BeHear® ACCESS（本体・クレードル）
世界に先行してOTC補聴器の法整備がなされた難聴対策の先進国アメリカ
世界保健機関（WHO）によれば、世界的な高齢化社会の進行によって難聴に苦しむ人々は年々増えており、日本においても550万人もの人々が聞こえに問題を抱えていると推定されています。しかしながら、聞こえの問題をサポートする手段として補聴器を使用しているのは、難聴者のうち5%以下という調査結果があります。補聴器がサポート手段として選択されない理由としては、機能・性能が充実していないこと、高額であること、使い勝手が悪いこと、イメージが悪いこと、専門家への相談に手間とコストがかかること、などが指摘されています※1。
難聴対策の先進国アメリカにおいても、聴力に問題のある人のうち、補聴器を使用しているのはわずか20％程度しかないという報告がありますが、2022年に米国食品医薬品局（FDA）による新しいルールが整備され、聴力検査や調整など専門家を介さず、処方箋を必要としないOTC補聴器（Over-the-Counter）と呼ばれる補聴器の購入が可能となりました。この法整備によって、OTC補聴器などの聴力サポート手段を手軽に入手できるようになり、その恩恵を受ける人は、米国内で約3000万人に達すると推定されています。
