野菜、食べてる?株式会社ネオマーケティングは、全国の20歳から69歳の男女1,000人を対象に、「野菜不足」をテーマにした意識調査を実施しました。冬には特に野菜不足に。理由は?調査では、「野菜摂取できていると思っている人」は84.2%と、野菜を食べることに対する意識は高い人が多いのに対して、1日の野菜摂取目標(350g以上)に達しているのはわずか14.0%という結果に。また、「冬に野菜摂取量は減少する」と回答した人は56.9%と半数以上。理由としては、「冬は価格が高くて買うのを控えるから(48.5%)」という回答が最も多いものでした。冬だからこそできる野菜摂取方法も厚生労働省が発表した、平成25年度の国民健康・栄養調査でも、成人1日の野菜摂取量の平均値は283.1gとなっており、目標である350gを大きく下回っていることが分かっています。美容にも健康にも欠かせない野菜。この調査結果を見てドキッとした人は多いのではないでしょうか。例えば、比較的安定した価格で供給される冬野菜を多く取り入れたり、たくさん野菜を摂ることができる鍋料理を増やしたりなど、工夫をして冬にもたっぷり野菜を摂りたいですね。(画像はプレスリリースより)【参考】・株式会社ネオマーケティング プレスリリース/PR TIMES
2015年02月04日住友化学は2月3日、日立金属の化合物半導体材料事業を買収すると発表した。買収時期は4月1日を予定している。今回の買収により住友化学は日立金属の窒化ガリウム基板・エピウエハ、ガリウムヒ素エピウエハなどに係る事業を取得することとなる。化合物半導体は、シリコンなどの単元素の半導体に比べて電子移動速度が速く、高速・高周波動作、受発光などの特性がある。住友化学は「情報電子化学部門の長期事業ポートフォリオで、次世代パワーデバイス向け化合物半導体材料を有望分野と位置づけており、今回の買収を通じて事業を一層強化し、同分野に置けるリーディング・カンパニーを目指してまいります」とコメントしている。
2015年02月03日日立アプライアンスは2月3日、同社製「家庭用ルームエアコン」「冷蔵庫・冷凍庫」「洗濯機・衣類乾燥機」の3品目において、特定家庭用機器再商品化法(家電リサイクル法)にもとづくリサイクル料金を引き下げると発表した。リサイクル料金が改定されるのは4月1日からだ。家庭用ルームエアコンは旧価格の1,620円から1,404円に、内容積170L以下の冷凍庫・冷蔵庫は旧価格の3,888円から3,672円に、内容積171L以上の冷蔵庫・冷凍庫は旧価格の4,968円から4,644円に、洗濯機・衣類乾燥機は旧価格の2,592円から2,484円に引き下げられる(価格はいずれも税込)。このたびのリサイクル料金引き下げは、資源回収の分別技術向上、処理工程改善によるコスト削減、素材市況などを踏まえて決定された。
2015年02月03日マイナビニュースは2月3日、「マーケティングチャンネル」を新設する。今後は、企業のマーケティング担当者や経営者を対象に、主にデジタル・Web関連のマーケティング施策やツールに関して情報発信を行っていく。マイナビニュースでは、これまで、マーケティング関連の情報を集約した「マーケティングカテゴリ」を「エンタープライズチャンネル」内に設けていたが、このたび、記事の掲載スペースを拡大することで情報発信の強化を図る考えだ。新チャンネルは、企業のマーケティング施策やキャンペーン事例などを扱う「マーケティング戦略カテゴリ」や、アドテクノロジー・動画広告・SEOといった「Web広告カテゴリ」など計7カテゴリを設置。「データカテゴリ」では、2014年も大きな注目を集めたビッグデータの分析から活用までを紹介するほか、ECサイトやオウンドメディアの構築、楽天市場などへのモール出店・運用等の情報を提供する「Webサイト構築カテゴリ」、O2OやBeaconなど実店舗とデジタルの融合やチャネルの多様化に関する情報を扱う「オムニチャネルカテゴリ」、ITベンチャーの最新動向や新サービスなどを紹介する「ネットニュースカテゴリ」、街頭・電車内・店頭などに設置されるデジタルサイネージに関する製品やソリューションの情報を提供する「デジタルサイネージカテゴリ」を設ける。なお、ニュースを中心とした最新情報だけでなく、基礎知識やノウハウも発信する予定で、連載や有識者インタビュー、マーケティング施策事例、イベントレポートなどを随時更新していく。
2015年02月03日●テレビCMとブランドサイトの役割2014年4月、楽天は、新たな事業体として楽天マーケティングジャパン事業(RMJ)を創設した。楽天グループでは、同事業を楽天市場・楽天トラベルに続く新たな主力ビジネスと位置づけ、グローバルで1000億円規模の売上げを目指していく構えだ。楽天会員約9500万人のIDを軸にしながら、新タイプのネット広告ビジネスを推進するというRMJ――。その革新性・差別化のポイントはどこにあるのか。同事業部門でRMJマーケティング部 部長を務める向谷和男氏に話を聞いた。***―― まずお聞きしたいのは、楽天マーケティングジャパン事業(RMJ)の強みです。RMJが提供するマーケティング・ソリューションのアドバンテージはどの辺りにあるのでしょう。向谷氏 : RMJは、楽天が展開・保有する「メディア」と、膨大な数の消費者の「データ」、そして先進の「テクノロジー」を駆使して、総合的なマーケティングのソリューションを提供する事業体です。言い換えれば、メディア・データ・テクノロジーといった楽天の事業資産が、差別化の源泉ということです。―― メディアとは、ショッピングサイトの「楽天市場」を意味しているのですか。向谷氏 : それも1つですが、楽天ではこの他にも旅行サイトの「楽天トラベル」や、料理レシピの投稿・共有サイト「楽天レシピ」、基礎体温管理アプリ「楽天キレイ℃ナビ」、ゴルフ場予約サイトの「楽天GORA」、クチコミ就職情報サイト「みんなの就職活動日記」など、多数の特化型メディアを運営しています。このうち楽天市場では、四半期ごとの購買者数が約1400万人に達していますし、楽天レシピについても、スマートフォンからの利用者だけで月間360万人を超えます。また、楽天GORAも、ゴルフ場予約件数ベースで日本最大級のサイトへと成長しており、ネット経由でゴルフ場の予約を行っているゴルファーのほぼ100%をカバーしていると言っても過言ではありません。さらに、みんなの就職活動日記については、就活中の学生の8~9割が利用している人気サービスです。このように、楽天のメディアは、消費者のさまざまな生活シーンに深く浸透しており、多くの消費者が日々の生活の中で、そのサービスを利用しています。加えて楽天には、楽天カード・楽天Edyなどのファイナンスサービスもあります。