■投資信託でまずチェックすべきは手数料投資信託にかかる手数料には、3つの種類があります。投資する上で、手数料はなるべく抑えるに越したことはありません。そのためには、3つの手数料について、しっかり理解しておきましょう。
1．販売手数料
投資信託を購入する時に、証券会社や銀行などの販売会社に対して支払う手数料。基準価額に対して1～3％程度が一般的ですが、中には「ノーロード」といって、購入手数料が無料の投資信託もあります。
2．信託報酬
投資信託を保有している間、運用会社や、販売会社、信託銀行にそれぞれ支払う運用手数料。毎日、投資信託の純資産から天引きされます。投資信託を持っている間ずっとかかる費用なので、長期保有を考えるなら、信託報酬が安いに越したことはありません。
一般的には、アクティブ型よりインデックス型（※）の投資信託のほうが、信託報酬が安くなっています。
（※）インデックス型とは、値動きが日経平均株価やTOPIXといった金融市場の代表的な指数（インデックス）に連動する投資信託。一般的にコンピュータで管理されており、運用・管理に手間やコストがかからない分、信託報酬が安いのが特徴。
一方、アクティブ型は、インデックスの値動き以上の成果を目指す投資信託。ファンドマネージャーが、値上がりを見込める銘柄を選別して、積極的（アクティブ）に投資することで高いリターンを追求するのですが、その分、信託報酬をはじめとした運用コストが高く、リスクも高いのが特徴です。
3．信託財産留保額
投資信託の中途解約時にかかる費用。中途解約のペナルティの意味合いを持つ費用なので、長期保有が目的なら、信託財産留保額が発生する投資信託のほうが、短期間での売却の抑制になるのでよいかもしれません。
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