集中豪雨にどう備える?水害・土砂災害に役立つ火災保険の入り方
洪水ハザードマップ・土砂災害ハザードマップ・津波ハザードマップ・火山ハザードマップ・地震ハザードマップ・地盤被害(液状化)マップ・地盤被害マップなどがあり、その地域ごとに必要なものが作成されています。役所や公民館などに置いてあったり、各戸に配付されていたりしますので、家族でいざという時のシミュレーションをしておきましょう。
情報の入手方法を知っておきましょう
気象情報がリアルタイムで把握できるものには、以下のようなものがあります。情報が送られてくるもの、自ら求めてアクセスするものがありますが、一つだけでなく、数種類の情報入手先を知っておくと安心ですね。
- 気象庁のホームページ
- 国土交通省防災情報提供センターのホームページ
- 民間気象会社の情報提供サービス
- 各自治体の情報提供サービス
- テレビ・ラジオ
水害・土砂災害に役立つ保険は?
日頃から備えをしていても、自然災害は起きてしまうものです。それでは、水害や土砂災害に遭ってしまった時に役に立つ保険とは、どのようなものなのでしょうか。
水害や土砂災害による住宅や家財の損害を補償する保険は、ずばり「火災保険」です。火災保険と聞くと火事の被害を補償するものと思いがちですが、一般的には次のような災害に対して保険金が支払われます。
表1
資料:損害保険料率算出機構「住宅総合保険標準約款」をもとに執筆者作成
水害により住宅が床上浸水・流出、土砂災害により住宅が倒壊した時などは、火災保険の「水災」の補償対象となるのです。しかし土砂災害といっても、地震や火山の噴火が原因の土砂崩れや土石流などは、地震保険での補償になります。火災保険で補償される土砂災害とは、大雨が原因のものに限られます。
また、以前は、水災保険金の支払われ方には次のような特徴があるのが一般的でした。
表2(保険金額=保険価額※1の保険商品の場合)
※1 同等のものを新たに建築、あるいは購入するのに必要な金額から「使用による消耗分」を差し引いた金額。建物などの現在の価値(時価)。
※2 床上浸水のほかに、「地盤面から45cmを超える浸水」を条件としている保険会社もあります。
資料:損害保険料率算出機構「住宅総合保険標準約款」をもとに執筆者作成