「こうしたメディアやファイナンスのサービスを適材適所で用いながら、新しいデジタルマーケティングのあり方を提案し遂行する」というのが、RMJの大きな役割です。○テレビCMとブランドサイトの役割―― では、RMJのソリューションによって、企業はマーケティングの何を、どう変えられるのですか。向谷氏 : 例えば、消費者とのコミュニケーションを図るうえで、テレビというマスメディアで効果を出していくことが難しくなっていると言われます。ただし一方で、消費者をセグメント分けし、メッセージの訴求力を高めるというデジタルマーケティングの手法にも、1つのネックがありました。それは、ターゲットのセグメンテーションによって、マーケティング対象の絶対人数がどうしても少なくなり、「マス」のレベルからはほど遠い規模になることです。ところが、楽天の場合、約9500万人の消費者を会員として擁しているほか、特化型メディアの利用者も数百万強のレベルにあります。そのため、例えば、「料理好き」というセグメンテーションをかけたとしても、楽天レシピの利用者数百万人にリーチできますし、「直近一年間で、楽天市場で何らかの化粧品を購入した利用者」というセグメンテーションをかけても、数百万レベルの消費者にリーチすることが可能なのです。つまり、楽天のメディアやデータをうまく活用すれば、ターゲットを絞り込みながら、マスレベルの消費者にリーチすることができ、マスマーケティングの一環として、潜在顧客との新たな接点・コミュニケーションのあり方を形成していくことができるというわけです。―― その強みを生かして、具体的にどんな提案をクライアントにしているのですか。向谷氏 : 私たちが現在注力しているのは、テレビCMを主軸にブランドマーケティングを展開しているクライアントを、ネットの世界に引き入れることです。その戦略の一環として手がけているのが、楽天レシピなどの特化型メディアを活用した「Ads asコンテンツ(番組)」の取り組みです。これは、例えば、楽天レシピの「番組(動画コンテンツ)」として、特定の調味料・食材を使ったレシピ・調理法を提案し、無理のないかたちで、調味料・食材の新しい活用法を消費者の間に根づかせるというものです。また、楽天のメディアを使えば、特定の商品のファン層を会員化し、囲い込む仕組みを作るのも簡単です。というのも、楽天のメディアはそもそも会員制のサービスが多く、その中にできた組織ならば、利用者は、手持ちのIDを通じて、スムーズに入会の手続きを行うことができるからです。しかも、楽天はある意味で、日本最大級の会員サイトを運営する企業体です。ですから、私たちは消費者を会員化し、その維持・囲い込みを行うのは「お家芸」と言えるほど得意なんです。これも、クライアントから見たRMJの魅力と言えるのではないでしょうか。―― 今日では、企業が自社のブランドサイトを使って、消費者を囲い込むための仕組みやコンテンツを提供しようとする動きが活発化しています。RMJの施策は、そうした動きとコンフリクトしないのですか。向谷氏 : あるメーカーの商品がいくら好きだとしても、その企業のPRコンテンツを常に得ようとしたり、単体商品での会員化を継続させるのは困難な事が多い。ですから、ブランドサイトは作ったものの、集客や運営、システム開発、導入にコストがかさむというジレンマに陥るケースが少なくないと思います。とすれば、すでに多くの利用者(会員)を擁するサイトでブランディングの施策やコンテンツを展開し、顧客の囲い込み図ったほうが格段に効率的なはすです。また、消費者ニーズが多様化し、目まぐるしく変化する中では、どんなにテレビCMを打ったところで、例えば「食の新しいカルチャーを作り上げること」は至難です。その意味でも、楽天の特化型メディアを使って、消費者と継続的なコミュニケーションを図ることの意義は大きいのです。●オールジャンルのマーケティング予算を取りに行く○オールジャンルのマーケティング予算を取りに行く―― Ad asコンテンツの取り組みですが、編集枠だけを広告主に提供して、ネイティブアドを展開させるほうが、サービスとしては手間がかからないと思うのですが。向谷氏 : 確かにそうなのですが、以前、編集スペースだけをクライアントに切り売りした結果、ユーザビリティが下がり、サイトの評判を落としてしまうという苦い経験を味わいました。ですから、クライアントとともに、消費者のニーズととらえた番組(あるいは、編集コンテンツ)をしっかりと作り込むことは大切ですし、それが最終的に、利用者にも、クライアントにも大きな利をもたらすと考えています。実際、楽天レシピが展開しているAd as コンテンツは、クライアントからの受けが抜群によく、ネット広告への依存度が低かった大手企業と新たな関係を築くことにも成功しています。今後は、他の特化型メディアでも、同様の展開を積極的に図っていくつもりです。―― データという楽天の資産を活用することの意義についても、確認したいのですが。向谷氏 : 言うまでもなく、楽天の中には、「どのような消費者」が「どんな情報をよく閲覧しているのか」、あるいは、「どんな買い物をしているのか」といったデータが日々大量に蓄積されていきます。要は、消費者の嗜好や購買パターンを割り出すためのデータが潤沢にあるということです。こうしたデータを分析していくと、消費者の価値観・世界観が明確にとらえられるようになり、それに応じて潜在顧客層をグルーピングし、マーケティングの施策を細分化しながら、それぞれの実効性を高めていくことができるようになるのです。―― ところで、一般消費財・食品のメーカーは(コンビニエンスストアの要請もあり)新商品を単サイクルで投入し、短期間に売り切る必要にも迫られています。こうした課題へのソリューションとして、RMJでは何が提供できるのですか。向谷氏 : 1つは、リアル店舗での販促に、楽天Edyなどのファイナンシャル・サービスを使うことです。実際、ある缶コーヒーの販促として、「楽天Edyを使って当該の缶コーヒーを購入すると3本目が無料になる」というキャンペーンを展開し、実質的な効果を上げています。企業には、「セグメント化されたマスにリーチしたい」「腰を据えて、ブランディングや顧客の囲い込みを行いたい」「特定商品の売上げを、短期的にアップさせたい」といった、さまざまなニーズがあります。RMJは、楽天のアセットを駆使して、そうしたマーケティング・ニーズに全方位で対応しているのです。―― 最後に2015年の具体的な目標があれば、教えてください。向谷氏 : 楽天マーケティングの事業では、グローバル全体で「Driving the Omni Experience(オムニ体験をドライブする)」というスローガンを掲げています。先に触れたとおり、消費者が日々の生活を送る中で、楽天のサービスは必ず複数存在していますし、消費者はスマートフォンやPC、実店舗、楽天市場、イベントなどの多様なチャネルを通じて、楽天のサービスを利用しています。そのネットワークの中で、IDをハブにしながら、消費者の体験を総合的にマネジメントし、消費者の嗜好・ニーズ・生活スタイルに合致したマーケティング活動を推進していく――それが、楽天マーケティングの基本コンセプトです。今年は、こうしたコンセプトを「かたちにすること」に力を注ぎ、その活動を通じて、単純な販促を目的にしたデジタル広告の案件だけではなく、ブランディングを含めたオールジャンルのマーケティング予算を獲得していくつもりです。言い換えれば、購買直前の消費者の背中を押すマーケティングだけではなく、「認知・興味」の喚起から始まるマーケティング全体の先鋭化に統合的に取り組んでいくのが、私たちの当面の目標であり、戦略であるということです。―― ありがとうございました。
