矢野経済研究所は10月21日、国内のセルフケア健康機器市場の調査を実施し、その結果を発表した。調査は、2015年6月~9月に、セルフケア健康機器市場に参入している企業や関連団体などに対して、同社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、ならびに文献調査などを併用して行ったもの。本調査におけるセルフケア健康機器市場とは、家庭用の健康管理機器、フィットネス機器、健康回復機器、健康治療機器などを対象とし、主な機器として健康管理機器では「電子血圧計」「電子体温計」「体重体組成計」「尿糖計」「心電計・心拍計」「歩数計・活動量計」。フィットネス機器では各種機器(トレッドミル、ステッパー、エアロバイク、など)、健康回復機器では「マッサージチェア」「フットマッサージャー」「ハンディマッサージャー」「フェイスケア」。健康治療機器では「電位治療器」「低周波治療器」「吸入器」である。なお、医療施設やスポーツクラブなどにおける業務用機器は含まない。調査の結果、2014年の国内におけるセルフケア健康機器の市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年比3.2%増の2,295億4,000万円と推計されている。価格競争や消費税引き上げによる個人消費の低迷が売上伸長に影響したものの、市場全体としては微増傾向で推移。2015年におけるセルフケア健康機器の市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年比2.0%増の2,341億8,000万円を予測している。また、歩数計、活動量計などの健康管理機器を中心に、データ管理をスマートフォンアプリ上で行う製品展開が広がっているという。その他には、ロコモティブシンドローム(運動器症候群「ロコモ」)の予防を主目的とした情報発信や、従業員50人以上の事業所に対して、12月から義務化されるストレスチェック制度と関連づけた製品開発なども一部で見られるとしている。さらに、健康長寿社会の実現を目的に、地域の住民を対象とした自治体によるセルフケアプログラムが全国各地で展開。健康への取り組みを数値化し、達成度に応じて商品券や地域通貨などに交換する形が一般的な内容となっているが、活動量計などの継続的な利用を促す新しい製品普及モデルとして、セルフケア関連機器メーカーが注力しているとしている。
2015年10月23日CEVAは、低消費電力の組込機器における機械学習開発を効率化できるリアルタイム・ニューラルネットワークソフトウェアフレームワーク「CEVA Deep Neural Network(CDNN)」を発表した。CDNNは、同社のイメージ&ビジョンDSP「CEVA-XM4」を活用することで、GPUを用いたシステム比で、1/30の消費電力、1/15のメモリバンド幅で3倍高速に深層学習作業を実行することが可能だという。また、こうした高性能、省電力、低メモリバンド幅を実現は「CEVA Network Generator」という技術で実現しているとする。これはカスタマ側で生成した複雑なネットワーク構造および重みを、リアルタイム・システムで必要とされる少容量かつ最適化されたものに変換することを可能とするもので、その認識精度はオリジナルのネットワーク比で99%以上を達成しているとする。なおCDNNのソフトウェフレームワークは、CEVA-XM4の既存のADK(Application Developer Kit)を拡張する形で、ソースコードで提供される。同ADKはフレキシブルなモジュラーで、完全なCNN実装と特定レイヤの両方に対し柔軟に対応できるほか、イメージ分類、ローカライゼーション、物体認識のためのリアルタイム・サンプル・モデルを装備しているため、物体認識、シーン認識、先進運転支援システム(ADAS)、人工知能(AI)、ビデオ解析、拡張現実(AR)、仮想現実(VR)などのコンピュータ・ビジョン・アプリケーションで利用することが可能だという。
2015年10月23日ネットギアジャパンは10月1日、グリーンハウスとNETGEAR製品におけるネットワーク周辺機器の販売契約を締結したと発表した。グリーンハウスはコンピュータ周辺機器、デジタルAV 機器などの開発・製造・販売するメーカー。同社は、NETGEAR製品を新たにラインナップに加え、市場における経験とネットワークを活用して販売活動を開始する。
2015年10月01日サンコーは24日、USB機器の電流と電圧をチェックするUSBチェッカー「パワーメーター」を発売した。サンコーレアモノショップでの直販価格は税込980円。パワーメーターは、USBの電圧(V)と電流(A)を計測してデジタル表示するチェッカー。本体のUSB A(オス)コネクタをPCのUSBポートやUSB-ACアダプタに接続し、本体のUSB A(メス)コネクタにはスマートフォンなどのUSB機器をつなぐ。接続後はすぐに計測が始まり、USB給電(ホスト)側からの供給電圧と電流を、約2秒ごとに切り替えながら表示。例えば、スマートフォンに対する急速充電の可否や、ホスト側USBポートの故障判定(出力電圧が0)などに利用できる。測定範囲は電圧が3.5Vから6V、電流が最大4A。本体サイズはW65×H22×D14m、重量は14g。
