世界の企業の3割が「今後は会社を拠点とした働き方はしない」

の進化に対しても着実に対応できることが予測される。

次に、「会社を拠点とした従来の働き方をしない代わりに、どこで働いていると思いますか?」と質問。

回答には自宅(64％)、仕事現場(60％)、他社の職場(58％)、得意先や提携先の職場(50％)などが挙がった。

「従業員が会社のアプリケーション、データ、サービスにどこからアクセスすると思いますか?」という問いには、「会社・仕事場」に次いで「自宅」が2位。

社外のあらゆる場所からモバイル端末でアクセスする、といった従業員の出現は世界中に広がっている。

2014年の中期までに、全企業の83％が「モバイルワークスタイル」を採用すると考えられているという。

「モバイルワークスタイル」を推進するメリットとして、「より柔軟な職場になる(73％)」、「従業員に関する経費支出の低減(53％)」、「不動産費用の削減(48％)」などコストに関連した項目が挙げられている。

優れた人材の獲得といったメリットも考えられており、設備投資等を支払っても、取り組む価値はじゅうぶんにあると見ているようだ。※アメリカ、ブラジル、カナダ、日本、オーストラリア、中国、香港、インド、マレーシア、シンガポール、韓国、台湾、タイ、イギリス、フランス、ドイツ、オランダ、ロシア、スウェーデン【拡大画像を含む完全版はこちら】