MicrosoftのVisual C++チームは12月4日(米国時間)、「Clang with Microsoft CodeGen in VS 2015 Update 1 - Visual C++ Team Blog - Site Home - MSDN Blogs」において、クロスプラットフォーム向けのC++コードの開発を容易にするための「Clang with Microsoft CodeGen」の公開を伝えた。Visual Studioを用いてC++を使ったクロスプラットフォームアプリケーションの開発がこれまでより容易になる。「Clang with Microsoft CodeGen」ではC/C++のパーサとしてLLVM Clangを使用し、コードジェネレータおよび最適化機能にVisual Studioのコンパイラ技術を利用するというもの。LLVM Clangはクロスプラットフォームであるため、ClangでコンパイルできるコードはWindows以外のプラットフォームでもそのままビルドできることになる。WindowsではさらにVisual C++の適用するハイレベルな最適化機能の恩恵にも預かることができる。また、Visual C++ではまだ対応していないC99やC++14の記述が利用できるようになるなど、言語的な利点も得られる。「Clang with Microsoft CodeGen」はプレビュー版と位置づけられており、今後の開発を経てから正式版としてリリースされる見通し。LLVM Clangはさまざまなオープンソース・プロジェクトやベンダーが開発に参加しており、優れたエコシステムを構築している。一方、Visual Studioは開発環境として高い人気を誇っている。両者の利点がどちらも得られる仕組みになっており、今後の展開が期待される。
2015年12月08日Microsoftは12月5日(米国時間)、「Microsoft Edge’s JavaScript engine to go open-source|Microsoft Edge Dev Blog」において、Microsoft EdgeのJavaScriptエンジンのコアコンポーネントである「ChakraCore」をオープンソースソフトウェアとして公開すると発表した。2016年1月をめどにGitHubで公開するとしている。Chakraは2008年に開発された新しいJavaScriptエンジン。多段ステージパイプライン、多段ステージバックグラウンドJITコンパイラ、並列実行や一部実行などの改善が盛り込まれたMark & Sweepガベージコレクタなどの機能が実装されており、立ち上がりの高速さと実行速度の高さ、レスポンスのよさなどを実現している。オープンソース・ソフトウェアとして公開される「ChakraCore」はさまざまなアプリケーションに組み込みやすいように整理されたバージョンで、ブラウザのみならずさまざまなアプリケーションに組み込まれての使用が想定されている。Microsoftはコミュニティやほかのベンダとのエコシステムを通じて、Chakra JavaScriptエンジンの開発促進に取り組みたい狙いがあると見られる。
2015年12月07日米Microsoftは12月4日(現地時間)、開発者カンファレンス「Build 2016」の開催を発表した。期間は2016年3月30日から4月1日、場所は米カリフォルニア州サンフランシスコのThe Moscone Center。Buildは、コンシューマ向けを中心に開発中のWindowsプラットフォーム製品や新テクノロジの情報を提供する開発者カンファレンスだ。今年春に開催したBuild 2015では、iOSアプリやAndroidアプリをWindowsアプリに移植するツール、Edgeブラウザ、スマートフォンをPC端末のように活用する「Continuum」、ARヘッドセット「HoloLens」などを披露した。DX(Developer Experience)担当のチーフエバンジェリストであるSteven Guggenheimer氏は、Build 2016を「Microsoftとテクノロジの未来を体験できる場」とアピールしている。4日時点で、BuildのWebサイトではメーリングリスト登録の受け付けが行われているのみ。参加申し込みの方法、料金、申し込み受付開始日時などは不明。Build 2015のチケットは発売からわずか45分で完売した。
2015年12月05日日本マイクロソフトは3日、対象のSurface 3の購入で、1台につき最大10,000円をキャッシュバックするキャンペーンを開始した。対象期間は、2015年12月3日~2015年12月31日。対象製品はSurface 3のWi-Fiモデル/4G LTEモデルで、Surface Pro 3およびSurface Pro 4は対象外。今回開始するキャンペーンでは、対象のSurface 3の購入後、5,000円から10,000円がキャッシュバックされる。対象モデルとキャッシュバック金額は、「Surface 3」Wi-Fiモデルの64GBストレージ・2GBメモリ(参考価格71,800円、税別)が5,000円、同128GBストレージ・4GBメモリ(参考価格81,800円、税別)が8,000円、「Surface 3」4G LTEモデルの64GBストレージ・2GBメモリ(参考価格81,800円、税別)が8,000円、同128GBストレージ・4GBメモリ(参考価格91,800円、税別)が10,000円。キャンペーンサイトから応募用紙をダウンロードし、シリアル番号などを記入したのち、郵送することで応募できる。応募〆切は2016年1月18日(当日消印有効)。
2015年12月03日Microsoftは11月30日(米国時間)、「Introducing Microsoft PowerApps - The Official Microsoft Blog」において、ビジネスユーザーがノンコーディングでモバイル業務アプリケーションを開発することが可能なツール「Microsoft PowerApps」を発表した。同ツールはクラウド上で利用でき、これまでオンプレミスでの使用が主だった領域に、クラウドサービスおよびモバイルデバイスとのシームレスな連携を提供する。データソースとして、Office 365、Dynamics CRM、Salesforce.comやDropbox、Google Drive、OneDrive、Yammerなどのクラウドサービスのほか、オンプレミスのSQL ServerやOracle Database、SAPなどにも接続することができる。PowerAppsは、Azure App Serviceを基盤としているため、開発者はAzure App Serviceを活用して機能を開発することも可能。プランは無料プランのほか、スタンダードとエンタープライズが用意されている。無料プランでは、データソースを2つ利用することが可能で、スタンダードプランはデータソースの利用数に制限がない。エンタープライズプランでは、さらに利用状況のレポートやAPIの管理などが行える。
2015年12月02日住信SBIネット銀行は30日、マネーフォワードとの業務提携サービスの第1弾として、「マネーフォワード for 住信SBIネット銀行」の提供を開始した。「マネーフォワード for 住信SBIネット銀行」は、マネーフォワードが提供する自動家計簿・資産管理サービス「マネーフォワード」をベースに住信SBIネット銀行の顧客向けに便利な機能・情報を拡充したアプリケーション。ベースとなる「マネーフォワード」は、金融機関の利用履歴・残高を自動取得し、自動で家計簿を作成するサービス。2014年に「グッドデザイン賞」を受賞するなど、高い評価を得ている全自動家計簿サービスとなっている。「マネーフォワード for 住信SBIネット銀行」は、住信SBIネット銀行の残高がホーム画面に表示されるほか、住信SBIネット銀行のスマートフォンサイトへシームレスに遷移できるなど、住信SBIネット銀行の顧客が便利に利用できるアプリケーション。また、スマートフォンだけでなくWEB版のサービスもあわせて提供する。スマートフォンアプリ版はAppStoreからダウンロードして利用可能。Android版は後日提供予定。WEB版はこちら。
2015年11月30日米Microsoftは25日(米国時間)、Nokiaブランドを冠したエントリーユーザー向けのフィーチャーフォン「Nokia 230」および「Nokia 230 Dual SIM」を発表した。2メガピクセルカメラを前面と背面に配置し、セルフィー(自分撮り)愛好家のニーズに応える。価格は、両モデルとも55ドルで、インドやアジア、中東地域などで12月中に販売を開始する。Nokia 230は「Nokia Series 30+」をベースとし、2.8インチのQVGAディスプレイを搭載。RAMは16MBで、メモリカード(microSD)利用により、最大32GBまで拡張できる。GSMや、Bluetoothをサポートするほか、USBと3.5mmのイヤフォンジャックなども備える。アルミニウムカバーを施し、色はシルバーとダークシルバーの2色展開。Nokia 230 Dual SIMは、mini SIMスロットを2基備えたモデルだ。前面と背面にLEDフラッシュ付きの2メガピクセルカメラを持ち、昼夜問わずセルフィー撮影をしてTwitter、Facebook、GroupMe、Skypeなどで共有可能。ブラウザは「Opera Mini Browser」をプリインストールし、検索のBing Searchや天気予報MSN WeatherなどMicrosoftのサービスが利用できる。アプリストアはOperaの「Opera Store」に対応。
2015年11月27日ブロードバンドタワーは11月24日より、同社のデータセンターとMicrosoftが提供するクラウドサービス「Microsoft Azure」をインターネットを介さずに直接接続する専用線接続サービス「dc.connect(ディーシー・ドット・コネクト)for Azure」を提供開始すると発表した。同社は今年6月より、AWS Direct Connectを用いて顧客のオンプレミス環境とAWS上に構築されたシステムとの相互連携を支援する「dc.connect for AWS」を提供してきた。さらに、ハイブリッド環境への移行を検討する事業者に対してより多くの選択肢を提供するため、新サービスの提供を開始したという。同サービスは、低レイテンシーかつ安定したパフォーマンスでAzureと同社のデータセンター間を接続する。そのため、同サービスにより、オンプレミス環境からクラウド環境にシームレスに移行できる。インターネット経由でAWSやAzureを利用する場合と比べ、データ転送費用単価が安価になるため、一定量以上の通信を行うクラウドユーザーは、通信コストを大幅に削減できる。また、同社のデータセンターとAzure ExpressRouteサービスのロケーション間は、同社がサービス専用の広帯域回線を用意するため、顧客が独自に回線を手配する場合と比べ、短納期で開通が可能。