2015年09月25日IDC Japanは9月2日、国内コピー/プリント関連機器(レーザー機器、インクジェット機器、LFP:Large Format Printer、スキャナー)の市場動向、およびページボリュームの動向を発表した。これによると、2014年の国内コピー/プリント関連機器の総売上額は8,930億円(前年比成長率マイナス0.3%)。また、2014年における国内ページボリュームは、3,460億ページ(前年比成長率2.7%)。IDCでは、国内コピー/プリント関連機器市場の2014年~2019年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)をマイナス0.9%、2019年の市場規模を8,520億円と予測。また、国内ページボリュームの2014年~2019年のCAGRを0.8%、2019年には3,600億ページになると予測している。国内コピー/プリント関連市場における2014年の売上額の中では、レーザーMFP(Multi Function Peripheral/複合機:プリンタ機能に加え、コピー機能、FAX機能、スキャナー機能のいずれかを備えた機器)が6,740億円(前年比成長率0.4%)と、最も大きな比率を占めるという。次いで、インクジェット機器の1,000億円(同マイナス3.2%)、レーザープリンタの810億円(同マイナス0.7%)が続く。LFPは310億円(同マイナス0.9%)、スキャナーは70億円(同マイナス13.1%)の売上規模があるとしている。IDCでは、各機器の2014年~2019年のCAGRを、それぞれ、レーザーMFPがマイナス0.4%、レーザープリンタはマイナス5.6%、インクジェット機器はマイナス1.4%、LFPはマイナス0.8%、スキャナーはマイナス2.9%と、全ての機器においてマイナス成長を予測している。2014年のページボリュームの内訳は、レーザーMFPからの出力が1,980億ページ(構成比57.1%)、レーザープリンタは1,140億ページ(構成比32.8%)、インクジェット機器は350億ページ(構成比10.1%)。ページボリューム全体の90%程度をレーザー機器からの出力が占める結果に。最大の構成比を持つレーザーMFPの中では、A3カラーレーザーMFPからの出力が全体の73.7%を占める。IDCでは、A3カラーレーザーMFPにおいて今後高速化が進み、45~69ppmの高速A3カラーレーザーMFPからの出力が占める割合が増加し、2019年にはA3カラーレーザーMFPからの出力の65.4%を占めるようになると予測している。IDC Japanの石田英次氏は「国内コピー/プリント関連機器市場は、マイナス成長が予測される。ページボリュームは微増が期待されるものの、国内コピー/プリント産業全体が縮小傾向にあることは明らかで、ベンダーは、ページボリュームの維持が予測されているこの5年間に、産業構造の変革に積極的に取り組む必要がある」と分析している。
2015年09月03日パナソニックは19日、熱や電磁ノイズへの対策に適したシート素材「電磁ノイズ抑制・熱拡散一体シート」の開発を発表した。モバイル端末や車載機器、産業機器など幅広い分野での展開を見込み、9月からサンプル出荷を開始する。薄いだけでなく柔軟性も高く、電子機器の内部、狭い空間での使用に適している。500MHzから6GHzまでの電磁ノイズ抑制効果をもち、導入することで各種機器の誤動作防止や電波干渉防止に役立つとしている。高熱を拡散する特性をもっており、-40℃~+125℃までの熱対策も行える。開発にあたっては、均質な金属磁性粒子を樹脂中へ高密度に配向分散できる分散・圧縮プロセス技術を採用。これまでは困難だったシートの薄型化と、電磁ノイズ抑制能力の向上を実現した。また、電磁ノイズ抑制効果のある機能性接合層も開発。これを電磁ノイズ抑制シートに付与する一体貼りあわせ技術により、熱拡散特性も向上している。標準品の厚みは75μm / 100μm。熱伝導率は1,600(W/(m・k));a-b面。
2015年08月19日サンワサプライは、接続された機器を自動で検知し、機器に合わせた出力で給電を行う6ポートのUSB充電器「ACA-IP40シリーズ」を発売した。価格はオープンで、同社直営通販サイトの価格は、税込み5,280円。「ACA-IP40シリーズ」は、最大出力10A(50W)の6ポートUSB充電器。様々なUSB機器を急速充電可能にする「Smart USB System」を搭載しており、iPhone、Androidスマートフォン、タブレット、携帯ゲーム機など、機器の種類を問わず急速充電が行えるという。本体サイズ/重量は、幅約26mm×奥行き約70mm×高さ約100mm/約196g。パッケージには脱着可能な1mのACケーブルが付属する。カラーバリエーションはブラックとホワイトの2色。
