マウスコンピューターは23日、Windows Phoneベースのデバイスの開発に着手していると発表した。同社は「マイクロソフトの『一つのWindowsで幅広いデバイスをサポートする』という取り組みを強く支持」するとして、現在展開しているデスクトップPCやノートPC、ワークステーション、タブレットPCなどに加え、今後需要拡大が見込まれるWindows Phoneベースの製品を開発し、新たにラインナップする。開発するデバイスは、現時点ではLTE対応のSIMフリー製品を予定する。詳細な製品構成や販売時期については、後日発表するとのこと。
2015年02月23日フィードフォースは2月19日、台湾に本社を設けるAppierと、クロスデバイスターゲティング広告・動的リターゲティング広告分野での協業を開始した。Appierは2014年10月に、クロスデバイス×動的リターゲティングのサービス提供を開始したが、今回、フィードフォースが日本でのデータフィード活用を支援することにより、日本でもいち早く同サービスの提供が可能となる。同社が提供する「Appier DSP」は、自動運転カーやロボット分野への応用に開発を進めてきた高性能なAIを搭載する。グローバルで月間1兆6000億インプレッションを誇る大量の広告在庫にリーチでき、日本でも2500億以上インプレッションの在庫にリーチが可能。サンプル配信またはリマーケティングのタグによるAI学習を経て、継続するほどにパフォーマンスが向上するという特徴を持つ。また、高度なAI技術を活用することで構築した「クロスデバイスDMP」を国ごとに所有することにより、クロスデバイスターゲティングを利用できる技術を世界でいち早く実装したという。同社によると、この技術では、広告主のログイン情報を活用した場合、80%-90%以上の精度まで引き上げたクロスデバイスターゲティングを実現する。なお、今回の協業では、フィードフォースが「Appier DSP」の販売代理店となり、2月19日より、企業が保有する商品データをさまざまな配信先に最適な形で変換・配信を行うサービス「DF PLUS」から、Appierが保有する「Appier DSP」への配信接続を完了した。
2015年02月20日ソニーは、スマートフォンと連携し、テキスト、画像等の情報を現実世界に重ねて表示するメガネ型デバイス「SmartEyeglass(スマートアイグラス)」の商品化を目指し、開発者向けバージョンを3月に発売すると発表した。日本での販売価格は税別100,000円。Sony Developer World SmartEyeglass専用ページより購入可能。同デバイスは、コントローラーが付属したメガネ型のアイウェア。現実世界に情報を付加するARを利用し、視認中の対象物から視線をそらさず、情報を確認できるのが特徴。使い途として、業務では、製造現場での作業指示や警備現場での事故情報表示など、一般向けでは、スポーツ観戦中の選手情報の確認、観光地のガイド情報表示などの利用シーンが想定されている。こうした用途を現実化させるために、現在、専用アプリやサービスの開発が求められており、同社では、アプリ開発者向けに「SmartEyeglass Developer Edition(型番:SED-E1)」を日本、アメリカ、イギリス、ドイツで販売する。法人向けには、フランス、イタリア、スペイン、ベルギー、オランダー、スウェーデンでも購入できる。同デバイスの主な仕様は以下のとおり。アイウェアのサイズは折りたたみ時でW約180mm×H39mm×D72mm、コントローラーは約54 mm×21mm×60mm、ケーブルは約63cm、重さはケーブルを除くメガネ部が約77g、コントローラー部が約44g。コントローラーには、タッチセンサーやスピーカー、マイクを搭載する。NFCにも対応。アイウェア部分には約300万画素のカメラ、加速度センサー、ジャイロスコープ、電子コンパス、照度センサーを搭載する。レンズは厚さ3mm、透過率85%、明るさ1000カンデラ毎平方メートルで、高い視認性を実現しているという。対応スマートフォンは、Android 4.4以降。なお、ハードの販売とあわせて、昨年9月より先行リリース版として提供をしているソフトウェア開発キット(SDK)を更新して、正式リリース版のソフトウェア提供を行い、アプリ開発を促進させる。(記事提供: AndroWire編集部)
2015年02月17日米Microsoftは、「Windows RT」の名称でデビューしたARMプロセッサ搭載デバイス向けWindowsの事実上の終了宣言を行ったようだ。同OSを搭載したデバイスについて、すでにWindows 10の提供が行われないことが伝えられているが、Surface 2の製造終了に続き、現在提供が行われている最後のWindows RTデバイスである「Nokia Lumia 2520」の製造終了宣言がついに出され、デビューから2年3カ月ほどが経過したWindows RTについに終止符が打たれることとなった。組み込み向けの世界では「Windows Embedded」の名称でARM版OSを提供しているMicrosoftだが、Windows RTは同社のメインストリームであるコンシューマ/エンタープライズ向けの世界にARMプラットフォームに対応したWindowsを出し、タブレットの世界で存在感を高めていたAppleのiPadや、GoogleのAndroid OSを搭載した製品群への対抗を目指したものだといわれている。そしてMicrosoftが同社としては初となるWindowsタブレットの「Surface RT (後にSurfaceに改名)」は、このWindows RTを搭載した初のデバイスでもあり、Windows 8の発売と同時に大々的にデビューした。ただ、当初展開されたのが米国のみであり、Windows RTのコンセプトそのものが多くのユーザーに受け入れられなかったこともあり、同社は過剰在庫を抱えることとなった。Surface RTは商業的には失敗とみられており、後にSurface 2をリリースするものの、ローンチパートナーとしてWindows RTタブレットをリリースしたメーカー各社はすでに既存機種の製造や新規開発をストップしており、サードパーティ製品としては後にMicrosoftに買収されたNokiaの「Lumia 2520」が唯一のデバイスとなっていた。