2015年02月03日本連載では、企業のマーケティング担当者向けに、RTBをはじめとしたアドテクノロジーについて、わかりやすく解説していきます。アナリティクスやマーケティング・サイエンス、最適化(オペレーションズリサーチ)視点を意識しつつ、DSPの選定や活用が可能となることを狙いとします。まずは、今回と次回の2回に分けて、アドテクノロジーの歴史を簡単に振り返ります。○インターネット広告は、どう生まれ、変化していったのか昨今のインターネット広告は、広告費全体に大きなシェアを占めています。電通が発表した「2013年日本の広告費」によると、インターネット広告費は媒体構成比の15.7%となります。なぜ、このようにインターネット広告市場が拡大しているのか、疑問に思う人も多いのではないでしょうか。拡大の背景には、インターネットユーザーの利用変遷と、アドテクノロジーの進化が密接に関係しています。以前のインターネット広告といえば、「純広告」と呼ばれるWebサイト内の特定位置に設けられた広告枠に、一定期間分の広告費を支払い掲載する手法が主流でした。純広告は、まず、1カ月当たりの掲載費はいくらかという期間保証型の課金形態から始まります。その後、ブロードバンドや定額制料金などによりインターネットサービスが爆発的に普及すると、インターネット・メディア(メディア)も相次いで立ち上がり、純広告の課金形態も期間保証型だけでなく、インプレッション課金(CPM)やクリック課金(CPC)などが浸透していきました。そして、インターネット広告市場を大きく伸長させる要因の一つとなった「検索連動型広告」が台頭します。ユーザーの検索結果画面に対し関連性の高い広告を表示するこの手法は、ユーザーの入力した検索内容と、広告の関連性を品質スコア化しマッチングさせる技術や、CPC課金をオークション形式で複数者が同時に入札できる技術、これら要素の総合評価で表示順位を決める技術などを採用。検索結果の品質を維持しつつ効率的な広告手法として確立されていきました。一方、Webサイト内の広告枠に画像を表示する「ディスプレイ広告」は、インターネットの普及によりメディア事業へ進出する企業の増加や、ユーザー自身がコンテンツを生成する、いわばソーシャルメディアの先駆けとなるCGM(Consumer Generated Media)サービスの台頭などに影響を受け、変化していきます。そして、これらのメディアでは、「ユーザーは無料で利用でき広告主は掲載費を払う」という広告モデルを前提としていたため、多くの訪問ユーザーを持つ一部のメディアを除き、多くの小規模メディアでは、営業リソースが少なく充分なマネタイズが難しくなっていました。このような状況の中で、小規模メディアの広告枠をパッケージ化し広告配信を管理・販売するサービスとなる「アドネットワーク」が登場しました。○アドネットワークとアドエクスチェンジ「アドネットワーク」とは、ひとつの事業者が複数のWebサイトやページを広告配信対象としてネットワーク化し、広告の受注を一括して請け負うサービスです。メディアは、提供可能な広告枠にjavaScriptを埋め込んでおくだけで、アドネットワーク事業者から決められた条件にてさまざまな広告主のバナー広告が配信されます。また、「ターゲティング機能」を持ったアドネットワークが登場し、メディア価値だけでない視点での配信も可能となりました。こうして、アドネットワークは小規模メディアのマネタイズをサポートすると同時に、効率的に広告枠を買い付けたい広告主の調整役を担っていきました。しかし、複数のアドネットワーク事業者が存在することで、例えば、「アドネットワークa」では広告枠が余っているが、「アドネットワークb」では広告枠が足りていないという需給のバランスが崩れるといった課題も発生してきます。そこで登場したのが、アドネットワークの需給の調整を行う取引所としての「アドエクスチェンジ」です。第2回は、このアドエクスチェンジのほか、RTB(リアル・タイム・ビッティング)市場の発展についてふれていきます。○執筆者紹介ソネット・メディア・ネットワークス 商品企画部2000年3月に設立。ソニーグループの一員として、インターネットサービスプロバイダー(ISP)を運営するソネットの連結子会社としてインターネットマーケティング事業を展開する。国内最古のアドネットワーク事業者として10年以上の実績があるほか、RTBの市場拡大に先駆け、DSP「Logicad(ロジカド)」を自社開発。2014年10月には、インターネット広告に関する技術の精度向上を目的とした研究開発を行うラボを新たに設立するなど、独自のポジションを築く。
2015年02月03日トム・ブラウン(Thom Browne)の提案するコンセプトはいつも明快だ。伝統的なアイテムを誰も思いつかないアイデアで最先端のアイテムに変え、それを最高のエンターテインメントで表現する。ミラノメンズファッションウィークで発表された「モンクレール ガム・ブルー(MONCLER GAMME BLEU)」の2015-16秋冬コレクションは、50年代のモンクレールのオリジナルダウンをベースにコレクションが展開された。オープニングにグレー、キャメル、ネイビー、ブラックの同じカラートーンで形成されたクラシックなダウン軍団が整列して、冬の森をイメージしたランウエイを行進。その後、各モデルが木の前で静止しダウンジャケットとオーバーパンツを脱ぐと、インナーにはガム・ブルーを代表するクラシックなテイラードスタイルを、大胆なチェックやカラーストライプで組み合わせたトム・ブラウンワールドが全開。それらはすべて、競馬のジョッキーのユニフォームからインスパイアされたもの。オープニングにモデルが着ていたダウンのライナーは、そのジョッキーモチーフのグラフィックとコーディネートされ、転写プリント、ジャカードや刺繍、ニットなど様々な素材やテクニック、アイテムで表現されていく。足元は乗馬ブーツ、クラシックなゴーグルと50年代の乗馬スタイルをお得意のクレイジーパターンでゴージャスにラッピング。枯れた木の枝に軽量コーデュラのダウンが吊され、“冬の散歩道”を明るく照らした。
