日本参入から1年、米PubMatic CEOが見る「日本のデジタル市場 現状と課題」

これらの広告フォーマットは米国でも好評ですし、まずは日本のローカルバイヤーの統合を行って、2015年内には提供を開始したいと思っています。

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ゴエル氏は最後に、日本のデジタルパブリッシャーに向けて、「プログラマティック・バイイングを恐れず、チャンスと捉えて挑戦してほしい」と訴えた。

例えば、同社がメインスポンサーを務めるパブリッシャー・マネタイゼーション研究会や勉強会、セミナーなどに参加し、プログラマティックに対する理解を深めていくとよいのではないだろうか。

なお、パブリッシャー・マネタイゼーション研究会への入会は、デジタル広告を運用するパブリッシャーや、パブリッシャー向けにソリューションを提供するベンダーを対象とし、幹事による選考が伴うそうだ。