災害が起きてからじゃ遅い！「ハザードマップ」確認したことありますか？

2019年は台風や大雨の自然災害が何度も発生した年でした。そのため地震だけでなく、水害への防災の意識が高まった方も少なくないと思います。水害は地震と異なりいきなり発生するというよりは、台風の大きさや進行方向、雨や風の強さの積み重ねで発生する物です。そのため、地震より予想がしやすく国や自治体ではハザードマップを作成しています。

今回はハザードマップの内容と確認方法、ハザードマップを確認した上での防災対策についてお伝えします。

ハザードマップを確認しましょう

ハザードマップは防災地図、被害予測地図とも呼ばれ、国（国土交通省）や自治体が作成しています。ハザードマップの種類は、洪水だけでなく、内水（堤防内の雨水や排水でに被害）、高潮、津波、土砂災害、火山などの災害ごとに設定されているものです。ご自宅や勤務先、保育施設等のハザードマップを確認するようにしましょう。

2019年10月に発生した台風19号で被害が報道された、東京・世田谷区での多摩川の堤防の決壊や長野市内の長野新幹線車両センターの車両水没は繰り返し報道されていましたが、世田谷区や長野市のハザードマップを確認すると、世田谷区の多摩川周辺や長野新幹線車両センターは、想定最大の浸水が5メートル以上になるエリアでした。

ここ数年の洪水の発生したエリアを見ても、ハザードマップでは浸水の予想エリアであることがほとんどでした。ハザードマップを確認するには、お住まいの自治体のホームページまたは、国土交通省が用意しているハザードマップポータルサイトから確認したい場所や都道府県・市区町村を入力して検索すると良いでしょう。

関連リンク：国土交通省ハザードマップポータルサイト（外部サイト）

確認後に防災の準備をしましょう

ハザードマップを確認することは大切なことですが、確認した後は防災の準備をしましょう。洪水の対策としては、①火災（自然災害）保険・共済の確認、②建物の状態の確認、③避難の準備の確認の3点が主な内容です。

火災（自然災害）保険・共済の確認

保険金が支払われる災害は火災だけでなく、風や雹、雪の災害、洪水や浸水、地震などの災害が補償の対象となっているか確認しましょう。ハザードマップで、洪水・浸水の可能性がある場合は水害を補償の対象にすることや津波や噴火の被害の可能性のある場合は地震保険の加入を検討しましょう。