2015年02月01日日立アプライアンスは1月29日、スティック型のコードレスサイクロン式掃除機「パワーブーストサイクロン PV-BC500」を発表した。発売は2月21日となっている。価格はオープンで、推定市場価格は80,000円前後(税別)。PV-BC500は、新開発の「SDハイパワーモーター」と「パワーブーストサイクロン構造」を採用することで、コードレスながら強力な吸引力を実現したスティック型掃除機。SDハイパワーファンモーターは、設計を最適化することで高効率かつハイパワーとなった。フレームにガラス繊維複合樹脂を採用したり、小型化を図ったりしたことで、軽量化も実現している。パワーブーストサイクロン構造は、同社のキャニスター型掃除機フラッグシップモデル「CV-SA700」にも搭載されている。ダストケース下側に搬送されたゴミが逆流しないよう、新たに段付き形状を採用した。だ円形のループハンドルを回転させることで、スティック型としてもハンディ型としても使え、床だけでなく階段や棚など多様な場所に適応できる。使いやすさに配慮し、スティック時で床近くに、ハンディ時で手もと近くに重心がくるように設計。また、スティック型として使用している場合、自立させることも可能だ。ヘッドは自走式「スマートヘッド」で、ユーザーは力を入れずに操作できる。ヘッド後部のロングローラー(回転ハケ)を制御することで、ヘッドを押した時は前方からゴミを吸い、引いた時は後方のゴミを吸い込む「ダブル吸引機構」を実現した。また、ダストケースは「ごみダッシュ」機構を採用したもの。ボタンを押すだけでダストボックスのふたが開き、手を汚さずにゴミ捨てできる。電源はリチウムイオン充電池で、容量は2,500mAhだ。充電時間は約3.5時間で、連続使用時間は標準モードで約30分、強モードで約8分となっている。本体サイズはW280×D230×H840~1,075mmで、質量は2.5kg。アタッチメントとして「伸縮曲がるブラシ吸口」「すき間用吸口」「ふとん用吸口」が付属する。カラーはシャンパンゴールド、パールレッド、メタリックシルバー。日立アプライアンスは同日、下位モデルに当たるスティック型サイクロン式掃除機「PV-BC200」とふとんクリーナー「PV-FC100」も発表した。発売はPV-BC200が4月中旬、PV-FC100が5月中旬。推定市場価格はPV-BC200が45,000円前後、PV-FC100が30,000円前後(いずれも税別)。
2015年01月29日日立製作所(日立)は1月26日、国立極地研究所(極地研)における、人工衛星や南極域・北極域の観測地から送信される観測データの解析を行うための研究用システム「極域科学コンピューターシステム」の構築を完了し、2月1日より稼動を開始すると発表した。同システムは、従来システム比で約5.6倍となる合計40.4TFLOPSの総合理論演算性能、約6.5倍のデータ転送速度を実現し、解析時間を約4分の1に短縮する。また、総メモリ容量を約9.3倍にの18.5TBに増強したことで、解析に利用するデータ量を大幅に拡大し、解析精度を約8倍に向上した。日立は、同システムは地球環境に大きな影響を及ぼす南極域・北極域の気候・海洋変動のメカニズムを解明する研究に活用され、地球における将来的な気候変動の予測に寄与することが期待できるとしているほか、オーロラ現象と太陽風による磁気圏変動の因果関係など、宇宙空間の環境変化を解明する地球磁気圏物理分野の研究にも活用されるという。なお、この「極域科学コンピューターシステム」は極地研と共同研究を行う大学や関連研究機関の研究者も利用する予定だ。
2015年01月26日ビーズは、同社のペット用品ブランドUNIHABITAT(ユニハビタット)から、「猫の秘密基地」を販売している。○積み上げると高層の秘密基地が完成!同商品は、ダンボール箱があれば、なぜか入りたくなってしまうという猫の本能をくすぐるグッズ。ダンボールには「お魚ホール」「肉球ホール」「キャットホール」の小さなが穴が空いており、猫はそこから腕を出したり、中や外を覗き込んだりできる。1セットを組み立てれば2階建ての秘密基地が完成する。上にも積めるため、数セットを積み上げれば、秘密基地の"高層タワー"が完成する。丈夫でしっかりした段ボールでできているので、女性でも簡単に積み上げることができる。また、軽いので好きな場所に簡単に設置でき、移動も楽に行える。カラーは、カモフラージュ柄の中に猫が隠れている「迷彩」、ダンボール感そのままの「ブラウン」、水玉模様のネイビーとホワイトの「ホワイトネイビー」の3色。価格は4,600円(税別)。「UNIHABITAT(ユニハビタット)」で販売している。
2015年01月23日英国のライフスタイルブランドモルトンブラウンは英国王室ご用達ブランド。1973年に創業して以来、メイド・イン・イングランドにこだわり続け、世界中から集めた原材料をイングランドにおいてブレンドしている。同ブランドは英国のライフスタイルブランドと言っても過言ではなく、2013年にエリザベス女王陛下よりRoyal Warrant(英国王室御用達指定証)を授与された。オードトワレを改良新発売同ブランドを代表する2つの香りであるブラックペッパーコーンとピンクペッパーポッド。40年間の香りに関する技術と知見を集めて2つの香りを改良し、今までよりも自然で強く、洗練された香りに。香りの持続時間も長く改良された。どちらもその名の通りスパイスの効いたフレグランス。カップルで使うことによってさらにその存在が際立つ。ブラックペッパーコーン鮮やかで爽やかなレモンやコリアンダーオイル。ハートノートにはブラックペッパーとバジルがブレンドされている。香りに深みを与えるベチバーやオークモス、アンバーグリスが男性らしいを演出する。ピンクペッパーポッドトップノートは燃える炎のようなピンクペッパーとタンジェリン、レモン・エレミオイル。艶やかさを際立たせるハートノートにはジンジャーとシダーウッドオイル、ナツメグをブレンド。ラストに香るパチョリオイルとオークオスが女性らしさを演出する。(画像はプレスリリースより)【参考】・モルトンブラウンプレスリリース(PR TIMES)・モルトンブラウンホームページ