2015年11月25日Microsoftは11月23日(米国時間)、「Continuing to make it easier for Enterprise customers to upgrade to Internet Explorer 11 — and Windows 10|Microsoft Edge Dev Blog」において、Windows 7を活用しているエンタープライズカスタマ向けに、Internet Explorer 11やWindows 10へアップグレードしてIEのセキュリティサポートを受け続けるように促した。MicrosoftはWindows 7ユーザーに対し、2016年1月12日までにInternet Explorer 11へアップグレードすることを推奨している。企業向けに開発されたWebアプリケーションやWebページは特定のバージョンのInternet Explorerを対象として開発されたものが少なくない。そのため、企業内ネットワークではWindowsやInternet Explorerのバージョンアップを積極的には実施しようとしない傾向が見られる。さらに、Windows 10からデフォルトのブラウザがMicrosoft Edgeへ変更されたこともあり、企業ユーザーは新しいバージョンへの移行を従来よりも慎重に検討している可能性がある。Microsoftは記事において、そうした企業ユーザー向けに「Enterprise Mode」と呼ばれる機能を提供していることを説明。従来のバージョンからWindows 10およびInternet Explorer 11へアップグレードしたとしても、Enterprise Modeを使って特定のバージョンのIEとして動作させることで、企業ユーザーの要求に応えることができるとコメントしている。
2015年11月25日米Microsoftは11月17日「Enterprise security for our mobile-first, cloud-first world」と題したブログ記事を公開した。「モバイルファースト、クラウドファーストにおけるエンタープライズセキュリティ」と、一見するとエンドユーザーには関係がない話に見える。だが、水に色がついていないように、我々が普段から使用するインフラにコンシューマーもエンタープライズもない。そこで同記事から今後のMicrosoftが目指すセキュリティ分野の将来を読み解く。記事を投稿したMicrosoft Chief Information Security OfficerのBret Arsenault氏は、「(CEOの)Satyaは、各種ツールを連係した新たなセキュリティ手法を確立させようとしている。そのためセキュリティ関連の研究機関に10億ドル以上を毎年投資してきた」と自社の取り組みを明らかにした。この10億ドルという金額は、Microsoftにとってどの程度の比重を占めているのだろうか。同社は2015年6月期決算の純利益を122億ドルと発表しているため、その約12%をセキュリティ分野の研究に投資していることになる。さらに他分野の研究にも投資しているため、ソフトウェア企業というよりもPaaSやIaaSと主軸としたインフラ企業的なアプローチだ。先のブログ記事では新たなセキュリティ対策として、「あらゆるエンドポイントを適切に保護するため、クラウドや機械学習、行動モニタリングなどを活用して、セキュリティ脅威の検知を迅速化しなければならない。我々が持つさまざまなツールを組み合わせて『Intelligent Security Graph』を構築し、全エンドポイントの保護やサイバー攻撃の検知、対応の加速化に努める」と述べている。セキュリティ対策活動の中心となるのは新設した「Cyber Defense Operations Center」が担う。同施設には自社のセキュリティ専門家やデータアナリスト、エンジニアなどが集結し、24時間体制でセキュリティ対策にあたるという。ボットネットのように民間企業だけでは対策が難しい場合、DCU(Digital Crimes Unit)と連係してサイバー犯罪に対抗する予定だ。さらにエンタープライズセキュリティを専門に扱う「ECG(Enterprise Cybersecurity Group)」も合わせて発表。こちらは、ITプラットフォームの刷新を図りたい顧客に対するサービスだ。Microsoftがセキュリティ分野で他社の後塵を拝しているという見方は、"過去の印象"として忘れた方がいいだろう。同社が"Trustworthy Computing(信頼できるコンピューティング)"を提唱した2002年から10年以上を数える。その間、Microsoftのセキュリティ対策に取り組む姿勢は前向きだ。2004年9月リリースのWindows XP Service Pack 2では"セキュリティ強化機能搭載"というサブタイトルを付けた。2009年9月にはクライアントOS向けに「Microsoft Security Essentials」の無償提供を行い、そのサポート体制はWindows 10のWindows Defenderにも受け継がれている。サイバー犯罪対策拠点となる「Cybercrime Center」を日本を含む各国に設立し、法的機関との連携は前述したDCUが担いつつ、GSSD(Global Security Strategy and Diplomacy)チームは各国政府と連係して、ワールドワイドのセキュリティレベル向上に努めてきた。もちろん営利企業であるMicrosoftは、ビジネスの中核にある"モバイルファースト、クラウドファースト"を妨げるサイバー犯罪を排除しなければ利益につながらない。他方で大企業の責務である社会貢献という意味でセキュリティ対策に投資しているという側面もあるだろう。だが、重要なのは我々がICT社会で恩恵を受けるインフラ構築の安全性に同社が寄与している点だ。"安全なインターネット"という未来を望む筆者は、同社の活動を素直に応援したい。阿久津良和(Cactus)
2015年11月24日Microsoftは11月18日(米国時間)、「News and Announcements at Connect(); //2015 - The Visual Studio Blog - Site Home - MSDN Blogs」において、Webアプリケーションやクラウドアプリケーション開発向けエディタの最新ベータ版となる「Visual Studio Code beta」の公開を伝えた。4月28日に公開されたエディタは半年ほど経てベータ版が公開されたことになる。「Visual Studio Code beta」の主な注目点は次のとおり。エクステンション(プラグイン)サポートの追加エクステンションマーケットプレースのサービスを開始(サービスの開始時点では50を超えるエクステンションを提供)ソースコードをオープンソースソフトウェアとして公開(Microsoft / vscode - GitHub)デバッグ機能の強化各種プログラミング言語サポート改善今回のリリースでは、エクステンション機能の追加とオープンソース・ソフトウェアとしての公開の2つが大きな注目点となる。GitHubで公開されたソースコードはMITライセンスのもとで公開されており、Windowsのほか、Mac OS XおよびLinuxでも利用できる。Microsoftは2015年に入ってからC#関連技術のオープンソース化を進めており、Windows以外のプラットフォームでこれら技術が利用できるように取り組みを進めている。Microsoftはこうした取り組みを通じ、アプリケーション開発の基盤技術としてC#や関連技術の普及を進めることを狙っていると見られる。
2015年11月19日11月12日、マイクロソフトの12.3型Windowsタブレット「Surface Pro 4」が店頭発売となった。これに合わせ日本マイクロソフトは、「Surfaceアンバサダープログラム」登録メンバー向けのキックオフイベントを開催。Surface Pro 4のタッチ&トライやゲストのトークセッションなど、Surface Pro 4の魅力をアピールした。Surfaceアンバサダープログラムは誰でも参加でき、日本マイクロソフトとともにSurfaceの魅力を世の中に発信していくことが主な目的だ。Surfaceアンバサダーに登録すると、メンバー向けのキャンペーンやワークショップ、各種イベントの案内が受けられる。今回のキックオフイベントも、その一環だ。イベントが始まると、まずは日本マイクロソフトの三野氏がSurface Pro 4の特徴や魅力を軽やかに紹介。性能アップや薄型化、スタイラスペンの進化などを改めてまとめた。そして、そのままゲストを呼んでトークセッションへ。登場したゲストは、イラストレーターのJB style氏、チームラボの堺大輔氏、壁画アーティストのフランキースィーヒ氏だ。3人とも日ごろのライフワークでSurface Proシリーズを使っているとのことで、「Surfaceをどんな風に使っていて、どんなところが便利か」を語ってくれた。まずイラストレーターのJB style氏。アドビシステムズのPhotoshopやIllustratorでイラストを描ているJB style氏だが、「これまでマウスでしか描いてこなかった」と驚きの発言をすると、会場がどよめく。「Surfaceはペンが使いやすいので、ペンを使うようになった」とも。すると司会者から「じゃあ今ここで描いている様子を見せてください!」と向けられ、「無茶振りだな~」と言いながら作業を開始。なんと「10分くらい」で完成させるとのこと。JB style氏が作業に取りかかると、トークはチームラボの堺大輔氏へ。常にSurface Pro 3を持ち歩いているという堺氏は、対人・対面の打ち合わせでSurface Pro 3がとても便利だという。「机の上に置いてみんなで見られるし、画面を自分のほうに向けて作業しているときでも、画面ごとくるっと回して相手に向けることが多い。自動的に画面の上下が入れ替わって相手が読めるようになるので、便利ですよ」(堺氏)。続く語りは、壁画アーティストのフランキースィーヒ氏。壁画イメージの見えない"素"となる素材集めに余念がないという同氏は、やはりSurface Pro 3を常に持ち歩き、内蔵カメラで写真を撮ることが本当に多いという。「Surfaceで撮った写真をモチーフにラフ画を描いて、小型のプロジェクターで壁面に投影します。そのまま本番の"塗り"で仕上げることもありますね。Surfaceだけでほとんどの作業を完結できるので、とても助かってます」(フランキースィーヒ氏)。そうこうしているうちに、JB style氏の即興イラストが仕上がった。作業中のIllustrator画面とイラストが会場の大画面に映し出されると、会場から歓声が。司会者が「これ本当に10分で描けるんですか!? 完成品を持ってきてたんじゃないですか?」と驚くと、JB style氏は「いやいや本当に描きましたよ」とこたえる。JB style氏のイラストは下記の写真を見ていただきたい。トークセッションのあとはフリータイム。Surfaceアンバサダーの方々は、会場に用意されたSurface Pro 4を思い思いに体験していた。なお、アトラクションとして「Surface Pro 4で描いたイラストでTシャツを作る」というコーナーがあり、素材のイラストを提供してくれたのはフランキースィーヒ氏。Surfaceアンバサダーが最後の仕上げをして、会場に持ち込まれた業務用の「Tシャツ制作機」で出力する。しかも、フランキースィーヒ氏が作業をアドバイスしてくれるというオマケ付きだ。限定25名ということもあって、アナウンスが流れると、あっという間に埋まってしまった。メーカー主催のユーザー参加型イベントというのは、PC業界ではそれほど多くない(他業種と比べて)。今回のイベントも参加は抽選だが、今後も色々なイベントを開催していくとのことなので、興味がわいたらSurfaceアンバサダープログラムに登録してみてはいかがだろうか。