Microsoftは1月21日に開催したプレスイベントで、今後のWindows RTに関して特に言及しておらず、その動向に注目が集まっていた。同日に発表され、Windows RTの性格を事実上引き継ぐことになる「Windows 10 for phones and tablets」は「8インチ未満のディスプレイサイズ」を対象に提供が行われると説明されており、ディスプレイサイズが10インチクラス以上しか存在しないWindows RTデバイスは対象外であり、こうした事実もWindows RTの命脈がすでに絶たれていることの証左となっていた。結果として、冒頭で紹介したWindows RTのアップデート終了宣言と、最後のWindows RTデバイス2機種の製造終了を受け、Windows RTは完全に終了宣言を出されたと考えていいだろう。
2015年02月05日NTTネオメイトは、企業がスマートデバイスを活用するために必要な情報セキュリティ対策や各種管理機能をトータルでサポートする「AQStageスマートデバイス管理 by AirWatch」を1月28日から全国で提供開始する。同サービスは、ヴイエムウェアのモバイルデバイス管理製品「AirWatch by VMware」を活用し、NTTネオメイトのクラウドサービスのラインアップとして提供する。具体的には、スマートデバイスを活用する際に必要なデバイス管理をはじめ、さまざまな管理機能から必要な機能を選択することにより、ユーザーの利便性を実現しながらセキュリティの確保を実現する。同サービスでは、単一の管理コンソールから「デバイス」「アプリケーション」「メール」「コンテンツ」を一括管理でき、会社のポリシーに準拠させることが可能なほか、オンライン専用型(端末にデータを残さない)と異なり、ネットワークに接続できない環境でも利用できる。また、マルチテナント機能により、部門やグループ会社といった組織階層構造を管理構造にマッピングすることで、各組織の特性に応じたポリシーを適用することが可能。同サービスは、「MDM(モバイルデバイス管理機能)」「MAM(モバイルアプリケーション管理機能)」「MEM(モバイルEメール管理機能)」「MCM(モバイルコンテンツ管理機能)」という4つの機能が利用できる。これら4つの機能を組み合わせた4つのメニューから選択が可能。提供メニューの概要料金は、初期費用が1契約当たり2万5000円で、1デバイス当たりの月額料金は、プランAが350円、プランBが400円、プランCが450円、プランDが850円となっている(いずれも税別)。
2015年01月28日Xilinxは1月15日(現地時間)、競合製品の4倍の集積度を持つ20nm 400万ロジックセルデバイス「Virtex UltraScale VU440 FPGA」の出荷を開始したと発表した。同製品は、5000万ASICゲート相当の集積度と業界最大クラスのI/Oピン数を備える。さらに、UltraScaleアーキテクチャが持つ、ASICと同様のクロッキング、次世代配線機能およびクラス最高の利用率が得られるように強化されたロジックブロックなどの特徴を活用しており、次世代ASICおよび高機能SoCのプロトタイピングおよびエミュレーションに最適なデバイスとなっている。また、第2世代SSIテクノロジを採用している。SSIテクノロジは、TSMCのCoWoS(Chip-on-Wafer-on-Substrate)3D ICプロセスで構築され、28nmノードでの生産ですでに実績があり、複数のコンポーネントを1つのデバイスに統合することによる消費電力およびパフォーマンスにおける利点の他に、シリコン面積の大幅な縮小も実現している。同製品は、28nmノード品に比べて5倍のダイ間帯域幅とスライス境界を越えて統一されたクロッキングアーキテクチャを備えており、仮想モノリシックデザイン環境を提供することで短期間での実装およびデザインクロージャが実現できる。これらにより、同製品はファミリ中最大規模の製品として、440万個のロジックセル、1456個のユーザーI/Oピン、バックプレーン動作に対応可能な48個の16.3Gb/sトランシーバ、89MビットのブロックRAMを提供する。これらの規模は、従来、業界最大の集積度を誇っていた同社の「Virtex-7 2000T」の2倍以上であるという。
2015年01月22日野村総合研究所(NRI)は1月16日、スマートデバイスの導入から運用・利用停止までをサポートする「ライフサイクル管理サービス」を2014年11月に開始したと発表した。同社では、企業におけるパソコン端末の導入・管理を支援するサービスを2003年から提供し、これまで10万台以上の実績がある。今回、サービス対象をスマートデバイスに拡張し、ライフサイクル管理サービスの「コンサルティングと導入サポート」「運用サポート」支援サービスを提供することで、顧客企業で行う作業の大幅な省力化が可能となる。サービスは、スマートデバイスを管理するソフトウェアとして、全世界で1万4千社以上への導入実績を持つ米AirWatch by VMwareの「AirWatch」を利用。クラウドサービスであるため、最短2週間~3週間で利用が可能となる。すでに11社・約2万台のスマートデバイスで同サービスを提供しているという。
2015年01月19日富士通研究所は1月13日、空中に書いた文字を認識して入力できる指輪型ウェアラブルデバイスを発表した。重量は10g以下ながら、NFCタグリーダ、Bluetoothなど無線通信機能も備える。2015年度中の実用化を目指す。同デバイスは、工場やビルのメンテナンス作業現場での使用を想定している。加速度センサーとジャイロセンサー、磁気センサーによって、空中で手書きする指先の運動を抽出し、手書き文字を認識・入力する仕組みだ。数字入力では約95%の認識率を達成した。文字入力開始時には親指で入力操作ボタンを押す必要がある。空中で書いた文字を認識するためには、文字を構成する線と、線以外の指の動きを区別しなくてはならない。そこで、富士通研究所は一筆書きの軌跡から不要な部分を自動で判別して、軌跡を補正する技術を開発した。この技術により、文字の視認性やテキスト変換の認識率を向上できるとする。インタフェースはBluetooth Low Energyで、指輪サイズながらNFCタグリーダも搭載する。重量は10g以下。