2015年01月23日電通とNTTデータは、主にソーシャルメディア・ビッグデータの解析を起点とした、マーケティング領域での新たなソリューションの開発・提供で協業すると発表した。協業開始に先立ち、両社はすでにいくつかの実証実験を重ねており、現在、位置情報データ、感情データ、購買データなどのビッグデータと、外部データを連携させることによる新たなソリューションの開発にも取り組んでいる。ソーシャルメディアデータをCRMに連携させる手法では、感情データを活用することで、流通業界におけるオンラインとオフライン、ECとリアル店舗をまたいだ施策の開発が可能になり、ファッション、宝飾品、自動車、家電など嗜好性の強い業界での効果が期待できるという。両社は、電通が持つ事業戦略、商品戦略、マーケティング・コミュニケーションに関する独自のプランニングおよび顧客・生活者のインサイトに関する知見、NTTデータが保有する日本市場唯一のTwitter全量データ注の再販機能およびソーシャルメディア・ビッグデータの解析力、ならびにシステム構築力を掛け合わせることで、マーケティング戦略の立案からマーケティングシステムの高度化まで、マーケティング・ソリューションをワンストップで提供する。併せて、協業を加速する推進母体として「Social Insight Lab」(ソーシャル・インサイト・ラボ)を立ち上げ、企業の複数の部門にまたがるマーケティング課題に対して、課題の解決にあたる。電通とNTTデータは本協業により、顧客企業においてマーケティングをつかさどるCMO(チーフ・マーケティング・オフィサー)/ブランドマネジメント部門と、ITをつかさどるCIO(チーフ・インフォメーション・オフィサー)/情報システム部門の、相互にまたがる高度なマーケティング課題に対して、全体最適の視点からソリューションを提供していくという。
2015年01月23日京セラコミュニケーションシステム(KCCS)は1月22日、デジタルマーケティング事業における新ブランド「KANADE」を展開することを発表した。「KANADE」では、消費者に心地よいデジタルコミュニケーションの提供や、マーケティングオートメーション化の支援により、デジタルマーケティングのROI最大化を目指す。今後は、同ブランドでDSP・DMPをはじめとするサービスを拡充し、デジタルマーケティング事業全体で初年度30億円の売上を実現したい考えだ。
2015年01月23日日立産業制御ソリューションズは1月22日、鋳造シミュレーションシステム「ADSTEFAN Ver.2015」の国内販売を開始すると発表した。「ADSTEFAN」は、鋳型内への溶融金属流入状態や凝固過程をシミュレーションし、その過程を三次元で視覚的に表現することで、鋳造欠陥を事前に予測することを可能とするシステム。試作回数の低減、開発期間の短縮、品質の向上が可能となり、コスト低減とともに、省資源化に効果を発揮するとしている。最新バージョンでは、湯流れ過程の引け巣生成を考慮することで解析精度を高め、外部インターフェース機能の拡充、ガイダンス機能の搭載により操作性の向上を実現した。そのほか、ベントの開閉タイミングを指定できる機能や、型外・型内に放出・残存する気泡が選別可能になるなど、機能の追加・強化が図られている。
2015年01月22日日立コンシューマ・マーケティングは1月21日、冷却と加熱で目をケアする「ハダクリエ アイ」(MM-R01)を発表した。発売は2月21日。価格はオープンで、推定市場価格は28,000円前後(税別)。MM-R01は温度制御できる半導体のペルチェ素子によって、温めたり冷やしたりして目をリフレッシュさせる機器。「温モード」と「冷モード」のほか、10分間温めた後に3分間冷やす「温冷モード」も用意する。温モードでは約40度と38度の2段階に設定温度を切り替え可能だ。冷モードの温度は約20度。また、水を含ませたティッシュペーパーを使用することで湿式にもなる。ティッシュペーパーはマグネット式のリングで本体に固定して使用する。電源はリチウムイオン充電池で、充電時間は約3時間。フル充電の場合、約6回使用することが可能だ。本体サイズはW153×D80×H68mmで、質量は約235g。
2015年01月21日パナソニックは1月20日、180度チルト式モニターを搭載したコンパクトデジタルカメラ「LUMIX DMC-TZ57」を発表した。発売は2月13日。価格はオープンで、推定市場価格は税別31,500円前後だ。DMC-TZ57は「旅カメラ」の愛称が付けられた「TZシリーズ」の新モデルで、同日発表の「DMC-TZ70」の姉妹機にあたる。約104万ドットのモニターは180度チルト式で、回転させると「自分撮りモード」に自動で切り替わり、表情や構図を確認しながら撮影可能だ。自分撮りモードには、片目を閉じることでシャッターを切れる「ウィンクシャッター」、肌をなめらかにしたり人物を細身に見せたりできる「ビューティー機能」を追加した。主な仕様は、撮像素子が有効1,600万画素の1/2.33型高感度MOSセンサーで、レンズが焦点距離24-480mm(35mm判換算時)の光学20倍ズームに対応するLUMIX DC VARIOレンズ、開放絞りがF3.3-6.4、最小絞りがF8.0。光学式手ブレ補正機能も持つ。対応感度はISO100~ISO3200(拡張設定でISO6400を利用可能)。背面のモニターは約104万ドット・3型のTFT液晶で、利用可能な記録メディアはSD/SDHC/SDXCメモリーカードおよび内蔵メモリ(約78MB)。静止画の記録形式はJPEG、動画の記録形式はMP4。動画の記録画素数は最大1,920×1,080/30p。サイズは約W107.9×D32.1×H59.9mm(突起部除く)、重量は本体のみで約223g、バッテリーとメモリーカードを含む状態で約249gだ。バッテリーはリチウムイオン充電池、容量は1,250mAh。CIPA準拠の撮影枚数は約350枚となっている。カラーはホワイトとブラウン。
2015年01月20日日立ソリューションズは1月20日、「統合認証・アクセス管理ソリューション」において、指静脈認証装置「静紋J300(静紋)」と「SRGateクライアントエージェント(SRGateCA)」が、米VMwareの提供するデスクトップ仮想化ソリューション「VMware Horizon(with View)」上で動作することを検証し、「セキュア端末 認証強化ソリューション」として1月21日より提供開始することを発表した。これにより、従来のWindows系OSを搭載したシンクライアント端末だけでなく、非Windows系のシンクライアント端末においても指静脈認証による本人確認が可能に。複数のアプリケーションを一度の認証で利用することができるため、利便性の向上を実現したという。なお、導入価格は、「指静脈認証管理システム(静紋)」が1台あたり2万8000円(税別)、「認証管理システム AUthentiGate J300クライアントライセンス」が1ライセンスあたり2万円(税別)、「シングルサインオンソフトウェア SRGateクライアントエージェント」が100ユーザーあたり70万円(税別)となる。