2015年11月13日日本マイクロソフトは12日、Windowsタブレット「Surface」シリーズの最新機種、12.3型の「Surface Pro 4」の店頭販売を開始した。価格は税別124,800円から。Surface Pro 4は、解像度2,736×1,824ドットのPixelSense ディスプレイを搭載したタブレットデバイス。Surface Pro 3から7mm薄型化、約34g軽量化しており、Core m3モデルでは厚さ約8.4mm、重さ約766gとなっている。CPUにはSkylake世代の最新モデルを採用し、パフォーマンスを向上させた。バッテリ駆動時間は最長約9時間。付属のSurfaceペンは筆圧感知機能が256段階から1,024段階に向上しており、滑らかで自然な書き心地を実現。Surface Pro 4の側面にマグネット着脱できるほか、4種類のペン先がセットになった「ペン先キット」を別売する。タイプカバーキーボードはタッチパッドを大型化し、独立キーを採用。カラーはブラック、ブルー、シアン、レッド、ティール グリーン(新色)をそろえ、こちらも別売する。最小構成モデルは、CPUがIntel Core m3、メモリが4GB、ストレージが128GB SSD、ディスプレイがマルチタッチ対応12.3型(2,736×1,824ドット)液晶、OSがWindows 10 Pro 64bitなど。Office Home & Business Premiumプロダクトキーが付属する。また、CPUにIntel Core i5/Core i7、メモリに8GB/16GB、ストレージに256GB/512GBを搭載した上位モデルをラインナップする。カメラは前面が500万画素(1080p)、背面が800万画素(1080p/オートフォーカス)。通信機能はIEEE 802.11a/b/g/n/ac、Bluetooth 4.0。インタフェースは、USB 3.0、miniDisplayPort、microSDカードスロット、充電用SurfaceConnect、カバー用端子など。本体サイズは、W292.1×D201.42×H8.4mm。重量はCore m3搭載モデルが約766g。Core i5/Core i7搭載モデルは約786g。Surface Pro 4向けアクセサリの価格は、Surfaceペンが16,400円、Surface ペン先キットが1,400円、タイプカバーが7,800円(すべて税別)。発売に合わせて、ビックカメラ 有楽町店とヨドバシカメラ マルチメディア Akibaで、Surface Pro 4のタッチアンドトライベントを実施する。期間は11月15日まで。また新たな試みとして、11月12日に「Surface アンバサダープログラム」を開催。学生ユーザーやクリエイターなどに「Surface アンバサダー」として製品を使用してもらい、ユーザーの声を製品に反映していくとしている。
2015年11月12日Microsoftはこのほど、「SHA-1 Deprecation Update|Microsoft Edge Dev Blog」において、当初予定していたSHA-1で署名されたTLS証明書への対応廃止時期を半年間ほど前倒しすることを検討していると明かした。当初の予定では2017年1月1日からSHA-1で署名されたTLS証明書が使えなくなる予定だったが、2016年6月まで前倒しになる可能性が出ている。SHA-1がすでに安全とは言い難いことは数年前から指摘されており、主要ブラウザのベンダやプロジェクト、SSL認証局などは数年かけてSHA-1の利用廃止へ向けた取り組みを進めてきた。廃止の時期や廃止へ向けた手順はWebブラウザベンダおよびSSL認証局でほぼコンセンサスが取れており、似たようなステップで廃止へ向けた取り組みが進められている。しかし、最近の研究者らの発表によってSHA-1の安全性が考えられていたよりも早い段階で実用レベルで安全とは言えない状況になることが明らかになったことで、関連業界や団体は対応を迫られている。Microsoftの今回は発表はこうした状況を受けてのものとなる。Mozillaもすでに同様の発表を行っており、ほかの主要ベンダも同様の取り組みを進めることが予想される。
2015年11月10日●AI分野に関するMicrosoftの大志は3つのキーワード以前からMicrosoftは、AI(人工知能)に関する研究や開発に取り組んできた。その結果として、近年はWindows 10のパーソナルアシスタントシステム「Cortana(コルタナ)」や、会話のリアルタイム翻訳を実現する「Skype Translator」、変わったところでは女子高生AIチャットシステム「りんな」などを提供している。日本マイクロソフトは11月9日、Microsoft CVP兼MSRA(Microsoft Research Asia)のマネージングディレクターを務める洪小文(Hsiao-Wuen Hon)氏の来日に合わせて、AI分野での研究・開発の取り組みをプレス向けに公開する機会を設けた。今回はそこで聞き及んだ、我々エンドユーザーにも興味深い内容をご報告する。○Microsoftが注力するインテリジェンスクラウド洪氏はMicrosoftの自社AI分野に関する大きな志として、「Reinvent productivity & Business processes」「Create more personal computing」「Build the intelligent cloud platform」と3つのキーワードを並べた。順に、「生産性とビジネスプロセスの改革」「より多くのパーソナルコンピューティング」「インテリジェントなクラウドプラットフォームの構築」と訳される言葉だ。共通するポイントとして洪氏は、Cortanaのマルチプラットフォーム化を強調している。「(SiriやGoogle Nowなどの)ライバル企業は1つのデバイスのみ紐付けされているが、Cortanaは(同じMicrosoftアカウントを使えば)異なるデバイスで利用できる」と語った。Microsoftは2015年5月26日(現地時間)に、CortanaのiOSおよびAndroid向けアプリケーションの開発を表明し、11月8日から米中ユーザー向けの一般向けベータテスト受け付けを始めたばかりである。洪氏はさらに、Windows 10のリリースや、まもなく登場するWindows 10 Mobile、Xbox Oneのアップデートに触れ、「すべてのデバイスで同一の環境を提供する」と"One Windows"ビジョンを語った。続けて、Microsoft CEOのSatya Nadella氏が今夏のイベントで強調した「インテリジェントクラウドの実現」についても、詳しい説明を行っている。現時点ではクラウド市場のトップとは言い切れないMicrosoftだが、「AmazonやGoogleと同じクラウド的リーダーに位置する」と自負した。その自信の裏付けとして同社のクラウドビジネスが好調(関連記事)であると同時に、2018年に向けて200億ドルの目標設定を行ったことが大きい。その結果としてMicrosoft全体の目標が、"クラウドプロバイダーのトップ"にあると洪氏は語る。話題がMSRAに移ると、同じく研究所における3つのミッション「Advance the state of the art of computing」「Rapidly transfer innovative technologies into Microsoft products」「Next Big Thing - Incubate for the future」について説明した。現在世界10カ所に設置した研究所では、「コンピューティング最先端技術を前進させる」「迅速にMicrosoft製品へ革新的な技術を移転させる」「将来に向けた(アイディアを)生み出す」を目標に、日本を含めた世界各国の大学などと連動した研究を日々行っているという。●女子高生AI「りんな」は、こうして生まれた○MSRAが大きく寄与して生まれた「りんな」先頃、女子高生AI「りんな」が話題になったが、洪氏はMSRAが中心となって開発したことを明らかにした。MSRAの活動を3つのキーワード「Agglomerative」「Adaptive」「Ambient」に分けて説明を始めた同氏は、「りんな(中国名:Xiaoice)」が複数の理知的領域を組み合わせたAgglomerative(=凝集)に含まれる研究の成果物だという。一般的なチャットボットは会話数も1.5~2往復で終えてしまうが、りんなも中国での導入当初、5往復程度にとどまっていた。だが、直後から18往復、そして23往復と増加傾向にあるという。また、Alan Turing氏が考案した、対象が人工知能であるか否かを判定するチューリングテストを引き合いに、洪氏は「3人のジャッジに対して1人でもOKすればパスするため、評価方式としてはぜい弱だが、先の23往復という数字を見てもテストは優にクリアしたといる」と自社製品に対しての自信を見せた。りんなは2015年8月(中国では1年前)にローンチしたばかりだが、画像チャットや占いなど多数の機能を実装予定だという。「りんなに朝の活動を手伝ってもらう」ことを意図して、モーニングコール機能も予定リストには並んでいた。興味深いのは、りんなとCortanaの立ち位置である。洪氏は「Cortanaはタスクを処理するため『生産性の効率化』を目指すものだが、りんなは感情的なつながりを目的としている」と説明した。りんなによる会話はクエリ検索に似た構造を持ち、データベース上のデータとマッチングさせた結果を返している。もちろんそこには蓄積したデータや履歴、機械学習によって回答は変化し、既にユーザー数は160万人を超えたそうだ。りんなに関してもう1つ興味深いのが統計データである。下図はその情報をまとめたスライドだが、日本と中国を合わせた4,000万ユーザーを対象に調査したところ、CPS(セッションあたりのチャット数)は日本が19往復、中国が23往復。もっとも多く使われる時間帯は、真夜中もしくは朝に集中し、曜日で区別すると水曜と土曜日が最多という。洪氏は「人々は週の真ん中や週末に人と話したくなる傾向が強い。ブログやSNSは有名人でない限り、多くのレスポンスを得るのは難しい。