冬の光熱費を節約！ FPが教える暖房機器の特長と補助制度について

 

また、暖める部分を分割できる機能があるものは、人がいる部分だけ暖めると省エネになります。その他、こたつや床暖房などの暖房機器もありますが、いずれも温度設定や使用時間、タイマー使用などをしっかり意識して無駄のないように使うよう心がけましょう。

行政からの補助制度

東京ゼロエミポイント

東京都に住所があり、対象の家電を買い替え購入し、東京都に設置する人に、最大21,000円分のポイントが付与されます。主な条件は以下の通りです。

対象者：都内に住所を有する個人で、その住所を公的な書類（免許証等）で証明できる人
対象商品：住宅に設置済みのエアコン、冷蔵庫、給湯器を、省エネルギー性能の高い新品の対象家電に買い替え
設置場所：購入した対象家電等を都内の住宅に設置
付与ポイント：対象商品により10,000～21,000円のポイント（1,000円のLED割引券＋残額の商品券）
申請受付期間：2021年3月31日（水）まで

その他各自治体独自の補助制度

いくつかの自治体で省エネ家電の購入や買い替えの補助制度を行っています。一例として、足立区では区民を対象として、基準を満たした冷凍庫・テレビ・電気便座・蛍光灯器具・LED照明を区内で合計5万円以上購入した場合に、12000円の補助金が受けられます。

すでに受付を終了している自治体もありますが、お住まいの自治体のホームページで「省エネ 家電補助」で検索してみましょう。年始や年度初めは予算が残っているケースが多いので、興味のある方は1月または4月に確認してみましょう。

今年の冬は新型コロナウイルスの影響で、自宅で過ごす時間が多くなる方がほとんどと思います。暖房を使う機会が多くなりそうな冬ですので、暖房も効率良く、適切に使う機会にしてください。

監修者・著者：ファイナンシャルプランナー 大野高志
1級ファイナンシャルプランニング技能士、ＣＦＰ®（日本ＦＰ協会認定）。独立系FP事務所・株式会社とし生活設計取締役。予備校チューター、地方公務員、金融機関勤務を経て2011年に独立。教育費・老後資金準備、税や社会保障、住宅ローンや保険の見直し、貯蓄・資産運用等 多角的にライフプランの個別相談を行うとともにセミナー講師として活動しています。