2015年01月20日日立システムズパワーサービス、日立システムズ、日立製作所、東京電力の4社は、電気事業者などのエネルギー業界向けクラウドサービス「ePower Cloud(イーパワークラウド)」の事業化に向け、業務提携に関する基本合意書を締結したと発表した。日立システムズ、日立、東京電力は、2014年3月、日立システムズパワーサービスを設立した。出資比率がは日立システムズが51.0%、東京電力が33.4%、日立製作所が15.6%となっている。4社は今回、ePower Cloudの事業化に向けた業務提携において基本合意し、日立システムズパワーサービスがePower Cloud事業の主体となって発電実績管理、ばい煙排出量管理、メーターデータ管理、料金計算等の業務システムの他、人事労務、経理等の経営管理システムをクラウドサービスとして提供する。この事業においては、東京電力が電気事業者としてこれまで培ってきた知見・ノウハウ等や、日立および日立システムズが有するクラウドサービス基盤技術や監視技術、情報セキュリティ技術等を活用し、日立システムズパワーサービスがサービス提供する。今後、2015年3月のePower Cloud事業のサービス開始に向け、4社間で事業の詳細部分を詰めていくという。当初は国内中心に展開を図っていくが、今後は電力需要の増加が見込まれる海外のエネルギー市場にも展開を図る計画だという。
2015年01月19日日立製作所は1月15日、同社のクラウドサービス提供拠点「Hitachi Cloudセンタ」とマイクロソフトのパブリッククラウドサービス「Microsoft Azure」を高速かつ安定的に接続するネットワークサービス「クラウド間接続サービス for Microsoft Azure」を提供開始した。同サービスは、同日にマイクロソフトが国内提供を開始するAzureの閉域網接続サービス「ExpressRoute」に対応して、「Hitachi Cloudセンタ」とAzureの専用線接続を実現するもの。これにより、日立が運用管理するマネージドクラウドとAzureをシームレスかつセキュアに相互利用することが可能となる。日立は、Azureと連携したクラウド環境について、コンサルティングから設計、構築、運用までワンストップで提供し、顧客の幅広いニーズに対応したフェデレーテッドクラウドを実現する。価格(税別)は、月額50万円から、一時金15万円からとなっている。
2015年01月16日もうすぐ立春。暦の上ではもう春になりますね。春は「出会い」が増える季節。そんなときは、いつも以上に第一印象をアップしたいもの。第一印象は、なんと“たったの3秒”で決まるとも言われています。しかも見た目の印象がその8割を占め、中でも目元が最も重要だそうです。一瞬で印象が決まるとなれば、ここは絶対に外したくないですよね!?今回はそんな大事な季節にビッタリのアイシャドウテクをご紹介します。万人ウケする色はもちろん“ブラウン”奇抜さがなく、知的にも優しげにも見える万能カラーでも、ただブラウンを使うだけでは“可もなく不可もなく”の印象になってしまう。ここでは印象をワンランクアップさせる色の選び方と入れ方を教えちゃいます!!一口にブラウンといっても様々な色味がありますよね?そこで自分の髪色や顔立ち、服装などで濃淡をチョイスすることが重要となります。でも、ただ“似合う色味のブラウンシャドウ”のパレットでグラデーションを作るだけでは“無難”で終わってしまいます。せっかくなら“無難”なだけでなく、好印象を与えたい!!イマドキのブラウンシャドウは「パールシャドウとマットなブラウンシャドウ」の組み合わせが旬なんです!複数のブラウンでクラデーションを作るのではなく、相性の良いパールシャドウとブラウンシャドウの2色で仕上げるのがポイント。今回は印象別に2つのシャドウテクを♪①「ナチュラル」はパールシャドウをアイホールに入れ、ブラウンで締める!②「華やか」は大胆にブラウンシャドウを広げ、パールでぼかす!たった2色で、こんなにも雰囲気の違う目元になれちゃいます!しかも、ナチュラルな上にブラウングラデよりもイマドキに!今回使用したコスメはこちら「ドドのチョコシャドウ」!チョコがモチーフなっていて、見た目がとっても可愛い!!ブラウンも3種から好みに合わせて選べぶことができて、相性の良いパールとセットになっています♪清潔感たっぷりなのにオシャレな目元で、新しい出会いを特別なものにしましょう!
2015年01月16日グローバルリンクジャパンは1月13日、同社開発のコンテンツマーケティング支援ツール「CLOUDPLAY(クラウドプレイ)」において、YouTubeの分析機能を強化し、新たに分析レポートを搭載すると発表した。新機能の実装は、1月を予定しており、同月中に設定を行うと2月よりレポートのダウンロードが可能となる。分析機能の強化では、YouTubeのアノテーション機能を使用し、動画に埋め込んだリンクからWebサイトへ流入したセッションやコンバージョン数などを計測する「動画リンクからの流入効果分析」が可能に。Googleアナリティクスとの連携が必要だが、YouTubeの動画説明ページなどに外部サイトへのリンクを設置することでクリック数を把握することもできる。新機能となる「動画分析レポート」は、チャンネル内にある動画全体や個別の動画についてレポーティングするもの。月単位の推移や前月比の計測が可能なほか。CLOUDPLAYに搭載する他のレポート機能との併用により、ソーシャルメディアコンサルティングやコンテンツマーケティング、Webコンサルティングなどの報告資料としての活用も可能だ。なお、初期費用は無料で、月額料金は4万9800円(税別)~となる。
2015年01月15日日立ハイテクノロジーズは1月14日、分析計測装置を製造販売している100%子会社日立ハイテクサイエンスが、直径100μm以下の微小部のめっき膜厚や組成を、迅速・安全・容易に検査する蛍光X線膜厚計「FFT150/FT150h/FT150L」を開発し、販売を開始したと発表した。同シリーズは、X線を集光するポリキャピラリを採用し、微小部のめっき膜厚測定を高速で行える高性能装置である。X線検出機構の改良により、プリント基板やコネクタなどに主に用いられるAu/Pd/Ni/Cu多層めっきの膜厚検査で、測定スピードを従来機と比較して2倍以上に高めている。さらに、「FT150h」では、新開発のポリキャピラリにより超小型チップ部品の端子めっき測定もできる。そして、従来機と同様に、筐体の構造をX線が漏えいするリスクが非常に少ない密閉型とし、作業員の安全・安心に配慮している。併せて、新たに設計した試料室扉は大開口にもかかわらず開け閉めが軽快で、かつ大型観察窓によりサンプルの出し入れや位置決めが容易にできる。また、操作ソフトはアイコンやナビ画面で操作性が高められていると同時に、自動データ記録などにより作業者の負荷を軽減する。この他、「FT150L」では最大600mm×600mmまでの大型プリント基板にも対応する。これらにより、「FT150」シリーズは高精度・迅速なめっき膜厚検査を実現し、検査工程の効率化とコスト削減に貢献するとしている。今後、同社では「FT150シリーズ」をICパッケージ部品、小型チップ部品、微小コネクタ、プリント基板などのめっき膜厚や組成検査の需要に向けて国内外で販売を進めていくとコメントしている。