2015年08月16日クレンシュア株式会社HNB Inc.は、海外で人気の美容機器「クレンシュア」についてPLAZAでの販売を開始した。クレンシュアは、韓国生まれの美容機器。韓国で人気のドラックストアーで発売後、1ヶ月で全国400以上の店舗で、「ビューティーデバイス部門」売り上げ1位となった人気商品だ。高品質なのに低価価格が評判で、エステや既存の美容機器初心者でも購入しやすい。日本でも人気がでること間違いなしだ。夏の肌のお手入れに夏の肌トラブルといえば、メラニンが過剰に生成されることが原因の「シミ・ソバカス」や、皮脂の分泌過多による「毛穴の開き」、「にきび」、「化粧くずれ」など多数。夏の肌のお手入れは、女性にとって重要だ。このような夏の肌トラブルを避けるために、最適の美容機器が「クレンシュア」。自宅でエステ気分を味わいながら充実した肌の手入れをすることができる。低価格で購入しやすい今回、PLAZAで取り扱う製品は、「フェイシャルクレンザーRC」と、「ミニイオン導入器Neo-P」。「フェイシャルクレンザーRC」は、6,000円(税抜)、「ミニイオン導入器Neo-P」は、5,000円(税抜)となっており、既存の美容機器に比べると購入しやすい価格帯だ。PLAZA GINZA、ルミネ新宿・横浜・大船ルミネウイング店内のPLAZAにて販売予定。(画像はプレスリリースより)【参考】・高品質なのに低価格、自宅エステに最適韓国で大人気のビューティーデバイス「クレンシュア」。PLAZAでの取り扱いを、7月31日より開始。
2015年08月03日ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は31日、ハイレゾオーディオ機器の家電量販店における販売動向、および消費者の購入意向に関する調査を実施し、その結果を発表した。調査によると、2015年上半期(1~6月)のハイレゾオーディオ機器販売金額は、前年同期比で1.4倍、前々年同期比で3.8倍を記録。ハイレゾ対応機器の発売数とハイレゾ配信曲がともに増加したことが要因で、右肩上がりに拡大した。しかしオーディオ機器全体に占めるハイレゾ対応機器の構成比は数量ベースで2%、金額ベースで12%にとどまっており、拡大の余地を残している。製品カテゴリ別に見ると、金額構成比が最も高いのは携帯音楽プレーヤー(46%)。2013年下半期に、2万円台と手の出しやすい価格帯の製品が登場したことで火がつき、2015年上半期は数量が同期比1.4倍、金額が1.3倍となった。次に構成比が高いステレオヘッドホンは、2014年にハイレゾ対応機が多く発表されたことでラインナップが1.6倍に増加した。これに伴い2015年上半期は、販売数が前年比2.9倍、販売額が前年比2.3倍に到達。ステレオヘッドホンは、スマートフォンなどオーディオ機器以外のデバイスとも併用されるため、構成比は今後も拡大が見込まれるとしている。
2015年07月31日オムロンは7月30日、米モーション制御機器メーカー・デルタ タウ データ システムズ(DT)を買収すると発表した。なお、株式の取得は9月初旬に完了する見込み。DTは、モーション制御に特化したコントローラーの専業メーカー。高水準のモーション制御を可能とするコントローラー「PMAC」を開発、製造・販売しており、米韓を中心とする半導体・液晶ディスプレイ製造装置や、工作機、包装機メーカーに提供している。オムロンは「製造装置を駆動させるモーション制御分野における技術開発力とエンジニアリング力の強化を図るとともに、両社の製品・技術を組み合わせた最適なモーション制御ソリューションを、両社の販売網を通じてグローバルに提供していきます。」とコメントしている。
2015年07月31日ルネサス エレクトロニクスは5月8日、組み込み機器のIoT化を促進することを目的としたBluetooth Smartワイヤレスソリューションとして、低電力なBluetooth Low Energy技術と自社のマイコンと組み合わせ、無線通信で必要となる周辺部品を内蔵した「RL78/G1D」を開発したと発表した。同ソリューションは、従来、アンテナ接続回路において必要であったバラン素子を内蔵しているため、RFトランシーバ信号端子と外部のアンテナ素子をバラン素子なしで接続することが可能。これにより、バラン回路におけるマッチング調整や評価を繰り返し行う必要がなくなるため、開発コストを低減できるほか、バラン回路を構成する外付け部品も不要となるため、製品コストや部品管理コストなどの削減も実現できる。また、Bluetoothコア仕様バージョン4.1に対応する 新開発の低消費電流RFトランシーバを内蔵したことで、受信時3.5mA/送信時4.3mA@0dBmの無線動作電流を実現したほか、低消費電力マイコン「RL78ファミリ」の省電力性能も継承しているため、たとえば、1秒間隔で無線通信を行い、他の無線機器との接続状態を維持する場合、平均電流10μAを実現できるという。さらに、通信距離に応じて無線動作時の消費電力を最適に調整するアダプタブル機能を搭載しており、近距離通信時に必要以上の電力消費を削減する事が出来るようになっている。なお、カスタマはスタータキットとして提供される評価ボードとBluetooth認証取得済みのプロトコルスタックを利用することで、無線特性評価や通信動作の初期評価が可能なほか、同社では簡易的に動作させるためのパソコン用ツールも提供するとしている。すでにサンプル出荷を開始しており、2015年10月からの量産出荷を予定している。サンプル価格は500円で、2016年10月には月産100万個の製造を計画しているという。
