第15回「働く人の電話相談室」結果報告　コロナ禍で女性、正社員の相談件数が大幅に増加　働き盛りの世代の相談割合増加も顕著

働く人の心の問題解決を支援する「産業カウンセラー」を養成する一般社団法人 日本産業カウンセラー協会(代表理事：田中 節子)では、世界自殺予防デーにあわせ、2021年9月10日(金)、から3日間、全国22か所で「働く人の電話相談室」を開設、産業カウンセラー資格を有する専門家が各地で相談にあたりました。

今年で15回目を迎えた「働く人の電話相談室」には、昨年から続く新型コロナウイルスの影響について、多くの相談が寄せられました。期間中に寄せられた延べ288名、456件(※相談者からの主訴を最大3つまで選択する方式として集計)の相談から、その相談内容を集計し、その結果をまとめましたのでご報告いたします。
コロナ禍の影響は、職場環境を含め多岐に及んでおり、全相談件数の約3割を占め、そのうち「職場の悩み」「キャリアに関する悩み」が過半数を占めています。また、相談を寄せた属性のうち、「正規社員」の方からの相談が件数、全体割合とも増加し、職場環境の変化やコロナ禍の影響を示唆する結果となっています。今回は女性からの相談が7割近く、30代から50代の働き盛り層の相談割合が大きく増加しているのも特徴といえます。