そのことから孤独を感じて、りんなを使うのでは」と分析している。さらに、年齢層は18歳から30歳、男女比は日本がほぼ同等だが中国は4対1で女性が多いなど、数々のデータを紹介した。今後のりんなに導入予定の画像投稿システムなどにも触れながら、洪氏は「中国では業界第2位のEコマースと提携し、ショッピングアドバイザー的な役割を持たせている。このようにりんなの可能性は無限大であり、現在(のりんな)は表層に触れた程度。さらに掘り下げて行ける」と、りんなが持つ可能性をアピールした。●音声会話の自動翻訳「Skype Translator」、日本語対応への期待○日本語対応の期待が集まる「Skype Translator」続いて音声会話を自動翻訳する「Skype Translator」について説明が行われた。現在は英語・スペイン語・フランス語・ドイツ語・イタリア語・中国語(北京語)のみに対応し、日本語には未対応だが(テキストメッセージの翻訳は日本語を始めとする50種類以上の言語をサポート)、今後多くの場面で期待が持てるアプリケーションだ。Skype Translatorは自動的に音声通話を録音し、その結果を校正する仕組みが最初に行われる。洪氏は「話した内容をそのまま翻訳エンジンに渡しても正常に動作しない。そのため文章の終わりや始まりの不要な部分を校正する処理を経て、翻訳エンジンにデータを渡している。変換したテキストデータを音声化し、実際の音声会話として発している」と内部構造を説明した。また近い将来、日本語への対応を表明した。この他にも画像の分析や分類を行う「Image Classification」や、AIがIQテストにチャレンジする「Word2Vec for IQ Tests」、ピクセルレベルで動画のリアルタイム認識を行う「Video Analysis」に関する取り組みを説明したが、筆者は「AIvs機械学習vsビックデータ」というテーマに注目したい。洪氏は「これらの領域は95%が重なっている。AIが活動するにはさまざまなデータが必要であり、集めたデータを分析する上で機械学習が必要。さらにそのデータを収集するビッグデータも欠かせない」と、それぞれが密接な関係であることを示した。さらに人々と共通するプロセスとして、「フィードバックループ」というキーワードを用いている。一般的な回路理論上の変化など、さまざまな分野で用いられているが、洪氏は人々が「仮説をもとに実験して、その結果から学んでいる」ように、「AIも『展開したデータを分析して、理解して証明する』というフィードバックループと同じ。科学者も開発者も皆、同じようにフィードバックループを完結しながら成長を目指している」と語っている。続けて1950年代の米ニュース雑誌「TIME」をスライドで取り上げ、「AIは危険だ」という声に反証した。「当時の記事で、コンピューターは超人的な存在として人々と競合するといわれていた。だが、コンピューターはルーチンワーク的な役割であり、アルゴリズムも人々が考えなければならず、科学的な証拠も示されていない」と語り、AIの進化を楽観的に考える理由だとした。洪氏はAIの「Artificial Intelligence」は「Augmented Intelligence(増幅知能)」であるべきと語りつつ、「人とコンピューターがつながることでスーパーマン(超人)になる我々が目指す未来だ」とAI分野の発展を説明した。スマートフォンやウェアラブルデバイスに代表されるITデバイスを普段から身に付け、インターネットを介したビッグデータ社会が具現化しつつある我々の近未来に、Microsoftがどのようにコミットするのか実に興味深い。阿久津良和(Cactus)
2015年11月10日企業はもちろん個人もセキュリティの脅威に晒されている昨今、WindowsやOfficeをリリースするMicrosoftのセキュリティ対策に興味を持つユーザーは多いだろう。その回答として日本マイクロソフトは、「サイバーセキュリティへのマイクロソフトのコミットメント」と題したプレス向け説明会を2015年11月5日に開催した。そこで語られたサイバースペースを維持するMicrosoftの取り組みを紹介する。Microsoftは以前から、政府と連動したハッキング対策を行うDCU(Digital Crimes Unit)やCybercrime Centerを立ち上げているが、なかでも興味深いのは国際的な連係だ。ワールドワイド企業であるMicrosoftは、各国が定めたルールのなかでしか行動できない一方で、攻撃者は国境を意識せず、自由に活動している。そこでMicrosoftはサイバー攻撃に対抗するため、各国政府と連動したルール作りなどに積極に関わっているという。その中心的存在となるのが、Microsoft GSSD(Global Security Strategy and Diplomacy)チーム サイバーセキュリティポリシー&戦略担当ディレクターのAngela Mckay(アンジェラ・マッケイ)氏である。Mckay氏はサイバーセキュリティの公共政策という自社の取り組みを、「世界各国の政府やIT業界のパートナーとともに政策を策定し、世界的なセキュリティを高める」のが目的だと説明しながら、米国政府や議会はもちろん、日本を含む各国の行政機関とサイバーセキュリティに対する政策に日々携わって来たと語った。Microsoftのサイバーセキュリティに対する歴史は長く、Mckay氏は新しくも古い"クラウド"というキーワードを用いて、その長い歴史を示した。Outlook.comの前身であるHotmail(1996年ローンチ)を引き合いに、「Hotmailを使い始めたのは大学生だった」と語りながら、インターネットの黎明期から現在までの間、我々がインターネットという技術を享受するように、攻撃者もインターネット技術を活用しているため、あらゆる角度からセキュリティ対策を講じる必要があることを強調した。「Trustworthy Computing(信頼できるコンピューティング)」をMicrosoftが提唱し始めたのは2002年だが、その頃から同社はセキュリティ対策に強くコミットし、多くの投資を行ってきた。社員に対しては、例えばソフトウェアの脆弱性を意識するべく教育を施し、学んだ経験、結果を、Office 365やMicrosoft Azureといった製品に反映させているという。だが、重要なのは製品レベルではなく、ワールドワイドレベルの意識変革ではないだろうか。Mckay氏は「IT企業や政府もセキュリティに対する懸念を高めた結果、我々は対話を始めた。IT企業以外にも金融サービスや競合他社とも協力しつつ、国際レベルで標準的なルールを策定している」と説明した。攻撃者の手が緩むことはなく、サイバー攻撃の被害は甚大だ。Mckay氏は、1998年5月に当時の米国政府が発した大統領令を挙げ、政府もセキュリティ対策に乗り出している点を具体例で示した。それでも、現在に至るまで政府内のバランスや、攻撃の巧妙化が相互に絡んで複雑化し、セキュリティ対策の進捗を妨げているという。こうした状況もあってMicrosoftは、官民を越えた形で協力し、既に一部の国では法制化の検討を始めたそうだ。政府との協力関係について"実践的な情報交換"が大事だが、サイバーセキュリティのルールを作成する上で重要なのは、「その国々で文化が異なる点を理解する必要がある」とMckay氏は語る。例えば米国では、IT業界が様々な重要データを保持しているケースが多いものの、欧州は政府がデータを保持したいと考えるケースが多いという。結果、その国の防衛姿勢や方針など多様な要素が絡み合い、Microsoftがガイドラインを作ったり技術的なアドバイスを行ったりしても、セキュリティリスクに気付かない政府関係者が少なくないそうだ。個人的には日本政府がどのような姿勢なのか気になるところだが、Mckay氏は「先日会った経済産業省の関係者は、インフラを保護する上でどのようなアプローチが役立つのか強い興味を持っていた」と述べている。米国と同じように日本政府も省庁によって方針や目的が異なるものの、「セキュリティ対策レベルを高めるという意味では共通の意識を持っている」との説明に(わずかながら)安堵を覚えた。Mckay氏は「"政府"とサイバースペースを比較すると異なるように見えるが、実は共通点が多い」としつつも、ITを中心に置いた民間企業であるMicrosoftと米国政府の意見は必ずしも合致しないという。だからこそ同社は脆弱性を公開し、ベンダーに伝えてパッチ作成やリスク管理を高めるのが重要と考えるのだろう。「我々はグローバルというつながった世界に住んでいる。異なる方針を持つ各国政府同士が国際的な協力を行い、その世界の維持を望みたい」と自信を持って語るMckay氏。セキュリティという我々の日常に潜む重大なリスクに対して、Microsoftのような大企業はもちろん、日本政府の関係者にも積極的な対策、そして行政機関としての施策を期待したい。阿久津良和(Cactus)
2015年11月06日KDDIはこのほど、SDN技術を活用したイントラネットサービス「KDDI Wide Area Virtual Switch 2(KDDI WVS 2)」で「Microsoft Azure」との閉域網接続オプションを提供開始した。オプションは、「Microsoft Azure」の閉域網接続サービス「ExpressRoute」の接続事業者であるエクイニクス・ジャパンが提供する「Equinix Cloud Exchange」を活用したもの。これにより、「KDDI WVS 2」の閉域網との簡単で迅速な接続を提供する。同オプションを利用すれば、アクセス回線やネットワーク機器の手配をせずに、異ルート冗長構成で二重化されたセキュアかつ高信頼な環境で「Microsoft Azure」を利用できる。また、すでに閉域での接続を提供中の「KDDI クラウドプラットフォームサービス」や「AWS」などと組み合わせることで、ハイブリッドなICT環境を迅速に構築できる。利用料金(税抜価格)は、100Mbps回線の帯域確保型で、初期費用0円、月額料金36万4000円。月途中で申込/解約するケースでは、利用日数分の日割額となる。また別途、利用に応じたExpressRouteの月額料金が必要となる。