2015年05月08日NTTドコモとソフトバンクモバイルは先月30日、複数のウェアラブル機器やIoT機器の一元的な操作が可能になるインターフェース技術「GotAPI」について、普及活動や機能検討を行う「デバイスWebAPIコンソーシアム」を設立した。「GotAPI」は、ドコモが開発した「デバイスコネクトWebAPI」をベースにしたインターフェース技術。2015年4月16日にOMA(Open Mobile Alliance)によって標準化されている。「GotAPI」をインストールしたスマートフォンでは、アプリを利用することで対応する複数のウェアラブル機器やIoT機器を一元的に操作することが可能となる。「デバイスWebAPIコンソーシアム」では、「GotAPI」の採用を促進するほか、機器やアプリの実用化に向けた開発支援や課題解決のサポート等、普及拡大を目指していく。設立時点での会員企業は、シャープやカシオ計算機、セイコーエプソン、日本マイクロソフトなど27社となっている。
2015年05月01日ロジクールは27日、同社が販売するゲーミングマウス3モデルが、スクウェア・エニックスが運営するオンラインMMORPG「ファイナルファンタジーXIV」の推奨機器として認定されたことを発表した。「ファイナルファンタジーXIV」の推奨機器として認定されたマウスは、以下の3モデル。○G300sゲーミングマウス「G300s」は、9個のプログラム可能なボタンや、dpiを200から2,500まで随時切り替えることができるボタンを搭載。3つのプロファイルを保存できるオンボードメモリにより、各種設定などを他のPCでも手軽に使用できる。ロジクールオンラインストアでの価格は税別3,380円。○G302プロゲーマー向けにチューニングされたe-sports仕様のゲーミングマウス。金属バネを使用したテンショニングシステムにより、ボタンの感触と反応性、さらに耐久性を向上。自由にプログラムできる6個のボタンと、dpiを240~4,000まで4段階に切り替えるボタンを装備する。ロジクールオンラインストアでの価格は税別4,980円。○G303こちらもプロゲーマー向けとなるe-sports仕様のゲーミングマウス。最大12,000dpiという高解像度で、高精度かつ素早い反応が特徴。プログラムが可能なボタンを6個と、dpi切り替えボタンを2個備え、金属バネにより反応性と強度を高めている。G300sと同様、プロファイルを記憶するオンボードメモリを内蔵する。ロジクールオンラインストアでの価格は税別7,250円。
2015年04月28日Imagination Technologies(IMG)は、長時間のバッテリ駆動と低価格が要求されるウェアラブル機器やIoT、各種無線ネットワーク型デバイスなどに向け、超低消費電力通信機能をSoCに統合することを可能とする無線ネットワークIPファミリ「Ensigma Whisper RPU(Radio Processing Unit)」を発表した。同IPは、同社の低消費電力Ensigma Whisper Series5アーキテクチャをベースとし、高性能なオンチップ通信の実現に焦点をあてたEnsigma Explorer RPUファミリを補完するものとして開発され、コアはスマートウォッチ、ホームオートメーション、ヘルスケア、車載用機器、各種産業用に必要なIoTやその他アプリケーションをターゲットとし、次世代SoCの用途に合わせた実装構成を可能とするエンジンとして位置づけられている。カスタマは個々のアプリケーションに基づいて、Wi-Fi 802.11nかBluetooth Smart、または2つの規格の組み合わせかを選択して、Ensigma Whisper RPUを実装することができるほか、同IPはアプリケーションの市場投入速度を向上させることを目的に、規格認証を含めた総合的な通信ソリューションとして提供されるという。また、同社ならびにパートナー企業から、カスタマイズ可能なRFとアナログフロントエンドを必要に応じて提供することができ、第1弾としてIMGよりオーディオ/ビデオストリーミングに対応した低電力デバイス向けWi-Fi 802.11n IPコア「C5400」、センサハブ、ウェアラブル機器、ホームオートメーションなどのデバイスに制御機能を提供する、超低消費電力/短距離通信用のBluetooth Smart IPコア「C5300」、ウェアラブル機器のようなアプリケーション向けに制御アプリケーション用Bluetooth Smartとストリーミング用Wi-Fi 802.11nを兼ね備え、並列動作可能なIPコア「C5401」の3つのバージョンを提供するとしている。超低電力通信技術を持つEnsigma Whisper RPUは、コアの静的および動的な電力消費の両方を最適化するEnsigma用のImaginationのPowerGearingとともに、 高度に最適化された構成可能なハードウェアを特長としています。なお、すでに同社ではEnsigma Whisper RPUのライセンス提供を開始しているという。
