在宅勤務で歩数が4,000歩減少、座位時間が70分増加

の関連性を検討しました。その結果、在宅勤務が多いほど身体活動量が少なく、座位行動が多いことがわかりました。例えば、週5日以上在宅勤務をしている人の1日の歩数は、毎日出社している人の半分以下であることが明らかになりました。さらに在宅勤務に関連した活動量の低下は、女性、40歳以上、高校卒以下、生活習慣の改善に無関心な勤労者でより大きいことが明らかになりました。
これらの知見は、活動量が低下しやすい勤労者の健康を守り長期的な在宅勤務を支援するためにも、身体活動の促進を目的とした対応策の開発と実装が必要であることを強調しています。

※MYLSスタディは、公益財団法人 明治安田厚生事業団の登録商標です。

＜背景＞
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のまん延により、在宅勤務という働き方が急速に普及しました。これまでの研究から、在宅勤務によって通勤時間がなくなることで、裁量時間や睡眠時間が増加するというメリットがあると報告されています。一方で、座りすぎをはじめとした不活動状態はさまざまな疾病のリスクを高めることがわかっており、在宅勤務により活動量が減ることで健康に悪影響を及ぼす可能性も指摘されています。