ドコモ、教育ICTに向けた取り組み - 茨城県の小学校にiPad Air 2を1,421台導入へ

例えば家庭内では、タブレットで宿題を済ませてクラウドにアップすることで提出が完了する。すると教員は児童1人1人の理解に応じたきめ細かな指導ができ、管理もしやすくなる。LTE対応モデルならWi-Fi環境のない教室でも使えるので、国語、算数、理科、社会、音楽、図工などあらゆる課目で利用シーンが増える。クラウドを活用したツールなどで協働学習を行えば、児童はクラスメートの多角的な見方や考え方に触れることができる。体育の授業では、LTEにより校庭内の何処にいても使用が可能。1人1台のタブレットが用意されていれば、鉄棒のさか上がりなど実技のフォームを友人同士で撮り合い、確認し合うこともできる。佐川氏は「クラウドと繋がった学習支援ツールを利用することで、個が活きるグループ学習が行える。共に学びを創りあげる、学びの共有化・協働化が実現できる」と解説した。

○ドコモの教育分野への取り組みについて

続いてNTTドコモ 取締役常務執行役員の高木一裕氏が登壇し、ドコモの教育分野への取り組みについて説明した。同社では、これまでも教育サービスの提供などを通じて教育ICT分野の推進を図ってきた。スマートフォン向け学習支援サービス「ドコモゼミ」