2015年04月16日ラピスセミコンダクタは、スポーツ&フィットネス機器、ヘルスケア機器などに向けたBluetooth Smart対応 2.4GHz無線モジュール「MK71050-03」を開発したと発表した。同製品は、スマートウォッチなどに採用実績のある同社のBluetooth Smart対応無線通信LSI「ML7105」、ソフト格納用の最大16KBのEEPROM、システムクロック用の水晶発振器およびパターンアンテナを付加した10.7mm×13.6mm×1.78mmの小型モジュールで、主要地域(日本、北米、欧州)の無線認証も取得済だ。また、モジュールの送受信時消費電流は9mA以下ながら、仏Insight SiPと共同で最適なパターンアンテナを開発し内蔵したほか、性能調整必要な項目については同社の工場出荷前に行っているため、無線通信に不慣れなユーザーでも手軽に製品の無線化を実現することが可能となっている。さらに、スマートフォンで評価ができる、Bluetooth Smartデバイスと通信確認可能なスマートフォンアプリ「BLE TOOL」を無料で提供。HRP(心拍計)、HTP(体温計)、BLP(血圧計)、GLP(血糖値計)のほか、BAS(バッテリ)、DIS(デバイス情報)のプロファイル/サービスをサポートしているという。なお、アールエスコンポーネンツ、チップワンストップ 、コアスタッフの3社にて、同モジュールとパソコンを使ってシリアル通信できる「USB評価キット」の販売がすでに開始されている。
2015年04月15日イーソルは4月7日、車載機器開発ソリューション事業を強化することを目的に、100%子会社イーソルトリニティを設立し、2015年4月1日より事業を開始したと発表した。自動車産業において、先進的運転支援システム(ADAS)、自動運転技術などの次世代技術の開発が進められているなか、こうした車載システムおよび管理システムにおけるソフトウェア比重がますます増大している状況がある。セーフティ・クリティカルな車載システムの開発では、テストを膨大にこなすことやコスト削減を目的に、早期のシステム設計やシミュレーション環境を利用した早期の動作検証という新たな開発手法が求められており、これらの重要課題に対して新会社では「ソリューション(コンサルティング、プロフェッショナルサービスなど)」「ツール」「エンジニア教育」を3つの柱として提供していくとしている。
2015年04月07日アンカー・ジャパンは31日、マグネットを利用して周辺機器をまとめておくことが可能な製品「Zolo」シリーズを発表した。「Zolo」シリーズは、製品の全てにマグネットを使用しており、ほかの「Zolo」シリーズと組み合わせることでくっつけてまとめておける特徴をもつ。例えば「Zolo」シリーズのモバイルバッテリとケースを組み合わせれば、お互いにくっつくことで一体感が増し、持ち運びなどが便利になる。第1弾として、モバイルバッテリ / iPhone 6ケース / iPad miniケース / カーマウント / カーチャージャーなどがラインナップされている。○Anker Zolo マグネットモバイルバッテリー 12000mAh / Anker Zolo マグネットモバイルバッテリー 3000mAh「Anker Zolo マグネットモバイルバッテリー 12000mAh」は、容量が12,000mAhのモバイルバッテリ。2台の機器を3Aの出力で充電できる。付属のmicroUSBケーブルがマグネットで本体にくっつくため、軽く本体に巻いておくだけで絡まることなく持ち運べる。ケーブル長は18cm。LEDランプ部分をスワイプすると電源残量を確認可能。「Anker Zolo マグネットモバイルバッテリー 3000mAh」は、容量が3,000mAhのモバイルバッテリ。充電用ポートを1基装備する。そのほかの仕様はほぼ共通。○Anker Zolo マグネットタフケース 4.7 インチ iPhone 6 用iPhone 6用のマグネットケース。ブラック / グレー / ネイビー / ポピーの4色を用意する。1.5mからの落下試験をクリアする衝撃吸収設計となっており、エッジ部が盛り上っている設計で液晶面も保護する。ケースの厚さは3mmで重量も40gと軽量。○Anker Zolo マグネットフォリオケース iPad Air 用iPad Air用のマグネットケース。ブラックとグレーの2色を用意する。1.5mからの落下試験をクリアする衝撃吸収設計となっており、スタンド機能を搭載。角度を自由に調整可能。回転機能も搭載するので、縦置き / 横置きのどちらでも使用できる。オートスリープにも対応。ケースの厚さは7mmで、重量は330g。○Anker Zolo マグネットフォリオケース iPad mini 3 / 2用iPad mini 3 / iPad mini 2用のマグネットケース。ブラックとグレーの2色を用意する。1.5mからの落下試験をクリアする衝撃吸収設計となっており、スタンド機能も備え、角度を自由に調整可能。回転機能も搭載するので、縦置き / 横置きのどちらでも使用できる。オートスリープにも対応。ケースの厚さは7mmで、重量は230g。○Anker Zolo マグネットカーマウント車内のダッシュボードなどに取り付けられるカーマウント。Zoro製のケースなどを使っていれば、載せるだけでスマートフォンなどを固定できる。360度の回転機構を備え、角度の調整も可能。○AnkerR Zolo 20W カーチャージャー デュアル USB ポート車内で使用できるUSBカーチャージャー。USBポートを2基備え、最大2A(合計4A)での充電が可能。スマートフォンやタブレットの急速充電が行える。本体色はブラックのみ。