2015年01月14日富士通研究所は1月13日、手書き入力機能とNFCタグリーダーを備えた指輪型ウェアラブルデバイスを開発したと発表した。近年、工場やビルのメンテナンスなどの作業現場で、手を止めることなくICTを活用するためにヘッドマウントディスプレイ(HMD)などのウェアラブルデバイスが注目されているが、HMDでは表示された情報の選択や、数値・文字入力が容易ではないという課題があった。これに対し、今回開発されたデバイスでは、搭載したモーションセンサーの情報から、空中で手書きをする指先の動きを抽出し、手書き文字を入力・認識することができる。空中で文字を書く際に、文字の書き出しと移動とを区別する必要があるが、これをボタン操作するのは煩雑なため、同デバイスでは一筆書きで文字を入力する形式を採用した。また、NFCタグリーダーを内蔵することで、タグをタッチした際に作業対象物を特定し、作業内容を提示することができる。さらに、現場でより身軽な作業スタイルを可能とするために、重量は10g以下に抑えられたほか、省電力化によりボタン型バッテリーを採用することで、小型化にも成功した。さまざまな体勢で行う車両メンテナンスや、高所での作業時の使用を想定しており、HMDのカメラを指輪型ウェアラブルデバイスで操作し、コメントを直接付与することもできるほか、作業漏れがあった場合にアラームを発して作業者に知らせるなどの使い方が考えられるという。富士通研究所は今後、現場での検証を行い2015年度中の実用化を目指していくとしている。
2015年01月13日富士通研究所は13日、手書き入力機能とNFCタグリーダーを搭載した指輪型デバイスを開発したと発表した。2015年度中の実用化を目指していくという。富士通研究所が開発した指輪型デバイスは、工場やビルのメンテナンスなどの作業現場で作業の手を止めることなくICTを活用するために開発されたもの。親指で本体のボタンを押すことで空中での文字入力が可能。デバイスに内蔵されたセンサーの情報から、空中で手書きをする指先の運動成分を抽出し、その軌跡を利用して手書き文字を入力認識する。現場作業で多く使われる数字入力に関しては、入力するための訓練をすることなく約95%の認識率を達成している。また、空中で文字を書く場合、文字を構成する線と書き出しまでの移動とを区別する必要があるため、一筆書きで文字を入力する方式を採用した。今回開発された技術では、一筆書きの軌跡から文字として不要な連結部分を自動的に認識して、軌跡データを補正することが可能となっている。そのほか、指先でのタッチを検出するNFCタグリーダーや、モーションセンサー(加速度センサー、ジャイロセンサー、磁気センサー)を搭載。各構成部品を最適に配置し、さらなる省電力化によりボタン型バッテリーを採用することで小型化を実現した。今後、同研究所では、実際の現場で操作性などの検証を行い、2015年度中の実用化を目指していく。
2015年01月13日ジェイアイエヌとオムロンヘルスケアは7日、メガネ型デバイス「JINS MEME」向けの拡張型デバイスを共同で開発すると発表した。ヘルスケア分野での活用を目的として、2016年春頃の商品化を目指す。「JINS MEME」は、ジェイアイエヌが2015年秋頃に発売を予定しているメガネ型デバイス。同社が独自に開発した三点式眼電位センサーと六軸センサーを搭載しており、目の動きやまばたきから眠気や集中度、体のバランスなどの生体データを取得することができる。オムロンヘルスケアと共同で開発する「JINS MEME」をプラットフォームとした拡張型デバイスは、ヘルスケア分野での活用を目的としている。機能などの詳細については、今後開発を進めていくとし、体温計や体重計、歩数計など他の機器と「JINS MEME」を連携させ、より詳細な生体データを取得できるようなデバイスを検討しているという。
2015年01月07日オムロン ヘルスケアとジェイアイエヌ(以下、JINS)は1月7日、2016年春の商品化を目指し、JINSの眼鏡型ウェアラブル端末「JINS MEME(ジンズミーム)」をプラットフォームとした新ソリューションの開発に向けた共同プロジェクトを発足すると発表した。両社は、JINSが2015年秋に発売予定の「JINS MEME」にオムロンが保有する生体計測・解析技術を応用することで、ヘルスケア分野における新たな付加価値創造に向けて、「JINS MEME」をプラットフォームとした拡張型デバイスの共同開発を進めていく。「JINS MEME」は、メガネとしての形状・機能を備えつつ、JINSが開発した三点式眼電位センサー(特許取得済)と六軸センサーを通じて、眠気や集中度、体のバランスなど、従来のウェアラブルデバイスにはない生体データを取得可能。また、開発段階から他のセンシング・デバイスとの連動を見据え、テンプルエンド部分には、情報デバイスだけでなく、追加的な開発により他の機器との接続が可能な拡張インタフェースを備えている。
2015年01月07日CerevoとInterphenomは7日、遠隔地の音声を分析して通知するクラウド型リスニングデバイス「Listnr」を開発したと発表した。本日7日より、クラウドファウンディングサイトの「kickstarter」を通じて、製品化に向けた支援を募る。Cerevoは米国ラスベガスで開催中の国際家電見本市「2015 International CES」で同製品の展示も行っている。同製品は、インターネット接続機能とマイクを搭載した小型のデバイス。録音した音声はサーバーへ自動アップロードされ、サーバー側の音声認識エンジンで音声を解析、特定の音声を認識した場合に、本体のLEDが光って通知したり、スマートフォンアプリへ通知を送信したり、スマート家電の操作が行えたりする。具体的には、乳児の声を分析し、スマホアプリ上で乳児の感情を通知することが可能。「泣く」「笑う」「叫ぶ」「喃語」の4パターンの感情を認識できるという。また、スマートフォンからコントロール可能な照明システム「Philips hue」を指を鳴らしてフィンガースナップ音で操作することもできる。主な仕様は以下のとおり。Wi-FiはIEEE 802.11b/g/n(2.4GHz)、対応OSはiOS 8以降、サイズ/重量は(H)68×(W)112×(D)68mm/100g前後。専用ACアダプタもしくはUSB充電が可能。なお、kickstarterでの目標額は50,000ドルで75,000に達した場合、Android 4.4以降に対応するアプリ開発にも着手する。
