今回は以下の内容で今後の年間収支と貯蓄残高をシミュレーションしてみました。
【収入】
夫：59歳まで358万円、60歳退職・退職金1,500万円、60歳以降64歳まで300万円、65歳退職
妻：第1子出産に伴いパート勤務退職、第1子小学校入学を機にパート再開96万円
児童手当を見込む※厚生労働省ホームページ「児童手当について」をもとに試算
【年金】
夫：老齢基礎年金満額・老齢厚生年金受給
妻：老齢基礎年金満額受給
※老齢基礎年金満額を78万円として試算
※老齢厚生年金を65歳～73歳は84万円、74歳～87万円として試算
【お子さま】
第1子：妻30歳時に誕生、第2子：妻33歳時に誕生
私立幼稚園・公立小学校・公立中学校・公立高校・私立大学文系に進学と仮定
※文部科学省ホームページ「平成26年度子供の学習費調査」「私立大学等の平成26年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」をもとに試算
【住宅】
夫32歳時に3,500万円の物件購入自己資金1,000万円（諸費用175万円込み）
ローン（年間100万円）：借入額2,675万円、返済期間35年、固定金利（1.6％）
管理費・火災保険料・固定資産税合わせて年間45万円
夫60歳時にリフォーム：300万円
【保険】
夫：29歳から55歳まで、万一のときに毎月10万円ずつ給付される収入保障保険に加入（年間保険料 約31,000円） 妻：妊娠前に夫と同様の保障内容の医療保険に加入（年間保険料 約32,000円、払込期間60歳まで）
【食費、水道光熱費、通信費、医療費などの基本生活費】
現在の支出金額をベースに、お子さまが誕生した年は月1万円増額
お子さまの成長に伴う増加分として毎年1.0％ずつ増額
60歳時は前年の80％で計上、以降同額
【その他の年間支出】現在と同額の年間15万円を夫80歳まで計上
シミュレーション結果
住宅を購入すると、ローンの他に管理費・修繕積立・固定資産税・火災保険料などのランニングコストがかかります。現在に比べて住宅関連費が年間で50万円以上多くなります。住宅購入と奥さまの出産・子育て時期が重なり年間で見ると収支がマイナスになってしまいますが、その後奥さまのパート復帰により改善します。
しかし、お子さまが大きくなるにつれ、教育費に加え、食費・日用品・光熱費などの生活費がジワジワと増加していくため、上のお子さまが中学校に上がる頃には再度年間の収支がマイナスになってしまい、大学に入学する頃には貯蓄が底をついてしまいます。
上へ戻る 