2015年03月31日日立製作所は3月23日、産業機器事業の競争力を高めてグローバルで事業を拡大していくため、産業機器事業を統合し、新たなカンパニーとして「インダストリアルプロダクツ社」を2015年5月1日付けで設立すると発表した。同カンパニーは、電力システム社の中・大型モーターや受変電機器、インフラシステム社のUPSなどのパワーエレクトロニクス製品や圧縮機、ポンプなどの中・大型の産業機器事業を統合する。また、小型の産業機器事業を手掛ける日立産機システムとの一体的な運営により、日立グループとして、小型から大型まで一貫した製品ラインアップを確立する。インダストリアルプロダクツ社社長には、日立製作所執行役常務 青木優和が就任し、日立産機取締役社長と兼務する。日立製作所5月1日付け事業グループ体制
2015年03月24日IDTは、ユーザーがモバイル機器を他の機器からワイヤレスで充電できる「Wireless PowerShare」技術を発表した。これにより、ユーザーは機能が有効なスマートフォンの上や近くに置くだけでウェアラブルデバイスを充電できるようになる。同ソリューションは、IDTのP9700シリーズのデバイスファミリで、レシーバとしてもトランスミッタとしても使えるマルチモード・多機能のチップで。出力は5~10Wで、OEMに対してより大きな柔軟性を提供するプロプラエタリモードを備える。また、磁界共鳴に関するA4WP(Alliance for Wireless Power)規格、電磁誘導に関するPMA(Power Matters Alliance)規格とWPC(Wireless Power Consortium)規格という3つの主要規格を、シームレスに利用できる。
2015年03月09日MediaTekは、グローバルな開発者イニシアチブの一環としてウェアラブルとIoT機器の開発設計者の支援に向けたサプライチェーン・パートナー・プログラム「MediaTek Labs Partner Connect」を発表した。同プログラムは、同社が提供している既存プラットフォームを補強するもので、開発者プラットフォームのポートフォリオである「MediaTek LinkIt」を使って同社の広範なパートナー・ネットワーク加盟者と開発者とを引き合わせることで製品開発の時間短縮を図ろうというもの。なお、パートナー同士の引き合わせサービスにアクセスするには、会員企業の相談を同社が受付、同社が事業内容とデバイスの技術的可能性を評価・検討した後に、同社がふさわしいパートナーの選定を行うという手順を踏む必要があるという。
2015年03月04日NTTドコモは3月2日、スマートフォンに挿入されたSIMカードに記録されている電話番号などを、機器同士のタッチでSIMを搭載しないタブレットやIoT機器に切り替えるソフトウェアを開発したと発表した。これにより、SIMの抜き差しによる番号切り替えの手間を省くことが可能になる。同ソフトは、電話番号を持つ親機と切り替え先となる子機との接続や、電話番号などのSIM情報の送信を行うAndroid向けアプリ(以下、ポータブルSIMアプリ)。ドコモの協力の下、Qualcomm Technologiesが新たに開発した、ポータブルSIMアプリと連携してSIMを制御するソフトウェアと組み合わせることにより、電話番号などの切り替えが実現する。ポータブルSIMアプリは、「親機」と「子機」の接続にあたり、接続相手を特定するためにNFCで通信する機能、電話番号などの情報を親機から子機へ渡すためのBluetoothの接続機能、ユーザーインタフェース機能を備えている。クアルコムが開発した携帯機器・小型通信機器向けチップセットのソフトウェア機能は、「親機」において電話番号などの情報をSIMから読み出す機能、「子機」において「親機」から受け取った電話番号等の情報を利用する機能を備えている。クアルコムが開発したソフトウェアは、ドコモが2015年夏に提供する携帯機器・小型通信機器向けのチップセットに搭載される予定。
2015年03月03日東芝情報機器は2月9日、企業向けMVNO(Mobile Virtual Network Operator)サービスに本格参入し、「TIEモバイル」の販売を開始すると発表した。サービスは、NTTコミュニケーションズと協業。NTTドコモの高速LTE回線を活用したモバイルデータ通信回線サービスで、企業向けに低価格で豊富な回線料金プランの提供を実現する。回線だけではなく、企業向けタブレットやPCといったハードウェア、セキュリティを強化するクラウドサービス「dynacloud」、ハードウェアの保守及び自社キッティングセンターでのキッティングまでワンストップで一括提供していく。