2015年01月07日オムロン ヘルスケアとジェイアイエヌは7日、メガネ型デバイス「JINS MEME(ジンズ・ミーム)」をプラットフォームとしたヘルスケア分野での共同開発プロジェクトを発足した。両社が共同開発したデバイスは2016年春に製品化される予定だ。JINS MEMEとは、ジェイアイエヌが2014年5月に発表したメガネ型デバイス。三点式眼電位センサーと六軸センサーによって眠気や集中度、体のバランスなどの情報を取得し、ユーザーはスマートフォン上で確認できる。発売は2015年春。このたびのプロジェクトは、オムロン ヘルスケアの生体計測・解析技術をJINS MEMEに用いた拡張型デバイスを共同開発するというもの。頭部の24時間センシングの実現によって、潜在的な病気やケガを早期に察知し、健康管理に活かせる「先制医療」の発展に貢献できるとしている。
2015年01月07日ソニーは1月6日、米・ラスベガスにて開催される家電製品展示会「2015 International CES」に合わせて、ランニング向けヘッドセット型デバイス「Smart B-Trainer」を発表した。Smart B-Trainerはランニング中の心拍数を計測し、トレーニングをサポートするヘッドセット型のデバイス。ユーザーの心拍数に合わせて、接続したデバイスのライブラリから最適な音楽を選択して再生する機能も持つ。個々のプランに合わせたアドバイスをランニング中に音声で行うことで、ユーザーのトレーニングの継続をサポートするとしている。発売時期や価格、仕様などの詳細は明らかになっていない。
2015年01月06日中国Lenovoは5日(現地時間)、米国ラスベガスで開催中の家電見本市「2015 International CES」にてリストバンド型デバイス「VIBE Band VB10」を発表した。4月より米国で発売され、価格は89ドル。日本での発売は未定。「VIBE Band VB10」は、AndroidやiOS端末とBluetoothによって接続できるリストバンド型デバイス。約1.4インチのディスプレイを搭載しており、接続した端末が受信した通話着信、SMS、FacebookやTwitterなどの通知を受け取ることができる。そのほか、走行距離、カロリー消費、睡眠時間などを記録することも可能となっている。「VIBE Band VB10」の主な仕様は次の通り。ディスプレイ解像度は296×128ピクセル。表示可能な最大文字数は半角150文字。防水性能はIPX7。バッテリー持続時間は約7日間。Bluetooth 4.0+LEに対応。サイズ/重量は、高さ約60mm×幅約23.8mm×厚さ約9.5mm/約30g。カラーバリエーションはBlackとSilverの2色。(記事提供: AndroWire編集部)
2015年01月06日IoTデバイスによって身近なものがどんどんインターネットへつながるようになり、企業が新しいサービスの開発や顧客管理にそれを活用している。急速に進む社会のIoT化をオンラインセキュリティ大手であるシマンテックはどのように捉えているのだろうか。シドニーでのメディアツアーで明かされたIoTに対する同社のビジョンをご紹介する。○PCやサーバーとは異なるアプローチが必要現在、世界で90億個のデバイスがインターネットに接続しており、その数は2020年には500億個にまで増えると考えられている。そうした状況の中、シマンテックのテクノロジー担当シニアディレクターであるSean Kopelke氏によればオンラインセキュリティ業界にとって重要なのは「いかにユーザーに安心を与えられるか」だという。それを実現するためには多くの課題がある。Kopelke氏は「集まった情報を確実に保護する必要がある」と語る。何時にどこで寝起きをしたかなど、非常にプライベートな情報が収集されるようになるため、「プライバシーを重視することでユーザーの信頼を得ることができる」のだ。一方、IoTで活用されるデバイスの多くは基本的な構造しかもたず、セキュリティソフトをインストールすることなどができない。さらに、おびただしい数のデバイスを管理しなくてはならないにも関わらず、デバイスの種類ごとにOSが異なるため、従来PCやサーバーに対して実施していたセキュリティ対策を用いることが難しい。また、それぞれのデバイスがインターネットにつながっており、遠隔地から操作可能であるにもかかわらず、ソフトウェアのアップデートがなされていない点も大きな課題として挙げられる。同氏によると「IoTデバイスの脆弱性や、IoTデバイスを標的にした攻撃がすでに発見されている」とのこと。加えて、インターネット上の情報量が増えること自体、セキュリティリスクの増加につながる。このような課題を踏まえ、シマンテックは、水・電気などのインフラ、ヘルスケア、スマートグリッド、製造業という5つの分野に注力するという。Kopelke氏は「IoT社会において、こうした分野のデバイスに対するセキュリティが、人命に関わるため」とその理由を語った。○IoTシステムを3つのレイヤーで保護「シマンテックは現時点で、LTEベースステーション、ケーブルテレビ用STBなど、およそ6億個のIoTデバイスに対しセキュリティを提供している」と語るのは同社の情報セキュリティ(IS)担当 テクノロジーストラテジストのMark Shaw氏。同氏によれば、IoTシステムを3つのレイヤーで捉え、サービスや製品を展開していくという。まず、1つ目のレイヤーはデバイスに対するセキュリティ。Shaw氏は「プロセッサやOSなどがデバイスの種類よって異なるため、従来の製品では対応することができない」と説明。同社はこれに対し、はIoTデバイス向けに、侵入検知・阻止、サンドボックスなどのセキュリティ機能をさまざまなプラットフォーム上で実現するソフトウェア「Critical System Protection」を提供していく。2つ目のレイヤーは、収集されたデータが集約されるネットワークシステムに対するセキュリティ。このレイヤーでは「Critical System Protection」のほか、マルウェア対策、デバイスとネットワーク間の通信の暗号化が重要となる。3つ目のレイヤーは解析や開発を含むサービス。具体的には、IoTデバイスをリモートで管理し、ソフトウェアをアップデートできるようにする。Shaw氏はさらに、IoTに対する攻撃についての情報収集力を強化するために「とあるベンダーと共同で、シマンテックのセンサーを組み込んだIoTデバイスの開発を進めている」と語った。
