在宅勤務で歩数が4,000歩減少、座位時間が70分増加

これまでにいくつかの研究から、出社日に比べ在宅勤務日には身体活動量が減少し、座位行動が増加することが報告されてきました。しかし、こうした研究は主にCOVID-19のパンデミック急性期に行われており、感染症対策(例：商業・運動施設の閉鎖や外出制限など)の影響を受けている可能性があります。加えて、アンケートで身体活動量を調査している場合がほとんどで、正確に実情を把握できていない可能性も残ります。また、どのような集団において在宅勤務による活動量の低下が大きいのかについてはよくわかっていません。そこで私たちは国内で初めて活動量計による実測データを用い、感染症対策が緩和された時期に勤労者を対象にして、在宅勤務の頻度と身体活動・座位行動の関連性とその異質性を調べました。

＜対象と方法＞
本研究は2022年4月～2023年3月にかけてMYLSスタディ(R)に参加した勤労者(オフィスワーカーや営業職)1,133名を対象とした横断研究です。なお研究期間中に緊急事態宣言やまん延防止等重点措置は発令されておらず、日常生活に影響を与えると考えられる感染症対策(例：商業・運動施設の閉鎖、外出制限など)は求められていませんでした。