ソニーのテレビ事業、11年ぶりの黒字 - 2014年度決算

今回は、それに沿った予算の立て方になっている。リスクコントロール事業に位置づけているテレビとスマホは、一度しゃがむしかない。ボリュームを落として、次の戦略を考える。売り上げは追わない。だが、BtoCはしっかりとやり抜く」と述べた。

●2015年度の業績見通し
○モバイル事業は2,100人削減、高付加価値モデルに集中

2015年度通期のセグメント別業績見通しは、今年度からのセグメント変更によって新たにソネットを加えた「モバイル・コミュニケーションズ」の売上高が前年比7.1%減の1兆3,100億円、営業損失は1,786億円改善するもののマイナス390億円の赤字を見込む。

「スマートフォンは収益性を重視し、高付加価値モデルに集中。販売台数は前年度の3,910万台から、3,000万台にまで減少させる。モバイル事業は構造改革を実行する1年と位置づけ、人員の3割にあたる2,100人の人員削減を実行。オペレーション費用についても、3割減の900億円の引き下げを実施する。この効果は2016年度から寄与することになる」と語った。全社の構造改革は2014年度でほぼ実行できたとする一方で、モバイル・コミュニケーションズは1年遅れでの構造改革への取り組みになることを示した。