名称変更から10年、統合失調症への意識はどう変わったか？

6月15日、大手町レベル21にて、世界最大級のトータル・ヘルスケア・カンパニー、ジョンソン・エンド・ ジョンソングループの製薬会社・ヤンセンファーマ株式会社による「第4回ヤンセンファーマメディアセミナー」が開かれ、国立精神・神経医療センターの高橋清久名誉総長が統合失調症に関して報告を行った。

この日のセミナーは「統合失調症の現在-名称変更から10年、意識の変化と最新治療-」と題して開催された。

同社は先月、統合失調症に関する理解と認識について、一般生活者に調査を実施。

今回のセミナーは、その調査に基づく報告と提言が主題である。

また、今回の調査を監修した、国立精神・神経医療研究センターの名誉総長であり、財団法人精神・神経科学振興財団理事長を務める高橋清久氏が登壇した。

高橋名誉総長によると、統合失調症は10代後半から30代半ばまでの発症が多く、成人の約1％、すなわち100人に1人の発症報告があるという。

統合失調症の症状は主に、「自分はつき物に取りつかれているのではないか」といった幻覚や妄想などの陽性症状、逆にいままであった感情がなくなり、ボーっとしてしまうなどの陰性症状、状況の把握や空気を読むなどの機能が衰えてしまう認知機能障害の3つに分類することができる。