2014年12月11日エプソンは12月10日、メガネ型デバイス「MOVERIO(モベリオ) BT-200AV」と、ホームシアター・プロジェクタ「dreamio(ドリーミオ) EH-TW5200S」のレンタルサービスを開始した。レンタル料金(送料含む)は、BT-200AVが税込3,000円、EH-TW5200Sが税込6,000円。レンタルサービスの対象となる機器は、メガネ型ヘッドマウントディスプレイ「BT-200AV」と、ホームシアター・プロジェクタ「EH-TW5200S」。レンタル希望者はエプソンのWebサイトから申し込む。レンタル期間は一律4日間だ。BT-200AVは、メガネのように装着し、目の前に広がる大画面で映像などを楽しめるウェラブル端末。シースルーで映像を見ながら周囲の状況を確認でき、場所を選ばず使用が可能。仮想画面は約320型相当になるとしている。Miracast対応の専用HDMIアダプターを介して映像出力機器と接続する。「エプソンダイレクト」での直販価格は税込89,980円。EH-TW5200Sは、1,920×1,080解像度のフルHDプロジェクタに80型スクリーンがセットになったもの。オプションの3Dメガネをかけて映像を見れば、独自の「Bright 3D Drive」技術による3D映像を楽しめる。「エプソンダイレクト」での直販価格は税込107,979円。
2014年12月10日デバイスタイルは、ツインルームワインセラー「CD-40」を発売した。価格はオープンで、推定市場価格は110,000円前後(税別)。CD-40は、左右に独立した2つの保冷室を持つツインルームワインセラー。6~18°Cの範囲で温度設定が可能で、ワインだけでなく、ソフトドリンクの冷却や保存など幅広く利用できる。それぞれの保冷室は1°C刻みで温度設定が可能となっており、デジタル式の温度表示も左右で独立。適した温度が異なる赤ワインと白ワインも、1台のワインセラーで手軽に保存することができる。温度管理と省エネ性能を考慮し、扉には保温効果の高いペアガラスを使用。また、庫内灯にはLEDを採用している。定格内容積は132Lで、ボルドータイプ(750mL)の場合、最大40本まで収納することが可能だ。本体サイズはW570×D620×H865mmで、質量は約49.6kg。冷却方式はコンプレッサー方式で、定格消費電力は130W。
2014年12月09日あとらす二十一は12月8日、日経225に選定されている国内主要企業のWebサイトについて、マルチデバイス対応状況を独自に調査、その結果を発表した。調査によると、国内主要企業Webサイトは44%がマルチデバイスに対応。主要企業を国内と世界で比較すると、マルチデバイス対応率は大きく変わらないという結果に。しかし、その内スマートフォン専用サイトは、世界主要企業の調査結果に比較し、圧倒的に多いことがわかった。また、レスポンシブデザインは、世界主要企業の1年前の水準にあり、今後世界と同様に割合が増加することが予想される。レスポンシブデザインとは、PC、タブレット、スマートフォンなど、様々なデバイスに最適化したWebサイトを、単一のファイルで実現する制作手法。デバイスごとに専用サイトを制作する必要がないため、更新作業の簡略化や更新漏れの防止が期待できるほか、検察エンジンなどに内容が重複した異なるURLの出現することを防げる。マルチデバイス対応は、化学・素材や機械など、一部の業界を除いて定着してきたことが伺え、食品や通信、自動車、エネルギー業が特に高い結果となった。レスポンシブデザインは、流通・小売/通信が対応率内訳で5割を超えたものの、その他の業界ではスマートフォン専用サイトが主流となっている。
2014年12月09日ミックスネットワークはこのたび、全国6445名のうち、スマートフォンやタブレット端末を持つ1347名を対象に、「スマートデバイスを利用したWebサイト閲覧の利用動向調査」を実施し、その結果を発表した。これによると、1日あたりの平均利用時間は、1時間以上使用するとした人がスマートフォンでは62.6%、タブレットでは52.9%となった。利用場所は、スマートフォン・タブレットともに自宅が最も多く(90%以上)、閲覧対象は「ニュースサイト」が両端末において60%を超える結果に。スマートフォンでの閲覧は、ニュースサイトに次いで、「一般向け情報サイト(44.7%)」や「Facebook、TwitterなどのSNSサイト(42.6%)」「企業サイト(41.2%)」が多い結果となった。また、「過去1年以内にWebサイトを閲覧した目的」として最も多かった回答は、両デバイスともに「商品を購入する」で、スマートフォンユーザーが58.7%、タブレットユーザーが69.9%。私用の商品販売価格に関する「情報収集」なども、スマートフォン・タブレットの両方にて約50%の回答があった。なお、ミックスネットワークは12月16日、同調査の結果を紐解くセミナーを実施し、「マルチデバイス最適化成功のポイント」などを紹介する予定。東京都・千代田区のフクラシア東京ステーション RoomAにて、13:30~より開催する。参加費は無料だ。