2015年02月10日島津製作所とオリックス・レンテックは2月2日、島津製作所製の分析機器および試験機器を対象に、島津製作所グループの保守プランを組み合わせたメーカー保守付きレンタルサービス「保守付Lレンタル」を開始すると発表した。同サービスでは、レンタル機器を保有・管理するオリックス・レンテックがレンタル期間満了時の機器の市場価値を考慮したレンタル料金を設定する。さらに、「SHIMADZU LabTotal」というコンセプトで業務支援を推進している島津製作所による同サービス向け価格での保守プランを組み合わせることで、ユーザーのコスト低減と資産・契約管理の合理化を支援するという。また、これまで、新たに機器を導入する際には、レンタル契約とメーカーとの保守契約をそれぞれ個別に締結する必要があったが、同サービスではこれらの契約を一本化することで資産管理業務の効率化を図ることができる。加えて、予算の管理面でも、突発的な保守・修理費用の発生を抑えることができるとともに、機器の保守・管理を行う島津アクセスをはじめとする島津製作所グループのサポートサービスにより、安心・安全に機器を利用できるとしている。そして、ユーザーの機器の使用ニーズに合わせたレンタル・保守期間を設定することで、資産を遊休化させることなく、不要な保守費用の発生を防ぐことができる。例えば、複数年にわたる研究開発プロジェクトにおいても、限られた予算の中で必要な機器を効率的に活用することが可能となる。今後も、両社は島津製作所グループの技術力とオリックス・レンテックの資産管理ノウハウの連携を推進し、ユーザーの業務効率の改善に向けたサービスの拡充を目指すとしている。
2015年02月04日米Pioneer Electronicsは7日(米国時間)、家電見本市「2015 International CES」にて、車載機器用のプラットフォーム「Android Auto」に対応したカーエレクトロニクス製品を発表した。北米、西欧、オーストラリア市場にて3月より発売するという。なお、日本を含めたその他、国と地域での発売については発表されていない。「Android Auto」はAndroidデバイスと車載機器を連携させることができるプラットフォーム。シンプルで直感的なユーザーインターフェースが特徴となっており、カーナビや検索、通話、オーディオなどの機能が利用できる。こうした機能は音声による操作が可能で、運転中の安全に配慮されている。同社が3月より発売する製品では、「Android Auto」に加え、iPhoneを連携させることができる「CarPlay」にも対応している。そのほか、対応している主な機能は以下の通り。HDMIワイドバンド・スピーチ、A2DP AAC BluetoothMirrorLinkHD RadioiDataLink Maestroデュアルゾーン オーディオ・ビデオ再生機能(記事提供: AndroWire編集部)
2015年01月08日帝国データバンクは12月10日、DJ機器で知られるベスタクスが、東京地裁より破産手続き開始決定を受けたと報じた。負債は約9億円の見込み。同社は「Vestax」ブランドを展開し、DJ用のミキサーやターンテーブルなどで高い評価を受けていた。ベスタクスは、プロ用楽器の設計販売を行う椎野楽器設計事務所として1977年に設立された。1987年に社名をベスタクスへ改名し、エフェクターやプリアンプのほか、DJ向けのミキサーやターンテーブルの製造を中心に事業規模を拡大。「Vestax」ブランドのDJ機器は国内外で高い知名度を持つ。しかしながら、景気減速や音楽機器市場の変化にともなう消費の低迷によって需要が減少。海外製の安い製品が台頭するなどの影響もあり、売上がぜん減していた。金融機関との交渉などでしのいでいたものの、資金繰りも悪化し、2014年8月末までには事業を停止していた。
2014年12月11日ヤマハは、独Axiros社とネットワーク機器事業における製品機能の開発に関する業務提携の契約を締結したと発表した。Axirosは、通信ネットワークに関わる機器の管理・制御とサービスの稼働状況の可視化を実現するソフトウェア群を提供しているソリューションプロバイダー。ヤマハでは、ネットワーク機器事業のさらなる拡大にあたり、顧客価値につながる機器機能の高度化を重要テーマとしており、同分野において高い技術と豊富な経験を持つAxiros社と開発に関する業務提携を結ぶことで、より高い市場競争力を確保できるとしている。両社は、この業務提携を通じて、両社の保有する知見やノウハウを相互活用し、安定したネットワーク環境の提供を一層拡大させるという。
2014年11月28日ON Semiconductorは、さまざまな産業機器、白物家電、および民生機器アプリケーション向けに、モータ制御アプリケーション用製品群を強化する新たなソリューションとしてデュアルステッパー・モータ・ドライバ「LV8714TA」、ならびにハイサイド・ゲートドライブ向けの内部ブートストラップ回路を備えた600V定格インテリジェント・パワーモジュール(IPM)「STK5Q4U352J-E/STK5Q4U362J-E」を発表した。LV8714TAは、4Vから16.5Vまでの動作電圧を備えたモータ・ドライバで、2つのステッパモータまたは4つのDCモータを個別に駆動できる。またパワーFETは、1つのレグで0.9Ωの総オン抵抗、および同時整流タイプのスイッチングを備えており、フル稼働時の消費電力を最小限に抑えることが可能なほか、アイドル状態の際に消費電力を最小限に抑えることを目指した低スタンバイ電流(1μA未満)を実現している。