2015年01月15日パナソニックは1月9日、液晶テレビ「VIERA(ビエラ)」の新シリーズ「C300」を発表した。ラインナップは「TH-50C300」「TH-42C300」「TH-32C300」「TH-24C300」の4モデル。TH-A32C300のみ3月上旬発売で、他はいずれも1月下旬発売となっている。価格はオープンで、推定市場価格はTH-50C300が130,000円前後、TH-42C300が95,000円前後、TH-32C300が58,000円前後、TH-24C300が45,000円前後(いずれも税別)。DLNAクライアント機能を備え、寝室などでのパーソナルユース向け液晶テレビ。「お部屋ジャンプリンク」サーバー機能を備えたHDDレコーダー「DIGA(ディーガ)」シリーズや「ビエラ」シリーズで録画した番組をホームネットワーク経由で視聴することができる。送り元となるディーガやビエラが「放送転送機能」に対応していれば、放送中の番組をリアルタイム伝送することも可能だ。TH-50C300とTH-42C300は1,920×1,080ドットのフルHDパネルを、TH-32C300とTH-24C300は1,366×768ドットのハイビジョンパネルを採用する。パネルの方式は、TH-42C300とTH-32C300では視野角の広いIPS、TH-50C300とTH-24C300はVAとなっている。内蔵するチューナーは、地上/BS/110度CSデジタル×各1基。USB接続の外付けHDDへの録画機能も搭載する。入力インタフェースはHDMI×2系統、D4×1系統(TH-24C300を除く)、ビデオ×1系統を装備する。その他の接続端子は、HDD接続用のUSB×1基、LAN端子×1基、ヘッドホン出力×1系統を装備。サイズは50V型のTH-50C300がW112.6×D26×H69.7cm、42V型のTH-42C300がW96.3×D24.7×H61cm、32V型のTH-32C300がW73.4×D18.4×H47.8cm、24V型のTH-24C300がW56.2×D18×H40.9cm、重量はTH-50C300が約16kg、TH-42C300が約11kg、TH-32C300が約6kg、TH-24C300が約5kgとなっている(いずれもスタンド含む)。
2015年01月09日パナソニックは1月8日、4K/30p記録対応のデジタルビデオカメラ「HC-WX970M」を発表した。4K動画撮影時において、高速・高精度で合焦する「4KハイプレジションAF」を搭載する。発売は1月23日。価格はオープンで、推定市場価格は税別145,000円前後だ。HC-WX970Mは、米ラスベガスで開催の「2015 International CES」において海外発表されており、このたび正式に国内でも発表された。HC-WX970Mは、センサーに総画素数1,891万画素の1/2.3型4KハイスピードMOSセンサー、映像エンジンに「クリスタルエンジン4K」、レンズにライカディコマーレンズを採用する。4つのレンズ群を別々のモーターで制御する「4ドライブレンズシステム」を従来モデルに引き続き搭載。これによりボディを大型化することなく、高画質や20倍の光学ズームを実現した。4K動画の撮影用に開発された「4KハイプレジションAF」を搭載し、高速の合焦や高い追従・捕捉性能を実現している。また、約800万画素の静止画切り出しに適した「4Kフォトモード」を装備。4Kフォトモードに切り換えると、静止画切り出しに適した撮影設定を一括で行え、切り出した静止画にはそのフレームのExif情報が記録される。液晶モニターの端にはサブカメラを備え、メインカメラと合わせて2基のカメラで同時記録を行える。サブカメラは可動範囲が水平方向270度、上下それぞれ20度ずつで、2倍の電子ズームが可能だ。サブカメラの映像をメインカメラの映像上にワイプ(小窓)表示させた形式のほか、メインカメラの映像のみを別ファイルで保存できる。また、マイクの指向性を変えることで、撮影者の声をクリアに記録するナレーションモードも搭載する。本体のサブカメラのほか、Wi-Fiで接続したスマートフォンやタブレットもサブカメラとして使用できる「ワイヤレス ワイプ撮り」機能を追加。ただし、スマートフォンなどをサブカメラとして使用する場合は無料の専用アプリ「Panasonic Image App」のインストールが必要だ。アプリの対応OSはAndroid 2.3.3以上、iOS 6.0以上。エンジンの処理能力が向上したことで、映像の明度差を補正して記録する「HDR動画モード」を実現した。露光時間が異なる2枚の画像を合成して、映像の白とびや黒つぶれを抑制。民生用デジタル4Kビデオカメラとして、世界で初めて実現したとする。主な仕様は次の通り。メインカメラの撮像素子は1/2.3型MOSで、有効画素数は動画撮影時が829万画素(16:9時)、静止画撮影時が700万画素(3:2時)・829万画素(16:9時)・622万画素(4:3)、35mm判換算時の焦点距離は動画撮影時が30.8~626mm(16:9時)、静止画撮影時が34.5~690.3mm(3:2時)・30.8~626mm(16:9時)・37.6~752.8mm(4:3時)、F値はF1.8~F3.6。サブカメラは撮像素子が1/4型MOSで、35mm判換算時におけるレンズの焦点距離は37.2mm(動画撮影モード時)、F値がF2.2となっている。モニターは約46万ドット・3型高精細ワイド液晶で、記録メディアはSD/SDHC/SDXCメモリーカードが利用可能なほか、64GBのメモリーを内蔵している。記録形式は動画がAVCHD、MP4、静止画がJPEG。IEEE802.11b/g/nのWi-Fi(無線LAN)接続機能を搭載。サイズはW65×D161×H73mm(付属バッテリー使用時)、撮影時重量は約447g。カラーはブラックとブラウン。
