ウェアラブル端末、期待する企業はGoogle、Apple、Sony、CASIO - MM総研

○業務利用は「ハンズフリー」に期待、導入可能性は流通などが高い

メガネ型端末の業務利用については、日本では「手を使わずに機械の操作ができる」が35.5%で他を大きく上回り、「ハンズフリー」であることへの期待が高いことが分かった。一方の米国では、「手を使わずにマニュアルが読める」が44.4%でトップだった。

また、自らの業種の現場で今後導入の可能性があるかどうかを尋ねたところ、日本では流通、通信・ＩＴ関連、米国では不動産、金融の順で高かった。

○2015年度は134万台、2020年度に573万台に拡大すると予想

MM総研では、消費者調査とウェアラブル端末事業者の動向を踏まえ、市場規模(販売台数)の予測を実施。現段階では、身体データを収集して健康状態を確認できるリストバンド型の端末や、頭部に装着して周辺を撮影できるウェアラブルカメラと呼ばれる製品が中心だ。2015年度以降はアップルが発表した腕時計型端末「Apple Watch」など、16年度にかけて市場が拡大する可能性が高い。日本の市場規模は2015年度に134万台、2020年度に573万台に拡大すると予想している。