人々を魅了したのか? 過激だからか? そこに愛の本質が描かれているのか? 心理コンサルタントの晴香葉子氏は、このセンセーショナルな作品は観客の“共感”を集めると分析する。その他の画像本作の主人公アナは恋愛経験のない平凡な女子大生だったがある日、巨大企業の若きCEO、クリスチャン・グレイと出会い、恋に落ちる。グレイもアナに惹かれるが、彼が贈ったのは愛の言葉ではなく、身も心も絶対服従するという約束が書かれた契約書だった。晴香氏は、相手を契約書で支配しようとする人間は「実は人間関係に関する気の小ささ、器が小さいひとが多い」といい、「学校や会社など外では表向き強く見せているが、相手を拘束することで安心しているとも言えます」と分析する。しかし、観客はグレイが単に相手を支配したい“だけ”の人間ではないことを知っている。晴香氏も「一見、若きカリスマ実業家で完璧に見えるがダメなところがあり、同情の余地もあるグレイに、ある意味親しみやすさを持ちやすい」という。もちろん、アナもそんなグレイの脆さや弱さを感じとっているが、自分のすべてを受け入れられず、相手のすべてを受け入れられないことに迷い、悩む。アナを「生き方も多様化し、女性も働くことが当たり前になり、結婚することは当たり前ではなくなった。雑多な情報があふれる現代社会で、言葉にはしなくても純粋な気持ちを持ち続けて生きている多くの女性にとって、ところどころ自分と重ねて考えることの出来るヒロイン像だと思います」という晴香氏は「愛すればこそ独占したいという本能的な感情は、共感できるものがあると思います」と語る。この映画の設定は確かに少し過激かもしれない。しかし、相手を拘束して安心したい、自分のことも相手のこともすべて受け入れたいけど上手にいかない、という想いは誰もが共感できるのではないだろうか? 『フィフティ・シェイズ・オブ・グレイ』は、観客の“非日常を覗いてみたい”という気持ちと、“共感”を両方満たすことで、圧倒的なヒットを導いたのではないだろうか。『フィフティ・シェイズ・オブ・グレイ』ブルーレイ+DVDセット:発売中 3990円+税完全無修正R18バージョン劇場上映版+EXTENDED版を同時収録発売・販売元:NBCユニバーサル・エンターテイメント
2015年07月21日データセクションは7月7日、テレビ番組に関するTwitter上の発言を分析できるサービス「TV insight」の提供を開始した。同社はこれまで、ソーシャルとテレビの融合を加速させることを目的に、2015年6月よりコンシューマ向けサービス「みるもん」の提供を行ってきたが、今回、法人向けサービスとしてソーシャルテレビ分析に特化したサービスの提供に至ったという。同サービスでは、全番組の反応度合を色の濃淡で表現する番組表型の一覧画面により、分析対象番組と裏番組の反応を俯瞰的に捉えることができる。また、番組内での出来事や、視聴者の印象をツイート内容から把握可能で、話題の多くを占めるキーワードをランキング形式で表示。同社独自のロジックで番組と無関係なツイートを排除するため、純粋な番組の話題量や質の把握が可能だ。同社は今後、番組ごとの視聴者像(クラスタ)分析や、CMとの相関関係分析などの機能を実装し、バージョンアップを随時行っていく予定となる。
2015年07月08日日本ユニシスは7月7日、ビッグデータ分析のためのデータ活用基盤「データ統合・分析共通PaaS」をクラウド上で提供を開始した。同基盤は、マップアール・テクノロジーズのHadoopディストリビューション「MapR」と、日本ヒューレット・パッカードのビッグデータ向けリアルタイム分析基盤「HP Vertica Analytics Platform」を組み合わせ、日本ユニシスが開発した「汎用データ処理ツール」を付加してホスティング型プライベートクラウド上のPaaSから提供するもの。同基盤は、データの統合や分析に必要なソフトウェア環境をひととおりそろえてクラウド上で提供するため、企業は環境構築に時間をかけることなく、ビッグデータ分析に取り組むことが可能。「汎用データ処理ツール」は、各種データの収集、形式変換やクレンジング、マスターやテーブルの更新、データ分析結果を業務アプリケーションやBIツールで参照するため、ビッグデータ分析に伴う作業を軽減し、関連技術を新たに取得しなくても一連の作業を行うことを実現する。現在、稼働するクラウド環境は「アマゾン ウェブ サービス(AWS)」となっており、「Microsoft Azure」にも今後対応する予定。提供価格は、初期費用100万円、月額費用75万円から。
2015年07月08日理化学研究所(理研)は6月11日、エリンギに「眠り病」と呼ばれる感染症の病原体に特異的に結合するタンパク質が存在することを発見したと発表した。同成果は、理研小林脂質生物学研究室の石塚玲子 専任研究員、小林俊秀 主任研究員らの共同研究グループによるもので、6月9日付け(現地時間)の米科学誌「The FASEB Journal」に掲載された。「眠り病」は吸血バエが媒介する寄生原虫「トリパノソーマ」が引き起こす感染症で、病状が進行すると患者は昏睡して死に至ることが名前の由来となっている。病原体であるトリパノソーマに対する特効薬は開発されておらず、ワクチンや抗体療法による予防や治療が考えられている。しかし、トリパノソーマは抗原変異を繰り返すため、今のところ成功していない。トリパノソーマは血流中に存在するとき「セラミドホスホエタノールアミン(CPE)」という脂質を細胞表面に発現することが報告されている。脂質は遺伝子変異の影響を受けないため、抗原変異が起こりにくいため、CPEは眠り病の診断や治療薬のターゲットとして有用であると考えられる。今回の研究では、エリンギ由来の「プロロトリシンA2」「エリリシンA」、ヒラタケ由来の「オステリオリシン」という3つのタンパク質がCPEとコレステロールの複合体と非常に強く結合することを発見した。このうち、「プロロトリシンA2」と「オステリオリシン」はトリパノソーマだけでなくヒトの細胞にも結合したが、「エリリシンA」はヒトの細胞に結合せず、血流型のトリパノソーマに特異的に結合した。「エリリシンA」とトリパノソーマの結合は数分で発生するため、今回の結果は同タンパク質がトリパノソーマ感染の1次診断に利用できる可能性を示すものとなった。また、「エリリシンA」は「エリリシンB」の存在下では、細胞膜に孔をあける毒素として作用するため、この性質を使ってトリパノソーマ感染の治療に応用できる可能性がある。
2015年06月11日