2015年11月02日先週のPC系ニュース記事はSurface一色だったが、多くの読者が気になるのは「どのモデルを購入するか」「Surface Bookまで待つか」「今回は見送るか」といったあたりだろう。今回は、「Surface Pro 4はどのモデルがお得か」という観点から、国内で発売されるモデルを精査する。ここで立ち位置を明らかにするため、筆者はCore m3 / 128GBモデル (税込134,784円) を既に予約したことを最初にお知らせしておこう。Surface Pro 4のラインナップと価格は下表の通りだ。まずはスペック面から考えてみよう。CPUは、Core m3、Core i5、Core i7からの三択となる。発表会の展示機やIntelの資料からモデルナンバーまで特定すると、Core m3-6Y30、Core i5-6300U、Core i7-6650であることが濃厚だ。外出先でもデスクトップPCに相当するパフォーマンスを求めるのであれば、Core i5やCore i7を選択すべきである。だが、生産性もさることながら携帯性を優先する場合、Core m3モデルがもっともコストパフォーマンスが高いモデルだと感じた。メモリ容量は悩ましい。64ビット版のWindows 10を快適に動かすには、4GBでは正直心細いが、出不精な筆者はデスクトップPCで原稿を書くスタイルを常としている。あくまでもSurface Pro 4を「持ち歩けるサブマシン」として考えているので、今回は許容することにした。SSD容量はアプリケーションのインストール領域を考えると、256GB以上が安心だ。しかし、WindowsフォルダーやOffice 365のフォルダーを合計しても20GBを超える程度。日々のデータをすべてOneDrive上に保存するスタイルであれば、128GBでも十分と判断した。もっとも、このあたりはSurface Pro 4をPC利用シーンのコアデバイスとするか否かで判断が分かれるので、「4GBでよし、128GBでよし」と断言するつもりはない。今度は価格について考えたい。日本マイクロソフト 代表執行役社長の平野拓也氏は「新しい製品を出す時は毎回時間をかけて検討している。Surface Pro 4は以前のモデルを引き継いでいるものの、Windows 10の能力をふんだんに引き出す機能を搭載した。その付加価値や為替の影響を鑑みて価格設定を行っている」と筆者に述べていた。例えば、米国のCore m3 / 128GBモデルは899ドルだが、日本の税別価格は12万4,800円である。また、筆者が2013年に購入したSurface Pro 128GBモデルは約100,000円だったが、実質的にそこから数万円アップした形だ。以前よりも高額になるのはSurface Pro 3の価格改訂の時点で明らかだったが、二の足を踏む方も少なくないだろう。さらにSurfaceペンは付属するものの、ペン先を変更する「Surfaceペン先キット」は別売。新たに設計した「Surface Pro 4タイプカバー」もオプションだ。さらに、Surface Pro 4をメインPCとして使う場合は「Surfaceドック」も用意したい。このように、本体に加えてこれらアクセサリーの予算確保も必要となる。だが、冒頭で述べたとおり筆者はSurface Pro 4を購入することにした。他社の2-in-1 PCという選択肢もあるが、約766g(Core m3モデル)という軽量感、12.3インチ/2,736×1,823ピクセルのPixelSenseディスプレイ、Windows Helloによる顔認証、Surfaceペンの改良など総合的に見れば、Surface Pro 4に匹敵する対抗馬を即答するのは難しいだろう。上位モデルを欲するユーザーは12月発売予定のCore i7モデルではなく、「Surface Book」を来年初頭まで待つという選択肢もある。だが、価格はさらに高額になるのではないだろうか。陳腐な言葉だが、"欲しい時が買い時"である。自身の利用シナリオを想定しながら判断してほしい。阿久津良和(Cactus)
2015年10月26日日本マイクロソフトは、Windows「Surface」シリーズの最新機種「Surface Pro 4」の国内販売を発表した。ディスプレイサイズの拡大や最新CPUの採用などハードウェアスペックを大幅に強化している。11月12日から順次発売し、価格は税別124,800円から。またこれに先駆けて量販店およびMicrosoft Storeで10月23日0時から予約を受け付ける。12.3型ディスプレイを備えたタブレットデバイスで、従来モデルと比較して、ディスプレイは0.3インチ拡大、解像度は2,160x1,440ドットから2,736×1,824ドットへ向上した一方で、0.7mmの薄型化、14gの軽量化を達成した。また、CPUに"Skylake"世代の最新モデルを採用し、最長約9時間のバッテリー駆動時間とハイパフォーマンスを両立させたという。付属する「Surface Pen」はMicrosoftが買収したN-trigの技術を利用したもので、筆圧感知機能を256段階から1,024段階に高めたほか、PixelSense ディスプレイとの組み合わせによりなめらかな書き心地実現したという。また別売りで4種類の異なるペン先がセットになったキットも用意する。タイプカバーは新たに独立キー型のキーボードを採用し、タッチパッドの面積もより大きくなった。カラーはブラック、ブルー、シアン、レッド、ティールグリーンの5色をそろえる。最小構成は、CPUがIntel Core m3、メモリが4GB、ストレージが128GB SSD、ディスプレイがマルチタッチ対応12.3型(2,736×1,824ドット)液晶、OSがWindows 10 Pro 64bit。Office Home & Business Premiumプロダクトキーが付属する。また、CPUにIntel Core i5/Core i7、メモリに8GB/16GB、ストレージに256GB/512GBを搭載した上位モデルをラインナップする。このほか、カメラは前面が500万画素(1080p)、背面が800万画素(1080p/オートフォーカス)。通信機能はIEEE 802.11 a/b/g/n/ac、Bluetooth 4.0 LE。インタフェースは、USB 3.0、miniDisplayPort、microSDカードスロット、充電用SurfaceConnect、カバー用端子。バッテリ駆動時間は最長約9時間。本体サイズは、W292.1×D201.42×H8.4mm。重量はCore m3搭載モデルが約766g。Core i5/Core i7搭載モデルは約786g。発売日はCore m3/Core i5搭載モデルが11月12日、Core i7搭載モデルが12月の予定で、最小構成での価格は税別124,800円、最上位モデルで税別289,800円。このほかアクセサリも含めた詳細は以下のとおり。※Surface Pro 4タイプカバー(シアン)、Surface ペン(ブラック、ブルー、レッド)は2015年12月発売予定
2015年10月22日Microsoftは10月20日(米国時間)、「Microsoft Loves Linux Deep Dive #5: FreeBSD on Hyper-V - Microsoft Server and Cloud Platform Blog - Site Home - TechNet Blogs」において、Hyper-VでFreeBSDをサポートすることになった主な理由や、主にどういったサービスを提供しているかを伝えた。Microsoftはこの数年、Hyper-Vで動作するFreeBSDのパフォーマンスの改善に取り組んでおり、具体的にどのパフォーマンスが向上したのかについて説明している。掲載されている主な改善点は次のとおり。ドライバおよびデーモンにおけるキー・バリューペアの実装VMBusの利用と性能向上のための機能実装(複数のチャンネルを通じた高速通信の実現、複数回実行していたI/Oを単一のI/Oにまとめることで仮想マシンとホスト間のI/Oを高速化し、ストレージ性能やネットワーク性能を向上)ストレージで高いレベルのIOPsを実現するための各種最適化(VMBusにおいて複数のチャンネルを経由した高速通信の実現、スキャッター/ギャザーリストサポートによる優先度の高いI/O処理の改善)ホストが10GbE NICを使っていた場合にゲストのFreeBSDもほぼホストと同じレベルの高速通信を実施できるためのネットワーク機能の実装(マルチチャンネルによる高速通信の実現、TCPセグメントオフロードの活用、CARPによる高い信頼性の実現)ゼロダウンタイムで動作するライブ仮想マシンバックアック機能の実現ゼロダウンタイムでSCSIディスクの追加および削除を実現する機能の提供Microsoftは説明の中で、FreeBSDはデータセンターで利用されているストレージやネットワーク、セキュリティアプライアンスのベースオペレーティングシステムとして活用されていると指摘。こうしたアプライアンスは仮想環境でも利用されることが増えており、オンプレミスでもAzureでも同じようにFreeBSDベースのアプライアンスが動作する必要があると説明している。Hyper-VでFreeBSDをサポートすることになったと主な目的はこうした利用を行っているアプライアンスベンダをサポートするためだとしている。Hyper-Vで適切に動作するにはIntegration Services(ドライバと関連するデーモン)を提供する必要があるが、多くのディストリビューションが存在するLinuxと異なり、FreeBSDではFreeBSDコミュニティに直接ソースコードを提供し、そのままカーネルに取り込んでもらえたという。ディストリビューションごとに対応する必要があったLinux版と比べて対応が簡単だったことにも触れている(FreeBSD 10.0からIntegration Servicesの機能は組み込まれている)。
2015年10月22日●Windows 10における2つのソリューションThe Vergeによれば、同誌を含めた共同インタビューの席で米MicrosoftエグゼクティブのJoe Belfiore氏が、Windowsプラットフォームでのモバイルペイメントサービスの導入について検討を進めていると語ったという。現在、モバイル分野のプラットフォーマーとしてはApple、Google、Samsungのほか、さまざまな事業者やキャリアが「ウォレット(Wallet)」と呼ばれるサービスを提供しているが、Microsoftもまたこのウォレット競争に名乗りを挙げることになるかもしれない。○小売向けソリューションにおける2つのカバー領域The Vergeによれば、本インタビューはRe/codeと共同で行われたもので、この席でBelfiore氏は「Windowsが(以前にWindows Phoneで持っていたような)ウォレットの仕組みを持つことになる」と説明している。ただし、同氏は方式や実装方法については明言しておらず、(Windowsの)ウォレット内にクレジットカードやクーポン、ストアメンバーカードの情報を保持しつつ、どのような形で決済に関するシナリオがユーザーに対して提供できるかを模索している段階のようだ。Windows 10では現在、こうしたオンライン/オフライン両方の店舗決済において、2種類のソリューションが想定されている。1つはリアル店舗向けサービスで、WindowsをPOSシステムとして活用した場合、それに必要な仕組みをWindows OS内に実装していくものだ。POSレジにおけるWindows OS(旧Windows Embedded POSready)のシェアは比較的高く、これを組み込み向けのWindows 10 IoTで吸収していこうとしている。Windows 10 IoTではチップ付き(EMV)、磁気ストライプ、NFCを含むクレジットカードリーダーへの対応のほか、Bluetoothプリンタ接続用のドライバ標準搭載などが行われる。