【知って得する！保険の基本】Q:最近は短期入院が増えていると聞きましたが、医療保険への加入は本当に必要ですか？

厚生労働省の調査によると、退院患者の平均入院日数は約1カ月ですので、医療保険への加入をおすすめします。

「短期入院が多いから、医療保険には加入しなくても……」と考える場合、「短期入院＝経済的負担も少ない」とお考えの方が多いのではないでしょうか。
入院時の経済的負担は、必ずしも入院日数と比例するわけではありません。また多くの場合、入院は突発的に決まりますので、「緊急性」「突発性」も考慮して医療保険の必要性を検討する必要があります。

減少する平均入院日数。ただし、年齢ごと、傷病ごとの違いに注意が必要

厚生労働省の「平成26年（2014）患者調査」によると、退院患者の平均入院日数は31.9日ですが、年齢別にみると0歳～14歳は8.4日、15歳～34歳は12.0日、35歳～64歳は24.4日と若い年齢ほど平均以下になっています。一方で、65歳以上は41.7日、75歳以上で47.6日と平均以上の入院日数となっており、年齢とともに入院が長引く傾向があります。
過去の患者調査から平均入院日数をみると、平成20年は35.6日、平成23年は32.8日と短期化していることは間違いないようですが、あくまでも平均となりますので、傷病によっては1カ月以上の入院の可能性も想定しておく必要があるといえます。

高額療養費制度の注意点

公的医療保障制度の中の「高額療養費制度」の適用を受ければ、1カ月の自己負担額が軽減されるため、医療保険に加入しなくてもよいという意見もあります。
一般的な所得（年収770万円以下）の場合、1カ月程度の入院であれば、80,100円＋αの自己負担で済むので、貯蓄で賄おうという考え方です。
この考え方で注意が必要なのは以下の2点です。

■自己負担額は所得によって大きく変わる
平成27年1月以降、「高額療養費制度」の限度額の計算式が変更になり、例えば、年収770万円以上の方の場合、最低でも167,400円までは自己負担になります。入院といえば、予定外のものが多いと思いますが、月に約17万円の臨時出費は家計に及ぼす影響は大きいと思われます。また、年収770万円以下の方の場合でも、長期入院になった場合、月に約8万円の臨時出費は大きな負担といえます。