2014年12月08日NECは12月5日、企業間・部門間情報共有プラットフォーム「PROCENTER/C」の新バージョンを発表した。スマートデバイスに参照したデータを残さないビューワ「スマートデバイスクライアントオプション(Android版)」を追加し、セキュリティ機能を強化している。「PROCENTER/C」は、ビジネス現場で飛び交うドキュメントやデータをフォーマットに関わらず一元管理し、バージョン管理・授受管理に加え、細かなアクセス権設定により安全・確実な環境で、取引先・関連企業・工場など企業や部門を越えた情報共有を実現し、生産性を向上させる。新バージョンでは、データ参照終了時、アプリケーションのバックグラウンド移行時やスリープ状態から一定時間経過後に、タブレット端末などのスマートデバイスから参照データを自動削除することが可能になる。これにより、万が一スマートデバイスが紛失や盗難にあっても、参照したデータは自動削除されているため情報漏えいのリスクを低減できる。また、操作画面は日本語・英語・中国語(繁体字・簡体字)に対応し、グローバル環境での利用が可能。さらに、承認ワークフロー完了後の情報公開日を指定することで、通達などを適切な時期に公開する「公開日指定承認」や、企業内の認証システムと連携する「ADユーザ・グループ同期機能」など、業務をより円滑にする機能も強化した。
2014年12月08日セイコーソリューションズは12月3日、スマートデバイスを活用した飲食店向けクラウド型トータルサービス「oishino」を個店や小規模チェーンを対象に、同日より販売を開始すると発表した。「oishino」は、セイコーソリューションズが飲食市場でのオーダリングシステム事業で培ったノウハウをスマートデバイスに集約したクラウド型サービス。第1弾として、「oishinoオーダー・oishinoPOS」のサービスを開始する。「oishinoオーダー・oishinoPOS」は、iOS端末向けに作られた、飲食店向けのオーダーエントリーシステムとPOSシステム。「oishinoオーダー」に加え、「oishinoPOS」として、ジャストプランニング製の「まかせてタッチ@POS」及びASP型店舗管理サービス「まかせてネットEX」(一部)を採用した。「oishinoオーダー」の特徴として、導入時の各種設定が容易。また、大手チェーンで採用されている堅牢性の高い自社製キッチンプリンタを採用している。「oishinoPOS」(まかせてタッチ@POS)の特徴として、飲食店向に、個別会計、合算会計など飲食店で必要な機能をサポート。店舗システム側でもデータを保管しているため、万が一インターネット回線が切れても運用を止めず、また、日報、月報、各種分析機能を搭載。本部管理システムとの連携も可能な設計となっている。
2014年12月03日エムオーテックス(MOTEX)は11月27日、「NO MORE 情報漏えいプロジェクト」の第一弾として、スマートデバイス紛失・盗難対策ツール「LanScope An Free(ランスコープ アン フリー)」の無償提供を開始すると発表した。「LanScope An」は、IT資産・PC構成管理ソフトウェアで国内7500社が導入しているLanScopeシリーズから誕生したスマートデバイス管理ツール。今回提供を開始する「LanScope An Free」は、情報セキュリティ10大脅威の一つとされる「紛失」に対して、無料で対策が可能となる。iOSとAndroid、Windowsスマートフォン・タブレットの紛失・盗難対策として「リモートロック(遠隔ロック)」「リモートワイプ(遠隔データ消去)」「パスワードポリシー」の3つの機能を搭載。インストールや操作方法に関する問い合わせに、無償で電話やメール対応できるサポート体制も構築した。さらに、60日間はLanScope Anの資産管理やログ管理機能、位置情報管理などすべての機能を試用できる。また、MOTEXは、月額150円で24時間365日紛失時のリモートロック・ワイプ操作を代行するヘルプデスクサービス「24/365紛失対策サポート」を同時に開始。紛失対策は発覚からできるだけ早くに実施すべきだが、夜中や休日などに紛失することが多く、システム担当者が不在のため、即座に対策できないという課題があるため、「LanScope An Free」とサービスを組み合わせて利用することで、システム担当者の運用負荷軽減とともに、紛失によるスマートデバイスから情報漏えいリスクをさらに削減する。
2014年12月01日Veeco Instrumentsは、パワーデバイス向けGaN系MOCVD装置「Propel」を発表した。同装置は、6インチおよび8インチウェハを処理できる200mmリアクタープラットフォームを採用し、パワーエレクトロニクスデバイスを製造するための高品質なGaN系膜を形成できる。また、シングルウェハリアクターは、ウェハ全体で均質な層流と均一な温度特性を実現するIsoFlange技術およびSymmHeat技術などを備えた独自のTurboDisc技術に基づいて設計されている。なお、同社の「K465i」や「MaxBright」システムを使用しているユーザーは「Propel」に簡単に移行することができる。
2014年11月25日ソニーモバイルコミュニケーションズは、Android Wear搭載の腕時計型デバイス「SmartWatch 3 SWR50」を28日より発売する。価格はオープンだが、市場推定価格は2万5,000円前後となっている。「SmartWatch 3 SWR50」は、ウェアラブルデバイス向けのプラットフォームAndroid Wearを搭載した腕時計型端末。9月の発表当初は、11月下旬の発売としていたが、28日に発売日が決定した。機能面では、ソニー独自のライフログアプリに対応しており、Androidスマートフォンと連携させて、歩数や消費カロリー、位置情報などを記録・管理できる。そのほか、周囲で流れている音から楽曲を検索する「TrackID」、スマートフォン側から「SmartWatch 3 SWR50」へ楽曲データを転送できる「WALKMAN」アプリなどもプリインストールされている。「SmartWatch 3 SWR50」の主な仕様は次の通り。ディスプレイは約1.6インチで解像度は320×320ピクセル、半透過型ディスプレイ。プロセッサは、ARM A7(クアッドコア、1.2GHz)。内部メモリは512MB、ストレージは4GB。使用可能時間は通常使用時で約2日。コア部分のサイズは縦約51mm×横約36mm×厚さ約10mm、重さはコア部分が約38g、ブラックのリストバンドが約38g、ライムのリストバンドが約36g。防水・防塵はIP68。