また、Windows搭載タブレットやスマートフォンを決済用のハンディPOSとして利用する「mPOS」の仕組みも検討されている。2つめが、スマートフォンをクレジットカードやストアカード代わりに活用する仕組みで、いわゆる「モバイルウォレット」と呼ばれるサービスだ。1つまたは複数のアプリに、複数のカード情報を記録でき、適時切り替えて利用できるため財布がかさばらないというメリットがある。日本では「おサイフケータイ」の名称でFeliCa技術をベースにしたサービスが広く利用されている。Microsoftでは以前にWindows Phone 8を発売した際、目玉機能の1つとして「ウォレット機能搭載」をうたっていたが、この仕組みは、結局最後まで北米で使えず、最終的にフランスの携帯キャリアであるOrangeが提供している「Orange Wallet」のサービスのみの利用にとどまっていた。Windows Phone 8の商業的失敗もあるが、NFC対応スマートフォンを取り扱う携帯キャリア側の事情もあり、Apple PayにおけるAppleほどの交渉力を持てなかったことに起因すると筆者は考えている。●Appleらに続くサービスになるか○Apple Pay、Android Pay、Samsung Payに続くサービスになるか今回Belfiore氏がWindowsの決済システム導入について説明したのは、2つめの「モバイルウォレット」のこととなる。Apple Pay、Android Pay、Samsung Payなどの先行サービスに続くものだ。今年4月に行われたBuild 2015では、カード情報を記録したWindowsスマートフォンをWindows 10 IoTベースのPOS端末のNFC対応カードリーダーにかざしてストアカードを読ませたり、クレジットカードによる決済を行うデモを披露していたが、この「カード情報を保存して決済に使える」という仕組みを、Microsoftが「Windows 10 Mobile端末」を持つユーザーに標準で提供していくことを目指していると思われる。問題は、カード情報の保存方法と決済に使う際の通信技術だ。Windows Phone 8で採用されたOrangeのサービスは、Orangeが発行するSIMカードにカード情報を記録する方式を採用していた。現在欧州で広がっているモバイルウォレットサービスの方式はほとんどこれだ。米国ではSoftcard (旧ISIS)という携帯キャリア3社のジョイントベンチャーがこのSIM方式でのサービス展開を行っていたが、展開地域が少ないこともあり利用者が伸び悩み、現在ではGoogle傘下に入っている。AppleがiPhoneで提供している「Apple Pay」は、端末に内蔵された専用のセキュリティチップにカード情報を保存する方式を採用している。これと、iPhoneが持つ指紋認証のTouch IDを組み合わせ、バイオメトリクスによるNFC決済を行っている。この専用の内蔵チップを用意する方式は、日本のおサイフケータイで利用されているものと同じだ。一方で、Android PayとSamsung Payは専用チップを本体に内蔵したり、SIMカードを使わず、ソフトウェア的にセキュアな領域をAndroid OSとは別に確保し、ここでトークンと呼ばれる一時的なカード情報を保管して決済を行っている。ハードウェア方式に比べ、ソフトウェア方式では安全性で劣るといわれているが、トークンには実際のカード情報ではなく「トークナイゼーション」という仕組みを使って仮に発行された別のカード情報が記録されており、さらに使用回数制限や使用期限が設けられることで安全性が担保される。カード情報の実体はクラウド側にあり、実際の決済はネットを経由して暗号化された情報をクラウドとカードリーダーの間でNFC経由で行ったり、あるいは前述のトークンを使って端末内に一時的に保管された決済情報をNFC経由でカードリーダーに送る仕組みを「Host Card Emulation (HCE)」と呼んでおり、徐々に実装が進んでいる。Samsung Payの場合、カードリーダーとの通信にNFC以外の「Magnetic Secure Transmission (MST)」という通信も利用できる。これは、磁気カードリーダーに対して磁気カードに記録されたものと同じ情報を「無線経由」で送る仕組みで、NFC対応カードリーダーでなくても一般的な磁気カードリーダーさえあれば使える点でメリットがある。ただし、対応機種はSamsungのGalaxyシリーズの一部に限定されているなど、Android Payに比べて利用条件が厳しい。●Microsoftが選ぶモバイルウォレットの方式○どのモバイルウォレット方式を採用するのかでは、Windows 10 Mobileではどのモバイルウォレット方式を採用するのか。おそらくは、Android Payに近い「HCE」方式を採用する可能性が高いとみられる。前述Orangeのように、携帯キャリアが自身の発行するSIMカードと組み合わせたウォレットサービスを引き続き提供する可能性は高く、仕組みとしてこれはそのまま残しておくだろう。一方で、Windows 10 Mobileの標準方式としてはHCEベースのウォレットアプリを搭載し、同OSを搭載したスマートフォンを持つユーザーであれば、誰でもクレジットカード等を登録してNFCによる店舗決済やオンライン決済が行えるようになるだろう。ただし、Apple Payなどの前例にあるように、サービス提供が行われるかは地域によって異なり、米国や英国でサービスが提供される一方で、日本では提供までしばらく待たなければいけないという事態も十分に考えられる。また、Windows Helloによるバイオメトリクス認証とNFC/HCEを組み合わせた決済サービスになる可能性も考えられる。ただし、現状でWindows Hello対応デバイスのLumia 950/950 XLに搭載されているのは虹彩認証(もしくは顔認証)の仕組みであり、指紋センサーを搭載したWindows PhoneまたはWindows Mobile端末はリリースされていない。虹彩認証(もしくは顔認証)の場合、認証が行われるタイミングで正面カメラに目またはカメラを合わせる必要があり、必ずしもユーザーの真正面にNFC対応カードリーダーが設置されているとは限らないリアルの店舗スペースにおいて、有効機能するかは疑問だ。その場合、NFCを使わない決済方式の検討や、虹彩認証(もしくは顔認証)ではないバイオメトリクス認証の採用、あるいは端末で認証後数秒以内にタップ&ペイを行うよう決済フローを工夫するといったことが考えられる。このほか、Buildで公開された資料やデモを見る限り、Android Payよりも幾分か使いやすくなるよう工夫されているのもWindows 10 MobileにおけるHCEの特徴だ。Android Payでは決済にあたり、一度端末ロックを解除した後にウォレットアプリ(Andorid Payアプリ)を起動して決済を行う必要がある。つまり事前に下準備を行っておく必要がある。一方でApple PayやSamsung Payはロックいかんにかかわらず、端末をかざすだけで決済が行えるようになっており(Touch IDに指を乗せておく必要がある)、その点でアドバンテージがある。これは日本のおサイフケータイも同じだ。Windows 10 Mobileではロック状態でもウォレットアプリを呼び出す仕組みが標準で用意されており、さらにWindows OSがNFC通信要求を読み取って適切なアプリ(この場合はウォレットアプリ)をフォアグラウンドに自動的に移動するようになっており、実質的にカードリーダーに端末をかざすだけで決済が可能だ。ただし、これでは端末をかざせば誰でも決済が行えてしまうため、Windows Helloのような仕組みを組み合わせる必要があるというわけだ。もしバイオメトリクスが利用できる認証センサーが端末に搭載されていない場合、Microsoft Passportに用意された「4桁PINコード」による認証を使う形になると考えられる。
2015年10月22日MicrosoftのPowerShellチームは10月19日(米国時間)、「OpenSSH for Windows Update - Windows PowerShell Blog - Site Home - MSDN Blogs」において、PowerShell向けのOpenSSHの移植作業完了は2016年前半中を目指すと発表した。開発がスムーズに進んだ場合、2016年後半以降はOpenSSH最新版のリリースとそれほどずれないタイミングで、常に最新のOpenSSHをPowerShellで利用できるようになっている可能性がある。PowerShellチームはすでにNoMachineが実施した移植作業を最新のOpenSSH 7.1にマージする作業が終了したと説明。今後、次の作業を進めて完成を目指すとしている。OpenSSLやLibreSSLの代わりにWindows Crypt APIを使用するように変更するほか、Windowsサービスとして動作させるPOSIX互換問題を解決するコードの安定化とバグ報告に対応するプロダクションクオリティでリリースするMicrosoftは以前、OpenSSHを移植する作業に取り組んだことがあったが、その成果が広く利用されることはなかった。PowerShellチームは2015年6月、再びOpenSSHの移植に取り組むと発表、OpenSSHのコミュニティと連携して積極的に変更部分のバックポートを進めたいとしていた。その後、MicrosoftからOpenBSD Foundationへ寄付が実施されるなど、良好な関係の構築が進められている。本稿執筆現在、MicrosoftはOpenBSD Foundationのゴールドコントリビュータとして位置づけられている。
