の結果概要
1960年代には多くの女性が取得していた生理休暇。1965年には、約4人に1人が取得していた。しかし、女性の社会進出と反比例するように、取得率は激減。ちなみに、労働基準法では、もとは「生理休暇」という名称だったが、1985年の法改正で「生理日の就業が著しく困難な女性に対する措置」に変更。請求があれば、本来は雇用主は休みを取らせなければならないんです。
#これからの私たちにできること女性を一律に扱うのではなく、差異を明確にしていく。声を上げることは決して無駄にはなりません。
月経が重くて辛い時、仕事を休みたいと思っても「月経痛なんてたいしたことじゃない。
それぐらいで休むなんて甘えてる」と、職場の女性から思われているのではないかとプレッシャーを感じている人も多いという。
「体のことなのだから、月経時の症状も人それぞれ。もし職場の女性に『月経痛なんてたいしたことない』と言われたら、『それはラッキーでしたね。でも、個人差がありますから』と返せばいい。女性という枠組みで、一律に捉えるのではなく、別々の体を持った個人として、それぞれ差異があることを明確にしていくことが大事。快適に働ける環境は、声を上げ続けることで手に入れられます。