2015年01月08日ZMPと無線通信機器の開発・販売、システムソリューションの提供を手掛けるネクスは1月7日、自動車テレマティクスの事業分野において共同でマーケティングを開始すると発表した。ZMPが保有する車両情報を収集・解析する技術と、ネクスの通信技術・通信モジュールを組み合わせることで、車両の状態監視、走行時の音声や画像データなどの送信、新たな機能の追加におけるソフトウェアの自動アップデートなどの実現が可能となる。また、ネクスの子会社であるネクス・ソリューションズで、走行情報などから収集したデータを蓄積するサーバや、そのデータを活用し役立てるためのアプリケーションの開発を行うことで、自動車テレマティクス分野におけるさまざまな可能性を実現させることが可能であるとしている。今後、両社のコラボレーションにより、自動車テレマティクス分野における新たなニーズに応えていくとコメントしている。
2015年01月08日日立アイ・エヌ・エス・ソフトウェア(日立INS)は、Vizubi社が提供するQlikViewのかんたんレポーティングツール「NPrinting」の日本の販売代理店契約を締結し、1月6日から出荷を開始すると発表した。「NPrinting」は、QlikTech社のインメモリBIプラットフォーム「QlikView」のレポーティングツールで、世界で1,000社以上の販売実績があるという。同製品は複数の「QlikView」ファイルの組み合わせによるレポーティングが可能なことや、 「Microsoft Office」等のさまざまな出力フォーマットへレポートを出力することができる。なお、今回の契約により、日立INSは「NPrinting」に関して日本でのマスターリセラーとなり、 今後、日本市場においてライセンス販売の推進とテクニカルサポートを提供していく。日立INSは、日本市場における販売に関して、3年後までに150社導入、5億円の売り上げを目指すという。
2015年01月06日アユートは25日、米Supermicro Computer製となるコンシューマ向けマザーボードの取り扱いを発表した。まずゲーム用Micro ATXマザーボード「C7Z97-M」を2015年1月9日から発売する。価格はオープンで、店頭予想価格は24,480円前後。直販サイト「秋葉原e市場」にて予約を受け付けている。C7Z97-Mは、6層基板を採用するLGA1150対応のマイクロATXマザーボード。サーバークオリティの「TU-662」や「NP175」などの部材を使用。X5R/X7Rクラスのセラミックチップコンデンサ、デジタルPWM、フェライトコアなど、トップグレードのパーツにより安定した動作を引き出す。また、購入者を対象にSupermicroオリジナルUSBメモリをプレゼントする店頭キャンペーンも開催される。
2014年12月26日伝説のアーティスト、ジェームス・ブラウンの生涯を描いた映画『ジェームス・ブラウン~最高の魂(ソウル)を持つ男~』が来年5月に日本公開されることが決定した。ジェームス・ブラウンは1933年にアメリカで生まれ、貧しい暮らしを送りながら幼少期を過ごし、犯罪をおかして教護院での服役するなどの回り道をしながら、やがて天才的な歌唱力、リズム感、身体能力を武器にメキメキと頭角を現していき、大成功をおさめた伝説的なソウルシンガーだ。『Papa’s Got a Brand New Bag』『It’s a Man’s Man’s Man’s World』『Get Up (I Feel Like Being Like A) Sex Machine』など大ヒットを記録するクラシック曲を数多くリリースし、“ミスター・ダイナマイト”、“ソウル・ブラザー・ナンバー・ワン”、“ゴッド・ファーザー・オブ・ソウル”、“セックス・マシーン”、“ファンクの帝王”、“ファンキー大統領(ファンキー・プレジデント)”など数多くの愛称で親しまれた。本作はブラウンが貧しい子ども時代を経て、最高のミュージシャンにして最高のパフォーマーにのぼりつめる過程を描く作品で、『42~世界を変えた男~』のチャドウィック・ボーズマンがブラウンを演じ、『ヘルプ~心がつなぐストーリー~』のテイト・テイラーが監督を、ザ・ローリング・ストーンズのミック・ジャガーが製作を務める。本日25日はジェームス・ブラウンの命日(2006年に他界)だが、彼の残した楽曲、パフォーマンス、ソウルは今も音楽界に大きな影響を与えており、この映画の公開を機に日本でもこれまで以上に“JB熱”が高まることになりそうだ。『ジェームス・ブラウン~最高の魂(ソウル)を持つ男~』2015年5月、シネクイントほか全国公開
2014年12月25日博報堂と博報堂プロダクツ、スマホVRサービスを手掛けるハコスコは12月19日、VRを企業のマーケティングに活用するソリューション開発を共同で開始すると発表した。共同開発の第一弾として、ハコスコが提供するダンボール製ビューワー「ハコスコ」と個人のスマートフォンを活用した、VR体験ソリューション「スマホVRソリューション」の提供を行う。同ソリューションは、安価で手軽にVRを体験できる「ハコスコ」を活用することで、高価なヘッドマウントディスプレイやPCが不要に。ハコスコ本体への印刷も可能で、企業仕様のデザインにカスタマズできるほか、ノベルティや付録としてクライアントへの配布も可能だ。また、三社は、プロモーション戦略としてスマホVRをどのように活用していくべきか、企業のニーズや情報戦略を理解した上でのスマホVR活用プランニングも提供。VRを最適な形でマーケティングに落とし込むためのプランニングやシナリオを設計する。加えて、ビューワーやVR映像コンテンツの企画・制作から、コンテンツ配信、アプリ等の開発まで、スマホVR体験に必要な全てをワンストップで提供し、全天球パノラマ撮影やユーザーの動きと連動した三軸映像処理も対応する予定となる。
2014年12月22日12時間継続、塗るビタミンCパウダーヒュンダイIBT株式会社は、塗るビタミンCパウダー「ビタブリッドC」を、2015年1月より中国全域で販売開始することを発表した。中国の新華錦グループと業務提携し、中国市場への進出を果たす。新華錦グループは、中国国内において有力な貿易商社だ。ヒュンダイIBT株式会社は、「ビタブリッドC」を韓国で販売している。「ビタブリッドC」は、2014年に日本でも販売開始された。日本では、株式会社ビタブリッドジャパンが「ビタブリッドC」の販売会社となっている。「ビタブリッドC」について「ビタブリッドC」は、ビタミンCを継続して約12時間、肌に供給してくれるパウダーだ。韓国梨花女子大学の崔珍鎬(チェ・ジンホ)教授により、2003年に開発された成分「ハイブリッドビタミンC」が応用されたもの。ヒュンダイIBTによって商品化されたのは、2013年12月のこと。日本では、頭皮や毛髪のハリ、コシが気になる人向け「ビタブリッドC ヘアー」、皮膚の状態が気になる人向け「ビタブリッド C スキン」、ハリ、透明感のある美肌を目指す人向け「ビタブリッド C フェイス」の3つのラインで展開されている。(画像はプレスリリースより)【参考】・株式会社ビタブリッドジャパンのプレスリリース(PR TIMES)・ビタブリッドジャパン
2014年12月19日