2015年10月21日米Microsoftが現地10月6日に開催した発表会では、SurfaceやLumia新製品のほか、Microsoft HoloLensなどの新デバイスについての情報もアップデートされた。HoloLensについてこれまで、発売時期などを明確にしてこなかったMicrosoftだが、今回の発表会ではHoloLensの「Development Edition」の予約受け付けを開始し、2016年第1四半期に3,000ドルで発売することを明らかにした。ソフトウェア開発者向けのHoloLensとなるため、まだまだ実用レベルではないものの、Apple WatchやOculus Riftなどウェアラブルデバイスが我々のIT生活を一変させることは明らかである。今回の発表会では、HoloLensを実際に使ったデモンストレーションとして、拡張現実ゲーム「Project X-Ray」と名付けたガンシューティングゲームを披露した。HoloLensをかけたMicrosoft社員の手にはハンドガンが現れ、壁からわき出てくるSF風のロボットを撃ち落とすというシンプルなVRゲームである。残念ながらデモンストレーションでは、HoloLensをかけたプレイヤー視点は紹介されなかったものの、その没入感はスマートフォンや据え置き型のゲームとは比べものにならないだろう。個人的に興味を惹いたのは壁やソファーに描かれた映像だ。もちろんこれらはリアルタイム描画されるが、察するに「IllumiRoom(イルミルーム)」に似た技術を用いているのではないだろうか。詳しくは以前の拙著記事を読んでいただきたいが、簡単に述べるとIllumiRoomはプロジェクターとKinectを使って部屋全体をゲーム画面とする視野拡張システムだ。現在もMicrosoft Researchの研究プロジェクトとして残されているが、HoloLensと組み合わせていくと考えるのが自然だろう。MicrosoftはHoloLensをゲーム以外にも教育やデザイン、ヘルスケアなどさまざまな用途に使えるデバイスと位置付けており、その可能性は無限大だ。もちろんHoloLensは自己完結型のWindows 10 PCであるため、今後の拡張性にも期待が持てる。ただし、現時点でHoloLens Development Editionの日本国内の発売時期や不明であり、仮にリリースされてもアプリケーションは出そろっていない。執筆時点ではProject X-Ray以外に、3DモデリングアプリケーションのHoloStudio、SkypeやMineCraftのHoloStudio対応版が予定されている。これらがリリースされてから、自分に必要なデバイスなのか判断しても十分間に合うだろう。○スポーツ向けのウェアラブルデバイス「Microsoft Band 2」もう一つの注目株は、Microsoft製ウェアラブルデバイスの第2世代となる「Microsoft Band 2」である。第1世代は2014年10月にリリースしているが、日本では未発売のため、その存在を知らない方も多いのではないだろうか。初代Microsoft Bandは10種類のセンサーを備え、心拍数や皮膚温度のモニターリングやGPSによる測定などが可能だった。米国では249.99ドルで10月30日に発売されるMicrosoft Band 2は、新たに気圧計(Barometer)を追加して高度変化や最大酸素摂取量(VO2MAX)の測定を可能にしている。計11種類にセンサーを増やして、日常生活を広くサポートするウェアラブルデバイスに成長した。収集したデータは、健康管理プラットフォーム「Microsoft Health」に集約。ユーザーはMicrosoft HealthのWebサイトや、ユニバーサルWindowsアプリ、iOS/Android向けアプリ経由で閲覧できる。もちろんOSはWindows 10のため、Cortanaによる音声コントロールやテキストメッセージへの応答、リマインダーの設定が可能だ。稼働時間はフル充電で約2日間。この点は初代モデルと変わっていない。老人大国になりつつある日本では、ウェアラブルデバイスでメールの着信を知るよりも、健康関連の開発を進めてもらうほうが有益だ。しかし、249ドルを日本円に換算すると約3万円。健康維持は自己責任という考えが浸透している米国ではニーズの高いデバイスと言えるが、妥当な価格なのか筆者には判断できない。それでも筆者はスマートフォンよりも高精度なMicrosoft Band 2で日々の健康管理への意識を高めたいため、国内販売を切望したい。阿久津良和(Cactus)
2015年10月19日10月5日~10月11日までの1週間に発表された、PC関連の注目ニュースをダイジェストでお届けする。先週は米国時間7日、Surfaceシリーズの新しい2-in-1 PC「Surface Book」が登場した。フォーマンスは13インチMacBook Proの2倍といい、バッテリ駆動時間は最大12時間とモバイル性能も良好。Microsoftは「究極のノートPC」とアピールする。日本での販売は未定だが、今後登場が楽しみな機種のひとつだ。さて、CEATECが開幕した先週は、PCメーカーによる2015年秋冬モデルの登場ラッシュとなった。6日にはVAIOとデル、7日にはパナソニックがPC新製品群を発表。いずれもWindows 10を搭載し、Skylakeこと第6世代Intel Core iが採用されているモデルもある。このタイミングで新しいPCの購入を検討しているユーザーは、ぜひチェックしてみて欲しい。
2015年10月14日Microsoftは10月7日から「Surface Pro 4」の予約受付を開始し、同月26日に発売する。これは北米市場の話で日本市場については執筆時点で不明だが、過去の例をみれば、日本マイクロソフトが近日中に投入することは明らかだろう。今回は、Windows 10搭載PCを新たに欲するユーザーにとって気になるSurface Pro 4に注目する。○順当なパワーアップは魅力に欠ける?Surface Pro 4はSkylakeこと第6世代のIntel Coreを搭載するなど、Surface Pro 3に比べ多くのハードウェアスペックを向上させた。にもかかわらず、0.7mmの薄型化、14gの軽量化を達成。ディスプレイは0.3インチ拡大して12.3インチに、解像度もQHDから3K相当へと高解像度化を進めた。Microsoft Surface担当CVPのPanos Panay氏は「画質の向上やペン入力の精度など各所を向上させている」と説明している。付属する「Surface Pen」は5月に買収完了したN-trigのスタイラスペン技術を利用。感圧レベルを256段階から1,024段階に高め、入力遅延など書き込む際に発生していた違和感を軽減している。さらにペンのトップボタンを消しゴム機能に変更し、消しゴム付き鉛筆のような使い方を可能にした。Surface Pro 3ではペンのトップボタンにOneNote起動などの機能を割り当て、消しゴムボタンもわざわざ用意していたが、Surface Pro 4の新しい仕組みの方がユーザーも直感的に使用できるだろう。筆者はSurfaceシリーズ発売直後からType CoverやTouch Coverを使ってきたが、キーストロークの浅さと打鍵時の軽さが気になっていた。Surface Pro 4のType Coverはこの点を鑑みてか、Surface Bookと同じくパンタグラフ式に切り替えている。さらに、Surface Pro 4のType CoverはSurface Pro 3でも利用可能だ。Surface Pro 4では「Surface Dock」も大幅にコンパクト化。4K出力をサポートする2基のDisplayPort、4基のUSB 3.0、LANポートなどを備えている。価格はMicrosoft Storeで199.99ドル。Surface Pro 3やSurface Bookにも対応しており、国内発売に期待したいところだ。○Surface Pro 4への期待は大きいがさて、今回の発表を受けて筆者も、初代Surface Proからの有力な乗り換え候補としてSurface Pro 4に期待している。スペックは順当なバージョンアップで満足できる構成であり、個人的にはWindows Helloの顔認証に対応している点も大きい(Surface Bookも同様)。だが、大きな壁となるのはその価格である。上図は北米におけるSurface Pro 4の参考価格だが、これをそのまま現在の為替レートに当てはめると、m3モデルでも10万円を超えることは間違いない。Type Coverなどを加えると、さらなる出費が必要になる。値ごろ感のあった円高のときとは変わって、今は"良いけど高いデバイス"という評価が順当ではないだろうか。ワールドワイドでビジネスを行うMicrosoft曰く、日本はSurface Proシリーズが成功した国の一つだそうだ。Windows 10の無償アップグレードが一段落したMicrosoftは、今後自社やOEM製のWindows 10搭載デバイスをプッシュする局面に移行する。これまでは為替などの追い風に助けられてきた部分があったが、今回はどのような結果になるのか。Surface Pro 4の国内正式発表が待ち遠しい。阿久津良和(Cactus)
2015年10月14日既報のとおり、Microsoftが米国時間10月6日に開催した発表会は新デバイスが中心となり、Windows 10に関して多くは語られなかった。だが、「Surface Pro 4」や「Surface Book」など話題に事欠かない。そこで本レポートでは数回にわたってMicrosoftの新デバイスが持つ可能性を考察する。○デスクトップPCを置き換える「Surface Book」まずは、2-in-1スタイルでありながら、ノートPCとしての性格を色濃く持つ「Surface Book」の特徴を確認していこう。最大の注目ポイントはキーボード周りだ。脱着式のキーボードにはGPUを内蔵しており、ドック的な存在として機能する。公式スペックに「GeForce」という名称を確認できるが、GPUの詳しい性能は明らかにしていない。説明によれば「Adobe PhotoshopやAutoCADが利用できる」とあるが、少なくともIntel HD Graphics 520以上の性能を期待して構わないだろう。なお、キーボード部分の重量は約788gと本体の728gを超える。発表会での説明や動画を見る限り、キーボードの打鍵感もよさそうだ。レイアウトはType Coverと同じ。キーピッチやキーストロークの数値は明らかにされていないため、ハンズオンレビューする機会を得ないと断言できないが、キー入力の快適性はSurfaceシリーズの中でも群を抜いているだろう。ヒンジ部分も興味深い。「Dynamic Fulcrum Hinge」と名付けた独自構造のヒンジは、Panay氏のデモンストレーションを目にする限りスムーズに動作し、意図する角度で固定できそうである。Surface Bookはキーボードを脱着できるが、本体側にロック機能が備わっている。Surface Proシリーズと同じくマグネット装着に加えて、接続を固定するスイッチが動作する仕組みだ。○MicrosoftがノートPCをリリースした理由以前から、Microsoftが"さらに大きなSurface Pro"をリリースするのでは、という噂が流れていた。既存のSurface Proシリーズでは画面が小さく、作業しにくいというビジネスユーザーを対象に、13~14インチクラスのデバイスをラインナップに加えるのでは、というものである。改めて述べるまでもなく、13~15インチクラスのノートPCは各社がしのぎを削る市場だ。初代Surface ProおよびSurface Pro Pro 2は10.6インチだが、Surface Pro 3は12.0インチに、今回のSurface Pro 4は12.3インチとさらに拡大している。これはユーザーニーズとして、大きなディスプレイを持つデバイスが求められていることの裏返しだ。Microsoftは13インチクラスという新たな市場へ果敢にチャレンジする。ARMデバイスでは敗戦したMicrosoftだが、新たなチャレンジはどのような結果を生み出すのだろうか。GPU性能や解像度の高さを踏まえると、ビジネスユーザーやクリエイターなど一定以上のマシンパワーを欲するユーザーのニーズをしっかりと埋めることだろう。阿久津良和(Cactus)