動作環境はAndroid 4.3以上、Bluetooth 4.0対応で、対応機種はXperia Z3、Xperia Z3 Compact(その他機種については後日アナウンスされる)。バンドのカラーバリエーションは、ブラック、ライム、ホワイトの3色で、オプションの交換用バンドとしてピンクとホワイトが用意されている。販売される店舗は、バンドのカラーによって異なり、ブラックとライムは直販店や家電量販店で、ホワイトはソフトバンクショップとソフトバンクのオンラインショップで販売される。また、ブラックについてはauショップやauのオンラインショップでも販売される。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年11月18日サイレックス・テクノロジーは11月17日、USBデバイスサーバのバリューモデル「DS-510」を発表した。同製品は、2つのUSBポートを持つギガビットEthernet対応のUSBデバイスサーバで、現行モデル「SX-DS-4000U2」と同等の機能をさらに低価格で実現した製品である。USBデバイスサーバは、ネットワークインタフェースを持たないUSB機器をネットワーク経由で仮想的に接続することで、USB機器の共有利用や遠隔利用を可能にするものである。今回、同社では、プリンタ、MFP、スキャナ、業務用端末などの高い実績を持つUSB機器との接続のみならず、新たな利用環境への対応も視野に入れることで、1500万ユーザー以上に利用されているUSB Virtual Link Technologyの普及をさらに促進させることを目指しているという。例えば、金融機関において、シンクライアント環境下でUSB機器を利用するというニーズが近年増加している。Citrixの「XenDesktop」や「XenApp」、VMWareの「ESX Server」などを利用したバーチャル環境でUSB機器を使う場合、クライアントデバイスに接続してサーバのリダイレクトソフトを使用するか、もしくはサーバルーム内でバーチャルサーバに直接接続する必要がある。しかし、イメージスキャナ、インカム、現金出金機、カードリーダなどリダイレクトソフトでうまく動作しないUSB機器が数多く存在しているのが実情である。こういった状況に対し、USBデバイスサーバを利用すれば、さまざまなUSB機器をネットワーク経由で仮想的にバーチャルサーバに接続できるため、リダイレクトソフトとの互換性問題は解消され、サーバルーム内にUSB機器を設置する必要もなくなるという。また、同社では、同製品で使われているハードウェアプラットフォームやソフトウェア資産を利用した、業務用USB機器に対する組み込みビジネスも積極的に展開していく。USB機器メーカーが製品をネットワーク対応する場合、USB機器のドライバやアプリケーションソフトを新たにネットワーク対応用に開発する必要がある。しかし、ニッチな用途に使われるUSB機器や、間近にせまった入札案件に対応する場合など、そうした開発費用や期間を許容できないケースが数多く見受けられる。同製品に使われているハードウェアプラットフォームとソフトウェア資産を使えば、既存のドライバやアプリケーションをそのままに対象のUSB機器をネットワーク化することができる。この他、金融機関やKIOSK端末など、強固な通信セキュリティへの対応が求められる利用シーンにおいては、SSLなどの暗号機能を搭載するといったカスタマイズにも対応するとしている。なお、価格は9400円(税抜き)。11月19日より発売する。また、アプリケーションとUSB仮想接続を連携させるためのクライアント用SDK(Windows版)は、無償で同社のWebサイトからダウンロードできる。
2014年11月18日サイレックス・テクノロジーは17日、Gigabitイーサネット対応のUSBデバイスサーバ「DS-510」を発表した。19日に発売開始し、価格は税別9,400円。USB 2.0ポート2基を備えたGigabit対応のUSBデバイスサーバ。DHCPサーバがネットワーク環境にあれば、ネットワークインタフェースを持たないUSB機器に接続するだけで、USB機器の共有利用や遠隔利用が可能となる。主な機能として、データのリアルタイム転送が必要なWebカメラなどに対応したアイソクロナス転送モード、同社Wegbサイトで提供する「SX Virtual Link」と組み合わせ自動でプリンタとの接続・印刷・切断を行う自動プリンタ接続機能などを備える。本体サイズはW100×D100×H25.5mm、重量は96g。対応OSはWindows XP / 2000 / Server 2008 / Vista / 7 / 8 / 8.1、Mac OS X(Power PC:10.3~10.5、Intel:10.4.4~10.9)。
2014年11月17日Texas Instruments(TI)は11月11日、IoT(モノのインターネット)向けに設計されたSimpleLink Wi-Fiデバイス「CC3100/3200」が、チップレベルでWi-Fi CERTFIED認証を取得したと発表した。同製品は、業界で初めてWi-Fi Alliance認証をチップレベルで取得した。このWi-Fiロゴ承認シールによって、Wi-Fiネットワーク内での相互接続に必要なすべてのソフトウェアとハードウェアの機能をオンチップに内蔵していることが確認できるとともに、これらをIoTシステムに簡単に統合することができる。すでに、チップサンプルをはじめ、「CC3200」ローンチパッド評価キットや、「CC3100」ブースタパックプラグインボードが提供されており、家庭用や産業用、民生用の幅広いエレクトロニクス製品に組み込みWi-Fiやインターネット接続機能を追加することができるという。この他、日本のユーザーが使いやすいTELEC技適認証をはじめ、各国電波認証(FCC/IC、ETSI)取得済みモジュールも提供されている。なお、価格は「CC3100」が1000個受注時で6.70ドル、「CC3200」が同7.99ドル。また、「CC3200」ローンチパッドが29.99ドル、「CC3100」ブースタパックと「CC31XXEMUBOOST」、「MSP-EXP430F5529LP」のバンドル品が49.99ドル、「CC3100BOOST」と「CC31XXEMUBOOST」のバンドル品が36.99ドルとなっている。