さらに独自の内部電流検知メカニズムにより、外部電力抵抗器なしで確実にロスレス電流を測定できるため、システム・ソリューションのエネルギー効率を向上させることが可能となっている。一方のSTK5Q4U352J-EおよびSTK5Q4U362J-Eは、高電圧3相モータ・ドライバの実装に必要なすべての重要な機能を備えており、出力段階は最新のIGBT/FRDテクノロジを用いているため、高レベルのパフォーマンスを発揮することが可能。また、制御入力およびステータス出力はすべて、広く使用されているシステム・マイクロコントローラと直接互換性を持たせるために、低電圧レベルとなっている。なおいずれもすでに提供を開始しており、LV8714TAは9mm×9mm 48ピン TQFPパッケージ品で、1万個発注時の単価が2.99ドル。STK5Q4U352J-E/STK5Q4U362J-Eは18.2mm ×29.6mm DIPモジュールで、1万個発注時の単価が、それぞれ5.80ドル、6.00ドルとなっている。
2014年11月12日JBCCと、オリックス・レンテックは10月29日、デジタルサイネージの放映コンテンツ配信サービスと各種機器レンタルを一体化させた「mot!VISIONスターターパック」の提供を開始した。同製品パックは、各拠点のデジタルサイネージをクラウド環境により接続し、放映するコンテンツをコントロールするシステムと、ディスプレイでの放映に利用するサイネージプレイヤーのレンタルサービスをパッケージ化したもの。クラウド型の利点と機器のレンタルサービスを活用し、管理者によるプライベートなWeb放送局としての機能を提供するほか、設置したデジタルサイネージと来店者のスマートフォンなどを連携させ、O2Oによる販売促進への活用も可能とする。オプションとして、ディスプレイと専用スタンド、モバイル回線セットも用意し、デジタルサイネージを初めて活用される顧客でも初期コストを抑えて導入することができる。なお、12月26日までの契約でキャンペーン価格が適用され、基本システムがサイネージプレイヤー1台あたり、2年契約で月額6000円(税別)、3年契約で4800円(税別)。オプションとなる42型高輝度ディスプレイなどのスタンドセットは、2年契約で月額1万3800円(税別)、3年契約で月額1万500円(税別)となる。両社は今後、1年間で1000台の導入を目指す考えだ。
2014年10月30日ドスパラは、6.4インチまでのモバイル機器に対応した車載ホルダー「DN-11401」を、同社運営の「上海問屋」で販売開始した。価格は1,499円。同製品は、6.4インチまでのスマートフォンやタブレットなどのモバイル機器に対応した車載ホルダーである。吸盤を利用してダッシュボードに設置するタイプで、台座部分は360度回転する。設置はマウント部分を上から押さえて、ロックレバーを下げるだけで行える(ただし、シボ加工の粗いダッシュボードには装着できない場合がある)。吸盤部分が汚れてきたら水洗いまたはウェットティッシュなどで拭くと、吸着力が戻り、繰り返し設置出来るようになる。また、デバイスを挟み込む部分はラバーが貼られていて、傷から保護する構造になっている。サイズは高さが90mm、ホルダー幅が24mm、吸盤直径は63mm。重量は約62gとなっている。
2014年10月23日アドビ システムズは21日、同社の公式ブログ「Focus In Blog」において、千葉県・幕張メッセにおいて開催される国際放送機器展「Inter BEE 2014」に出展すると発表した。開催期間は11月19日~21日 10:00~17:30(21日は17:00まで)。インテルとの共同出展で、ブースの場所は同会場 展示ホール6/ブース番号6304。入場無料(要・事前登録)同社のブースでは、横8メートル×縦4メートルの4K LEDスクリーンを設置したメインステージにおいて、Adobe Creative Cloudのビデオ制作ツール群(Adobe Premiere Pro CC/Adobe After Effects CC/Adobe SpeedGrade CC/Adobe Prelude CC/Adobe Media Encoder CC)のデモが実施される。また、モーショングラフィックアーティスト・佐藤隆之氏やフォトグラファー・藤本ツトム氏によるユーザー事例講演も予定されているとのこと。さらに、HP Zワークステーション環境によるビデオ制作ツールのデモを鑑賞できるCreative Cloudデモコーナーのほか、インテルのCPUおよびSSDを搭載したPCがAdobe Creative Cloudとともに展示される。なお、同展の入場に際しては登録が必要。会場で当日に登録はすることも可能だが、事前登録サイトから登録を行うことで、会場で並ぶことなく入場証を入手でき、より近い入場口から入ることができるという。ちなみに、「Inter BEE 2014」は、JEITA 一般社団法人電子情報技術産業協会が主催する音と映像と通信のプロフェッショナル展として開かれる、国内外のトップレベルの放送機器、映像機器、音響機器、周辺アプリケーションやソリューションが集結する国際展示会。1965年に第1回を開催して以来、今年で50回目となる。
2014年10月21日