【デジタルギフトに関する調査 2024年版】 デジタルギフトサービス、企業担当者の96％が満足と回答！

デジタルギフトは全てオンラインで完結するため利便性が高く、活用する企業が増えているようです。前回の結果よりも増加していることもあり、今後も福利厚生としてデジタルギフトの活用が広がると考えられます。

福利厚生や販促キャンペーンのインセンティブとして、59.8％がデジタルギフトを利用した経験がある
お勤め先の業務で、福利厚生やプレゼントキャンペーンなどの販促を実施する際に利用したことがあるものをすべてお答えください。【複数回答(n=400)】



福利厚生やプレゼントキャンペーンなどの販促を実施する際に利用したことがあるものを聞いた結果、59.8％が「デジタルギフト」を利用した経験があると判明しました。次いで「商品券・金券」が54.3％、「お菓子」が35.8％、「飲料」が24.8％でした。
送る側が予算に合わせて自由に金額を設定できて、受け取る側にとっても使い勝手がよいデジタルギフトや商品券・金券は、実際に多く利用されていることがわかりました。次いで、お菓子や飲料といった多くの方が利用しやすいものが多く利用されていました。それらに比べると人によってニーズの異なる「家電機器」や「健康・美容グッズ」