2015年10月13日米Microsoftは10月6日(現地時間)、Surface Proの新製品「Surface Pro 4」の発表に合わせ、指紋スキャナを備えた「Surface Pro 4 Type Cover with Fingerprint ID」などSurface Pro 4対応の新しい周辺機器を公開した。ここでは、新たに登場した周辺機器5モデルの詳細をまとめてみる(いずれも日本での発売は未定)。なお、発表された「Surface Pro 4」は12.3インチのタブレット製品で、2,736×1,824ドット解像度の10ポイントタッチ対応液晶を搭載。CPUには第6世代のIntel Coreプロセッサを採用し、Surface Pro 3と比べ約30%高速に動作するという。厚みはSurface Pro 3より薄い8.45mm。重量は最軽量モデルで766gを実現した。○Surface Pro 4 Type Cover with Fingerprint IDSurface Pro 4向けに再設計されたType Cover。トラックパッドの右側に指紋センサーを搭載し、指紋認証でSurfaceのロック解除や、アプリの購入などが行える。カラーはオニキスのみ。本体サイズは295×217×4.65mm。Surface Pro 3でも利用できる。価格は159.99ドル(約19,000円)で、米国では10月7日から予約受付を開始。発売日は10月26日。○Surface Pro 4 Type CoverSurface Pro 4 Type Cover with Fingerprint IDから、指紋センサーを省いたモデル。主な仕様は上記と同等となる。Surfaceとの接続はマグネット式で、シザー構造のキーを採用。トラックパッドは約40%大きくなり、ガラスでカバーされている。カラーは、ブラック、ブルー、ブライトブルー、レッド、ティールの5色で、価格は129.99ドル(約16,000円)。○Surface Dock独自のSurfaceConnectケーブルでマグネット接続する拡張用ドック。搭載ポートは、Mini DisplayPort×2、Gigabit対応イーサネット×1、USB 3.0×4、オーディオ出力×1。本体サイズは130×60×30mmと、手のひらいっぱい程度のサイズ感。重量は550g。Surface Pro 4のほか、Surface Pro 3とSurface Bookでも利用できる。価格は199.99ドル(約24,000円)で、米国では10月7日から予約受付を開始。発売日は10月26日。○Surface Pen Tip Kitシングルサイドボタン搭載のSurfaceペンで利用できる、ペン先キット。細ペンの書き味に似た低摩擦ペン先など、2H/H/HB/Bの4種類のペン先を用意する。Surfaceペンの購入時に同梱されるものだが、単体購入も可能。本体サイズは41.81×22×8mm、重量は5g。価格は10.00ドル(約1,200円)で、米国では10月7日から予約受付を開始。発売日は10月26日。○Surface PenSurface 3、Surface Pro 3、Surface Pro 4、Surface Bookに対応する、新しいSurfaceペン。Bluetooth 4.0で本体と接続し、Surface Pro 4と組み合わせた場合、1,024段階の筆圧検知に対応する。カラーはシルバー、ブラック、ダークブルーの3色を用意。本体サイズは144×9.5×10.2mmで、現行モデルより約1cm長くなった。重さは約20g。「Surface Pen Tip Kit」を同梱する。価格は59.99ドル(約7,000円)で、米国では10月7日から予約受付を開始。発売日は10月26日。
2015年10月08日日本マイクロソフトは、10.8型タブレット「Surface 3」の個人向けWi-Fiモデルを9日から発売する。OSにはWindows 10を搭載。直販価格は税別71,800円から。「Surface 3」は、Cherry Trail(開発コード名)世代のIntel Atom x7を搭載したタブレットPC。国内では6月19日に発売していたが、Wi-Fiモデルは法人向けのみで、個人向けにはSIMロックフリーの4G LTE対応モデルのみが提供されていた。今回、OSをWindows 10にアップデートしたWi-Fiモデルが、個人向けに提供される。個人向けWi-Fiモデルのラインナップは、Atom x7・2GBメモリ・64GBストレージ搭載モデルと、Atom x7・4GBメモリ・128GBストレージ搭載モデルの2モデル。直販価格は64GBモデルが税別71,800円、128GBモデルが税別81,800円。ハードウェアは、発売中の法人向けWi-Fiモデルと同等。主な仕様は、CPUがIntel Atom x7 (4コア/1.6GHz)、メモリとストレージが2GB/64GBあるいは4GB/128GB、ディスプレイが10点マルチタッチに対応した10.8型ClearType フルHD+(1,920×1,280ドット)液晶など。Office Premium プラス Office 365が付属し、オンラインストレージ「OneDrive」1TB容量が1年間無償利用できる。無線機能はIEEE802.11 a/b/g/n/ac対応無線LAN、Bluetooth 4.0。インタフェースはUSB 3.0×1、microUSB(充電/データ通信用)、MiniDisplayPort×1、前面カメラ(350万画素 / 1080p)、背面カメラ(800画素 / 1080p / オートフォーカス対応)、microSDカードスロットなど。本体サイズはW267×D187×H8.7mm、重量は約622g。
2015年10月08日米Microsoftは6日(現地時間)、同社製スマートフォン「Lumia」の新モデルとして、OSにWindows 10 Mobileを搭載した「Lumia 950」と「Lumia 950 XL」を発表した。米国では2015年11月の発売を予定し、価格は「Lumia 950」が549ドル、「Lumia 950 XL」が649ドル。「Lumia 950」と「Lumia 950 XL」はWQHD(2,560×1,440ドット)の有機ELディスプレイを搭載したスマートフォン。両モデルの大きな違いは、ディスプレイサイズと搭載するプロセッサで、「Lumia 950」は5.2型ディスプレイにSnapdragon 808(6コア/1.8GHz)、「Lumia 950 XL」は5.7型ディスプレイにSnapdragon 810(8コア/2.0GHz)を採用する。いずれもプロセッサの冷却に水冷システムを採用する。背面に2,000万画素のメインカメラを搭載。オートフォーカスや光学式手ぶれ補正といった機能に加え、3基のLEDによるフラッシュにより自然な明るさを実現するという。また、4K/30fpsでの動画撮影が可能で、動画の保存形式はMP4/H.264。一方、フロントには500万画素のインカメラを搭載。フルHD(1,920×1,080ドット)での撮影に対応する。Windows Hello Betaをサポートし、赤外線カメラを使った顔認証により、ロック解除などが行えるという。本体にUSB 3.1 Type-Cコネクタを採用し、充電やほかのデバイスとの接続に利用する。Windows 10 Mobileには「Continuum」と呼ばれる機能を搭載しており、外部ディスプレイに接続すると、PC版のWindows 10と同じUIで操作できる。Microsoftでは、別売りのオプションとして「Microsoft Display Dock」を用意し、ディスプレイやキーボード、マウスと接続することでPCのように使うことが可能としている。このほかの仕様は、メモリが3GB、ストレージが32GB、200GBまでのmicroSDXCカードのサポートやクラウドストレージ「OneDrive」が利用できる。通信機能はIEEE 802.11 a/b/g/n/ac対応無線LANi、Bluetooth 4.1、LTEなど。対応バンドはLTE FDDがBand 1(2100MHz) / Band 2(1900MHz) / Band 3(1800MHz) / Band 4(1700/2100MHz) / Band 5(850MHz) / Band 7(2600MHz) / Band 8(900MHz) / Band 12(700MHz) / Band 17(700MHz) / Band 20(800MHz) / Band 28(700MHz)。WCDMAがBand 1(2100MHz) / Band 2(1900MHz) / Band 4(1700/2100MHz) / Band 5(850MHz) / Band 8(900MHz)バッテリ容量は「Lumia 950」が3,000mAh、「Lumia 950 XL」が3,340mAh。連続通話時間(3G利用時)は、「Lumia 950」が18時間、「Lumia 950 XL」が19時間、連続待受時間はともに288時間(12日間)。本体サイズと重量は「Lumia 950」がW73.2×D145×H8.2mm/約150g、「Lumia 950 XL」がW78.4×D151.9×H8.1mm/約165g。
2015年10月07日米Microsoftは6日(米国時間)、12.3インチのWindowsタブレット「Surface Pro 4」を発表した。同機種はプロセッサに第6世代のIntel Core「Skylake」を搭載している。米国では7日より予約受付を開始し、26日より発売する。価格は899ドルから。Surface Pro 4は12.3インチのPixelTouchディスプレイを搭載したタブレット。「Surface Pro 3」の後継モデルにあたる機種で、OSにWindows 10 Proを搭載している。ボディは、厚さ約8.45mm、重量約766gからと前モデルよりも薄型軽量になり、ディスプレイ解像度も2,736×1,824ピクセルに引き上げられた。付属する専用スタイラスペン「Surface Pen」も強化し、従来の256段階から1,024段階の筆圧検知に対応、消しゴム機能も追加した。また、ペン自体を磁石でSurface Pro 4に装着できる。そのほか、薄型化した「Surface Pro 4 Type Cover」も別売で用意している。主な仕様は次の通り。OSはWindows 10 Pro。プロセッサはIntel Core(第6世代) m3/i5/i7。内蔵メモリは4GB/8GB/16GB。ストレージは128GB/256GB/512GB/1TB(SSD)。サイズは幅約292.10mm×高さ約201.42mm×厚さ約8.45mm。重量は、Core m3モデルが約766g、Core i5/i7モデルが約786g。背面には800万画素、前面には500万画素のカメラを内蔵。連続動画再生時間は9時間。通信面では、IEEE802.11a/b/g/n/acに準拠したWi-Fi、Bluetooth 4.0に対応する。
2015年10月07日