2014年11月12日●WireLurkerの感染ルートOS Xにインストールしたアプリ経由で、そこに接続したiOSデバイスが攻撃されるというトロイの木馬型のマルウェア「WireLurker」の存在が報告され話題になっている。情報公開の翌日にはWindowsアプリ経由でiOSデバイスを攻撃する変異型のWireLurkerの存在も報告された。このマルウェアの感染経路、危険性、対策をまとめた。○どこから感染するのか同件を最初に報告したのはネットワークやセキュリティソリューションを提供する米Palo Alto Networksで、11月5日の初報でその概要が説明されている。WireLurkerの最も大きな特徴の1つは「Jailbreak(脱獄)していない状態のiOSデバイス(iPhoneなど)であっても攻撃される」という点で、これまで比較的安全とみられていた未脱獄状態のiPhoneであっても、WireLurkerによって侵入され重要なデータを抜き取られる可能性があることだ。ただ、直接iPhoneに侵入するのは難しいとみられ、同期のメカニズムなど複数のテクニックを用いることでUSB経由で接続されたPC側のデバイスから侵入する手順を踏んでいる。そのため、まずPCのOSにWireLurkerを仕込むのが前提となるようだ。PC側の感染ルートは、サードパーティのアプリ配布サイトが主な手段とみられる。今回WireLurkerを報告したPalo Alto NetworksのUnit 42チームによれば、中国でMacユーザー向けにサービスを提供しているアプリストアのMaiyadi(麦芽地)では、467のアプリがWireLurkerに感染していることを確認しており、過去半年間で35万6104回のダウンロードを確認しており、少なくとも数十万のユーザーが影響を受けている可能性があるという。感染したアプリがOS Xにインストールされると、マルウェアはトロイの木馬としてOS上に常駐するようになり、USB経由で接続されるiOSデバイスの挙動を監視するようになる。そしてひとたびデバイスがMacに接続されると、バイナリファイルを置換する形でWireLurkerに感染したiOSアプリを自動生成するようになり(つまりiOSデバイスにインストール済みアプリをWireLurkerに感染させる)、iOSデバイス上のアプリの動作にも影響を及ぼすようになる。Unit 42チームによれば、このような形でiOSアプリを乗っ取り、かつJailbreakなしのiOSデバイスであっても影響を与える初のマルウェアだという。また別のソースによれば、こうしたコードの存在は今年6月に中国のサービス企業であるTencentの技術者によって報告が行われており、数カ月を経てさらに被害が拡大している可能性があるようだ。○Macからだけではないそして、この発表の翌日にはAlienVault LabsのJaime Blasco氏によってWindowsでのWireLurkerの実行コードを含んだアプリの存在が報告されており、Mac経由の感染ルートだけでなく、Windowsを含む「PCとのUSB接続同期でiOSデバイスが影響を受ける」マルウェアとして認知された。このケースではMaiyadi以外の中国向けアプリストアにおいて、180のWindowsアプリと、67のOS XアプリにおいてWireLurkerの存在が確認されており、3月13日以降から情報公開同日まで6万5213回のダウンロードが確認されたという。このケースでは97.7%のダウンロードがWindows版であり、MiyadiがAppleユーザー向けの情報サイトだという点を差し引いて、WireLurkerに感染したWindowsアプリ経由でかなりのユーザーが影響を潜在的に受けているのかもしれない。●マルウェアの影響と自衛策○感染による影響は?前述のように、WireLurkerが現在猛威を振るっているのは中国市場であり、中国市場向けのサイトに接続し、そこからアプリをダウンロードしてインストールしない限り、現在のところは安全だとみられる。ケースバイケースだが、こうしたサイトで配布されているアプリは公式ストアに登録されなかった便利なツールや無料ゲームのほか、海賊版と思われるアプリも含まれていると考えられる。こうしたアプリに飛びついたユーザーのマシンがWireLurkerに感染し、遠隔地から悪意のある第三者によってデータを監視され、例えばiOSデバイスに保存された個人情報や金融関連の情報を盗み見られるようになってしまう。○国内ユーザーの自衛策は?Wall Street Journalで報じられたAppleの公式声明によれば、Appleではこうしたアプリをストア登録前に事前に弾いており、Mac App Storeの公式アプリストアを利用するよう推奨している。つまり「極力怪しいサイトは使わない」というのが自衛策の1つというわけだ。また、自身のiOSデバイスを「他のマシンに不用意に接続しないこと」も重要だ。WireLurkerはJailbreakの有無に関わらず、USB経由で接続したiOSデバイスに影響を及ぼす。もし接続先のマシンがWireLurkerに感染していた場合、この接続によってiOSデバイス内のアプリが感染してしまい、自身のデバイスまで悪意のある第三者の監視対象に含まれてしまう。このテクニックはPCだけでなく、「そこらにあるiOSデバイス充電プラグやUSBコネクタ」も同様で、感染ルートが際限なく広がる可能性も秘めている。怪しいサイトからアプリをダウンロードする……というユーザーは少ないと思われるが、こちらについては無警戒なユーザーは多いとみられ、よく注意したい。Unit 42では禁止という言葉こそ使っていないものの、Jailbreakは行わないよう推奨している。今回のケースではJailbreakの有無に関わらず感染してしまうため、あまり関係ないように思われるかもしれないが、今後WireLurkerの変種が登場してiOSそのものに影響を及ぼす可能性を考えると、Jailbreakはさらに被害を広げる可能性がある。Cydiaのようなサービスを利用するためにJailbreakを行っているユーザーはいると思うが、こうしたデバイスには重要なデータは保存しないようUnit 42は警告している。
2014年11月10日