日本の教育現場で何故いまデジタル・シティズンシップ教育が必要なのか？「デジタル・シティズンシップ教育」をテーマにしたウェビナー第二弾を配信中！鳥取県「デジタル・シティズンシップ教育」の第一歩

の実際
＜内容＞
・小学校におけるICT教育活用をからめた「デジタル・シティズンシップ教育」
・学校外での「デジタル・シティズンシップ教育」に関する取り組み

III. 「ESD」＋「デジタル・シティズンシップ教育」で探究力を育むには
＜内容＞
基礎編でも取り上げた「ESD」と「デジタル・シティズンシップ教育」の深い関係について振り返り、どのように授業に取り入れ、実践していくのかについて考えていきます。

■SPEAKER
鳥取県教育委員会事務局 教育次長 中田 寛氏
鳥取県教育委員会事務局 鳥取県教育センター GIGAスクール推進課 係長 岩崎 有朋氏
鳥取県教育委員会事務局 社会教育課 社会教育主事 戸板 正哉氏
倉吉市立小鴨小学校 校長 大羽 省吾氏
法政大学キャリアデザイン学部 教授 坂本 旬氏

■会社概要
商号 ： 株式会社東洋経済新報社
代表者 ： 代表取締役社長 駒橋 憲一
所在地 ： 〒103-8345 東京都中央区日本橋本石町1-2-1
創立 ： 1895年11月
事業内容： 雑誌事業、 書籍事業、デジタルメディア事業、データベース事業、
ビジネスプロモーション事業(セミナー・広告・カスタム出版)